暗号資産（仮想通貨）投資に興味がある人は、購入方法などが気になるでしょう。
暗号資産は、今のところは投資対象として捉えられていますが、決済や送金の環境が整えば将来的にさらに使いやすく発展する可能性もあります。そのため、未来の通貨と言われることもあります。
暗号資産は暗号資産取引所で購入が簡単に可能ですが、購入にあたっては、売買方法や取引時の注意点を把握しておくことが大切です。そこで、売買方法や取引時の注意点、初心者におすすめの暗号資産の取引所などについて解説します。
そもそも暗号資産とは？日本円とは何が違う？
暗号資産取引をこれから始める初心者は、まず、暗号資産とは何かという基本を知っておくと良いでしょう。
暗号資産とは、ネット上で管理されている電子的なお金のことです。日本円やアメリカドルなどの通貨は法定通貨と呼ばれ、各国がその価値を保証しています。
詳しくはこちら：暗号資産とは何か？初心者にもわかりやすく解説
一方、法定通貨ではない暗号資産は、多くの人が価値を認めることによって価値がつきます。暗号資産は暗号通貨や暗号資産とも呼ばれることがあり、今では世界中に2000種類以上の暗号資産が存在します。
ここでは、そんな暗号資産取引を行うために必要となる知識である売買目的や、売買に必要な資金、代表的な暗号資産などについてご紹介します。
暗号資産の特徴は？ブロックチェーン技術について
暗号資産には、さまざまな特徴があります。
投資目的で暗号資産取引をやってみたいと考えている人は、多いでしょう。しかし、暗号資産は投資対象になるだけではありません。
送金や決済、新サービス開発など多岐に渡る場面で利用できることが特徴です。ただし、暗号資産の種類によって性質が異なるため、実現できることは通貨ごとに変わります。
暗号資産取引を行うことで、多くの暗号資産を支える技術であるブロックチェーンに関する基礎知識を身につけられることもメリットです。分散型台帳技術、分散型ネットワークのことをブロックチェーンと呼びます。
ブロックチェーンは、代表的な暗号資産であるビットコインの中核となる技術でもあります。ビットコインのブロックチェーンの場合、従来の銀行システムのような管理者が存在する中央集権管理型ではありません。
不特定多数の端末にデータを分散保管させて相互監視を行うことで、不正を防止することが特徴の技術です。高いセキュリティレベルを実現する次世代データベースと呼ばれることもあるブロックチェーンは、世界の仕組みを変えてく可能性があるといわれています。
詳しくはこちら：ブロックチェーンとは？基礎知識やメリット・デメリットをわかりやすく解説
暗号資産の売買に必要な資金は？暗号資産の最低購入金額
暗号資産の売買を行うためには、多額の資金が必要になるのではないかと誤解している人も少なくありません。
しかし、暗号資産は、小数点以下の通貨単位でも取引可能です。例えばビットコイン（通貨単位：BTC）であれば、0.001BTCといった単位で取引することができます。
そのため、1BTCの価格が高くても、必ずしも多額の資金を用意する必要はありません。暗号資産取引所を利用する場合は、各取引所が定める最小取引単位以上で取引を行うことになります。
最小取引単位は、取引所ごと、暗号資産ごとに異なる可能性があるため、注意が必要です。たとえば、国内大手の金融庁登録済の暗号資産取引所の1つであるCoincheck（コインチェック）では、全ての暗号資産を500円から購入することができます。
このように暗号資産取引は、資産家や富裕層だけのものではないといえます。
Coincheck（コインチェック）登録方法から使い方までの初心者向けマニュアルはこちら
初心者向けの暗号資産取引所の選び方とは？
暗号資産取引を行うためには、暗号資産取引所を選んで口座開設する必要があります。取引所を選ぶ主なポイントは、例えば以下が挙げられます。
1. サイトやアプリの使い勝手
1つは、サイトやアプリの使い勝手です。
初心者は操作ミスで失敗することも多いでしょう。そういった事態を避けるため、サイトやアプリの操作性や見やすさなど、直感的な操作ができる取引所を選ぶことがポイントといえます。
2. セキュリティ
もう1つは、セキュリティです。
暗号資産業界はハッキングのターゲットになりやすい傾向があります。ネットから切り離して保管するコールドウォレットを使用していたり、資産の分別管理、ログイン時2段階認証、SSL暗号化通信などを導入してセキュリティ対策をしっかり行っている取引所を選びましょう。
金融庁登録済の暗号資産取引所Coincheck（コインチェック）とは？
Coincheck（コインチェック）は、コインチェック株式会社が運営している国内の暗号資産取引所で、2014年からサービスを提供しています。
Coincheckのアプリやウェブサイトは初心者でも見やすい形で設計されており、投資に不慣れな人でも親しみやすい取引所だといわれています。取り扱っている暗号資産の種類も豊富で、26種類以上の暗号資産を売買することができます。
また、「コールドウォレットの使用」「コインチェックの資産とユーザーの資産の分別管理」「SMSによるログイン時の2段階認証」「SSL暗号化通信」などを導入しているため、セキュリティ対策もしっかりと行なっています。
暗号資産の基本的な売買方法
Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。
- 1.アカウント作成をする
- 2.本人確認を行う
口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。
暗号資産取引所を利用して通貨売買を行うためには、まず、暗号資産取引所での口座開設が必要です。
暗号資産取引所Coincheckの口座開設にあたっては、メールアドレス登録だけでなく、本人確認書類やIDセルフィーの提出が必要です。その後、自宅に届くハガキを受け取ることで、暗号資産の売買を含むCoincheckの全ての機能を利用できる準備が整います。
続いて、実際に暗号資産の取引を開始するためには、取引所の口座に日本円を送金する必要があります。入金方法は銀行振込、コンビニ入金、クイック入金などのやり方があります。
口座への入金処理が完了すれば、暗号資産の購入が可能です。国内の暗号資産取引所であるCoincheckは、スマホ用のアプリを用意しており、スマホからも簡単に日本円の入金処理を行うことが可能です。
コインチェックアプリでは、そのほかにも「チャート画面での売買」「コインの購入・売却」など、売買に必要な各種機能を備えています。
詳しくはこちら：コインチェックアプリの使い方（iOS・Android）
販売所方式のメリットとデメリット
暗号資産の売買を行うときは、暗号資産取引所を利用するのが一般的です。
取引所での売買には、取引所方式と販売所方式の2種類があります。暗号資産の販売所を利用する主なメリットには、例えば以下が挙げられます。
1つ目のメリットは、売買が確実に成立することです。販売所の取引相手は、販売所を運営している暗号資産交換業者で、投資家同士で売買する取引所とは異なります。
購入する場合は、販売所が提示する価格ですぐに取引が成立する仕組みです。指値注文のように取引成立まで待つ必要はありません。取引構造がシンプルであるため初心者向きです。
もう1つのメリットは、取引できる暗号資産の種類が豊富だということです。日本国内では、販売所のほうが取引所よりも取り扱い通貨種類が多くなっています。数多くの種類の暗号資産を保有するために販売所を利用するという人も多いです。
一方でデメリットとしては、提示された価格でなければ売買できないことが挙げられます。指値注文、成行注文は使えません。必ず暗号資産交換業者が提示する価格で取引することになります。
取引所方式のメリットとデメリット
取引所では、参加者同士で取引を行います。
取引所の主なメリットは、複数の注文方法から有利な方法を選択して暗号資産取引を行えることです。取引所では、指値注文・成行注文の選択ができます。
指値注文とは、売買価格を指定して注文する方法です。希望する価格よりも極端に不利な価格で注文が成立することを避けられます。
成行注文は、価格を指定せず即座に注文を成立させる方法です。注文時点の価格に近い価格で素早く売買を成立させたいときに、利用するとよいでしょう。
一方で取引所を利用する主なデメリットは、2つあります。
1つは、注文が通らない可能性があることです。指値注文は、希望価格で取引できるメリットはありますが、指定する価格に取引価格が届かなければ執行されません。
そのため、すぐにでも売買したい場合には適していないといえます。ただし、成行注文であれば、例外的なケースを除き、ほとんどの場合注文は成立するでしょう。
しかし、予想外に不利な価格で成立する可能性があることがリスクです。また、初心者には操作が難しい場合もあります。
もう1つは、販売所と比較すると、売買できる暗号資産の種類が少ない傾向があることです。取引所や販売所を選ぶ場合は、事前に自分が取引したい暗号資産の取り扱いの有無について確認しておきましょう。
購入した暗号資産の保管方法は？ウォレットについて
購入した暗号資産は、暗号資産取引所のウォレットで保管することができます。
他にも、別途自分でウォレットと呼ばれる暗号資産専用の電子財布を作成し、そちらで保管することもできます。送金や取引を行う場合は、口座番号にあたるウォレットのアドレスを結び付けることで、取引履歴や残高が確認できる仕組みです。
ウォレットにはさまざまな種類があり、オンライン型とオフライン型に大別できます。利用難易度やハッキングリスク、初期費用、保存容量などが種類によって異なるため、目的に適したウォレットを選んで賢く使い分けるのが良いでしょう。
詳しくはこちら：暗号資産のウォレットとは？特徴や種類は？
暗号資産を売買する際のポイント・注意点
暗号資産取引を行う場合、できるだけ失敗やリスクは避けたいものです。
あらかじめ売買のポイントや注意点を理解しておけば、失敗やリスクをある程度避けられるようになります。ここでは、売却益にかかる税金や悪徳業者による詐欺、さらには暗号資産取引所を利用するメリットなどについて解説します。
売却時にかかる税金に注意する
暗号資産の売却益には、所得税などの税金がかかります。株式の売却益は、申告分離課税とされ一律約20％が課税される仕組みです。
一方、暗号資産取引によって得た所得は雑所得に区分され、給与所得や事業所得などの所得と合算して総合課税が適用されます。原則として確定申告が必要ですが、給与所得者の場合は暗号資産の所得が20万円以下の場合は源泉徴収だけで課税関係を終えることが可能です。
暗号資産の所得が多額になり総合課税となる所得が大きくなると、適用税率が高くなる仕組みになっています。最高税率は所得税45％、住民税10％などで合計約55％です。
そのため、売却タイミングには注意しましょう。なお、売却前の含み益は課税対象ではなく、売却によって所得が確定すると課税されます。
頻繁に売買を行う人は、適用税率を意識して取引を行うことがポイントです。
詳しくはこちら：暗号資産にかかる税金とは？計算方法から確定申告のやり方まで解説
※税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。
悪質業者や詐欺に気を付ける
暗号資産市場が盛り上がっていることに目を付け、便乗した詐欺や悪質な商売をする者も少なくありません。
たとえば、暗号資産の購入を勧誘して金銭をだまし取るニセ取引や、公開前のコインを特別に販売する、利益が狙えるノウハウを提供するといった謳い文句で詐欺を働くといった事例があるため注意が必要です。
2017年4月以降は、暗号資産取引所の運営について登録制が導入されました。暗号資産交換業者として金融庁の登録を受けなければ違法となっています。
悪質業者かどうかを見極めるためにも、金融庁に登録を受けた業者かどうかを、まず確認しましょう。
代表的な暗号資産には何がある？
暗号資産取引を行うにあたっては、主な暗号資産の特徴を理解しておくことも重要です。
まずは、ビットコイン（BTC）です。世界で最初に登場した元祖暗号資産で、価格は誕生当初から約10年で100万倍以上に上昇しています。
流通量・時価総額ともに世界1位の暗号資産です（2019年6月末時点）。また、ビットコインは、ビットコイン以外の暗号資産取引を行う場合の基軸通貨という役割も担っています。
次に、イーサリアム（ETH）です。イーサリアムの特徴は、通貨システム上でサブプログラムを動かせるスマートコントラクト機能を実装していることです。
続いては、リップル（XRP）です。XRPは米国のリップル社が発行・管理する暗号資産のことで、リップル社は世界各国200社以上もの金融機関と提携しています。次世代の国際送金システムの実用化などを目的としています。
最後は、ビットコインキャッシュ（BCH）です。ビットコインが抱えるスケーラビリティの問題点を解消するために、2017年8月にビットコインから分岐して誕生しました。ビットコインよりも処理速度を速くし、決済システムとしての普及を目指しています。
この他にもさまざまな暗号資産が世の中には存在します。
詳しくはこちら：Coincheck（コインチェック）の取扱通貨・銘柄は？各暗号資産の特徴を徹底解説
暗号資産の売買は金融庁登録済の国内取引所がおすすめ
暗号資産を投資目的で取得する人は多いです。
しかし、暗号資産はすでに世界中の様々な場所で決済やサービスなどにも使うことができ、海外送金も簡単に行うことができます。
初心者が暗号資産の売買を行う場合は、操作が簡単でセキュリティ対策がしっかり行われている国内の金融庁登録済の暗号資産取引所を利用するのがよいでしょう。
Coincheckは、初心者にも使いやすいツールが豊富な取引所で、セキュリティ面にも力を入れている取引所です。これから暗号資産取引を始めてみようという方は、まずはCoincheckに口座開設してみてはいかがでしょうか。