ビットコインNFT（Ordinals）とは？仕組みと現状をわかりやすく解説

ビットコインNFT（Ordinals／Inscriptions）とは、ビットコイン（BTC）のブロックチェーン上で発行される代替不可能なトークンのことです。2023年に本格化したプロジェクトですが、2026年初時点で総Inscription数は約1.17億件、累計取引額は約60億ドル規模に達し、ブロックチェーン別のNFT累計取引量で第3位（出典：Glassnode等）となっています。

この記事では、ビットコインNFTの仕組みや特徴、関連エコシステム（BRC-20・Runes）の整理、課題と今後の展望までを、2026年4月時点の情報でわかりやすく解説します。

※本記事は2026年4月時点の情報です。市況や手数料、各サービスの提供状況は日々変化するため、実際の取引・発行を行う際は最新の公式情報をご確認ください。

ビットコインNFT（Ordinals／Inscriptions）とは？

ビットコインNFTとは、ビットコイン（BTC）のブロックチェーン上で発行される代替不可能なトークンの総称です。

従来、NFTの多くはイーサリアム（ETH）などのブロックチェーン上で発行されてきましたが、ビットコインNFTはBTCチェーンの最小単位である「sat（サトシ）」に直接データを書き込む点で、従来のNFTとは異なるアプローチを採っています。

関連する用語の関係を整理すると、次のようになります。

実際の会話や記事では、Ordinals／Inscriptionsを区別せず、いずれもまとめて「ビットコインNFT」「Ordinals」と呼ぶことも一般的です。

ビットコインNFTの特徴

ビットコインNFT（Inscriptions）と従来のNFT（イーサリアムNFT）には、主に次の2つの違いがあります。

特徴① NFTの画像データがブロックチェーン上に保存されている

1つ目の特徴は、NFTの画像データそのものがビットコインのブロックチェーン上に保存されている点です。

ビットコインNFT（Inscriptions）は、画像・テキスト等のデータをビットコインのトランザクションに直接刻み込む仕組みのため、ビットコインのネットワークが稼働している限り、誰でも・いつでもそのデータを参照できます。

一方、イーサリアム上のNFTの多くは、画像データを自社サーバーやIPFS（分散型ストレージプロトコル）などのチェーン外に保存し、ブロックチェーン上にはその保存場所（URL等）の情報だけを持つ構造になっています。そのため、画像の保管先サーバーが停止すると、NFTから画像が参照できなくなるリスクがあります。

イーサリアム上にも、画像を含む全データをチェーン上に書き込む「フルオンチェーンNFT」は存在します。例えばコレクタブルNFTのCryptoPunks（クリプトパンクス）は、画像データをイーサリアムのチェーン上に格納していることで知られています。

ただし、イーサリアム上でフルオンチェーンNFTを発行するには高額なガス代がかかるため、フルオンチェーンを採用するNFTは限定的です。100KBのデータ書き込みコストを比較すると、おおよそ次のような桁感の違いになります。

チェーン	100KBのデータ書き込みコスト（概算）
ビットコイン（Inscriptions）	数十円〜数千円程度（手数料相場による）
イーサリアム（フルオンチェーン）	数十万円〜数百万円規模になることが多い

※コストはBTC・ETHの市場価格、ガス価格、手数料相場により大きく変動します。あくまで桁感の比較として参照してください。

このコスト差から、ビットコインNFTでは仕組み上ほぼすべてのInscriptionsがフルオンチェーンで保存されている点が、イーサリアムNFTとの大きな違いになっています。

特徴② Inscriptionsはビットコインコミュニティの公式な共通規格ではない

引用：Ordinals

2つ目の特徴は、Inscriptionsがビットコインコミュニティの公式な共通規格として認められているわけではない点です。

イーサリアム上のNFTには、ERC-721やERC-1155のようなコミュニティ承認済みの共通規格があり、多くのウォレット・マーケット・エクスプローラーが標準的にNFTを表示・取引できる仕組みが整っています。

一方、ビットコインNFT（Inscriptions）は、後述するOrdinalsプロジェクトが独自に定義したルールに沿って動作しています。当初は公式の専用エクスプローラーや、公式リポジトリで公開されているordを自前で動かす方法が中心でしたが、2026年現在ではMagic Eden・OKX・Unisat等の主要マーケットプレイスや一般的なウォレットがInscriptionsを扱えるようになり、ユーザー側の利便性は大きく向上しています。

ただし、「ビットコインのコア仕様の一部として正式に承認された規格」ではない点は変わっていません。後述する「FixTheFilters」論争のように、Bitcoin Core開発者コミュニティ内には現在もInscriptionsをスパムと見なす立場が存在します。

開発者Casey Rodarmor氏について

参考：Casey Rodarmor

Ordinalsプロジェクトを立ち上げたのは、ソフトウェアエンジニアのCasey Rodarmor（ケイシー・ロダーマー）氏です。Rodarmor氏は2010年からGoogleでエンジニアとしてのキャリアを始め、複数の企業を経て、2022年からOrdinalsプロジェクトにフルタイムで取り組み始めました。

その後Rodarmor氏は、2024年4月のビットコイン半減期に合わせて、ビットコイン上で代替可能トークン（FT）を発行するための新プロトコル「Runes（ルーンズ）」を発表しています。Runesについては後述の「Ordinals関連エコシステムの広がり」で取り上げます。

Ordinals開発のきっかけ

Rodarmor氏は、ビットコインの生みの親とされるサトシ・ナカモトが初期のビットコインに関するコードに「アトム」というシステムを組み入れようとしていたことを知り、そこからOrdinals開発の構想を着想したと語っています。

サトシ・ナカモトが導入を試みていたアトムとは、各BTCアドレスに(nAtom)というレートを割り当て、メッセージ機能を介して分散型取引所を実現しようとした構想です。OrdinalsもsatごとにユニークなIDを割り当て、そのIDを起点に追加機能（ord）を実装するという考え方を採っており、アトムと同様の発想を引き継いだ形になっています。

ビットコインNFTの仕組み

ビットコインNFT（Inscriptions）が発行される仕組みは、おおまかに次のとおりです。

例えば上記の図のように、Aというウォレットの「bc1a〜」から始まるアドレスにあるBTCに対してペンギンの画像を紐づけることで、「ペンギンのビットコインNFT」が作られます。

ビットコインNFTに利用されている2つの技術

ビットコインNFTは、「SegWit（セグウィット）」と「Schnorr（シュノア）」という2つの技術を組み合わせることで、ビットコイン上で比較的低コストにフルオンチェーンNFTを発行できる構造になっています。

SegWit（セグウィット）

SegWit（セグウィット）は、2017年8月にビットコインに実装された大型アップデートです。トランザクション情報をコンパクトに圧縮できるという特徴があり、ビットコインのスケーラビリティ問題の緩和に寄与する技術として位置づけられています。

スケーラビリティ問題とは、ビットコインの取引量が増えることで送金に時間がかかったり、取引手数料が高騰したりする一連の問題を指します。

SegWit導入前のビットコインは「Legacy（レガシー）」という署名方式を採用しており、取引データ領域に署名情報を記録していました。SegWitでは、Witness（ウィットネス）と呼ばれる、取引データ領域とは別の独立した領域を使って署名を行います。

これにより、書き込むデータあたりのコストがLegacyの約4分の1で済み、1ブロックあたりに格納できる実効データ容量も従来比で約4倍（最大4MB相当）まで広がりました。

Schnorr（シュノア）

Schnorr（シュノア）は、2021年11月のビットコインの大型アップデート「Taproot（タップルート）」で導入された署名方式の1つです。シュノア署名により、複数のアドレスからの送金を1つの署名として扱えるようになりました。

これによって、複数アドレスから送る取引を実質的に単一トランザクションとして扱えるようになり、プライバシーの確保とトランザクションあたりのデータ量削減が同時に実現されています。

SegWitとSchnorrを組み合わせることで、1トランザクションで最大4MB相当のInscriptionsを比較的安価に発行できる、というのがビットコインNFTを支える技術的な背景です。

Ordinals関連エコシステムの広がり

Ordinalsの登場以降、ビットコイン上ではNFT（Inscriptions）以外にも、新しいトークン規格やコレクションが次々と登場しました。ここでは、2023年以降の主要な動きを整理します。

BRC-20とORDIトークン

2023年3月、Inscriptionsの仕組みを応用してビットコイン上で代替可能トークン（FT）を発行する非公式の規格「BRC-20」が登場しました。BRC-20の代表的な銘柄として「ORDI」が広く知られ、登場当初はビットコイン上のミームコイン文化として大きな盛り上がりを見せました。

BRC-20は技術的にはInscriptionsの上にJSONテキストを書き込んでトークン状態を管理する設計で、運用効率や取引体験の面ではERC-20など既存の規格に劣る側面があります。ORDI自体も最盛期の評価額からは大幅に縮小しており、2026年4月時点では時価総額がおおむね1億数千万ドル（約1.7億ドル）前後の水準で推移しています（出典：CoinMarketCap、TradingView等）。

Runesプロトコル

2024年4月20日、Ordinals創設者のCasey Rodarmor氏は、ビットコイン上で代替可能トークンを発行するための新プロトコル「Runes（ルーンズ）」を、ビットコインの第4回半減期と同時にメインネット上でローンチしました。

Runesは、BRC-20の運用上の非効率（不要なUTXOの増加など）を解消することを目的に設計されており、UTXOネイティブな仕組み・1トランザクションでの送付・Lightning Networkとの親和性などが特徴とされています。

ローンチ直後の2024年春には、Runes関連のトランザクションがビットコインネットワーク全体の手数料の9割以上を占める時期もありましたが、その後はミームコイン熱の他チェーンへの移動などにより、2025年中盤以降はビットコインの日次トランザクションの2％未満の水準まで活動が縮小しています。一方で、プログラマブル化を狙う「Alkanes」のような派生プロトコルも登場しており、第2フェーズの動きが続いています。

代表的なビットコインNFTコレクション

NFTとしてのビットコインNFTでは、2023年に注目を集めた「TwelveFold」（Yuga Labs発、735BTCを24時間で集めたオークションが話題になった）以降、いくつかの代表的なコレクションが登場しています。

こうしたコレクションの登場により、ビットコイン上のNFT累計取引額は約60億ドル規模に達し、ブロックチェーン別のNFT累計取引量で第3位（Glassnode等の集計時点）となっています。一方で、市場全体の取引高は2025年に前年比で大きく縮小しており、Ordinals／NFT領域の活況は一旦落ち着いた局面にあります。

ビットコインNFTの発行手順とコスト

個人がビットコインNFT（Inscriptions）を発行する場合の、おおまかな流れは次のようになります。

2026年現在では、Unisat・Magic Eden等のマーケットプレイス系サービスがブラウザ上でInscriptionsを発行できる機能を提供しており、自前でフルノードを建てる方法だけが選択肢ではなくなっています。一方で、フルノードを使った発行はネットワーク同期に最短でも1日以上かかるなど、技術的なハードルが高い点は変わっていません。

発行コストは、書き込むデータ量と当時のビットコインの手数料相場（sat/vB）、BTC価格に大きく依存します。例えば100KBのデータを2sat/vBの手数料水準で書き込む場合、おおむね数十円〜数千円程度のレンジに収まることが多いとされていますが、ネットワークが混雑している局面では数倍から数十倍に膨らむこともあります。

実際に発行する際は、必ずMempool（メンプール）等で直近の手数料相場を確認し、許容できる手数料水準を設定することが重要です。

ビットコインNFTに関連する主なサービス

ビットコインNFTを取り巻くサービスは、ローンチ当初の数年で大きく整備が進みました。2026年4月時点で代表的なサービスを整理します。

カテゴリ	サービス例	概要
マーケットプレイス	Magic Eden、OKX、Unisat、Element 等	かつてはMagic EdenがビットコインNFTの取引量で6〜8割を占めていましたが、同社は2026年3月にビットコインOrdinals／EVM事業からの撤退を発表しました。今後はOKX・Unisat等を中心に取引が再編される見通しです
エクスプローラー	ordinals.com、Hiro Ordinals Explorer 等	Inscriptionsの内容や保有者を確認できるブロックエクスプローラー
ウォレット	Unisat Wallet、Xverse、Leather（旧Hiro Wallet）等	Inscriptionsの保管・送受信に対応したビットコイン系ウォレット
関連プロトコル	Runes、BRC-20、Alkanes 等	Ordinalsの仕組みを応用した代替可能トークン規格・派生プロトコル

※サービス内容や提供範囲は変更される可能性があります。利用前に各サービスの最新情報をご確認ください。

ビットコインNFTの課題と今後

2023年のローンチから約3年が経過した2026年4月時点でも、ビットコインNFTには次のような構造的な課題が残っています。

課題① ウォッシュトレードの横行

1つ目の課題は、ウォッシュトレードの横行です。

ウォッシュトレードとは、価格や取引量を実態以上に見せる目的で、自己や関係者の間で売買を繰り返し、フロア価格などを操作する取引のことです。伝統的な金融市場では市場に誤った印象を与えるため禁止されている行為ですが、暗号資産・NFT市場では規制が追いついていない領域も多く、現在もNFT市場全体の構造的課題として残っています。

ウォッシュトレードはビットコインNFT固有の問題ではなく、イーサリアムNFT等を含むNFT市場全体の課題です。健全な市場形成のためには、規制当局による適切なルール整備や、不審な取引パターンを分析・可視化するツールの普及が引き続き求められます。

課題② 参入障壁の高さ

2つ目の課題は、参入障壁の高さです。

2023年と比較すると、Magic Eden・OKX・Unisat等のマーケットプレイスやウォレットが整備され、購入・送受信のハードルは大きく下がりました。一方で、自前でInscriptionsを発行する場合はフルノードの構築や同期作業が必要になるなど、技術的に踏み込もうとした際のハードルは依然として高い水準にあります。今後ビットコインNFTがより一般的に普及するためには、わかりやすいUI／UXのツールがさらに広がっていくことが鍵になりそうです。

課題③ ビットコインコミュニティ内での賛否（FixTheFilters論争）

3つ目の課題は、ビットコインコミュニティ内で「Inscriptionsをビットコインのブロックに書き込み続けて良いのか」という議論が決着していない点です。

2025年には、Bitcoin Core開発者コミュニティの中でOrdinals／Inscriptionsを巡る議論が改めて活発化しました。SNS等では「#FixTheFilters」というハッシュタグでの発信も広がり、賛否の対立が顕在化しています。

否定的な立場

否定的な立場の代表的な意見は、「ビットコインは本来、決済・価値保存のためのネットワークであり、画像等の任意データの書き込みはスパムに近い」というものです。具体的な懸念としては、次のような点が挙げられます。

こうした立場からは、Bitcoin CoreにOP_RETURN等のデータ書き込みを抑止する「フィルタ」を強化する提案（例：PR #28408）も継続的に議論されています。

肯定的な立場

一方、肯定的な立場の意見としては、次のような主張が代表的です。

このように、Inscriptionsの位置づけはビットコインの根本思想と関わる論点であり、2026年4月時点でも結論は出ていません。今後の方向性は、Bitcoin Coreの開発者コミュニティの議論やマイナー・ノード運営者の選択、ユーザー側の支持の集まり方などによって徐々に形作られていくと考えられます。

2026年4月時点のビットコインNFTのまとめ

2023年初頭にOrdinalsプロジェクトが立ち上がってから約3年、ビットコインNFT（Inscriptions）は次のような位置づけに変化しました。

ビットコイン上のデータ書き込みは技術的にも経済的にも依然として実験的な領域であり、今後も方向性が大きく変わる可能性があります。トレード・コレクション目的でビットコインNFTを扱う場合も、単発のInscriptionを発行する場合も、最新の公式情報・コミュニティ動向・サービス側の提供範囲を継続的に確認しながら、無理のない範囲で関わっていくのが現実的です。

※本記事はビットコインNFTやBRC-20・Runes等への投資・購入を推奨するものではありません。価格変動等により損失を被る可能性もあるため、最終的な投資判断はご自身の責任において行ってください。