2021年にFacebook社が社名をMetaに変更し大きな注目を集めたメタバースですが、現在さまざまな企業が新たなビジネスチャンスを求めてメタバース空間での事業開発を進めています。
そこでこの記事では、メタバースがビジネスの場で注目されてきている背景やメタバースを活用することによって企業が得られるメリットなどについて、実際の活用事例も紹介しながら詳しく解説していきます。
この記事でわかること
メタバースとは
まず初めに、メタバースとはどんなものかについて説明します。
メタバースとは「インターネット上に構築された三次元の仮想空間」です。「超越」を意味する”メタ”と「世界」を意味する”ユニバース”が組み合わされた造語で、1992年にアメリカで出版されたSF小説『スノウ・クラッシュ』で初めて使用されました。
その特徴として、メタバースでは現実世界と同じように建造物が立ち並び、ユーザーは自身の分身である「アバター」を用いて仮想空間の中でライブやファッション、さらにはボイスチャットでの他者とのコミュケーションなど現実世界と遜色のない社会的な活動を営むことができる点が挙げられます。
『FORTNITE』や『The Sandbox』などの有名タイトルに代表されるゲーム分野での活用が多くみられるメタバースですが、コロナ禍におけるリモートでの仕事や生活が常態化したことで、物理的距離を保ちながらも密接なコミュニケーションを取ることができるメタバースの活用はゲーム以外の分野でも拡大の動きを見せています。
メタバースの4つの種類
メタバースは、自らのアバターを通じてコミュニケーションや経済活動を行うことができる三次元の仮想空間という共通点はあるものの、メタバース毎にその体験設計の中心に据えている要素が異なります。
つまり、メタバースの中にも多くの種類のメタバースが存在するのです。今回はメタバースの種類の中でも以下の4つの代表的なメタバースを取り上げて解説します。
- ①ゲーム系
- ②ソーシャル系
- ③Web3.0系
- ④MaaS（Metaverse-as-a-Service）系
それでは詳しく見ていきましょう。
①ゲーム系
ゲーム系メタバースとは、主にゲーム開発企業が主導する三次元の仮想空間を舞台にしたメタバースです。
ゲーム系のメタバースは、メタバース市場を牽引する存在として、非常に多くのユーザーを抱えており、Fortniteは3.5億人、Robloxは2億人のユーザー数を誇ります。スマホの普及と通信環境の発展などを背景に、現代の私たちにとって一番馴染みが深いのがゲーム系のメタバースと言えるでしょう。
代表的な例を挙げると、先ほども紹介したFortniteやRoblox以外にも、マインクラフトやあつまれ どうぶつの森、ファイナルファンタジーXIVなどのゲームタイトルもメタバースに分類されます。
②ソーシャル系
ソーシャル系メタバースとは、アバターを通じたユーザー同士のコミュニケーションを体験設計の中心に据えるメタバースです。
ソーシャル系のメタバースの中でもサービスによって、テキストベースのチャットか、ボイスチャットか、また表情のトラッキングがされるものなど、中心に据えるコミュニケーションの取り方はプラットフォーム毎で異なります。
SNSは老若男女問わず問わず、幅広く利用されるサービスであり、メタバース市場拡大に向け、SNS型メタバースの発展は非常に重要と言えます。
デバイスや通信技術の発展に加え、コロナ感染拡大の影響でリモートコミュニケーションの需要が拡大したことを背景とし、ユーザー数を伸ばしているメタバースです。
③Web3.0系
Web3.0系のメタバースは、ブロックチェーン技術で構築されているメタバースです。NFT（Non-Fungible-Token）や暗号資産がメタバースに組み込まれることで、ユーザーは三次元仮想空間内で「所有」の概念を持てるようになります。つまり、ユーザーがメタバース内の土地やアイテムをデジタル資産として所有することができるのです。
そのため、投機目的のユーザーとゲームを楽しむこと自体を目的とするユーザーを集め、一気にユーザー数を伸ばしたメタバースが多いです。一方で、アクティブユーザー数がNFTの価格の変動に大きく左右されるという特徴もあり、2022年の暗号資産・NFTの価格下落を受け、盛り上がりが陰りを見せているものも少なくありません。
MaaS（Metaverse-as-a-Service）系
MaaS（Metaverse-as-a-Service）とは、誰でもメタバースを利用・作成できるサービスです。
MaaS系のメタバースは企業でも個人でも利用することができ、料金を支払うことで指定されたメタバースの空間を自由に使用することができます。以下が主なMaaS系メタバースの利用例です。
- オフィススペース
- オンラインスクール
- イベント会場
- eコマース
一般企業が0からメタバース空間を開発することは非常に難しいですが、MaaS系のメタバースであれば、すでに構築されているメタバース上で一般企業でもサービスを展開できるようになります。
ECサイトやWebブログなども2000年代は一部の人にしか制作できなかったですが、現在ではアメブロやBASEなどのサービスの登場によって、簡単に誰でもWeb上でECサイトやブログを作成できるようになっています。
これらと同じような流れがメタバース上でも起きており、それがMaaSと呼ばれているのです。
メタバースがビジネス業界で注目されている背景
近年ではNIKEやKDDIなどの各業界の大手企業がメタバースに参入するなど、ビジネスにおけるメタバースの注目度はますます上がってきています。
このように、メタバースがビジネス業界で注目されている理由は、次のような4つの背景があるからだと考えられています。
- 背景①：飛躍的な拡大が予想される市場規模の大きさ
- 背景②：NFTとの高い親和性
- 背景③：通信技術・VR技術の発展
- 背景④：大手企業の参入
以下で詳しく解説していきます。
背景①：飛躍的な拡大が予想される市場規模の大きさ
まずメタバースがビジネス業界で注目を集めている理由の1つとして、「メタバースの市場規模が今後飛躍的に拡大していく」と、多くの研究機関や組織が予測していることが挙げられます。
Statista社が発表した世界のメタバースの市場規模統計では、2021年の4兆2,640億円から2030年には78兆8,795億円まで約18.5倍ほど市場規模が拡大するとの予想が見て取れます。
出典：Statista（Grand View Research）
このような急速な成長は、ビジネス業界にとっては非常に魅力的であり、多くの企業がメタバースへの進出を検討するようになりました。メタバースは従来のオンライン販売やマーケティングとは異なる、新しい顧客との接点やアプローチを生み出し、多くのビジネス拡大のチャンスを企業へ提供します。
つまり急速に拡大するメタバース市場は、ビジネス業界にとって非常に魅力的な市場となっており、今後ますます注目されることが予想されます。
背景②：NFTとの高い親和性
メタバースが注目を集めている2つ目の理由は、『NFT』との親和性の高さです。ブロックチェーンを活用したメタバースには、NFTの活用が不可欠です。
NFTとはNon-Fungible Tokenの略で、日本語では「非代替性」トークンとも呼ばれています。NFTはブロックチェーン上に構築されるデジタルデータであり、暗号資産（仮想通貨）と同様に所有や譲渡に関する記録が改ざんされにくいという性質を持ちます。
これまでのデジタルデータは誰でも簡単にコピーが可能であり、それゆえに価値がつきませんでした。
しかしNFTであればブロックチェーンを活用することで当該データの「唯一性」が証明できます。端的に言えば、複製できないデジタルデータであるという証明ができるようになったのです。
その結果、NFTが有する希少性や有用性に応じた価値が付くようになったのです。
メタバース内でNFTは土地やアイテムとして売買することができる
このような特徴を持つNFTは、Coincheck NFTのようなマーケットプレイスを通じて売買することができます。
メタバースゲームで手に入るアイテムは、NFTとしてマーケットプレイスで販売することが可能です。つまり、ユーザーはNFTマーケットプレイスを利用することで、メタバースゲームで必要なアイテムを購入したり、逆にゲーム内で手に入れたアイテムを第三者に売却したりすることができるのです。
こうした関係性から、メタバースとNFTは非常に親和性が高いと言われており、昨今のNFTブームと連動するようにメタバースの注目度も急上昇しています。
背景③：通信技術・VR技術の発展
また、3つ目の背景としてVR技術が近年になって急激に発展し、一般層にも普及し始めていることが挙げられます。
VRとは、Virtual Reality（バーチャル リアリティー）の頭文字を取った用語で、仮想現実を意味します。
VRの技術自体は1960年代頃からすでに存在していたものの、当時はコンピューターの性能が低かった上に、ヘッドマウントディスプレイやVRゴーグルが極めて高価で重量も大きかったため、一部の大企業や研究機関以外では使用されない時代が長く続きました。
しかし、2010年代以降にスマートフォンの普及で、半導体・ディスプレイ・通信速度などの性能向上・軽量化が急速に進んだ結果、ヘッドマウンドディスプレイやVRゴーグルの開発も大きく進展しました。
3次元の仮想空間であるメタバースの真価をもっとも引き出すにはVRが最適ですので、VR技術の発展と普及に併せてメタバースも注目されているわけです。
背景④：大手企業の参入
最後の要因としては、近年になり世界的なプラットフォーマーや大企業が、こぞってメタバースへの参入を宣言したのも、ビジネス界の注目を集めた一因と言えます。
その代表例としてよく知られるのが、Meta社（旧Facebook社）です。Facebook社（当時）は、ヘッドマウントディスプレイを開発・販売していたスタートアップ企業・Oculus（オキュラス）を2014年に20億ドルで買収し、2021年にはFacebook社は社名を「Meta」に変更して、メタバース関連技術の研究に、毎年100億ドル（約1.1兆円）もの巨額を投資しています。
他にも株式会社NIKE（ナイキ）が2021年に「Nike Virtuals」というメタバースプロジェクトに対する、最大50億ドルの投資計画を発表したことや、株式会社NTTドコモが2022年2月に「dメタバース」というメタバースに150億円の投資を計画しているとの発表がありました。
このように世界的な大企業が、次々にメタバースへの参入と巨額の投資を始めたことからも、メタバースへの注目が集まっています。
企業がメタバースを活用するメリット
企業がビジネスの分野でメタバースを活用する際、以下のようなメリットが得られます。
- メリット①：新たなビジネスの可能性
- メリット②：より効果的な求人・採用活動ができる
- メリット③：社内コミュニケーションの円滑化
- メリット④：シミュレーションによるバリューチェーンの効率化
それぞれ具体的に説明していきます。
メリット①：新たなビジネスの可能性
1つ目のメリットは「新たなビジネスの可能性」です。
メタバースはまだまだ新しい仕組みです。新たなビジネスは日々生まれていますが、まだどこの企業も行っていないビジネスや、少数の会社のみが行っており競争が生まれていないビジネスは、数多く存在するでしょう。
メタバース上で新たなビジネスを展開することで、会社の新たな収益源となる可能性があります。また、会社の既存ビジネスと親和性の高いビジネスをメタバース上で展開することで、相乗効果を期待することもできます。
メリット②：より効果的な求人・採用活動ができる
2つ目のメリットは「より効果的な求人・採用活動ができる」という点です。
メタバース上で採用イベントや会社説明会を開催すれば、より効果的な採用活動が可能になります。
リアルでの採用イベントや会社説明会では、遠隔地に住む求職者が参加しづらいデメリットがあります。
飛行機や新幹線を使って採用イベントや会社説明会を受けに行く場合、時間だけでなく多額の交通費が発生する可能性もあるからです。
しかし、メタバース上で採用イベントや会社説明会を実施すれば、遠隔地に住む求職者も気兼ねなく参加できるようになります。ZoomなどのWeb会議システムを利用した会社説明会や、リアルでの採用イベントは、社員の話を求職者が一方的に聴く受け身のイベントになりがちですが、メタバース上の採用イベントであれば、社員も求職者も全員、見た目がアバターになりますので、求職者が気後れせずに主体的に参加して会話を弾ませることができるでしょう。
メリット③：社内コミュニケーションの円滑化
メタバースをビジネス上のコミュニケーションツールとして導入するメリットとして、「社内コミュニケーションを円滑化することができる」点が挙げられます。
リモートワークや外部の企業と協力しながら行うプロジェクトがある場合、メタバースでのバーチャルオフィスを導入すれば、離れた場所にいても、アバターを通じて相手の感情や状況を一目で把握することができます。密にコミュニケーションをとりながら仕事を進めていけば、効率性も高まりますし、トラブルなども防ぐことができます。
また、生身の人間が相手であると、話しかけるタイミングなどで悩むことがあるでしょう。しかし、メタバース上ではアバターのステータス表示によって、今話せるタイミングかどうかがわかるのでコミュニケーションをとりやすくなるでしょう。
メリット④：シミュレーションによるバリューチェーンの効率化
最後のメリットは「シミュレーションによるバリューチェーン全体の効率化」です。
メタバースを活用することで、現実世界には存在するもの、しないものを含め、都市や建物、設備を仮想空間上に再現し、シミュレーションを行うことで、現実世界でのモックアップ作成や試運転をするコストをかけずに最適な設計や運用が可能になります。
このシミュレーションにより、企画・生産・物流・販売・アフターサービスといった一連のバリューチェーンを効率化することで、大幅なコスト削減やリードタイムの短縮などに繋げることができます。
メタバースを活用したビジネス事例
それでは実際に、メタバースを活用している企業の活用事例をみていきましょう。
株式会社ナイキ｜NIKE LAND
引用：NIKE公式サイト
NIKELANDは、株式会社nikeがメタバースプラットフォームRoblox（ロブロックス）上で展開する没入型の3D空間です。
NIKELANDの建物やフィールドはナイキ本社から着想を得ており、ユーザーはこのメタバース内で自分のアバターを通じて鬼ごっこやドッジボール、フットボールなど様々なアクティビティを楽しめるほか、Robloxが提供するツールキットを利用して、NIKELAND内でオリジナルのミニゲームを自作することも可能です。
また、メタバース内のショールームではNIKEが実際に販売しているスニーカーなどのアパレルアイテムをアバターを通じて試着、購入することができます。
さらに、NIKELANDではモバイル機器に内蔵された加速度センサーを使用することで、走り幅跳びなどのオフラインの動きをオンラインのプレーに反映する機能が備わっています。
株式会社KDDI｜αU
引用：KDDI公式サイト
αUとは、仮想空間上に再現された渋谷や大阪を舞台に、ユーザー同士の音声でのコミュニケーションに加え、ライブ配信やバーチャルショッピングなど楽しむことができるサービスです。
メタバースでエンタメ体験や友人との会話を楽しめるαU metaverse、360度自由視点の高精細な音楽ライブを楽しめるαU live、デジタルアート作品などの購入ができるαU market、暗号資産を管理できるαU wallet、実店舗と連動したバーチャル店舗でショッピングができるαU place、KDDIが持つ技術力やネットワークを活用してユーザーが仮想空間上でより豊かなライフスタイルを実現することができる、大きな期待を集めるサービスとなっています。
コインチェック株式会社｜OASIS
「※OASIS」は、コインチェックが制作・開発を進める”2035年の近未来都市”をコンセプトにしたメタバース都市拠点です。「OASIS」にはファッションや音楽、アートを中心に多彩なイベント施設を設置し、さまざまな分野のアーティストとファンとの交流や企業のコミュニティ育成の場として活用してもらうことを目指しています。
コインチェックでは、『The Sandbox』上に「OASIS TOKYO」、 『Decentraland』上に「OASIS KYOTO」、及び『Otherside』上に「Oasis MARS」の3つのメタバース都市を開発中です。
OASISメタバースの概要やそこで提供されるコンテンツについて知りたい方は、以下の記事で詳しく学ぶことができます。
（※）コインチェック株式会社は、「OASIS」の運営をはじめとするメタバース事業を、マネックスクリプトバンク株式会社に事業譲渡することを決定し、MCBは本年10月2日付けで同事業を承継することといたしました。 詳しくはこちら
VR Chat Inc.｜VR Chat
引用：VRChat
「VRChat」は、VR空間内にアバターでログインし、多人数でコミュニケーションできるソーシャルVRアプリです。
2019年後半までの同時接続数は7,500～8,500人程でしたが、コロナ渦において利用者数が急増し、2022年1月1日には同時接続ユーザー数が過去最大の約42,000人に到達、現在もピーク時には30,000人超のユーザーがアクセスしています。また、昨今ではメタバースとしても注目されています。
VRChat内にはユーザーが手がけた様々な「ワールド」と呼ばれるVR空間が用意されており、好きな場所で他のユーザーとの交流を楽しめます。周囲にいるプレイヤーとはボイスチャットはもちろん、自分の身体の動きをアバターに反映させ、ボディーランゲージも可能です。ビデオ通話などとは違い、実際に会っている感覚が強いのが特徴です。
TBS Gaming ｜The Sandbox
引用：THE SANDBOX
『The Sandbox（ザ・サンドボックス）』はボクセルで表現されたメタバースを構築するプロジェクトです。
ユーザーがメタバース上に制作されたゲームで遊んだり、ユーザー同士でコミュニケーションを取ったりすることができるゲームとなっています。
The Sandboxでは、メタバース上で利用できるアイテム、アバター、ゲーム制作に必要な素材、そして「LAND」と呼ばれる土地を、「ETH」や「SAND」というトークンを用いてNFTマーケットプレイス上で売買できます。
コインチェックでは、NFTマーケットプレイス「Coincheck NFT」を提供しており、LANDの購入が可能です。
他のNFTマーケットプレイスと違い、「ETH」や「SAND」のみの決済方法ではなく、Coincheckで取り扱っている14種類の暗号資産で決済が可能です。ぜひご利用ください。
ANA NEO株式会社｜ANA GranWhale
引用：ANA GranWhale
ANA GranWhaleは、ANAがお贈りするバーチャル旅行プラットフォームです。
素晴らしい旅先や文化を再現した、リアルとバーチャルを繋いだ新しい旅行体験を味わうことができます。
ANA GranWhaleは、バーチャル旅行が楽しめる「V - TRIP」と、ショッピングが楽しめる「Skyモール」で構成されています。V-TRIPでは、いつでもどこからでもANAがおすすめする旅先をバーチャル旅行で楽しむことができます。
ANA GranWhaleを体験して、「グランチップ」を集めると、ANAのマイルが貯まる”マイルガチャ”を引くことができます。
株式会社HIKKY｜バーチャルマーケット
引用：VR法人 HIKKY
バーチャルマーケットとは、VR法人 HIKKYが手掛ける「仮想空間上での3Dアバター・3Dモデルの展示会」として2018年に始まったイベントです。ソーシャルVRサービス「VRChat」のバーチャル空間に作られた特設会場に3Dアバターや3Dモデルが展示され、来場者は自由に試着、鑑賞、購入ができます。
来場者側には参加資格や入場料はなく、誰でも気軽に足を運んでOK。VRヘッドセットも必須ではなく、スペックを満たしたパソコンさえあれば簡単にアクセスできます。
2018年に初めて開催された際の出展数は約80サークル。企業出展も2社のみの小規模なイベントでした。しかし翌年3月のバーチャルマーケット2では出展数が急増。約400サークル、約20社が出展し、3日間で約12万5,000人の来場者数を記録。ネット上で大きな話題になりました。
続くバーチャルマーケット3では、約600サークル、約30社が、そして2020年のゴールデンウィークに開催されたバーチャルマーケット4では、約1,100サークル、約40社が出展。名実ともに「世界最大規模のVRイベント」となり、第5回となる今回もすでに大勢の来場者が世界中から足を運んでいます。
まとめ
これまで見てきたように、メタバースのビジネス活用には多くの可能性があります。
ゲームなどのエンターテインメントコンテンツをはじめとし、オンラインイベントの開催や仮想店舗の運営、リモートワークの改善など、従来のビジネスに比べ、より柔軟でスケーラブルな手段が提供されています。また、ビジネスにおいては、メタバースを用いて顧客との接点を増やすことで、マーケティングの効果を高めたり、商品やサービスの売上を伸ばすことができます。
しかしながら、技術やセキュリティの課題もあるため、導入には慎重さが必要です。専門知識や高度な技術を必要とすることもあり、専門家のアドバイスを仰ぐことが重要です。今後も注目が集まることが予想されるメタバースを、ビジネスの発展に積極的に取り入れていくことが求められます。ビジネスの現場での実践事例を参考にしながら、自社のビジネスに合ったメタバースの活用方法を模索してみましょう。