仮想通貨の購入者が多くなってきている昨今、仮想通貨に興味が沸き、自分も購入したいと思っている方も少なくないかもしれません。
そんな仮想通貨のことを調べているうちに「億り人」という言葉を目にすることがあると思います。今回は、その「億り人」についてご紹介していきます。
仮想通貨の億り人とは？
「億り人」とは、インターネット上で作られた造語で、この造語は映画「おくり人」と、億万長者の言葉を合わせて作られたとも言われています。
仮想通貨の業界では、仮想通貨投資で成功し、総資産が1億を超えた人のことを「億り人」と呼んでいます。ただし、ここでいう「億り人」と呼ばれる人達は、少額から仮想通貨投資を始め、資産が億を超えた人のことを特に言うようです。
仮想通貨の価格が高騰した2017年には、多くの「億り人」が現れました。この頃に、「億り人」を特集するようなメディアや、自分が「億り人」になったとSNSに投稿する人たちが現れ、「億り人」という言葉が世間に広まりました。
さらに、総資産が10億を超える人達のことを「自由億」ということもあるようです。
仮想通貨で「億り人」になった人たちとは？
仮想通貨で「億り人」になった有名人には、どのような人がいるのでしょうか。
ウィンクルボス兄弟
双子のウィンクルボス兄弟は、Facebookを作ったのは自分達であると、Facebookの創業者であるマーク・ザッカーバーグと裁判をし、賠償金を獲得したことで有名です。
元々資産家ではありましたが、早期に仮想通貨の可能性に注目し、多くのビットコイン（BTC)を購入しました。彼らは業界人の中でも多くのビットコイン（BTC）を保有しており、世界的に有名な仮想通貨の億万長者になったほどです。
現在は、米国で仮想通貨の取引所も運営しています。
クリストファー・コッホ氏
クリストファー・コッホ氏は、ビットコイン（BTC）が誕生して間もない2009年に5,000BTCもの通貨を購入したと言われています。
当時ビットコイン（BTC）の価格で5,000BTCが27ドルだったそうで、彼は自分がビットコイン（BTC）を購入したことすら忘れていました。
しかし、ビットコイン（BTC）の知名度が上がった時に自分が購入していたことを思い出し、確認した時にはビットコイン（BTC）の価格が80万ドル以上になっていました。保有資産の価値は当然億を超え、彼は少額から資産を大きく増やした正真正銘の「億り人」です。
クリス・ラーセン氏
クリス・ラーセン氏は米国のリップル社を創設した人の一人で、現在はリップル社の会長です。創設をした時点で多くのリップル（XRP）を保有しており、2018年時点では52億XRPを保有していると言われていました。
リップル（XRP）も、ビットコイン（BTC）と同様に、誕生時から現在にかけて価格が数百倍以上になっていることを考えれば、彼がリップル（XRP）で億を超える資産を形成したことは言うまでもありません。
ロジャー・バー氏
ロジャー・バー氏は、アメリカ生まれで、現在は東京に住んでいる「億り人」です。ビットコイン（BTC）で成功を収めた第一人者と言われています。
そのため、「ビットコインの神」として賞賛され、未だに彼の発言は業界で多くの人から注目されています。現在はビットコイン（BTC）よりもビットコインキャッシュ（BCH）を推進している人物として有名です。
ジャレッド・ケンナ氏
ジャレッド・ケンナ氏も「億り人」というにふさわしい方です。それというのも、ビットコイン（BTC）の価格が100円に満たない時に、5,000BTCを購入していたと言われています。
そのため、先ほど紹介したクリストファー・コッホと同様に、現在では多くの資産をビットコイン（BTC）で形成していると思われます。
仮想通貨の億り人の税金はどのぐらい？
大金を稼いだ時に忘れてはいけない大切な事があります。それは税金です。
実際に「億り人」になった年は、すぐには徴収がないので問題ないかもしれません。しかし、問題になるのは翌年です。
翌年には前年の収入に応じて、税金を支払う必要があります。そのため、税金を支払えるだけの資金は手許に残しておくことが必要になります。
それでは、日本では一体どれだけの税金を支払う必要があるのでしょうか。例えば、1億円稼いだ場合で考えると、利益の45％に所得税がかかり、さらに10％の住民税がかかります。
所得税と住民税を合わせて考えると、1億円の利益の約半分を税金として支払うことが必要になります。つまり、1億円を稼いでも、その大半を税金として支払わなければならないのです。
もし「億り人」になることができたとしても、変に今までの生活を大きく変えて、お金を使いすぎないように気をつけた方が良いでしょう。
仮想通貨で「億り人」になったら？
仮想通貨で億り人になった場合、どうするのが良いのでしょうか。
例えば稼いでしまったことをSNSなどで公言してしまうと、それだけでうわさが広がり、多くの人がお金を求めて近づいてくる可能性があります。そうならないためには、あまりむやみやたらに公言しない方が良いかもしれません。
税金面は税理士に相談
また、仮想通貨で稼ぐことができた時は、自分で税金を何とかしようと思うかもしれません。
しかし、税金は知識がないと支払額などを間違えてしまう可能性があります。そのため知識がないまま自分で税金を支払った場合は、すべて払うことができず、追加で税金を納めることが必要になる場合もあります。
そのようなことにならないためにも、まずは税理士に相談することをおすすめします。これから先、法改正も起きるかもしれませんが、金融庁が発表した現状のルールを理解している税理士に任せるのがよいでしょう。
税理士に頼んで、その年の損益を確定し、支払うべき税金の額を算出してもらいましょう。そうすることで、来年自分が税金を支払うために、どのくらいの資金を残しておかなければならないかを把握することができます。
税金に対する余計な心配を削減
また、税理士に税金のことを任せることで、税金に関する余計な心配がいらなくなり、仮想通貨投資に対して時間を有効活用できます。
税金を自分で処理する場合は、そのために多くの時間を割かなければなりません。間違えて税金を計算してしまう可能性もあります。
多少の費用は掛かるかもしれませんが、仮想通貨の税金については、無理に自分で処理しようとはせず、専門家に相談する方が安全と言えるでしょう。
今から「億り人」になることはできる？
それでは、一体どのような人が「億り人」になれるのか、「億り人」になるためにはどうしたら良いのでしょうか。
余剰資金を作る
まず、「億り人」を目指して仮想通貨投資を始める際には、自分の生活を切り詰めるような金額ではなく、余剰資金を使って始めることが大切です。
情報収集
また、「億り人」は仮想通貨に詳しく、仮想通貨にまつわる情報収集を行なっている人が多いでしょう。常に最新の情報にアンテナを張り、業界の動向をよく理解しておくことも役立つでしょう。
価格変動に動じないメンタル
多くの人は、仮想通貨の少しの価格変動にびくびくしてしまいます。
しかし、「億り人」は急な価格変動にも動じることなく、集めた情報を根拠に、自分なりの相場観を持って投資を行っています。
そのため、価格が大きく下がった時に手放すことなく、価格が大きく上がったタイミングで利益を確定させることができるのです。
仮想通貨の億り人に関するまとめ
既に仮想通貨の価格がある程度の水準まで上昇している今からでも、「億り人」なることができる可能性はゼロではありません。しかし、簡単なことではないでしょう。
「億り人」に執着する、あまり運に任せた博打のような投資をしては、結果的に「億り人」から遠ざかってしまいます。
まずは、しっかりと情報収集を行った上で、堅実に仮想通貨の取引を始めることが、「億り人」になる一番の近道と言えるのではないでしょうか。