これから暗号資産（仮想通貨）を始めたいと考えている人のなかには、ブロックチェーンの仕組みや安全性が気になる人もいるかもしれません。暗号資産の歴史のなかで、さまざまなハッキング事件なども起こりました。
しかし、暗号資産のハッキング事件は取引所に要因があるものが多く、暗号資産のブロックチェーン自体の安全性は強固なものであるとも考えられています。暗号資産初心者は、リスクを抑えて大切な資産を安全に運用したいと考えるでしょう。
そこでこの記事では、ブロックチェーンの仕組みや安全性などについて、初心者にもわかりやすく解説します。
ブロックチェーンとは
ブロックチェーンは分散型台帳技術とも呼ばれ、暗号資産の取引データはブロックという台帳に記録されています。
ブロックチェーンは、さまざまな取引履歴を信頼性のある形で保存することが可能なシステムです。ブロックはデータが入る容量があらかじめ決まっており、1つのブロックが埋まると新しいブロックが作られます。
取引の履歴はトランザクションと呼ばれ、複数のトランザクションが集まったものがブロックと呼ばれています。数多くのブロックがチェーンで繋がれたような見た目であることから、ブロックチェーンと名付けられました。
ブロックチェーンは、基本的には大規模なサーバーを必要としないため、運用コストが安くなる点が、メリットの一つだと言えるでしょう。
ブロックチェーンの種類
そんなブロックチェーンにはいくつかの種類があり、例えばパブリック型・コンソーシアム型・プライベート型などに分けることができます。
パブリック型
パブリック型のブロックチェーンは、中央に管理者がおらず、不特定多数のユーザーによって管理されているブロックチェーンです。
取引の仲介者がおらず、透明性のあるデータがインターネット上に公開されていることが特徴です。そのため、パブリック型のブロックチェーンは、オープン型のブロックチェーンといわれることもあります。
コンソーシアム型
コンソーシアム型のブロックチェーンは、複数の組織やグループなどによって管理されているブロックチェーンです。
プライベート型
プライベート型のブロックチェーンは、個人や単独の組織などで管理され、ルール変更が容易であり、取引承認スピードも速いことが特徴です。
このような特徴から、プライベート型は一般企業や金融機関による利用が想定されており、許可型（パーミッション型）のブロックチェーンともいわれています。
ブロックチェーンが安全と考えられる理由とは？
続いて、ブロックチェーンが安全と考えられる理由についてご紹介します。
1. P2P
例えば、暗号資産ビットコイン（BTC）のブロックチェーンが安全と考えられる理由として、P2Pのシステムを導入していることが挙げられます。
P2Pのシステムとは、データを分散して情報共有するようなシステムのことです。中央集権型でデータを管理している場合は、中央のサーバが落ちてしまうと、ネットワーク全体が落ちてしまう可能性があります。
しかし、P2Pのシステムを利用している場合は、複数のコンピューターがデータを分散して管理しているため、たとえサーバーの1つがハッカーによる攻撃によってダウンしたとしても、全体に問題は起こらなくなっています。
ハッカーによってデータのファイルが失われた場合でも、他のサーバにデータが保管されているため、再び復元することも可能です。多くのユーザーのコンピューターにデータが分散して保存されることで、リスクも1カ所に集中せずに分散されます。
このようにビットコイン（BTC）はユーザーが相互に監視しあう分散型のシステムになっており、これまでの中央集権型のシステムとは異なる特徴を持っています。
2. 暗号技術
ビットコイン（BTC）のブロックチェーンが安全と考えられる理由として、暗号技術が導入されていることも挙げられます。
暗号技術は、公開鍵と秘密鍵の2つを利用してデータをやり取りすることが特徴です。公開鍵と秘密鍵はペアになっており、暗号化したデータはこの2つがないと複号できない仕組みになっています。
公開鍵は第三者にも公開されますが、暗号の解除は秘密鍵がないと行うことができません。そのため、秘密鍵さえ盗まれなければ、暗号資産の安全性は確保されますが、逆にいうと秘密鍵は厳重に管理することが大切です。
秘密鍵を万が一第三者へ渡してしまった場合、データを漏えいさせてしまったり、暗号資産が盗まれてしまったりする可能性があります。
3. PoW（プルーフ・オブ・ワーク）
ビットコイン（BTC）のブロックチェーンが安全と考えられる理由として、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）と呼ばれるコンセンサスアルゴリズムが導入されていることも挙げられます。
Powとは、簡単にお伝えすると、取引の承認システムを指します。ビットコイン（BTC）の場合、ブロックチェーンへブロックを追加するためには、非常に難解な計算問題を解く必要があります。
こちらの計算作業（取引の承認作業）のことをマイニングと呼び、マイニングが最初に成功した人には、報酬としてビットコイン（BTC）が与えられる仕組みになっています。いち早くマイニングに成功するためには、膨大な計算作業を高速に行うことができる高性能なコンピューターの導入が必要です。
そのため、今では個人がビットコイン（BTC）のマイニングで成功することは難しい状況となっています。また、1つのブロックを改ざんしようとした場合、その後のブロックも改ざんする必要があるため、不正するには多くの手間と時間を要します。
これにより、ビットコイン（BTC）のブロックチェーンは非常に改ざん困難な仕組みとなっています。
暗号資産以外でも採用されているブロックチェーン
ブロックチェーンは、暗号資産の取引以外でも、金融サービスなどさまざまな領域のサービスにも採用され始めています。
例えば、2016年にはオリックス銀行やNTTデータ、静岡銀行などが金融サービスの共同研究の開始を発表しました。
他にも、2017年には富士通が、みずほフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループのメガバンク3行と共同で、ブロックチェーン技術を活用した個人間送金サービスの実証実験を、2018年1月から行うと発表しました。
また、2018年11月には、三菱UFJ銀行が、米国Ripple社が提供する技術を活用した日本・ブラジル間における国際送金の共同研究を開始することを発表したりと、様々な金融機関からもブロックチェーン技術は注目されています。
詳しくはこちら：リップル（XRP）の特徴とは？
モナコインのハッキング事件
ブロックチェーンが改ざんされて暗号資産が盗まれた事件としてニュースでも取り上げられたのは、2018年5月に起こったモナコイン（MONA）に対するサイバー攻撃です。
この事件では、海外のLivecoinという取引所に「Block withholding attack」と呼ばれる大規模攻撃が仕掛けられたことによって、約1,000万円の損失があったと言われています。
ハッカーは不正なブロックを大量にチェーンでつなぎ、正当なブロックだと思わせたうえで既存のチェーンにつなぎ合わせました。この不正なブロックチェーンによって取引所を騙し、多額のモナコインを盗みだすことに成功しました。
ブロックチェーンの改ざんが成功した例は、このハッキング事件が暗号資産市場で初めてだといわれています。モナコインは日本発祥の暗号資産であり、巨大掲示板サイトで生まれた暗号資産です。
日本でも人気が高い暗号資産であるモナコインは、コミュニティなどが活発であることも特徴で、この事件は多くのトレーダーに衝撃を与えました。
ハッキング後の対応
2018年5月に起こったモナコインに対するハッキング事件を受けて、ブロックチェーン推進協会は2018年6月1日に説明会を開きました。
この説明会では、ブロックチェーンの合意形成のメカニズムが悪用されたと説明しています。PoWのシステムには限界があるとし、PoWに他の技術を組み合わせるとの見解を示しました。
ハッキングされたモナコインについては、取り戻せる可能性は明確にあると説明をしています。ハッカーの目星はついているといわれており、資産を凍結したり入金を止めたりするなどの手立てを講じるとしました。
51％攻撃とは？51％攻撃で可能な不正の種類
ブロックチェーンの改ざんに関して、よく話題に上がるのが51％攻撃です。51%攻撃とは、全マイナーのうちの51％以上が悪意のあるマイナーで占められている状態を指します。
その悪意のあるマイナーによって、ブロックチェーンをコントロールされてしまうことで、ハッキングが起こります。具体的に51％攻撃によって可能になる不正の種類には、以下があります。
1つ目は、送金や売買などの仮想取引の二重支払いです。二重支払いとは、同じ暗号資産で2回の取引をすることを指します。
2つ目は、マイニングを独占し、マイニング報酬を全て手に入れる不正です。そして3つ目は、取引承認を妨害されたり、送金が消されたりする不正です。
51％攻撃をすることでハッカーにとって大きな利益がもたらされるように思われますが、ハッキングにあった暗号資産が暴落する可能性もあります。その結果、ハッカーが不正によって得た多額の暗号資産の価値も暴落してしまうこともあります。
ただし、ハッカーがハッキングで得た暗号資産を価値が暴落する前に法定通貨に全額換金した場合は、その限りではないため注意が必要です。
51％攻撃では不可能なこと
51％攻撃において不可能なことは、他人のビットコイン（BTC）を盗むことです。
ビットコイン（BTC）は、秘密鍵によってウォレットから別の場所へ送金することができます。51%攻撃はブロックチェーンネットワークを狙った攻撃ですが、秘密鍵はブロックチェーン上に記録されている訳ではありません。
そのため、ウォレットの秘密鍵をハッカーが得られない限りは、ウォレットに保管してあるビットコイン（BTC）は安全だといえるでしょう。
また、51%攻撃は過去の取引を改ざんすることも不可能です。分岐を起点として行われる51%攻撃は、分岐以前のブロックチェーンに記録された取引データを書き換えることはできません。
詳しくはこちら：ビットコイン（BTC）の51%攻撃とは？仕組みや発生リスクについて解説
信頼できる暗号資産の取引所を利用することも大切
モナコインのハッキング事件が起こったことで、ブロックチェーンの安全性が疑問視される声も聞かれました。
しかし、依然としてブロックチェーンが安全性の高い技術であることに変わりはなく、暗号資産に注目しているトレーダーもいまだに世界中に多く存在します。また、国内外のハッキング事件を受け、暗号資産の取引所はセキュリティ対策をより強固なものとするように見直し、改善しているところが増えています。
他にも、自身で二段階認証を行ったり複雑なパスワードを設定したりすることで、より暗号資産の取引をするうえで安全性を高めることができます。パスワードは他で使用しているものは使い回さず、意味を持たない英数字で作成するようにしましょう。
自身の資産を守るためにも、取引を開始する前にさまざまな取引所のセキュリティについて理解しておく必要があります。安全に暗号資産を取引するために、セキュリティ対策が強固な信頼できる取引所を利用しましょう。