「ソウルバウンドトークン（Soul Bound Token、SBT）」とは、譲渡や売買ができないNFTのことです。
日本語で「魂に縛られたトークン」または「魂に紐付いたトークン」と訳され、トークン発行後は永久的に特定の個人に紐付けられるという特性を持っています。
本記事では、ソウルバウンドトークンの特徴を中心に、活用方法やNFTとの違いなど、ソウルバウンドトークンについて詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてください。
この記事でわかること
目次
ソウルバウンドトークン（SBT）とは
ソウルバウンドトークン（Soul Bound Token、SBT）は、譲渡や売買ができないNFTであり、「魂に紐付いたトークン」とも呼ばれます。トークン発行後は特定の個人に永久的に結び付けられるという特徴があります。
ソウルバウンドトークンとNFTの違い
ソウルバウンドトークンとNFTは、それぞれ他のトークンと置き換えることができない唯一無二である性質（＝非代替性）を持っているという点で共通しています。
一方で、2者の間では主に以下の3つが異なる特徴として挙げられます。
- 譲渡性の有無
- 市場価値の信用価値の性質の違い
- 発行者と所有者の関係
それぞれの項目について詳しくみていきましょう。
譲渡性の有無
NFTは所有者が自由に譲渡・売買できるのに対し、ソウルバウンドトークンは発行後に他人へと譲渡できない点が最大の違いです。
NFTは主にアートや音楽、不動産などの資産を市場で取引する目的で発展しました。「あるNFTを所有しているという所有権」を証明することが、NFTの最大の有用性であると言えるでしょう。
一方で、ソウルバウンドトークンは「個人の信用や経歴を証明する」ために存在しています。
一度発行されるとその情報はブロックチェーン上に永続的に結び付けられ、デジタルIDのように機能します。個人の保有するウォレットで信頼性の向上につなげることができます。
市場価値の信用価値の性質の違い
NFTはアート作品やゲーム内デジタルコンテンツなどの希少性・人気によって市場での価値が形成されるのに対して、ソウルバウンドトークンは金融資産的な価値を持った取引対象ではありません。
ソウルバウンドトークンは、インターネット上において、実際の社会で得ている「信用」や「信頼」を可視化させる非市場的な価値を持っています。
詳しくは後述しますが、例として、「教育機関が発行する卒業証書」や「出生証明書」などの各種証明書においてソウルバウンドトークンが活用されることが挙げられます。これによって、ブロックチェーン上で個人の社会的信用を示すことができるようになるのです。
発行者と所有者の関係
NFTの場合、譲渡・売買が成立した時点で所有権は発行者から移り、その時点で発行者と所有者の関係は切れますが、ソウルバウンドトークンでは、発行者と所有者の関係が永久的に続きます。
つまり、発行元の信頼性がそのままトークンの信頼性へとつながり、これがソウルバウンドトークンの特徴の一つと言えます。
ソウルバウンドトークンの特徴
ここでは、ソウルバウンドトークンの特徴を以下の3つの視点から解説します。
- 受け取り後に送信・送金（譲渡や売買）ができない
- 分散型ID（DID）のデジタルIDとして利用できる
- 資産用途外での利用が主となる
受け取り後に送信・送金（譲渡や売買）ができない
先にも述べた通り、ソウルバウンドトークンは受け取った後は譲渡や売買ができません。
譲渡や売買ができないということは、取得後は個人のウォレットに情報が永久に結び付けられるということです。
そのため、学歴などの経歴に関する証明書や金融市場における信用力といった、個人の存在証明（アイデンティティ）に活用することができます。
分散型ID（DID）のデジタルIDとして利用できる
分散型IDとは、ユーザー自身が自分の保持しているデジタルアイデンティティ（デジタルID）情報をコントロールすることができる仕組みです。
ソウルバウンドトークンはこの分散型IDのデジタルIDとしての役割を持ち、トークンの所有者が「トークンの情報に誰がアクセス可能か」を制御できる場合があります。
デジタル世界において、自身が何者なのかを証明するアイデンティティとなるのです。
資産用途外での利用が主となる
トークンという名前から、ビットコインなどのほかの暗号資産のように金融資産としての役割が連想されるという方も少なくないでしょう。
しかし、ソウルバウンドトークンは資産としての価値よりも、個人の学歴・職歴・資格など社会的信用の裏付けとなる信用を証明するための手段としての利用が主に想定されています。
ブロックチェーンを用いて改ざん不可能なデータを示すことで、情報の信頼性を担保することができます。
ソウルバウンドトークンの活用方法
ソウルバウンドトークンが個人の存在証明に活用できることはすでに前述した通りです。
ソウルバウンドトークンの具体的な活用方法について解説します。
各種証明書への活用
ソウルバウンドトークンの活用方法としてよく挙げられるのが、卒業証明書や職務経歴書などの各種証明書です。
特に、紙での発行が主体である卒業証明書が、ソウルバウンドトークンを利用してデジタル発行となった場合、就職活動における採用プロセスをより効率的に行えるようになる可能性があります。
また、経歴の偽造や改ざんのリスクも低減できます。
信用データへの活用
ソウルバウンドトークンにて、個人の支払い能力などの金融的な与信情報や、企業の在籍証明書、卒業証明書などの信用データを一括で保持することで、ローン借り入れや融資における信用力を担保することができます。
ソウルバウンドトークンでは、個人の経歴や実績を偽造・改ざん不可能な形で発行できるため、Web3時代の新たな信用基盤としての活用が期待されています。
許可証への活用
運転免許証やパスポートなどの公的機関が発行する許可証も、各種証明書と同様、これまで紙ベースで発行されてきたため、常に偽造や改ざんのリスクを抱えていました。
ソウルバウンドトークンを活用し、これらの情報をブロックチェーン上で管理することで、データ偽造や改ざんが困難になります。
さらに、ソウルバウンドトークンの技術を導入することで、許可証をオンライン上で管理できるようになるため、市民の利便性の向上が期待されています。
医療記録への活用
個人の疾病歴や処方データ、ワクチン接種情報などの医療記録をソウルバウンドトークンとして保有することで、データの改ざんや不正共有を防ぎつつ、患者本人が安全にデータを管理できます。
さらに、転院や医師間の引継ぎなどをスムーズに行うことが可能になるでしょう。
本人確認を含めた情報の伝達における煩わしさを、ソウルバウンドトークンのみで解消することができます。
ソウルバウンドトークンの将来性
ソウルバウンドトークンを用いた分散型IDやデジタルIDによるアイデンティティの管理は、社会的インフラが整っている先進国に居住する我々にとって、メリットが薄いと感じることもあるでしょう。
しかし、発展途上国などでは国や自治体などの公共機関が発行するアイデンティティ（ID）に信頼ができないといった問題があります。日本での戸籍のような仕組みによる住民管理が不十分であるため、公共機関が発行するIDであっても、汚職やなりすましにより、十分に信頼に値しない可能性があるのです。
そして、そのような出自の人の就労機会では、出自を理由にIDの信頼性が担保できない可能性を考慮し、機械的にエントリーを拒否する場面があるといわれています。
そのため、ソウルバウンドトークンなどの信頼性が高い分散型IDを活用することで、就労機会などの平等性の担保等ができる可能性があるのです。
まとめ
ソウルバウンドトークンとは、「譲渡や売買ができないNFT」のことです。
魂に縛られたトークン、あるいは、魂に紐付いたトークンという名前の通り、トークン発行後はある特定のユーザーに永久的に紐付き、個人の存在証明に役立ちます。
ほかの暗号資産やNFTなどのデジタル資産とは異なり、ソウルバウンドトークンには金融資産のような市場価値はありません。一方で、ソウルバウンドトークンの活用が進み、ソウルバウンドトークンが発行されたプラットフォームは知名度や信頼性が向上し、より利用者が増える可能性もあるでしょう。
ソウルバウンドトークンは、仮想世界において「信用」や「信頼」を担保するための信用価値を提供する存在なのです。
今後、ソウルバウンドトークンを各種証明書や信用データなどに活用することで、各情報の信頼性が向上し、個人情報を求められるような手続きがよりスムーズに進むようになることが期待されています。