暗号資産（仮想通貨）を持ってみたのはいいけれど、どうやって使ってよいのか、初心者にはわからないことも多いかもしれません。 もちろん、ビットコイン（BTC）などの暗号資産を暗号資産の取引所で購入した後、ずっと暗号資産の取引所のウォレットに置いておくのも悪いことではありません。ただし、暗号資産を使った支払い方法にどのようなものがあるのかは、知っておいても良いでしょう。 そこで今回は、ビットコインなどの暗号資産での支払い方法についてまとめています。また、暗号資産でどんなことができるのか、使用方法や電子マネーとの違いなど、初心者にもわかりやすく解説していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産でどんなことができるの？ 他の暗号資産を購入する際に使用する 暗号資産をお店などでの決済に使用する 暗号資産と電子マネーの違いは？ 暗号資産のウォレットとは？ ウォレット ＝ 暗号資産のお財布 暗号資産の取引所へアカウントを開設する ウォレットアプリをダウンロードする 暗号資産の公式サイトからダウンロードする 暗号資産のウォレットの種類 ホットウォレット コールドウォレット コインチェックウォレットを使った暗号資産の支払い方法は？ コインチェックウォレットでできること コインチェックウォレットはどうやって作る？ コインチェックアプリでのビットコイン決済のやり方 ビットコイン（BTC）を購入する コインチェックアプリで支払い 暗号資産での支払い方法についてのまとめ 暗号資産でどんなことができるの？ そもそも暗号資産でできることには、以下のようなものがあります。 他の暗号資産を購入する際に使用する 暗号資産を持っている人にとって、今のところもっともポピュラーな支払い方法と言えます。 ほとんどの暗号資産の取引所や販売所では、ビットコイン（BTC）などの暗号資産で、他の暗号資産を購入することができます。海外の取引所や、一部の販売所でしか扱っていないマイナーなコインなどは、ビットコインやイーサリアム（ETH）などで支払うのが一般的です。 また、他の暗号資産を持っている人と売買をする際の支払い方法としても、暗号資産が使われます。 暗号資産をお店などでの決済に使用する 暗号資産に対応しているお店では、現金やクレジットのように、暗号資産を使った決済が可能です。 飲食店や家電量販店など、今ではさまざまな場所で暗号資産を使った決済が可能になっています。また、通常の通販やオンライン決済時に「ビットコイン決済可」とされているお店であれば、振り込みやクレジット、電子マネーなどと同様に、暗号資産を決済方法として選択できます。 暗号資産と電子マネーの違いは？ 暗号資産を支払い方法に選ぶ際、似ている手段に電子マネーの存在があります。 暗号資産も電子マネーも、専用のコイン（マネー）を決済に使う流れは同じです。大きく違うのは、電子マネーで使用するのはあくまでも法定通貨である、という点にあります。 Suicaなどの電子マネーを使用するためには、専用のカードやアプリなどに、日本円などの法定通貨を一定額チャージする必要があります。これに対して、暗号資産での支払いは、アプリやウォレットに入れたコインでダイレクトに支払われる、という違いがあるのです。 暗号資産の支払いには「ウォレット」が必要となります。このウォレットとは、どのようなものなのでしょうか。 暗号資産の漫画【第12話】ビットコインと電子マネーの違い Coincheck 暗号資産のウォレットとは？ 次に、ウォレットが持つ機能や種類について見ていきましょう。 ウォレット ＝ 暗号資産のお財布 ウォレットとは、「wallet＝お財布」という意味の英単語です。 文字通り、暗号資産のお財布としての役割を持ちます。ウォレットには、暗号資産ごとに専用のものがあったりと、いくつかの種類があります。ウォレットの主な入手方法は以下の通りです。 暗号資産のウォレットとは？特徴や種類は？ Coincheck 暗号資産の取引所へアカウントを開設する 暗号資産の販売や交換を行っている暗号資産の取引所にアカウントを作成し、暗号資産を購入すると、それぞれのウォレットを持つことができます。 ウォレットにはアルファベットや数字を使った文字列によるIDがあり、このID宛てに暗号資産を送金したり、受け取ったりすることが可能です。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck ウォレットアプリをダウンロードする 暗号資産の一括管理ができる専用のウォレットアプリをダウンロードして、ウォレットを入手することもできます。 暗号資産の取引所によっては、複数の暗号資産に対応するウォレットを提供しています。ただし、すべての暗号資産の取引所で同じコインを取り扱っているわけではありません。 異なる取引所で管理している暗号資産を一括管理したい場合などには、複数の暗号資産に対応しているウォレットアプリが便利です。ただし、ウォレットアプリも、すべての暗号資産に対応しているわけではありません。 そのため、自分が管理したい暗号資産がすべて管理できるウォレットアプリを探すか、場合によってはウォレットは複数持つ必要があるでしょう。 暗号資産の公式サイトからダウンロードする 多くの暗号資産では、公式サイトで専用のウォレットをダウンロードすることが可能です。 公式ウォレットには、仕様変更やアップデートの反映に対する対応が早いメリットがある反面、一括管理が難しいデメリットもあります。 個人でマイニングを行うなど、お財布以外の目的でウォレットを持ちたい場合、公式サイトからのダウンロードが必須となっている暗号資産もあります。 暗号資産のウォレットの種類 また、ウォレットは「ホットウォレット」と「コールドウォレット」の2種類に大きく分けることができます。 ホットウォレット ホットウォレットは、オンライン上でウォレットを管理する仕組みのウォレットです。 例えば暗号資産の取引所のウォレットなど、個人アカウントで管理するウェブウォレットが一般的で、もっとも普及しています。常時接続型のホットウォレットは、入出金などの手続きが便利である反面、ハッキングや盗難といったリスクがあるデメリットもあります。 そのため、パスワードの管理や認証方法など、セキュリティ設定を自身で強固にする必要があります。 コールドウォレット 一方、インターネットに接続されず、オフラインの状態で秘密鍵を保管するウォレットは「コールドウォレット」と呼ばれます。 コールドウォレットには、USBのような形態のハードウェアウォレットや、紙にプリントアウトして管理するペーパーウォレットなどがあります。また、丸い金属に情報をプリントして、暗号資産を本当のコインのようにするサービスもあります。 コールドウォレットは秘密鍵をオフラインで管理するため、ハッキングされるリスクは低くなりますが、保存しているUSBや紙を紛失したり、破損したりするリスクが生まれてしまいます。 また、コールドウォレットは基本的に入出金などの取引にも手間がかかるため、購入した暗号資産を長期保有するのに向いているウォレットです。 Coincheckの無料登録はこちら コインチェックウォレットを使った暗号資産の支払い方法は？ 個人でウォレットを持つ方法として、もっとも簡単なのは、国内の暗号資産の取引所でアカウントを開設することでしょう。 金融庁から暗号資産交換業者の認可を受けた業者であれば、一定の安心感を持って利用することができます。Coincheckも金融庁登録済の暗号資産交換業者の1社ですので、ここではコインチェックウォレットを使った場合の暗号資産の支払い方法についてご紹介します。 コインチェックウォレットでできること コインチェックウォレットでは、暗号資産の購入や売却に加え、誰かに暗号資産を送金したり、逆に受け取ったりすることもできます。 暗号資産を日本円に換金して出金したり、日本円の入金先確認なども可能です。暗号資産のウォレットが持つ全ての機能は、口座開設によって使えるようになっています。 コインチェックウォレットはどうやって作る？ Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck コインチェックアプリでのビットコイン決済のやり方 コインチェックアプリを用いてビットコイン決済を行うには、まずはCoincheckに口座開設を行い、ビットコイン（BTC）を購入する必要があります。 ビットコイン（BTC）を購入する ビットコイン（BTC）を購入するためには、まずは日本円をCoincheckに銀行振込などで入金します。 そうしてその日本円を用いて、ビットコイン（BTC）を購入します。ビットコイン（BTC）などの暗号資産は、コインチェックアプリから簡単に購入が可能です。 こうして購入したビットコイン（BTC）は、コインチェックウォレットで保管されます。 コインチェックアプリで支払い 例えば店舗などでのビットコイン決済は、コインチェックアプリで簡単に行うことができます。 コインチェックアプリでのビットコイン決済は簡単で、支払先の送金アドレス（QRコード）をコインチェックアプリに読み込ませるだけです。そうすると、すぐにビットコイン（BTC）での支払いは完了です。 暗号資産での支払い方法についてのまとめ 暗号資産は購入して保有するだけでなく、別の暗号資産を購入したり、お店で商品の決済などに使うことができます。 購入した暗号資産を使うためにはウォレットが必要で、ウォレットにはいくつかの種類があります。もっともシンプルで簡単にウォレットを持つ方法としては、国内の暗号資産の取引所へのアカウント登録が一般的です。 暗号資産交換業者として金融庁から認可を受けた暗号資産の取引所のウォレットであれば、一定の安心感を持って暗号資産を管理できて便利です。ただし、パスワードや2段階認証など、自らセキュリティ対策もしっかりと行いましょう。 アカウント登録から暗号資産の購入までは簡単なので、暗号資産の支払いを体験してみたい方は、まずはCoincheckに口座開設をされてみても良いでしょう。

ビットコインは、日本国内のみならず、世界中で広く浸透したことでさまざまなサービスで利用できるようになりました。 日本でもビットコイン決済ができる店舗も増え、以前よりも身近な存在になったと感じる人もいるでしょう。今では不動産などの高額な支払いも、ビットコインで決済することが可能です。 そこで、ビットコインで不動産を購入することを検討している際には、どのような注意点があるのかを理解しておくことも大切です。この記事では、ビットコインで不動産を購入するメリットや注意点などを紹介します。 そもそもビットコイン（Bitcoin/BTC）とは？ ビットコインは、仮想通貨のなかでも基軸通貨といえる代表的なものです。 2008年10月に「サトシ ナカモト」と呼ばれる匿名の人物が書いた論文によって、ビットコインは考案されました。円やドルなどの法定通貨とは異なり、国によってその価値が保証されている訳ではありません。 また、電子マネーとは異なり、企業などによって発行されたものでもないことが特徴です。あらかじめ発行上限は約2100万枚とプログラムによって定められています。 ビットコインは、実物の資産ではなくインターネット上の資産です。今では不動産取引や家電量販店、飲食店などの幅広い店舗で決済手段として利用できるようになりました。 また、送金手数料が安く、送金スピードが速いため、海外への送金などにも利用されています。海外などの旅行先でビットコインを使用することで、両替の手数料がかからずに支払いを行うことも可能です。 ただし、ビットコインは価格の変動が激しいため、仮想通貨の初心者は取引する際には慎重に行うことが大切です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）で不動産を購入できる？ ビットコインで不動産を購入できるサービスは、仮想通貨の広まりと共に国内外で広く展開されるようになりました。 日本国内では、不動産物件の購入に関わる費用の決済で、ビットコインが利用できるサービスも存在します。例えば、ビットコイン取引で数億円単位の含み益があるトレーダーにとっては、ビットコインで不動産を購入しておくことは資産の分散になります。 海外には、ビットコインで不動産を購入したことによって、のちにその不動産価格が上昇し、利益を得たトレーダーもいるようです。しかし、必ずしも不動産価格が上昇するとは限らないため、購入する際には価格が下落してしまうリスクもあるということを理解しておくことが必要です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で不動産を購入するメリットとは？ ビットコインを利用した不動産購入のメリットとしては、例えば以下が挙げられます。 1. リスク分散 まずは価格変動リスクを低減できるという点です。 ビットコインは他の投資と比較して、価格の変動幅が大きいことが特徴です。価格が暴落した際には、保有しているビットコインの価値が下落し、大きな損失を生み出す恐れもあります。 そのような場合への対応として、不動産を購入することで、価格変動リスクをある程度軽減することが可能です。一般的に、不動産は価値の変動がビットコインよりも小さいことがメリットです。 2. 契約の手間が少なくなる可能性がある 通常の不動産購入では多くの手続きを要し、書類を取得するなどの手間もあります。 直筆の署名や印鑑での捺印を要する場面も多く、同じ内容を繰り返し記入することもあります。一方、ビットコインを不動産購入に利用することで、契約に関するさまざまな手間を軽くできる可能性があります。 具体的には、所有者の情報や購入者の情報、不動産の過去取引履歴などをブロックチェーンを利用することで、人を介さずに情報を取得し契約することもできるかもしれません。 そのため、不動産購入に時間と手間をかけたくないと考えるトレーダーは、ビットコインを利用して決済すると良い場合もあります。 3. 海外の不動産物件も購入しやすい 不動産購入にビットコインを利用することで、海外の不動産を購入しやすくなります。円で海外の不動産を購入する場合、円を海外の現地通貨に両替する必要があります。 しかし、ビットコインであれば現地通貨に両替する手間がなく、為替の手数料は必要ないことが特徴です。また、法定通貨よりもビットコインの方が送金手数料が安いため、少しでも安く不動産を購入したい場合にはビットコインを利用すると良い場合もあるでしょう。 また、ビットコインで決済する場合には、金融機関へ出向くことなく自宅で決済も可能です。そのため、本業が忙しい会社員の方などは、ビットコイン決済を利用することで、手軽に空き時間で決済を完了できる場合もあるでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で不動産を購入する注意点やリスク ビットコインで不動産を購入する際には、リスクがあることを覚えておくことが必要です。 まず、ビットコインと不動産投資の両方の知識が必要となるため、不動産投資初心者には向かないといえます。不動産投資に精通していない場合、不動産投資の詐欺に遭い、借金を背負ってしまうケースもあります。 利回りなどが条件の良い物件でも、人気のないエリアだった場合には、入居者が全く入らないケースもあります。その際には、せっかく不動産投資をしたものの、赤字になってしまうケースもあるでしょう。 しかし、不動産投資に関する正しい知識を身につけることで、詐欺に遭ったり不良物件を契約したりするなどのリスクを軽減させることができます。また、不動産投資にまつわる税金に関する知識を得ることも必要です。 そのため、不動産を購入する前に、物件や取引相手、税金などについては慎重に調べるようにしましょう。 不動産物件購入費以外にもビットコイン（Bitcoin/BTC）決済ができる ビットコインを使用した不動産購入では、物件購入費用以外の支払いにも使用可能です。 例えば、ビットコインは、不動産購入の仲介手数料の支払いなどにも使用できます。他にも、数万円の月々の家賃の支払いなどにも、ビットコインを利用できる場合があります。 さらに、オーナー向けの改修修繕費の支払いや、入居後の費用の支払い、例えば月々の電気代やガス代、水道代などの公共料金も、ビットコインを使用して支払うことも可能と言えるでしょう。 不動産取引は税金に注意しよう ビットコイン取引の利益にかかる税金と、不動産購入にかかる税金は、種類が異なるため注意する必要があります。 ビットコイン取引で得た利益は、雑所得扱いになることが特徴です。雑所得を得た場合には、所得税を納める必要があります。 給与所得者の場合は20万円以下、給与所得者以外では38万円以下のビットコインの利益であった際には、原則税務署への申告は必要ありません。なお、ビットコインで得られた利益が高くなるほど税金が高くなり、これを累進課税といいます。 累進課税は、最高で45%まで税金がかかります。一方、不動産購入時には「不動産取得税」、購入後には「固定資産税」「都市計画税」「所得税（家賃収入がある場合）」などがかかります。 売却後（売却益が出た場合）には「所得税」がかかることがポイントです。どちらの投資においても、一定以上の利益が得られた場合には、確定申告が必要です。投資初心者の場合には、投資に関する税金や確定申告などの知識を得ておくようにしましょう。 詳しくはこちら：仮想通貨にかかる税金とは？計算方法から確定申告のやり方まで解説 ※税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）投資の利益を活かしてみても ハイリスクハイリターンといわれているビットコイン投資は、不動産投資を用いることで、分散投資も可能になります。なぜなら、不動産投資はビットコイン投資とは性質の異なる投資方法だからです。 また、不動産投資でビットコインを利用する際には、目当ての不動産において、ビットコイン支払いが可能であるかを確認しておきましょう。さらに、不動産投資の未経験者は、詐欺に遭わないよう、十分に不動産投資の知識を得てから投資を始める必要があります。 さらに、不動産購入後には、老朽化に備えて定期的に修繕なども行う場合があることを理解しておきましょう。不動産物件は慎重に選定して投資することが必要ですが、ビットコイン投資で大きな得た利益を得た場合は、ビットコインによる不動産投資を考えてみるのも良いかもしれません。

ビットコイン（BTC）は、仮想通貨（暗号資産）のなかでも代表的なコインの一つです。仮想通貨で取引をしている人でも、ビットコイン（BTC）がショッピングにも利用可能であることを知らない人もいるでしょう。 ただし、買い物にビットコイン（BTC）を利用することで得られるメリットやデメリットもあるため、利用する前に理解しておくことが大切です。 この記事では、ビットコイン（BTC）で買い物をする方法や、ビットコイン（BTC）が利用できるお店を探す方法などについてわかりやすく紹介します。 ※仮想通貨の税金については、2024年2月13日時点の情報となります。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物をするメリットは？ 1. 財布が不要 2. 両替が不要 3. 暗証番号が不要 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物をするデメリットは？ 1. 利用できる店舗の数が少ない 2. 取引所の破綻リスクがある ビットコイン（Bitcoin/BTC）が使えるのはどんなお店？ ビットコイン（Bitcoin/BTC）対応のお店を探す方法 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物をする方法 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物をする際の注意点 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で便利に買い物を ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物をするメリットは？ まずはビットコイン（BTC）で買い物をするメリットを3つほどご紹介します。 1. 財布が不要 1つ目は、財布を持ち歩く必要がない点です。 ビットコイン（BTC）はスマホを使っての決済が可能であるため、財布を持つ必要がありません。 例えば財布を落とした際にクレジットカードなどが財布に入ってた場合、個人情報が漏えいする危険性がありますが、ビットコイン（BTC）にはその心配はありません。 ビットコイン（BTC）は電子マネーのように気軽に利用できるため、電子マネーを普段から利用しているユーザーにとっては、馴染みやすい決済方法だといえるでしょう。 また、決済方法はクレジットカードを利用するときと似た方法であるため、基本的には時間もかからず会計時にスマートに支払えます。 2. 両替が不要 2つ目は、ビットコイン（BTC）は法定通貨と違って、両替の必要がない点です。 ビットコイン（BTC）は世界中どこでも利用することが可能であるため、海外旅行へよく行く人などは、買い物をするときにビットコインを利用してみるのも良いでしょう。 ビットコイン（BTC）であれば両替手数料もかかりませんので、この点はメリットといえるでしょう。 3. 暗証番号が不要 3つ目は、クレジットカードでは必要な暗証番号が、ビットコイン（BTC）では必要ない点です。 また、ビットコイン（BTC）の場合は、QRコードを読み込んで決済完了できるため、個人情報が流出するリスクも低くなります。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物をするデメリットは？ 一方で、ビットコイン（BTC）で買い物をする際にはデメリットもあります。 1. 利用できる店舗の数が少ない 1つ目は、利用できる店舗の数が少ない点です。 ビットコイン（BTC）で買い物ができる店舗は、世界中で徐々に増えてきている傾向にありますが、まだまだクレジットカードが使えるお店などと比べると、少ないといえます。 そのため、ビットコイン（BTC）を利用したいときに、店舗によっては利用できないというケースが生じることもあるでしょう。特に、日本の場合は地方ではビットコイン（BTC）での決済ができる店舗が少ないため、不便に感じるケースがあることも否めません。 2. 取引所の破綻リスクがある 2つ目は、利用している仮想通貨の取引所の破綻リスクがある点です。 万一利用している取引所が破綻してしまった場合、資産が引き出せなくなってしまったり、保有している仮想通貨が利用できなくなってしまう可能性もあります。 また、仮想通貨のハッキングリスクなどもありますので、取引所のウォレットを利用する際には、2段階認証などのセキュリティ対策を、必ず自分自身でも行っておくことが大切です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）が使えるのはどんなお店？ ビットコイン（BTC）が買い物で利用できるお店には、飲食店などのリアル店舗のみならず、通信販売の総合サイトや家電・AV機器の販売サイトなどもあります。 他にも、エンタメや書籍、音楽を扱っているサイトや、食品を扱っているサイトなどもあります。このようなサイトでは、動画配信やDVDのレンタルをビットコイン（BTC）で支払いできます。 さらに、ファッション・アクセサリー・インテリアなどを取り扱っているサイトや、化粧品や車・バイクの販売、ギフト券やチケットの売買を行っているサイトなども、ビットコイン（BTC）で買い物ができるよう導入されるケースが増えてきました。 家電量販店などは、都心を中心にビットコイン（BTC）での決済ができるお店が増えています。現金払いと同様にポイント付与される店舗もあるため、チェックしておくようにしましょう。 ただし、上記に当てはまる全てのお店でビットコイン（BTC）が使用できるのではなく、上記のジャンルに属するお店の一部が、ビットコイン決済に対応しているという形です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）対応のお店を探す方法 なお、どのようなお店でビットコイン（BTC）が使えるのかが、一覧で確認できるサイトがあります。街中で利用しやすいのは「coinmap」です。 coinmapでは、住所や駅名などを入力することで、ビットコイン（BTC）が利用できる周辺のお店が一目でわかります。 事前にcoinmapでお店を確認しておけば、買い物時にスムーズにビットコイン決済できるようになるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物をする方法 それでは具体的にビットコイン（BTC）で買い物をする方法をご紹介します。まずはコインチェックアプリをインストールし、Coincheckにアカウント登録をします。 続いて、Coincheckでビットコイン（BTC）を購入しておきます。その後、ビットコイン決済に対応しているお店やWebサイトに訪問します。 Coincheck paymentに対応しているお店で利用する際には、コインチェックアプリを立ち上げ、お店の二次元バーコードを読むだけで、決済が簡単に完了します。 Webサイトの場合は、商品の購入手続き時に、支払い方法でビットコイン（BTC）を選択します。その後、表示された指定の送金額を入力し、ビットコイン（BTC）を送金することで決済が完了します。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物をする際の注意点 買い物時にビットコイン（BTC）を利用すると、消費税の他にも所得税と住民税が発生する場合があります。 所得税・住民税が発生するのは、ビットコイン（BTC）を購入した時点の価格（譲渡原価）が、ビットコインで購入した商品の価格（譲渡価額）を上回るときです。 ※税金に関する詳細につきましては、管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁のHPをご参照ください。 ビットコイン（BTC）の価格が上昇し、含み益がある状態でビットコイン決済をした場合には、そのビットコイン（BTC）の譲渡価額とビットコイン（BTC）の譲渡原価等との差額が課税対象になります。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）で便利に買い物を ビットコイン（BTC）は、決済に対応しているお店が全国に徐々に増えてきています。 また、世界中で様々な大企業がビットコイン（BTC）の利用を検討し、導入することを試験的に取り組んでいるため、将来的には買い物をする際に気軽に利用できるようになるかもしれません。 また、電気料金などの公共料金の支払いや寄付などをビットコイン（BTC）で支払うことも可能なため、今後さらに生活のなかで利用できる範囲は広がっていく可能性もあるでしょう。 今後、さらに仮想通貨市場が拡大しビットコイン（BTC）が日常的に利用されるようになる前に、普段の買い物でビットコイン（BTC）の利用を試してみても良いでしょう。 ビットコイン（BTC）は500円などの少額からでも購入ができますので、まずは少額からビットコイン（BTC）で買い物の決済を行ってみてはいかがでしょうか。