近年、暗号資産（仮想通貨）市場がにぎわい、日本でも金融庁登録済の暗号資産交換業者の数が増えています。
暗号資産に投資している人の中には数万円が1億円以上になった人さえ現れており、ビジネスとしても、投資先としても、暗号資産に多くの方が注目しています。
また、暗号資産をビジネスチャンスと捉え、新規事業を始める形で企業が参入するケースも少なくありません。そんな暗号資産が注目を浴びた理由の一つに、「ビットコイン（BTC）」が挙げられます。
そこで、本記事では、ビットコイン（BTC）の基本的な特徴や、これまでの価格推移などの歴史についてご紹介します。
執筆Coincheck Column編集部
Coincheck Column編集部は暗号資産の取引経験者やブロックチェーンの知見に深いメンバーで構成されています。これから暗号資産を始める方々に「暗号資産について正しく理解していただき安心して取引できる」ことを目的に執筆しています。／ 運営元：コインチェック株式会社
ビットコイン（Bitcoin/BTC）の主な特徴とは？
ビットコイン（BTC）は、インターネット上に存在する仮想の通貨です。
1. ビットコインはモノとして存在しない
そのため、日本の「円（JPY）」のように、手で触れることのできるお札や硬貨は存在しません。自分がどれだけビットコイン（BTC）を保有しているかの確認は、ネット上でしかできません。
2. 中央銀行が管理しないシステム
ビットコイン（BTC）は「円（JPY）」と違い、管理する中央銀行などがありません。
「円（JPY）」の場合、日本銀行が世の中の流通に合わせて、流通量を調整します。しかし、ビットコイン（BTC）の場合は、コインを管理する銀行がなく、ブロックチェーンという技術を用いて、あらかじめ決められたプログラムに従って流通量が変動します。
また、すべてのビットコイン（BTC）取引履歴はブロックチェーン上には、記録されており、誰もがそれを参照できるようになっています。
3. マイニング
マイニングとは、簡単に言うと、不正が起こらないようにビットコイン（BTC）の取引を確認する作業のことで、具体的には「パソコンによる計算」です。
ビットコイン（BTC）のマイニングを行うためには、莫大な電力とスペックの高いパソコンが必要です。そのため、マイニング報酬というインセンティブが設計されています。
マイニングに成功した人には、ビットコイン（BTC）が報酬として付与される仕組みになっているのです。そしてこの計算量が莫大であるために、理論上はビットコイン（BTC）の取引を改ざんすることが不可能と言われています。
計算という莫大な労力が、改ざん不可能性を担保しているのです。
4. 発行枚数は約2100万枚
また、ビットコイン（BTC）は発行限度額が決まっており、現在も限度枚数の約2100万枚に日々近づいています。
そのために、マイニングを行うことによって得られるビットコイン（BTC）の枚数が一定であると、市場に出回るビットコインの総量が限度枚数にすぐ届いてしまいます。
そこで、ビットコイン（BTC）の発行枚数に合わせて、マイニングで得られる枚数が減少していきます。2012年に、マイニング報酬は50BTCから25BTCに、さらに、2018年にもう一度半減し、現在のマイニング報酬は12.5BTCです。
5. 送金時間の短縮
ビットコイン（BTC）は、送金の面で大きな革命をもたらしました。
従来の方法では、海外へ送金をする際、送金したい国の通貨を扱っている銀行に行き、高額な手数料を支払う必要があります。さらに、複数の銀行を介するため、送金には非常に時間がかかります。
また、銀行での海外送金は複雑な記入事項が多く、少しでも間違えれば、時間だけかかって送金がうまくいかないこともあります。
この問題はビットコイン（BTC）で解決されました。ビットコイン（BTC）はネット上の通貨なので、24時間いつでも送金可能であり、本人へダイレクトに送金ができるため、時間のロスもなくなります。
ビットコイン（Bitcoin/BTC）の登場と価格の上昇率は？
ビットコイン（BTC）はいつ、どこで、誰の手によって生まれたのでしょうか。
「Satoshi Nakamoto」という匿名の人物が2008年に公開した論文をもとに、2009年1月、ビットコイン（BTC）が誕生しました。
その後、Satoshi Nakamotoなる人物がソフトフェアの会社に、最初の送金を行いました。この送金がビットコイン（BTC）史上初めての送金であり、ここからビットコイン（BTC）は始まります。
ここからは、ビットコイン（BTC）の歴史について交えながら、価格と上昇率について紹介します。
ビットコイン（BTC）誕生当初 （2009年～2010年頃）
ビットコイン（BTC）が登場した当初は、通貨の価値が認められず、1BTC=
約「0円」でした。
その数か月後、ビットコイン（BTC）のマイニングが初めて成功し、マイニングの際にかかる電気代が計算され、法定の通貨と同じ立場であると一部に認められました。その時の価値は1BTC≒0.07円ほどでした。
さらに、その数か月後、ビットコイン（BTC）を用いて、初めて決済が行われました。その時はピザ2枚に対して10,000BTCが支払われています。
この時に支払われたビットコイン（BTC）は、1BTC＝約0.2円の価値です。ここまでで、ビットコイン（BTC）の創設から約1年を経ています。
その後も、Mt. GOX社によるビットコイン（BTC）の取引開始によって価格が上がりますが、それでも1BTC≒5円ぐらいまでにしかなりませんでした。
最初の価格上昇（2011～2012年）
2011年に入り、ビットコイン（BTC）の価格が上昇します。
まずMt．GOX社が日本のTibanne社に買収されます。この買収をきっかけに、価格が1BTC≒70円台に上がりました。
その後、アメリカのTIME誌にて特集が組まれたことで、多くの人にビットコイン（BTC）が周知され、1BTC＝80円台に上がります。
ここで終わりかと思われましたが、まだ終わりではありませんでした。この特集をきっかけにはじまった高騰は1BTC≒1500円までに至りました。ビットコイン（BTC）が創設された時の約20,000倍です。
しかし、ビットコイン（BTC）がハッキングの被害を受けたことやFBIによるビットコイン（BTC）を用いたマネーロンダリングの取り締まりによって、1BTC≒400円台に降下してしまいます。
一方で、WordPressがビットコイン（BTC）決済を可能としたことやマイニングが堅調に行われ、マイニング報酬の半減期をむかえたことで、1BTC＝1,000円台まで回復します。
さらなるビットコイン（BTC）の飛躍（2013年）
2013年になり、ビットコイン（BTC）に問題が見つかりましたが、すぐにバージョンアップされ、解決されました。この時には1BTC≒4,000円の価値になっています。
世間ではキプロス危機が起こり、ユーロ等法定通貨への不信感が募り、多くの人がビットコイン（BTC）への投資を行います。また、ビットコイン（BTC）のATMがカリフォルニアに作られ、1BTC≒5000円台になります。
さらに、日本でもビットコイン（BTC）がNHKで特集されるなど、知名度が上がり、1BTC≒12万円台まで急上昇します。しかしながら、ここで一度止まります。
その理由は、中国でのビットコイン（BTC）規制です。中国がビットコイン（BTC）の取引を禁止したことで価格は下降していきます。
下降・停滞期（2014～2016年）
続いて、初めにビットコイン（BTC）を扱った取引所であるMt．GOX社がハッキングされ、大量のビットコイン（BTC）を盗まれるとともに取引所を閉鎖しました。
ユーザーの多くは、ビットコイン（BTC）を紛失し、同時に価格も急激に下落、1BTC≒18,000円台になってしまいます。
そこから2016年にかけては比較的安定した値動きで、高ければ1BTC≒6万円台、低ければ3万円台というような状態が続きました。
勢いがついてくるビットコイン（2017～2018年）
2017年になると、日本にも取引所が増え始めました。価格は過去最高額1BTC≒11万円台にまで戻り、ビットコイン（BTC）バブルが始まります。
皆さんもご存じのとおり、2017年は価格が上がり続け、2018年の年始には1BTC≒200万円台という過去最高の価格をつけました。
乱高下する相場（2019年）
2018年にみせた弱気相場は2019年の3月まで続き、一時は1BTC≒35万円まで下落します。しかし、4月になると相場が一転して上昇に転じ、価格が高騰し始めました。上昇トレンドに乗ったビットコインは、6月には約150万円まで値上がりします。
しかし、上昇トレンドは長くは続かず、9月頃から再び下降トレンドに突入。加えて、中国政府が暗号資産を取り締まる新たな規制をスタートさせたことなどを受け、1BTC≒80万円まで下落しました。
このように、2019年のビットコインの価格推移は、年間を通じて大きく動くことになりましたが、高い水準で推移していることが見て取れます。その背景として、暗号資産と親和性の高いNFT（Non-Fungible Token）などの新しい技術に注目が集まったことやFRBが金融引き締めの姿勢を見せ始めたことで、暗号資産界隈において新たなデジタル資産としての関心やその将来性に期待が集まったと考えられるでしょう。
暗号資産の盛り上がりが再来（2020〜2021年）
2020年の初頭では、ビットコインの価格は100万円ほどで堅調に推移するも、新型コロナウイルス（COVID-19）の影響で、50万円台まで急落します。
その後もコロナによる影響が続くと思われましたが、各国政府による大規模な金融緩和策などで投資家が「リスクオン」の姿勢をとり始めたこと、加えてDefi（分散型金融）の人気が上昇トレンドを後押し、3月には1BTC≒300万円と過去最高の高値を記録します。
2021年に入ってもその勢いは止まらず、11月には過去最高高値の1BTC≒770万円を記録しました。2021年の価格の大幅な上昇には、ビットコインを法定通貨として採用したエルサルバドルのような国の動きや、大手企業によるビットコインの保有と採用の発表も市場の信頼を高め、価格上昇に寄与しました。
加えて、2021年ではNFT（ノンファンジブルトークン）が日本の流行語大賞にノミネートされるほど一般層の関心をつかみ、暗号資産市場に新たな注目を集めたことで、投資家たちの投資ポートフォリオにNFTや暗号資産が積極的に採用される流れが生まれます。
上記のような活発な市場環境の影響を受け、ビットコインの価格も2021年11月8日に市場最高値である１BTC約776万円に達しました。上述したことから、2021年の相場は主に企業のビットコイン購入、NFT市場の急成長、法定通貨化といった出来事により押し上げられたと理解できると思います。
悪材料が続き市場は一時低迷気味に（2022年）
2021年に過去最高値を記録したビットコインは、2022年に入ると一転して下降トレンド気味になります。FBRのテーパリング実施に対する懸念や、ロシアの暗号資産に関する規制提案が市場に大きな打撃を与えました。加えて、ロシアのウクライナ戦争が活発したことで、市場は不安定さを増し1BTC≒430万円まで下落します。
さらに、追い討ちをかけるように5月には、UST（TerraUSD）がデペッグ問題が生じたことで、LUNA（テラ）に対する信用が低下。LUNAの運営組織であるLFG（Luna Foundnation Guard）がUSTのペグ維持のために保有していた大量のビットコインを売却するのではないかという憶測が広がり、市場でのビットコイン売りが加速しました。
続く7月にも米大手「テスラ」が保有するビットコインの75%を売却したと発表し、1BTC≒290万円まで下落します。
度重なる悪材料により下落局面が続くと思われましたが、9月に入ると大型アップデート「The Merge」を控えたイーサリアムを中心に市場は復調していきます。ビットコインも連れ高となり約320万円まで回復しました。
しかし11月には、大手暗号資産取引所「FTX Trading」を運営するFTXグループが資金不足による破産の危機を迎え、再び市場はリスク回避の動きが広がり1BTC≒230万円まで急落していきます。
このように2022年は、ビットコインだけでなく暗号資産市場にとっても試練の年となりました。
現在（2023年）
2023年、ビットコインはFTX破綻の余波から徐々に回復し1月には1BTC≒250万円まで回復しました。
その後、PEPEコイン問題やSECによる一部暗号資産を「証券」とする発言により価格が下落するも、6月にブラックロックがビットコイン現物ETFを申請して流れが一変しました。
7月にはリップル裁判でSECが敗訴、加えて9月に入ると、中央銀行が暗号資産を全面禁止にしていたインド政府が暗号資産に対する前向きな方針を策定することを発表し、市場は上向きのトレンドが続いていきます。
さらに10月になるとグレースケールのBTCファンドがGBTCのETFへの切り替え申請を否認したSEC（米国証券取引委員会）の判断を裁判所が取り消した裁判で、SECが控訴を断念。この結果をETF承認へ一歩前進したと市場はポジティブに受け止め、1BTC≒500万円付近まで上昇しました。
また2023年末も、2024年3月27日に予定されている4年に1度の半減期に対して市場の期待感も高まっているため550万円〜600万円ほどで堅実に推移しています。
2023年は世界的なインフレとドル高に加え、OpenAI社の「ChatGPT」を代表としてAI系企業への注目が多く集まりました。退避資産としてのビットコインの注目は集まっていますが、テック系・IT系のトレンドはAI関連に注目が集まっているため、過去のバブル期のような大きな値動きは見らません。しかし、FTX破綻以前の水準へ回復し、金融不安での強みが見られた価格推移と言えるでしょう。
今後のビットコイン（Bitcoin/BTC）は？
2023年、ビットコインは金融プレイヤーの参入により価格が大幅に上昇し、10月までに1BTCあたり560万円台に達しました。
2024年はビットコインの半減期を控え、市場の期待が高まっています。加えて、EU圏ではテラショックやFTXショックの反省を踏まえ、暗号資産に関する包括的な規制案「Market in Crypto Assets（MiCA）」が議会で承認され、米国でも具体的な規制の整備が進むと予想されます。
今後さらに金融機関の暗号資産関連事業への参入が進むことで、暗号資産カストディサービスの展開や投資信託、ETFの組成が容易になり暗号資産市場への幅広い投資家の参入が進むでしょう。2024年は金融市場のプレイヤーが暗号資産市場への参入を加速し、再度ビットコインに多くの関心が集まることが期待されています。
またその他にも、web3の発展により、ブロックチェーンゲームやDeFiの取引が盛り上がる可能性もあります。これらの動向がビットコインの価格に大きな影響を与えると考えられます。
ビットコイン（BTC）の価格が今後大きく上昇していくかについて断言することはできませんが、ビットコイン（BTC）は誕生当時と比べると、着実に世の中に浸透しつつあると言えるでしょう。
