ビットコイン（BTC）の今後は明るいの？2020年以降の予想と将来性を解説

仮想通貨には数多くの種類が存在しています。そのなかでも、高い知名度を誇っているのはビットコイン（BTC）です。仮想通貨取引に興味がある人の多くは、ビットコイン（BTC）を取引対象のひとつとして考えている人も多いでしょう。

取引対象とするからには、将来的にさらに成長してほしいものです。そこで、ビットコイン（BTC）は今後も伸びていくのか、もしくは暴落して無価値になってしまうのかについて、今後を左右する要素などについてご紹介します。

【2020年最新】コインチェック共同創業者「大塚雄介」による仮想通貨（ビットコイン）の今後

まず始めにCoincheckの共同創業者である大塚雄介による仮想通貨の将来予測です。

デジタル通貨新時代の幕開けとなった2019年

ビットコインの出現から約10年を迎えた2019年、デジタル通貨新時代の幕が開きました。

• **オープンな基準で作られるビットコイン**
• **民間企業主導で基準を作られるLibra**
• **中国国家主導のDCEP（Digital Currency Electronic Payment）**

第二次世界大戦以後、初めての国家レベルを巻き込んだデジタル通貨新時代の幕開けとなったのです。

仮想通貨（ビットコイン）の未来は明るいのか？

明るくなると思っています。

なぜなら、ビットコインを含む仮想通貨は改善すべき課題がたくさんありますが、近い未来に確実に改善され、数億人規模のユーザーが使うインターネット金融プロトコルになる可能性が高くなるからです。

これは歴史が証明しています。

インターネットの歴史を振り返ると技術的問題は数年後に解決していることがほとんどであり、これは人類が「考える葦」であることのあらわれです。

また、黎明期には技術的課題を指摘して「これは使えないテクノロジーだ」という批判する批評家が現れますが、これも様々な新しいテクノロジーが普及する過程で見られる現象です。社会に大きなインパクトを与えるテクノロジーなので批評家も興味を持ち反論を展開します。

2020年現在は、ビットコインを含む仮想通貨はインフラレイヤーにまだまだ課題を抱えているテクノロジーであるが、様々な解決策が提案・議論・実装され1歩づつ解決に向けて動き続けていると捉えています。

『技術的課題は世界最高峰の頭の良い人たちの興味を惹きつけ、その知的好奇心が解決してきた』という歴史的背景があるからこそ、仮想通貨も同じようなプロセスを歩み将来は今よりも明るくなるという持論です。

今後の仮想通貨取引所の役割は2つ

仮想通貨取引所の役割は2つあります。

取引所というのは社会インフラのサービスの役割
多くの人に使いやすいUX（ユーザー体験）を通して仮想通貨の便益を届ける役割

1. 取引所というのは社会インフラのサービスの役割

1つ目の役割は、社会インフラのサービスを提供することです。

なぜなら、今後10年以内にフィアットカレンシー（法定通貨）経済圏とデジタル通貨経済圏の二つが融合するパラレル経済圏ができると考えているからです。

仮想通貨経済圏は約10年で既に20兆を超える時価総額に到達しました。この規模まで来るとネットワーク効果が作用し、保有者が増えることで仮想通貨の価値が高まりさらに保有者が増える、正のスパイラルに入っています。

まだ税制面の整理など、社会ルールの整備が追いついていないため、多くの一般の人々（マジョリティ層）が仮想通貨で支払いなどを受付ける時代は来ていません。

ですが、日本のVC（ベンチャーキャピタル）が海外のブロックチェーンスタートアップにUSDTで投資したり、マイニング事業への投資はBTCで行われていたりします。

また、一部のアーリーアダプター層は、既に仮想通貨による支払いで仕事の請負を行なっているケースを聞くと、数年後にはより多様な使われ方になり大きな経済圏になると予想されます。

ここで私たちの出番です。仮想通貨取引所はフィアットカレンシー経済圏と仮想通貨経済圏の資産移動するゲートウェイ（関所）の役割を担うのです。

ユーザーの本人確認作業を行うことで経済圏内外で不正な人に資産が流れることを防ぎ、結果的に反社会勢力への資金流出を防げます。

反社会勢力に資金が流れないことは、私たちの実社会の平和と安定を実現する上で非常に重要であるため、社会インフラのサービスの役割を果たす必要があるのです。

2. 多くの人に使いやすいUX（ユーザー体験）を通して仮想通貨の便益を届ける役割

2つ目の役割は、多くの人に使いやすいUXを通して仮想通貨の便益を届けることです。

なぜなら、より多くの人たちに仮想通貨の便益を届けることで、仮想通貨の価値は高まり保有者が増えるからです。

多くの人が仮想通貨の便益を受けるためには、「使いやすいUX」ではないといけません。

取引所が出来る前、仮想通貨初期のユーザーは秘密鍵を自分で保管し、黒い画面にコマンドを打ち込んで仮想通貨を管理していましたが、ユーザー体験はエンジニアしかやりづらいことが課題でした。

ですが、取引所が「使いやすいUX」を提供する役割を担うことで、仮想通貨の便益がIT・金融に疎い一般の人々に届くようになったのです。

Coincheckはありがたいことに多くのお客様から「使いやすい」と支持されていますが、まだまだ改善点があります。

今後も学ぶ時間の少ない忙しい多くの人たちが高い学習コストを掛けなくてもかんたんに使えるサービスを提供していきます。

参照：Why Cryptocurrency Matters（なぜ仮想通貨が重要なのか？）

ビットコイン（Bitcoin/BTC）の特徴とは？

この記事を読まれている多くの方はビットコインの基礎知識をお持ちかと思われますが、復習しておきたい方向けに、ビットコインの特徴を紹介します。

主な特徴には例えば以下が挙げられます。

1. 送金手数料が安い

1つ目は、送金手数料が安いことです。

円やドルなどの法定通貨を国際送金する場合、いくつもの銀行を経由して行われることもあるため、手数料は高くなります。

一方、ビットコイン（BTC）はインターネット上の通貨です。ネット上には国境がなく、ダイレクトに送金先に送ることになるため、低コストで送金できます。

2. ブロックチェーン技術

2つ目は、ブロックチェーン技術が採用されていることです。

ビットコイン（BTC）の取引履歴は、一定の時間間隔で生成されるブロックと呼ばれるものに格納されます。そのブロックが時系列に沿って鎖状につながったものが、ブロックチェーンです。

ブロックチェーン技術を採用することにより、ビットコイン（BTC）は中央管理者がいなくてもシステムが稼働できるようになりました。

ビットコインネットワークに参加する不特定多数の人が取引の正当性を検証・承認することで、ビットコイン（BTC）の通貨システムは動いていることが特徴です。

3. 世界中で使えるようになってきている

3つ目は、世界中の店舗やネットショップなどで、買い物代金の支払いに使えるようになってきていることです。

ネット店舗に限らず、実店舗などで使える場所は以前よりも広がってきています。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）は暴落しやすい？

ビットコイン（BTC）の将来性を把握するにあたって、過去に暴落を経験した事実を知っておくことも重要です。暴落についての正確な定義はありませんが、一般的には短期間で大幅な価格下落が生じることを指します。ビットコイン（BTC）が暴落を経験したのは、1度だけではなく、複数回あります。

ビットコイン価格は、需要と供給によって決まる仕組みです。そのため、価格が変動するのは当然のことです。ただし、価格変動幅があまりに大きく、しかも価値が暴落する可能性が高いとなれば、ビットコイン（BTC）の将来に対して不安を感じてしまうでしょう。

過去に生じたビットコイン価格暴落のほとんどは、ビットコイン（BTC）そのもの価値の変化による価格変動ではなく、ビットコイン（BTC）を取り巻く環境変化が要因となって生じています。

たとえば、取引所がハッキングを受けて仮想通貨が流出したり、特定の国がビットコイン（BTC）の使用などを禁止したりするなどのニュースが、暴落の原因として挙げられます。重要なポイントは、ビットコイン（BTC）の評価そのものが暴落したわけではないことです。

ビットコインシステムのセキュリティ自体が破られて信頼を失ったことは、1度もないことを理解しておく必要があります。ビットコイン価格は、今後も暴落する可能性はあることは事実です。

しかし、価値が評価されている限り、ビットコイン（BTC）は生き残って暴騰する可能性もあるでしょう。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）は暴落に負けない？その理由とは？

ビットコイン（BTC）が何度かの暴落を乗り越えて生き残っているのは、ビットコイン（BTC）の価値を評価する人がいるからです。

ビットコイン（BTC）が評価される理由には、例えば以下が挙げられます。

1. 時価総額が大きい

1つ目は、時価総額が大きく、普及率が高いことです。

仮想通貨は、多くの人に使われることによって需要が増加し、通貨としての価値が高まります。ビットコイン（BTC）は最初に世に出たこともあり、すでに多くの人が使っている状態です。

使っている人の多さがビットコイン（BTC）の価値となり、暴落しても再度価格が上昇することを支えているとも言えるでしょう。

2. 知名度が高い

2つ目は、知名度が高いことです。

ビットコイン（BTC）の需要を支えるひとつの側面としては、投資対象として選ばれていることが挙げられます。

仮想通貨投資を検討している人は、その知名度の高さからビットコイン（BTC）を投資対象に加える人が多く、このような根強い需要が、価格を下支えするとも言えるでしょう。

3. 基軸通貨として利用されている

3つ目は、多くの取引所がビットコイン（BTC）を基軸通貨として利用していることです。

仮想通貨における基軸通貨とは、ビットコイン以外の仮想通貨を売買する場合に、決済通貨として指定される仮想通貨のことです。

ビットコイン以外の通貨を購入する人は、まずビットコイン（BTC）を手に入れることになります。その結果、ビットコイン（BTC）の需要が発生し、価格に上昇圧力がかかるのです。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）の安全性

ビットコイン（BTC）は、取引所がハッキングを受けたことをきっかけに、価格が暴落したことがあります。

しかし、ビットコインシステム自体の安全性は保たれています。ブロックチェーンが改ざんされるなどのハッキング被害が生じたことはないのです。

ビットコイン（BTC）の取引を行う場合は、公開鍵と秘密鍵を使用する暗号システムが使われています。公開鍵は誰でも入手できますが、秘密鍵を盗まれない限り、本人以外が取引を行うことはできない仕様です。

また、ブロックチェーンに記録されている取引履歴は、ホストコンピュータなどで一括管理されている状態ではなく、システム参加者が分散保管しています。世界中で分散保管されているデータをすべて同時に改ざんしない限り、不正取引を取引履歴に含めることはできず、事実上、改ざんできない仕組みになっています。

このような仕組みがあるため、ビットコインシステム自体は、安全性が高くなっていると言えるでしょう。

ビットコインETFが今後を左右する？

ビットコイン（BTC）の将来動向を予想するにあたっては、重要なイベントに注目することも大切です。重要なイベントのひとつに、ビットコインETF（エクスチェンジトレーデッドファンド）の承認可否が挙げられます。

ETFとは、証券取引所に上場されているタイプの投資信託です。株式と同じように取引できる特徴があります。

ビットコインETFは、ビットコイン（BTC）を投資対象とする金融商品です。ビットコインETFは、証券取引所に上場申請を行っており、承認を待っている状態にあります。

上場されるためには、証券取引所や証券取引委員会などの上場審査に合格する必要があります。承認されると、ビットコイン（BTC）の知名度は上がると考えられていることがポイントです。

上場審査に合格することは、一定の信用があることの証となります。そのため、ビットコインETFが承認されると、それまで投資を手控えていた機関投資家などの資金が流入し、価格が高騰する可能性があるでしょう。

機関投資家は、顧客資産を安全に運用する義務があります。ビットコインETFが上場を果たせば、一定の信用がある金融資産とみなすことが可能です。

顧客資産をビットコイン（BTC）に投資することができるようになるため、需要が増加して価格が上昇する可能性はあります。

ライトニングネットワークの実装

ライトニングネットワークの実装も、ビットコイン（BTC）の将来動向を左右するイベントのひとつと言われています。ライトニングネットワークの実装が行われると、ビットコインシステムの信頼性が向上し、価値が上がると考えられています。

ライトニングネットワークとは、主にビットコイン（BTC）の処理能力が不足するリスクを回避する技術です。処理能力不足が生じるリスクのことを、スケーラビリティ問題といいます。

ビットコイン（BTC）は、約10分間の取引を一定サイズのブロックと呼ばれるものに格納します。取引量が増加してデータ量がブロックサイズを超えてしまうと、取引検証と承認がスムーズに行われず、処理が停滞してしまうことがリスクです。

ライトニングネットワーク技術を利用することで、少額決済についてはブロックチェーンの外にあるサブシステムで処理して、まとめた結果をブロックチェーンに組み込むことが可能になります。

ライトニングネットワークの実装によりスケーラビリティ問題が解決される可能性があるため、これによってビットコイン（BTC）の価値はより高まることもあるでしょう。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）の半減期とは

ビットコイン（BTC）の価値を高める要因としては、ビットコイン（BTC）の半減期も挙げられます。ビットコインシステムは、取引履歴の検証にいち早く成功した人に、報酬としてビットコイン（BTC）を支払うマイニングと呼ばれる仕組みによって支えられています。

半減期とは、マイニングの報酬が約4年の間隔で半減する仕組みのことで、次回の半減期は2020年です。ビットコイン（BTC）は、取引履歴の検証に対する報酬の支払いによって新規発行されます。

報酬が一定期間ごとに半減することにより、新規発行量は徐々に少なくなっていき、やがて新規発行は停止する仕組みです。新規発行量が徐々に減少してやがて停止することで、ビットコイン（BTC）の流通量は一定に抑えられることになります。

このことが、ビットコイン（BTC）の希少性を高めることにつながるのです。また、半減期を迎える前後には、価格上昇を狙った投資資金が流入することもあります。

ビットコイン（BTC）に半減期が設定されていることは、ビットコイン（BTC）の価値上昇に一役買っていることを理解しておきましょう。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）の今後の将来性予測のポイント

ビットコイン（BTC）の将来性を予測するにあたっては、以下のポイントに注目するのも良いでしょう。

1. 決済利用の拡大

1つ目は、決済利用の拡大です。

ビットコイン（BTC）は、価格変動によって売買差益が得られる投資対象としての魅力があります。しかし、買い物をしたときの支払手段として利用できることも大きな魅力です。

ビットコイン（BTC）は、国境を意識することなく世界中で使えるという特徴があります。今後はさらにビットコイン支払いを認める店舗などが、世界中で増加する可能性もあります。

決済で使われる機会が増加すると、ビットコイン（BTC）の需要が増加し、価格は上昇する可能性があるでしょう。

2. 発展余地がある

2つ目は、ビットコインを含む仮想通貨市場には、まだ発展余地があることです。

ビットコイン（BTC）は、誕生してから間もないシステムであり、ビットコイン（BTC）を取引する市場は拡大する余地が残っています。国によっては、ビットコイン取引の法制化が行われていないケースもある状況です。

また、日本においても、取引所を運営する仮想通貨交換業者の新規参入も見込まれています。ビットコイン（BTC）の位置づけを明確にする法律などが整備されることによって、一般の投資家や事業者がより安心してビットコイン取引に参入できるようになります。

ビットコイン取引の始め方・購入方法

ビットコイン取引を始めるためには、仮想通貨の取引所で口座開設を行う必要があります。

金融庁登録済の仮想通貨の取引所であるCoincheckを利用する場合、まずやるべきことはメールアドレスの登録です。

メールアドレスの登録によってアカウントを確保したら、個人情報の入力を行います。そのあとで、本人確認書類の画像やIDセルフィーのアップロードなどを行います。

その後、Coincheckから自宅に届く郵送物を受け取ったら、口座開設手続きは完了です。ビットコイン取引にあたっては、開設した口座に銀行振込などで日本円を入金します。

その資金を使って、ビットコイン（BTC）を購入するのです。購入したビットコイン（BTC）を購入価格よりも高い価格で売却することで、売却益が得られます。

また、ビットコイン（BTC）は買い物をしたときの支払手段として利用することも可能です。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）の保管場所

ビットコイン（BTC）は取引所に保管しておくこともできますが、自らのウォレットにビットコイン（BTC）を移動させることもできます。

ウォレットとは

ウォレットとは、仮想通貨用の電子財布だと理解すればよいでしょう。ウォレットには、複数の種類があります。

ウェブウォレットは、ネットワーク上に仮想通貨を保管するタイプのウォレットです。デスクトップウォレットを利用する場合は、自分のパソコン上でビットコインを保管することになります。

モバイルウォレットを利用すれば、スマホに仮想通貨を保管して持ち歩くことも可能です。

セキュリティが高い保管方法

よりセキュリティが高い保管方法を選びたい場合は、ネットワークに接続していないタイプのウォレットを選ぶとよいでしょう。

例えば、USB状のデバイスを使うタイプのハードウェアウォレットを使えば、ネットから切り離して仮想通貨の秘密鍵を保管できます。また、秘密鍵などの情報を紙に印刷して保管するペーパーウォレットの利用も、ハッキングリスクがない保管方法です。

ビットコイン（BTC）を安全に保管するためには、自分に適したウォレットを選ぶことが大切になります。目的に応じてウォレットを使い分けるようにしましょう。

ビットコイン取引を経験することで理解が深まる

ビットコイン（BTC）は、何度か価格の暴落局面を経験しましたが、いまだにシステムは問題なく稼働しています。

今後は、ビットコイン決済が広まったり、スケーラビリティ問題が解決されることによって、さらなる発展が見られる可能性もあるでしょう。また、ビットコインETFの承認が実現すれば、需要が一気に広がる可能性もあります。

ビットコイン取引をまだ始めていない人は、まずは仮想通貨の取引所に口座開設をして、ビットコイン取引を経験しておくとより理解が深まるでしょう。