【初心者向け】ビットコインとは?ゼロから仕組みを簡単解説!

仮想通貨(暗号資産)の代表格として知られるビットコイン(BTC)。

2021年5月12日現在、ビットコインの価格は1BTC=約620万円で、ちょうど一年前の6倍以上の価格となっています(2020年5月12日の価格は1BTC=約92万円)。

価格や知名度が上がってくるにつれて、これまで仮想通貨に縁のなかった人々のあいだでも、ビットコインが話題に上ることが増えています。しかし、なかには「興味はあるけど、なんだか難しそう…」と思っている方もいらっしゃるしれません。

そこで、この記事ではビットコインの仕組み特徴などを、初心者の方にもわかるように解説していきます。

ビットコインの購入方法をすぐに知りたい方は『簡単にできるビットコインの購入方法・買い方と口座開設の流れ』をご覧ください。

執筆Coicheck Column編集部

Coicheck Column編集部は仮想通貨の取引経験者やブロックチェーンの知見に深いメンバーで構成されています。これから仮想通貨を始める方々に「仮想通貨について正しく理解していただき安心して取引できる」ことを目的に執筆しています。/ 運営元:コインチェック株式会社

目次

ビットコイン(BTC)とは世界初のデジタル通貨!

ビットコインは世界で初のブロックチェーンを基盤としたデジタル通貨です。その大きな特徴は、法定通貨で言うところの中央銀行といった管理者が存在しないことです。

現在、流通する仮想通貨の中でビットコインは最も流通量が多いことから、「ビットコイン=仮想通貨」と思っている人も多いようです。しかし、ビットコインと仮想通貨は同義語ではありません。

「通貨」というくくりの中に日本円やアメリカドル、ユーロなどが存在するように、ビットコインも数ある仮想通貨の中の一種に過ぎません。

一通の論文から始まったビットコイン(BTC)

ビットコインは、2008年10月、ネット上に「Satoshi Nakamoto(サトシ ナカモト)」と名乗る人物がある論文を投稿したことから始まりました。これは、国家や銀行を介することのない分散管理型の仮想通貨について書かれたものでした。

その投稿から3ヵ月後の2009年1月、ナカモト氏の論文を基にしたオープンソースのソフトウェアが作られ、公開されます。これが、現在まで続くビットコインの最初の姿です。

しかし、従来の通貨とはまったく異なる「仮想通貨」という発想や、ブロックチェーンの技術、中央集権的な管理者のいない金融システムなど、非常に斬新なビットコインは、まだ広く一般に受け入れられるものではありませんでした。

しかし、2010年2月には初のビットコインの取引所が開設され、すぐに取引が始められています。

ビットコイン(BTC)は電子マネーとも違う

仮想通貨であるビットコインは、電子マネーとも違います。「通貨価値をデジタルデータとして記録したもの」という点では、どちらも同じです。

しかし、電子マネーは各種のプリペイドカードのように、国が発行した通貨をデジタル化したものです。例えば、電車やバスで使えるSuicaやPASMOは、日本円を電子マネー化したICカードです。

ビットコインをはじめとする仮想通貨は、国や中央銀行によって発行・保証されている通貨とはまったく関係がありません。仮想通貨と電子マネーの具体的な違いとしては、以下の6つが挙げられます。

  • 発行元が異なる
  • 対応する法律が違う
  • 中央集権があるかないか
  • 利用できる場所が違う
  • 価格変動性が大きいかどうか
  • ポイントが貯まるかどうか

ビットコイン(BTC)ならではの仕組み・特徴とは?

ビットコイン(BTC)の仕組みや特徴

世界で初めて取引された仮想通貨のビットコインは、最も流通量が多いという特徴があります。ここではさらに、ビットコインならではの特徴的な機能である「管理組織の不在」「発行枚数の上限」などのしくみについて、初心者の方にもわかりやすくご説明します。

中央銀行が存在しない

ビットコインは、日本円やアメリカドルのように、国家や中央銀行が通貨として発行し、その価値を保証しているわけではありません。

中核的な開発者と協力者のグループは存在しますが、市場動向を見て流通量を調整したり、取引に介入したりする中央銀行は存在しません。例えば、日本ならば日本銀行、米国ならばFRB(連邦準備理事会)に相当する管理組織は存在しないのです。

国家という権威から離れた場所で、中央集権的な管理を受けない通貨がビットコインの目指した姿であり、後続する仮想通貨にも共通する大きな特徴と言えます。

インターネット上に分散保存される取引台帳

ビットコイン(BTC)の仕組みや特徴

中央銀行が存在しないということは、その取引情報もどこか1ヵ所にまとまっているわけではない、ということでもあります。

銀行では、本店の大金庫や厳重に管理されたメインサーバーなどで、通貨や取引情報が管理されます。しかし、ビットコインでは、プログラムをダウンロードして取引に参加している端末が、個別で相互につながるP2Pネットワークを構築しています。

従来のクライアントサーバシステムでは、サーバが故障するなどしてダウンすると、システム全体が停止してしまうという問題があります。その点、クライアント同士が分散して通信するP2Pネットワークなら、一部の端末が停止してもシステム全体がダウンすることはありません。

ビットコインの取引情報は、世界中に散らばる膨大な数のPCやスマホやタブレットといった端末群によって記録共有され、情報の整合性やセキュリティが担保されています。国家という権威ではなく、予め決められたプログラムに沿って取引を行う世界中のユーザーからの信頼によって、ビットコインの価値は保たれているのです。

発行枚数に上限がある

ビットコインは誕生した当時から、発行枚数が2,100万枚と決められています。これは、ビットコインの仕様であり、予めプログラムに組み込まれていますので、それ以上発行されることはありません。

現在、発行されている仮想通貨の多くは、最終的な発行上限が決められています。ただし、その数量はまちまちで、数字の根拠もそれぞれ違います。

現実の法定通貨では、中央銀行の経済政策によって通貨の流通量を増減させることが可能で、それにより景気動向を誘導していくことができます。その一方で、必要以上の通貨を流通させてしまうと、通貨の価値が下がりインフレを引き起こしてしまいます。

ビットコインの場合、管理する中央組織がないため、漫然と発行していては、やがて市場にビットコインが余り出し、価値を下げることになってしまいます。そうした懸念もあって、あらかじめ発行枚数の上限が決められているのです。

このように発行上限が予め決められていることが、ビットコインの将来的な値上がりの予測や、それによる投機的な傾向に繋がっているとも言えるでしょう。

世界中にリアルタイムで送金できる

インターネット環境さえあれば、ビットコインは24時間365日、相手がどこにいても送金することが可能です。

また、従来の銀行を介した海外送金と比べて、着金までにかかる時間が圧倒的に早いのもビットコインならではの特長です。それまで数日かかっていた海外送金を、ほんの數十分のうちに完了させることが可能です。

これほどまでにスピーディーな海外送金が可能なのは、ビットコインをはじめとする仮想通貨がブロックチェーンという特殊な技術を利用している点に理由があります。

ビットコイン(BTC)の3つのメリットとは?

ビットコイン(BTC)のメリット

株式や為替などと並ぶ新しいタイプの金融商品として、世界中から大きな注目を集めているビットコイン。

そんなビットコインには、現金やクレジットカードとは異なるさまざまな利点があります。
そこでビットコインの持つ3つの利点について、初心者の方にもわかりやすくご説明します。

  • 送金
  • 手数料
  • 海外での利用

1. 個人間で直接送金ができる

まず1つ目は、個人間で直接送金ができる点です。仮想通貨は「直接送金」ができるといっても、あまりピンとこないかもしれません。しかし、これはとても大きなメリットです。

インターネット上での売買や、離れて暮らす子供などに送金するとき、銀行振込を使うのが一般的です。しかし、銀行を介する振込では、送金から着金までにタイムラグが発生することがあります。

また、例えば別の銀行に小切手を送ると信用調査のための時間がかかったり、さらに海外送金となると数日かかることも珍しくありません。

ところがビットコインなら、驚くほどスピーディーに海外送金が完了します。そのスピードは、理論的には10分、通常では長くとも40分程度あれば、相手がどこにいようと送金することが可能です。

2. 手数料が安い

海外送金のための手数料が安いのも、ビットコインの利点です。もちろん、これはビットコインに限ったことではなく、仮想通貨全体にいえることです。

ビットコインの送金と、従来の銀行を介した海外送金はどのくらい手数料が違うのでしょうか?それぞれの手数料や送金にかかる時間を、一覧表にまとめてみました。


ビットコイン
銀行
総金額
100,000円(0.062BTC※)
100,000円
送金手数料
0.001BTC※(1,614円)
3,000〜8,000円
時間
10〜40分
5日〜10日

(※)2020年11月11日時点の「1BTC=1,614,000円」で計算
(※)0.001BTCはコインチェックの仮想通貨/送金手数料

表からもわかる通り、海外送金に関しては手数料・時間ともにビットコインの方が未だに銀行よりも優れていることがわかります。安い手数料でスピーディーに送金できるのは、ビットコインをはじめとする仮想通貨の大きな特長といえるでしょう。

3. 世界中で両替せずに利用できる

最後に、世界中で両替せずに利用できる点があります。

海外旅行に出掛けるときは、渡航先の通貨を現金で用意しておかないと何かと不便です。大抵の場合、事前に日本の銀行で現地の通貨やトラベラーズチェックに替えておくか、現地の空港で両替することになります。しかし、この両替の手数料は意外と割高です。

例えば、アメリカドルの場合、国内の銀行での手数料は1ドルあたり約3円の場合が多いです。1,000ドル分を両替した場合、手数料だけで約3,000円もかかります。海外へ旅行に出掛けるときも、旅行から帰ってきて現地の通貨を日本円に両替するときにも、どちらもしっかり手数料を取られてしまうのです。

しかし、ビットコインで支払えば、両替の手数料は要らず、決済手数料のみで済ますことができるのです。

旅行先の飲食店でもショップでも、ビットコインの決済に対応している店なら、タブレットなどで支払い用のQRコードを表示してくれます。自分のスマホアプリでそのコードを読み取って送信するだけで、財布から現金を出して支払うのと同じ感覚で支払いができるのです。

ビットコイン決済が可能な店舗は年を追うごとに増えています。店側にとっても数%の手数料を支払わなくてはならないクレジットカードよりもビットコイン決済はメリットがあり、一部で普及している要因のひとつといえるでしょう。

ビットコイン(BTC)の3つのデメリットとは?

ビットコイン(BTC)のデメリット

ビットコインの可能性に世界中が期待している反面、デメリットもあります。そこでビットコインの持つ欠点について、初心者の方にもわかりやすくご説明します。

  • 価格の変動
  • 決済時間
  • 決済サービス

1. 価格の変動が激しい

1つ目は、価格の変動が激しいことです。ビットコインは価格の変動が激しく、1日のうちでも乱高下を繰り返すこともあります。

そのため、より価格が安定した金融アセットに投資を行いたい人にとってはデメリットになります。一方で、価格変動が激しいことを儲けるチャンスとして捉える人も存在します。

2. 即時決済が難しい

2つ目は、即時決済が難しいことです。ビットコインでは、送金などの取引が行われると、その内容に間違いがないかどうかを検証し、不正や間違いがないことが確認されたところで、その取引が確定します。そのため、送金してもすぐに相手先に着金するわけではなく、即時決済が難しいという側面があります。

しかし、ショッピングやグルメなどの店舗での支払いでは、店舗が指定する「ウォレット」を使うことで、即時決済が可能です。ただし、指定以外のウォレットを使うと送金に時間がかかったり、場合によってはビットコイン決済が無効とされてしまったりすることもあるため、注意が必要です。

3. 決済サービスが少ない

3つ目は、ビットコインの決済サービスが少ないことです。

実店舗がビットコイン決済に対応していれば、ウォレットから送金して、その場で決済ができますが、ネットショッピングの場合はそうはいきません。クレジットカードと同様に、ユーザーと店舗のあいだに立って決済を仲介する決済サービスが必要となります。

ユーザーから送金されたビットコインを即座に日本円に換算し、月ごとにまとめて振り込むしくみがあれば、店舗側にもユーザー側にもメリットは大きいはずです。

しくみがあれば、店舗側にもユーザー側にもメリットは大きいはずです。

現在、ビットコインによる決済サービスを提供している企業はいくつかあり、導入しているECサイトも増えつつあります。しかし、まだ十分な数の企業が参入しているとは言えず、参入企業の増加が今後のビットコインの課題のひとつと言えるでしょう。

ビットコイン(BTC)の価格推移の歴史と今後の展望

ビットコイン(BTC)の歴史や始まり

2009年1月に誕生したばかりのビットコインは、まだ通貨としての価値が認められていませんでした。

ビットコインに初めて値が付いたのは、2009年10月に「New Liberty Standard」というサイトによって提示された、1BTC=約0.07円という価格でした。ちなみにこの価格は、ビットコインのマイニングにかかる電気代から算出されました。

その翌年の2010年5月には、フロリダ州に住むプログラマーがピザ2枚を1万BTCで購入するという出来事が起こります。この時のビットコインの価値は、1BTC=約0.2円。これが、ビットコインを用いた初めての決済と言われています。

その後、ビットコインは紆余曲折を経ながらも驚異的なスピードで成長していき、2017年12月には過去最高額となる1BTC=200万円を突破します。

およそ9年間で約200万倍も価値が上がったことは、非常に多くの人を驚かせました。また、この頃からビットコインはROI(投資利益率)の高い金融商品として、世界中の投資家から注目を集めるようになります。

2020年のビットコイン(BTC)の価格推移

ビットコインの価格推移
出典:CoinMarketCap

年月
出来事
1BTCの価格
2020年3月
WHOによる新型コロナウイルスについての発表
約52万円
2020年5月
3回目となる半減期
約100万円
2020年10月
PayPalが暗号資産市場に参入
約140万円



2020年になってから、ビットコインの価格はどのように変動したのでしょうか。2020年1月から11月現在までの価格推移を見てみましょう。

2019年末まで続いた暗号資産市場の下降トレンドは、2020年になると一転して上昇相場に突入。1月に1BTC=約75万円だった価格は、2月初旬には約100万円まで急上昇します。

しかし、その後は新型コロナウイルスによる影響で再び下落相場へと転じ、ビットコインの価格も3月半ばには50万円台まで急落。わずか1か月ほどで、約半分の価格になってしまうほどの下落ぶりでした。

その後もコロナによる影響がしばらく続くかと思われましたが、各国政府による大規模な金融緩和策などの効果により、ビットコインの価格は再び上昇。5月12日には3回目となる半減期を迎え、1BTC=約100万円まで回復します。

その後も、DeFi(分散型金融)の人気などにより、市場は堅調に推移していきます。2020年10月には、米オンライン決済サービス大手のPayPal(ペイパル)が、ビットコイン、イーサリアム、ビットコインキャッシュ、ライトコインの取り扱いを開始すると発表したことを受けて、1BTC=140万円台まで高騰します。

その後も市場はゆるやかに上昇していき、2020年11月13日現在、1BTC=約171万円まで値上がりしています。

ビットコイン(BTC)の価格は今後どうなる?価格上昇につながる5つのポイント

2020年の7月下旬から常に100万円台を維持し、好調な価格推移を見せるビットコインですが、今後の価格はどうなるのでしょうか?

ビットコインの今後の動向を左右するポイントとしては、以下の5つを挙げることができます。

  • ビットコインETFが承認されると価格が上昇する可能性が高まる
  • ビットコイン決済が拡大すれば価値が上がる
  • ライトニングネットワークの実装で取引しやすくなる
  • AIの活用でビットコイン予測がしやすくなる
  • 法整備が整えば投資家が利用しやすくなる

ビットコイン(BTC)の今後を占う2021年最新ニュース

仮想通貨

2021年5月12日現在、ビットコインの価格は1BTC=約620万円で、ちょうど一年前の6倍以上の価格となっています(2020年5月12日の価格は1BTC=約92万円)。

「ビットコインの価格が今後どうなるのか?」というのは、暗号資産の取引をしている方ならきっと誰もが気になるところでしょう。

ビットコインの将来性を検証するには、ビットコインに関するニュースをこまめにチェックする必要があります。そこで、ここではビットコインに関する最新情報をご紹介します。

2020年〜2021年に報じされたビットコイン関連のニュースの中から、特に重要なものを以下にピックアップしました。

  • 【2020/3/11】WHOによる新型コロナに関する発表を受け、BTC暴落
  • 【2020/5/12】ビットコイン、3回目の半減期を迎える
  • 【2020/10/8】Twitter創業者率いるSquare社、53億円相当のビットコインを購入
  • 【2020/10/21】PayPal、仮想通貨サービスの開始を発表
  • 【2021/2/8】米テスラ社、15億ドル相当のビットコインを購入
  • 【2021/3/24】米資産運用大手「フィデリティ」、ビットコインETFを申請
  • 【2021/3/29】Visa、ステーブルコイン「USDC」による決済導入へ
  • 【2021/4/28】東証一部上場企業「ネクソン」、110億円相当のビットコインを購入(国内初)
  • 【2021/5/13】テスラ社のBTC決済中止を受け、ビットコイン急落
  • 【2021/6/5】エルサルバドル、世界で初めてビットコインを法定通貨として認める法案を提出

それぞれどのような内容なのか、簡単に解説していきます。

【2020/3/11】WHOによる新型コロナに関する発表を受け、BTC暴落

2020年3月11日、WHO(世界保健機関)は新型コロナウイルスについて、「パンデミック(世界的流行)状態にある」と発表。この発表を受けて市場全体に不安が広がり、ビットコインをはじめとする暗号資産の価格は軒並み暴落しました。

3月11日に1BTC=80万円台だったビットコインの価格は、このニュースの影響により、3月13日には50万円台まで下落します。

【2020/5/12】ビットコイン、3回目の半減期を迎える

2020年5月12日、ビットコインは3回目となる半減期を迎えました。

ビットコインにおける半減期とは、マイニング(採掘)の報酬が半分になるタイミングのこと。暗号資産業界では、ビットコインの価格は半減期の前後に上昇しやすいというのが通説となっています。

3回目となる今回も、4月前半には1BTC=60万円台だった価格が、半減期直前の5月8日には1BTC=100万円を突破。結果的に、前述の説の信憑性をさらに高める価格変動を見せました。

【2020/10/8】Twitter創業者率いるSquare社、53億円相当のビットコインを購入

2020年10月8日、Twitter創業者のジャック・ドーシーがCEOを務める米Square社は、5,000万ドル(約53億円)相当のビットコイン(BTC)を購入したことを発表しました。

Square社 
引用:Square IR

同社はTwitter上で、「暗号資産は経済的パワーを手に入れる手段であり、グローバルな金融システムに参加する方法を提供してくれると信じている」と述べました。

なお、CEOのジャック・ドーシーは以前からビットコイン肯定派として知られており、個人としても毎週1万ドル(約110万円)相当のビットコインを購入しているというニュースが流れ、話題となりました。

【2020/10/21】PayPal、仮想通貨サービスの開始を発表

2020年10月21日、米決済大手のPayPal(ペイパル)は、自社が提供するアプリ内で暗号資産の売買を行えるようにすると発表しました。

現時点で発表されている取り扱い銘柄は、ビットコイン、イーサリアム、ビットコインキャッシュ、ライトコインの4種類。

将来的には、全世界におよそ2,600万店あるすべてのPayPal導入店舗で、暗号資産を利用した決済が可能になる予定です。

参考:PayPal Launches New Service Enabling Users to Buy, Hold and Sell Cryptocurrency

【2021/2/8】米テスラ社、15億ドル相当のビットコインを購入

2021年2月8日、実業家のイーロン・マスク氏が率いる米電気自動車メーカー「テスラ」は、15億ドル(約1,580億円)相当のビットコインを購入したことを公表しました。

これは、同社が米国証券取引委員会(SEC)に提出した2020年度の年次報告書によって明らかになりました。テスラは同報告書の中で、「今後も状況に応じてデジタル資産の購入を検討していく」ことと、「近い将来、テスラ製品の決済手段としてビットコインを採用する計画がある」ことを述べました。

なお、この報道は暗号資産業界で大きな話題となり、ビットコインの価格は24時間で18%ほど増加し、480万円を超えました。

参考:Tesla Investor Relations

【2021/3/24】米資産運用大手「フィデリティ」、ビットコインETFを申請

2021年3月24日、米資産運用大手のフィデリティ・インベストメンツは、米国証券取引委員会(SEC)にビットコインETF(上場投資信託)の承認申請を行いました。

目論見書によると、フィデリティの複数の関連会社がファンドの運用やETFの発行、カストディ業務などを行うとのこと。なお、アメリカではこれまでに投資会社のスカイブリッジ・キャピタルやVanEck、NYDIGなどがビットコインETFの申請を行なってきましたが、SECの承認を得られたという事例は今のところ報告されていません。

【2021/3/29】Visa、ステーブルコイン「USDC」による決済導入へ

2021年3月29日、カード決済大手のVisaは、米ドル連動のステーブルコイン「USDC」による決済を受け入れる方針を明らかにしました。

ロイター通信の報道によると、Visaが提携しているCrypto.comは3月初旬、暗号資産のカストディサービスを提供するAnchorageが管理しているVisaのイーサリアムアドレスに、USDCを送金するテストを行ったとのこと。

Visaの担当者はロイターに対して、「世界中の顧客の間で、デジタル資産を保有・使用したいという声が増えている」と述べたといいます。

なおこの報道を受けて、ビットコインの価格は1日で約2,000ドル上昇しました。

参考:REUTERS「EXCLUSIVE Visa moves to allow payment settlements using cryptocurrency」

【2021/4/28】東証一部上場企業「ネクソン」、110億円相当のビットコインを購入(国内初)

2021年4月28日、PCオンラインゲームの開発および提供を行う株式会社ネクソンは、1億ドル(約111億円)相当のビットコインを購入したことを発表しました。

同社CEOのオーウェン・マホニー氏は、今回の購入に関して次のように述べています。

「今回のビットコイン購入は、株主の利益を守り、そして当社が保有する現金の購買力を維持するための戦略を反映するものです。現在の経済環境下において、ビットコインは流動性の高い長期的な安定資産であり、将来の投資における現金の価値を維持するものだと考えています。」

なお、国内の上場企業が資産運用の一環としてビットコインを購入するのは、今回が初の事例と報じられています。

参考・引用:株式会社ネクソン「ネクソン、1億ドル相当のビットコインを購入」

【2021/5/13】テスラ社のBTC決済中止を受け、ビットコイン急落

2021年5月13日、電気自動車(EV)大手テスラのイーロン・マスクCEOは、テスラ社がビットコインによる自社製品の決済を停止したことをTwitter上で発表しました。

2021年3月にBTCによる決済を開始して、わずか2ヶ月ほどでの中止の発表に市場は動揺し、ビットコインの価格は前日比10%安の約540万円まで下落しました。

決済停止についてテスラ社は、「ビットコインの採掘とトランザクションにより急増する石灰などの化石燃料が、環境に多大なコストをかけているため」と述べました。

Elon Musk 
引用:Elon Musk

また同社は、「ビットコインのマイニングシステムが持続可能なエネルギーを実現できるものに変われば、BTCによる決済を再開する予定である」とも説明しています。

【2021/6/5】エルサルバドル、世界で初めてビットコインを法定通貨として認める法案を提出

2021年6月5日、中南米、エルサルバドル共和国のナジブ・ブケレ大統領は、同国がビットコインを法定通貨として認める方針であることを明らかにしました。

ブケレ氏は、同日に米マイアミで開催された国際会議「ビットコイン2021」へのビデオメッセージの中で、「来週、ビットコインを法定通貨とする法案を国会に提出する」と発表しました。

また、同氏はTwitterでも「ビットコインの時価総額は6,800億ドル(約75兆円)に相当する。このうち1%でもエルサルバドルに投資されれば、GDPは25%増加することになる」と述べ、ビットコインに対する期待感を示しました。

Nayib Bukele 
引用:Nayib Bukele

ビットコイン(BTC)のマイニングとは?意味から種類まで解説

マイニング

ビットコインのニュースなどで初心者が最初に疑問に感じる言葉が「マイニング」です。

日本語で「採掘」を意味するマイニングは、ビットコインの取引を成立させるうえで欠かせない非常に大切な作業です。ここでは、マイニングの概要や報酬の仕組みなどについて解説していきます。

取引記録の検証・確定作業がマイニング

マイニング

マイニングとは「採掘する」という意味で、石炭や鉱石を地中から掘り出すようなイメージがあります。では、なぜビットコインと採掘が関係するのでしょうか?その理由をご説明します。

ビットコインでは、取引の情報を記録する方法として「ブロックチェーン」の技術が使われています。ブロックチェーンは、いくつかの取引情報をひとまとめにしたブロックを、鎖のようにつなげた形状をしています。もちろん、データ上でのことなので、目に見えるものではありません。

一つひとつのブロックには、ビットコインで行われた取引情報がまとめられ、さらに「ハッシュ関数」という特殊な計算方法で暗号化された状態で収められています。

この暗号を解読し、その取引に間違いがないかどうかを確認できれば、ひとつ前のブロックに関する情報を追加した上でつなげていきます。この作業をマイニングというのです。

マイニングに成功すると報酬が支払われる

ハッシュ関数は理論的に解くことができないため、解読するには適当な数値を当てずっぽうに入れていくしかありません。4桁の暗証番号を「0001、0002、0003…」と試していくような作業です。

そのため、膨大なデータを高速で処理する能力が必要で、効率良くマイニングするためには高性能のコンピュータと、それを長時間稼働させる電力が欠かせません。つまり、マイニング作業には、かなりのコストがかかるのです。

それでもマイニングに熱心な人々が絶えないのは、暗号を解き、ブロックをチェーンにつないだ人に対してビットコインが発行され、報酬として与えられるからです。現在、ビットコインが新たに発行されるのはマイニングに成功したときだけで、まさにコツコツと金鉱を掘り続ける作業に似ています。

この報酬のために、世界中の「マイナー(採掘者)」と呼ばれる人たちが熱心にマイニングを続けているのです。

ビットコイン(BTC)のハードフォークとは?意味から分裂の影響まで解説

BTCハードフォーク

ビットコイン初心者が首をひねる言葉に「ハードフォーク」があります。

ビットコインにおける「フォーク」とは何か、ソフトフォークとの違い、ビットコインキャッシュなど派生したアルトコインについて、詳しくご説明します。

そもそもハードフォークとは?

ハードフォークの「フォーク」とは、ブロックチェーンの分岐を意味します。それまで、一本の鎖としてつながってきたブロックチェーンが、ある時点で枝分かれすることから、このように呼ばれます。

ハードフォークが行われると、ブロックチェーンがAとA'の2本の鎖に分かれます。この2つに互換性がないと、それ以降はそれぞれ別々の仮想通貨として使われるようになります。つまり、Aという仮想通貨から、新たに分裂したA'という仮想通貨が生まれるのです。

また、たとえチェーンが分岐しても、それぞれに互換性があれば、2本のチェーンは1つの通貨として存続していきます。これはソフトウェアのバージョン違いのようなもので、最終的にどちらのバージョンがユーザーに受け入れられるかによって、どちらか一方に収束していき、ブロックチェーンは再び1つに合流します。

こうした場合は、ハードフォークに対して「ソフトフォーク」と呼びます。

なぜハードフォークが行われるのか?

ハードフォークが実行されるおもな理由は、仮想通貨のバージョンアップの必要が生じるため、つまりブロックサイズが上限に達してブロックに取引情報が入らなくなるスケーラビリティ問題を解決するためです。

仮想通貨での取引を素早く進めるためには、スムーズなマイニング作業が求められます。ところがビットコインは取引量が多いため、検証・承認作業が滞りがちになります。

そして、ブロックサイズが小さく取引情報が入りきらなくなると、送金に時間がかかったり、送金要求が承認されなかったり、また取引手数料が高騰するといったスケーラビリティ問題が発生します。これでは取引の遅延が起こり、早く処理するために手数料が高額になりやすく、それを嫌って利用者が離れていくリスクもあります。

この問題を解決するため、新たにコインを生み出すハードフォークが行われるのです。

ビットコイン(BTC)から派生したアルトコイン

アルトコイン

これまで、ビットコインでは何度もハードフォークが行われ、いろいろなアルトコインが生み出されてきました。

ビットコインのハードフォークにより誕生したおもなアルトコインを、一覧表にまとめてみました。

通貨名
誕生した年
主な特徴
価格(2020/11/12時点)
ビットコインキャッシュ(BCH)
2017年8月
ビットコインの8倍の容量
約2万6,700円
ビットコインゴールド(BTG)
2017年10月
アルゴリズムの変更により、幅広い人がマイニングできるようにする
約782円
ビットコインダイヤモンド(BCD)
2017年11月
匿名性の担保、取引処理の迅速化
約48円
スーパービットコイン(SBTC)
2017年12月
スマートコントラクトやライトニングネットワークの実装
約58円
ライトニングビットコイン(LBTC)
2017年12月
ブロックサイズをビットコインの2倍となる2MBにし、送金速度を3秒にまで短縮
約112円
ビットコインゴッド(GOD)
2017年12月
スマートコントラクト、ライトニングネットワーク、ゼロ知識証明などの実装
約17円
ビットコインシルバー(BTCS)
2018年1月
マイニングはグラフィックボードを使用したGPU方式で、誰でもマイニングに参加できる
約760円
ビットコインプライベート(BTCP)
2018年2月
高い匿名性を持つアルトコインであるジークラシック(ZCL)の要素を採り入れ、ゼロ知識証明を実装
約16円



ここ数年の間に、実にさまざまな種類のアルトコインがビットコインのハードフォークにより誕生しました。しかし、表からもわかる通り、現在のところそのほとんどが1,000円以下となっており、価格の面ではビットコインの一人勝ち状態となっています。

そんな中、唯一健闘しているのがビットコインキャッシュです。ビットコインキャッシュは、2017年8月にビットコインから分裂した、初のアルトコインです。

ビットコインキャッシュでは、取引情報を書き込むブロックサイズが上限8MBまで拡大され、ビットコインの8倍の容量を確保しました。これにより、長年にわたってビットコインの大きな問題とされていたスケーラビリティ問題の解決を目指しました。

ビットコイン(BTC)の購入方法

ビットコインの購入は、以下の3つの手順に沿って行います。

  • 1.暗号資産取引所に登録する
  • 2.銀行振込で日本円を入金する
  • 3.ビットコインを購入する

それぞれの方法について、簡単に説明していきます。

1.暗号資産取引所に登録する

※Androidの方はこちらの動画をご覧ください。

ビットコインをはじめとする暗号資産の取引を始めるには、まず最初に取引所で口座の開設をする必要があります。Coincheckの口座開設の手順は、以下の通りです。

  • ①Coincheckのアカウント登録をする
  • ②基本情報を入力する
  • ③本人確認書類の提出
  • ④顔と本人確認書類の撮影



2.銀行振込で日本円を入金する

Coincheckで暗号資産を購入するには、あらかじめ口座に日本円を入金する必要があります。

Coincheckが提供する「コインチェックアプリ」なら、メニュー画面を開いて「入出金」をタップするだけで、銀行振込・クイック入金・コンビニ入金の3種類の入金を簡単に行うことができます。

3.ビットコインを購入する

Coincheckでは、以下の2種類のビットコインの購入方法があります。

  • ①販売所で購入する
  • ②取引所で購入する

2つの購入方法の違いや具体的なやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。
これからビットコインの取引を始めようとお考えの方は、ぜひご覧ください。

ビットコインに関するFAQ

ビットコイン(BTC)

Q. ビットコインとは何ですか?分かりやすく教えてください。

A.ビットコインは世界で初めて誕生した仮想通貨(暗号資産)です。

2008年10月31日にビットコインに関する論文が発表され、2009年より取引が始まりました。仮想通貨の中で時価総額が最も高く、認知度も一番ある通貨と言えるでしょう。ビットコイン以外の通貨をアルトコインと呼び、イーサリアムやリップルなどが当てはまります。

詳しくは記事前半をご覧ください。

Q. ビットコインの現在の価格を知りたいです。

A.現在のビットコインの価格はリアルタイムチャートページから確認できます。

Q. ビットコインの将来性を教えてください。

A.ビットコインを含む仮想通貨の未来は現在より明るくなると思われます。

Q. ビットコインは危険ですか?

A. 一概にビットコインには危険性があるとは言い切れません。大きな価格変動にリスク(危険)を感じる人もいれば、儲けるチャンスだと感じる人もいるからです。

ビットコインで考えられる危険性は、例えば以下の3つが挙げられます。

  1. 価格変動が激しい
  2. 国や政府が規制をかける可能性がある
  3. 送金ミスやハッキングの可能性がある

仮想通貨を始めるなら、まずはビットコイン(BTC)から

ビットコイン(BTC)

初めて世に出た仮想通貨であり、今もその代名詞として君臨するビットコイン。

人気・時価総額ともにトップで、仮想通貨を始めるなら、まず持っておきたいコインといえるかもしれません。現実世界でいうならば、さしずめ世界のハードカレンシー(国際決済通貨)であるアメリカドルのような存在でしょう。

いずれにせよビットコインを始めるならば、まずは十分な情報を集め、よく検討してからスタートするようにしてください。