「イーサリアムの今後の動向が気になる！」 「2022年以降のイーサリアムの価格はどうなっていくの？」 DeFIやNFTなどに関連していることで注目を集めるイーサリアムですが、これからどうなっていくのか、このまま取引を続けていいのか気になるところですよね。 イーサリアム（ETH）の価格が今後どう動いていくのか、それを知るためには、過去のイーサリアムの価格推移を知ることがとても重要です。どのタイミングで価格が高騰したのか、逆にいつ価格が急落したのか、そしてその原因は何だったのか。それらを紐解いていくと、共通した原因が見えてきます。 この記事では イーサリアム（ETH）2022年の価格推移 イーサリアム（ETH）過去の価格推移 イーサリアム（ETH）の今後に影響を与えるイベント など、今後のイーサリアムの予想を解説します。イーサリアムの価格変動を逃さず、投資機会を図りたい方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。 イーサリアムについて詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 イーサリアムの今後を占う過去（2016~21年）の価格推移 2016年3月：「ホームステッド」アップデートで急騰【500円→1,600円】 2016年4〜6月：The DAOのICOで急騰【1,000円→2,100円】 2017年2月：EEA発足後に価格急騰【1,000円→5,000円台】 2017年6〜7月：取引遅延＆盗難事件で下落【4万円→1.7万円台】 2017年10月〜翌1月：「ビザンチウム」により急騰【5万円→16万円台】 2018年：ビットコインバブル＆ICO規制により下落【16万円→1万円台】】 2019年2〜6月：「コンスタンティノープル」＆復活期待で上昇【1.5万→3.6万円】 2020年1月：「イスタンブール」「ミュア・グレイシャー」後に上昇トレンド【1万円台→3万円】 2020年3月：新型コロナウイルスの影響により下落【2.5万円→1.1万円】 2020年7〜11月：DeFi（分散型金融）＆暗号資産ブームにより高騰【2.5万円→4.6万円】 2020年12月〜2021年1月：PoS移行に向けた運用開始＆暗号資産ブームにより急騰【6万円→11万円】 2021年5月：過去最高値である約47万円を記録 2021年11月：ビットコインETF承認で暗号資産好況。過去最高値を記録【約54万円】 2022年2月~3月：ロシアによるウクライナ侵攻が開始。ビットコイン価格の乱高下に影響される 2022年5月：FRBによる利上げ、Terra（LUNA）ショックによる価格暴落【約38万円→25万円】 2022年6~9月：イーサリアムの大型アップデート「The Marge」への期待で価格上昇。アップデート自体も9月15日に成功を収める【約13万円→約25万円】 過去の価格推移から分かる上昇と下降の特徴まとめ イーサリアムの価格が上昇した要因・イベント イーサリアムの価格が下降した要因・イベント イーサリアムの今後に影響を与えるイベント アップデート後に上昇する可能性が高い EEAによる実用化が進めば上昇する可能性が高い イーサリアムの価格変動の兆候を見逃さずに対処する方法 重要なニュースを見逃さずに情報収集する 価格アラートを登録しておく Coincheckアプリのプッシュ通知 イーサリアムの今後に関するQ＆A Q：「セレニティ（イーサリアム2.0）」におけるザ・マージ（The Merge）とはなんですか？ Q：イーサリアム（ETH）の価格は今後いくらまで上がりますか？ Q：イーサリアムETFは承認されますか？ イーサリアムの今後の展望 2022年のイーサリアム価格推移 ETH_JPY 2021年に過去最高値となる「1ETH=約54万円」を記録したイーサリアム（ETH）は、2022年になると一転して下落トレンドに突入。1月下旬には、一時約27万円まで下落します。 なお、この時の下落は米国のFRB（連邦準備制度）によるテーパリングの実施に対する懸念により、米国株をはじめとする株価が下落し、それと連動する形で暗号資産などの金融商品の価格も下落したことが要因とされています。 また、同時期にロシアの中央銀行が国内における暗号資産の利用とマイニングの禁止を提案したことも、価格下落の一因として挙げることができます。 その後、イーサリアムの価格は緩やかに上昇し、35万円前後まで回復します。しかし、2月下旬にロシアがウクライナに侵攻を開始したことを受けて市場は下落。ETHは約36万円から約30万円まで下落します。 侵攻が続くなか軟調な推移を続けるイーサリアムでしたが、株価の反発に合わせる形で反転上昇し始め、3月下旬には約42万円まで回復します。 しかし、5月9日にアルゴリズム型ステーブルコインのUST（TerraUSD）が「1ドル=1UST」の価格を維持できなくなるという問題が起き、USTのペグ（連動）を維持するためのガバナンストークンであるLUNA（テラ）に対する信用が低下し、価格も暴落します。 LUNAの運営組織である「Luna Foundation Guard（LFG）」は、USTのペグを維持するための準備資産として約35億ドル相当のビットコインを保有していましたが、今回の騒動を受けて「LFGがペグを維持するために、大量のビットコインを売却するのではないか？」という憶測が広がり、市場でビットコインの売りが加速。これを受けて、ETHも約38万円から約25万円まで下落します。 さらに6月には、アメリカのハイテク株を中心に金融市場全体が暴落し、暗号資産も続落。5月のLUNA事件とも連鎖し、市場の暗号資産への不信感は一層と高まってしまいました。パニック売りとも言える状況に陥り、ETHも約14万円まで下落しました。 続く8月26日には、FRBのパウエル議長が「ジャクソンホール会議」の講演で利上げを継続する意思を表明したことを受けて、株式や暗号資産など金融市場全体が下落します。この影響で、ETHは約23万円から約20万円まで下落します。 度重なる悪材料により下落局面が続くと思われましたが、9月に入ると大型アップデート「The Merge」を控えたイーサリアム（ETH）を中心に、市場は復調していきます。この影響で、ETHは約21万円から約25万円まで上昇しました。 しかし、11月に大手暗号資産取引所「FTX Trading」を運営するFTXグループが資金不足による破産の危機を迎えたことにより、相場は再び暗転します。FTXの経営破綻を受けてリスク回避ムードが広がるなか、ETHは約23万円から約16万円まで急落しました。 FTXグループは、同月11日にFTX.USや姉妹会社のアラメダリサーチ、日本法人のFTX Japanを含む約130の関連会社が、米連邦破産法11条の適用を申請したことを発表しました。それに伴い、CEOのサム・バンクフリードマン氏が辞任を発表し、後任として米エネルギー会社「エンロン」の清算手続きを率いたジョン・J・レイ氏が着任しました。 イーサリアムの今後を占う過去（2016~21年）の価格推移 出典：Coin Gecko 2014年にイーサリアム（ETH）が誕生してから現在（2021年1月時点）までの価格は、上のグラフのような推移をしています。 大きく上昇した局面もあれば、急落した時期もあることがわかりますね。 この章では、大きく価格が変動した局面を切り取って、そのタイミングで何が起こったのか原因も合わせて解説します。 過去の上昇、下降の要因を理解することで、よりイーサリアムの今後が見えてくるでしょう。 2016年3月：「ホームステッド」アップデートで急騰【500円→1,600円】 イーサリアムが誕生したのは、2013年11月のことです。当時19歳だったヴィタリック・ブテリンという少年が考案しました。イーサリアム誕生から2016年2月初旬までは1ETH＝500円以下の水準で価格が推移していましたが、2016年2月頃から価格が大きく上昇しました。 出典：Coin Gecko 価格が大きく上昇した原因としては、大規模なアップデートが関係していると考えられます。2016年3月15日には、イーサリアムの2回目のアップデートである「ホームステッド」の実施がありました。まさにこの3月15日、イーサリアムは登場以来最高値の1ETH＝1,696円を突破しました。 2016年4〜6月：The DAOのICOで急騰【1,000円→2,100円】 出典：Coin Gecko 「ホームステッド」実施後に一度価格は落ち着き、1ETH＝1,000円水準まで戻りますが、再び価格は急騰に転じました。その理由としては、「The DAO」という大規模なプロジェクトのICOでイーサリアムが活用されたからと考えられます。ピークとなった2016年6月16日には、1ETH＝2,148円にまで上昇しました。 しかし、The DAOのシステムの脆弱性を突いたイーサリアム盗難事件が起こり、価格は再度1ETH＝1,000円前後まで急落しました。イーサリアムのブロックチェーン自体には問題はありませんでしたが、多くの投資家がイーサリアムのセキュリティーを問題視しました。このことをきっかけに、イーサリアムは分裂し、イーサリアムとイーサリアム・クラシックに分かれることになりました。 イーサリアム（Ethereum/ETH）とイーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）の違いと基本的な特徴 Coincheck 2017年2月：EEA発足後に価格急騰【1,000円→5,000円台】 出典：Coin Gecko The DAO事件の後は1ETH＝1,000円前後を推移していましたが、2017年2月頃からまた価格が上昇し始めました。これは、2017年2月にEEA（エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス）が発足し、イーサリアムを企業がビジネスで活用する運気が高まったことが原因です。実用性のある通貨だという見方が広がり、将来性への期待感が高まりました。価格は上昇し続け、2017年5月下旬には初めて1ETH＝5,000円台を突破しました。 その後もイーサリアムの価格は順調に伸び続け、2017年6月中旬には1EH＝4万円台まで高騰しました。 2017年6〜7月：取引遅延＆盗難事件で下落【4万円→1.7万円台】 出典：Coin Gecko EEA発足後から順調に伸びていたイーサリアムの価格ですが、2017年6月中旬を過ぎた頃、価格が反落していきます。この原因としては、イーサリアムの利用が一気に増加したため、取引処理が遅れる障害が発生したためと考えられます。 また、2017年7月には、有名なウォレットサービスである「Parityウォレット」から約35億円分のイーサリアムが盗難される事件が発覚しました。この事件も価格が下落した一因と考えられています。 2017年10月〜翌1月：「ビザンチウム」により急騰【5万円→16万円台】 出典：Coin Gecko 2016年後半からはまたゆるやかに価格上昇の推移を見せていたイーサリアム。それでも1ETH＝5万円台が最高でしたが、2017年10月以降、価格が一気に高騰します。2017年10月といえば、「メトロポリス」アップデートの第1段階である「ビザンチウム」が実装された月です。 また、その後も急騰が続いたもうひとつの理由として、2017年からイーサリアムを利用したICOプロジェクトが本格化したことが挙げられます。 ICO（Initial Coin Offering：イニシャル・コイン・オファリング）とは 資金調達をしたい企業やプロジェクトが、独自の暗号資産（ICOトークンまたはコイン）を発行・販売することで資金を集める資金調達方法です。イーサリアム自体もICOの成功事例のひとつです。独自の暗号資産を自前で用意するには多くの時間や費用がかかりますが、イーサリアムのスマートコントラクト機能を使えば低コストで独自のICOトークンを発行できるため、多くのICOにイーサリアムが利用されています。 多くのICOにイーサリアムが使われていること、スマートコントラクト機能の実用性が高いことからイーサリアムは高く評価され、価格の上昇につながったと考えられます。 価格の急騰はその後2018年1月まで続き、2018年1月初旬には1ETH＝16万円台まで価格が上がりました。 2018年：ビットコインバブル＆ICO規制により下落【16万円→1万円台】 出典：Coin Gecko 2018年1月に1ETH＝16万円台まで高騰したイーサリアムですが、それ以降は下降トレンドが続いています。2018年は1月以降価格が下がり続け、2018年末には1ETH＝1万円台まで下がりました。 盛り上がっていたイーサリアムが下降に転じた理由としては、2つ考えられます。ひとつはビットコインバブルの影響です。2018年に入ってからビットコインの価格が下落し、それに伴ってイーサリアムを含むアルトコインも軒並み価格が下がりました。 そしてもうひとつはICO規制問題です。2017年9月に中国がICOによる資金調達を全面禁止にし、他の国でもICOを規制する動きが見られました。イーサリアムはICOに利用されることが多いため、ICO禁止はイーサリアムの価値を下げる要因となりました。 【今後の予測付き】ビットコインバブルが起こった背景と崩壊の理由 Coincheck 2019年2〜6月：「コンスタンティノープル」＆復活期待で上昇【1.5万→3.6万円】 出典：Coin Gecko 2019年に入ってから1ETH＝1.5万円程度を推移していたイーサリアムですが、2月頃からじわじわと値を上げ始め、6月には1ETH＝3.6万円台まで上昇しました。 2019年2月には、イーサリアムの「メトロポリス」アップデートの2段階目「コンスタンティノープル」が実装されました。実装後に価格が上がり始め、またこの頃からビットコインも上昇トレンドに乗ったため、暗号資産の復活が期待され、価格が上昇したと考えられます。 2020年1月：「イスタンブール」「ミュア・グレイシャー」後に上昇トレンド【1万円台→3万円】 出典：Coin Gecko 2019年12月8日に「メトロポリス」アップデートの3段階目「イスタンブール」、そして2020年1月2日に「ミューア・グレイシャー」のアップデートが実装されました。これをきっかけに価格は上昇トレンドとなり、1ETH＝1万円台だった価格が3.6万円まで上がりました。 2020年3月：新型コロナウイルスの影響により下落【2.5万円→1.1万円】 出典：Coin Gecko 3月11日にWHO（世界保健機関）が新型コロナウイルスについて、「パンデミック（世界的流行）の状態にある」と発表したことにより、市場全体に不安が蔓延。イーサリアムやビットコインをはじめとする、暗号資産全体の価格が急落しました。 2020年7〜11月：DeFi（分散型金融）＆暗号資産ブームにより高騰【2.5万円→4.6万円】 出典：Coin Gecko コロナの影響により一時は価格が急落するものの、DeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）などの人気に支えられ、7月後半から価格が急上昇。1ETH＝約2.5万円から、8月上旬には一気に4万円台に突入します。 2020年12月〜2021年1月：PoS移行に向けた運用開始【6万円→11万円】 出典：CoinGecko イーサリアムの最終アップデートである「セレニティ（イーサリアム2.0）」（※）の運用が、2020年12月1日からスタートしました。 （※）「イーサリアム2.0」は当時の呼称。現在はこの名称は廃止され、「マージ」（「The Merge」）に統合されている。詳細はこちら。 このニュースを受けて、2020年11月には4万円台だった価格は6万円台まで上昇。市場全体の上昇トレンドの影響もあり、2021年1月初旬には一気に11万円まで到達します。 2021年5月：暗号資産ブームによって急騰【約47万円】 出典：CoinGecko 暗号資産ブームはその後も継続し、それに伴いイーサリアムの価格も順調に上昇していきます。そして、2021年5月13日には過去最高値を更新する約47万2,000円に達します。 しかし、同時期に米電気自動車大手のテスラがビットコインによる自社製品の決済を停止したことや、中国政府が金融機関や決済企業が暗号資産関連の業務を行うことを禁止したことを受けて、市場は一気に暗転。イーサリアムの価格も下落を続け、5月末には約27万円まで値を下げます。 2021年11月：ビットコインETF承認で暗号資産好況。過去最高値を記録【約54万円】 出典：CoinGecko 2021年6月～9月の間、大きなレンジの中で価格が推移していたイーサリアムですが、9月には一度高値更新を目指す動きを見せます。これは、NFTの急速な普及に後押しされたものと考えられます。 そして、2021年10月15日に米国初のビットコインETFが承認されたことを受け、暗号資産全体が高騰。立て続けに、旧Fecebookが「Meta」に社名を変更し、メタバース事業への巨額の投資を行う方針を打ち出します。NFTの基軸通貨のような存在であるイーサリアムに市場の関心が集まり、高値を更新。11月に、過去最高値である約54万円を記録しました。 DeFiやNFTマーケットプレイスといったイーサリアムブロックチェーン上に構築されているDappsの利用も増加し、需要が増加していたとも捉えられます。 上記のグラフでは、1週間ごとの各NFTマーケットプレイスにおける出来高を2021年5月から2022年5月までのデータ期間で示しています。 2021年の年末から2022年の年初にかけて、取引高がピークに達していることが分かるかと思います。圧倒的な利用量を誇るOpensea（青色の部分）およびLooksRare（緑の部分）は、どちらもイーサリアムブロックチェーンをメインとして構築されています。 2022年2月~3月：ロシアによるウクライナ侵攻が開始。ビットコイン価格の乱高下に影響される 出典：CoinGecko 2022年2月24日にロシアのウクライナ侵攻が始まると、暗号資産市場、とりわけビットコインの取引高が大きく上昇しました。このような市場の動きは、ロシア市民が所有する資産の逃避先にビットコインが選ばれたがゆえに発生したものと考えられています。実際に、ロシアルーブル建てのビットコイン取引はウクライナ侵攻前後で比較すると大きく取引高が伸びています。 ビットコインの値動きは暗号資産市場全体のベンチマーク（指標）にもなっているため、イーサリアムの価格へ影響を及ぼしている可能性が高いです。上記のような影響で、ウクライナ侵攻が発覚した2月24日から約10日間に渡って乱高下しています。 2022年5月：FRBによる利上げ、Terra（LUNA）ショックによる価格暴落【約38万円→25万円】 出典：CoinGecko 2021年5月、暗号資産市場全体に大きな暴落が起こりました。これは主に２つの要因から引き起こされたと考えられています。 1つ目の要因が、アメリカの中央銀行であるFRB（連邦準備制度理事会）が進めた利上げ、そして2つの目の要因がステーブルコインTerra（及びそのガバナンストークンであるLUNA）の崩壊です。1つ目の要因は金融市場全体に起因する要因、2つ目が暗号資産市場特有の要因です。 FRBが進めた利上げは、金融引き締めとも言い換えることができます。金融引き締めとは端的に言うと、物価の安定化や景気過熱の抑制を実現するために実施する政策で、主に政策金利の利上げといった施策を行います。事実として、米国の政策金利（フェデラル・ファンドレート）は2022年の1月には0.25%でしたが、2022年の10月には3.25%まで引き上げられました。 このような施策を打った背景としては、急激な物価上昇（インフレ）が挙げられます。FRBは金利の引き上げを実行することで世の中に流通する貨幣の総量を減少させインフレを抑制したいという訳です。 一般的に上記のような利上げが行われると、イーサリアムのような値動きが激しい資産は売られる傾向にあります。なぜならば、値動きの激しい金融商品から得られるリターンよりも、国債と言った比較的安全な金融商品から得られるリターンへの選好が上昇するからです。 2つ目の要因であるステーブルコインTerraの崩壊は、上記の要因よりも強く暗号資産市場全体の価格下落に結びついていると考えられます。 Terraとは、ステーブルコイン関連のプロジェクトの名称です。米ドルや日本円といった既存の法定通貨と同等の価値を維持することを目的に作られた暗号資産のことをステーブルコインと呼び、Terraはこのようなステーブルコイン関連のプロジェクトとしては大規模なものでした。 事実として、崩壊前時点においてTerraのガバナンストークンであるLUNAは、時価総額でTOP10にランクインしていました。しかしながら2022年5月7日に、米ドルとの価値連動が外れる事態（デペッグ）が起きてしまい、Terra（米ドルと連動していたステーブルコインであるUST）とLUNAの価格は急降下しました。 上記した2つの要因が合わさり、暗号資産市場で大きな価格下落が引き起こされたとされる可能性が高いです。 2022年6~9月：イーサリアムの大型アップデート「The Marge」への期待で価格上昇。アップデート自体も9月15日に成功を収める【約13万円→約25万円】 出典：CoinGecko 2022年9月15日、イーサリアムの大型アップデートとしてかねてより注目されていた「The Marge」が成功し、同ブロックチェーンのコンセンサスアルゴリズムがPoW（Proof of Work）からPoS（Proof of Stake）へ移行しました。 このコンセンサスアルゴリズムの移行が成功することにより、イーサリアムブロックチェーンの維持に必要な電力量が99.95%削減できると言われています。 加えて今回のアップデートは、イーサリアムがかねてより直面していたスケーラビリティ問題（ブロックサイズの上限が送金手数料の高騰や取引を処理する速度が遅くなってしまう問題）の解決にも寄与するものでした。 The Margeの実施後は価格が下落したものの、この下落はアメリカFRBの利上げといった金融市場全体の影響を強く受けたものである可能性が高いです。 市場参加者からはThe Margeの影響で今後、イーサリアムブロックチェーンのネイティブトークンであるETHの受給バランスの是正が見込めるといったポジティブな見方をされている傾向があります。 今回のアップデートにより1日に発行されるETHの量は大幅に減少し、売り圧も減少する可能性が高いです。このような事情によりトークンの希少性が高まり、将来的かつ長期的にETHの価格が急騰していく可能性は十分に考えられます。 イーサリアムの過去の価格推移から今後の上昇、下落を占うまとめ イーサリアムの価格が上昇した要因・イベント 今までのイーサリアム（ETH）の価格推移を振り返ってみると、価格が上昇した場面では以下のような特徴が見られます。 イーサリアムのアップデートが実装された イーサリアムのアップデートが実装された前後で、大きく価格が上昇しています。 2回目のアップデート「ホームステッド」では、1ETH500円→1,600円に高騰 3回目のアップデート「メトロポリス」内「ビザンチウム」では、1ETH＝5万円→16万円台に高騰 「コンスタンティノープル」では、1ETH＝1.5万円→3.6万円台に高騰 「イスタンブール」「ミュア・グレイシャー」では、1ETH＝1万円台→3万円台に高騰 PoS移行に向けた「フェーズ0」では、1ETH=6万円→11万円に高騰 イーサリアムの実用性や将来性につながる大きなニュースがあった イーサリアムの実用性や将来性につながる大きな事柄が発表されたことをきっかけに、イーサリアムの価格が大きく上昇しました。 大規模プロジェクト「The DAO」のICOでイーサリアムが使われた→価格が2倍に急騰 EEA（イーサリアム企業連合）が発足→価格が1ETH1,000円台から5,000円台に急騰 NFT・メタバースに関連する大きなニュースがあった イーサリアムはNFTの基軸通貨のような役割を果たしているため、著名なIPを持つプロジェクトの誕生や、NFTの高額落札などのニュースがイーサリアムの価格に影響を与えることがあります。NFTと関連性の高いメタバースのニュースも同様に、イーサリアムの価格に影響を与えることがあります。 旧Fecebookが「Meta」に社名を変更→過去最高値（約54万円）を記録 イーサリアムの価格が下降した要因・イベント 価格が大きく下降した局面にも特徴があります。 大規模なイーサリアム盗難事件が発生した 多額のイーサリアムが盗まれる事件が発生したことで、イーサリアムに対する不安が高まり、価格が急落する場面がありました。 ・The DAO事件では、価格が1ETH＝2,100円→1,000円に急落 ・Parityウォレット盗難事件では、1ETH＝4万円台→1.7万円台に下落 イーサリアムの実用性・将来性が不安視される材料が出てきた イーサリアムの実用性や将来性にとってマイナスなニュースが発表された局面では、価格は下降トレンドになっています。 中国でのICOが全面禁止となって以降、イーサリアムは下降トレンドへ 取引処理が遅れる障害発生で、価格が反落 【2020年最新】中国の暗号資産市場とこれまでの流れを解説 Coincheck ビットコインのバブル崩壊に伴って下降トレンド 2018年に入ってからビットコインの価格は下降トレンドに転じ、1年間で8割も下落しました。これに伴い、イーサリアムの価格も下降の一途を辿りました。ビットコインの価格推移もイーサリアムに大きく影響すると考えられます。 イーサリアムの今後の価格に影響を与えるイベント イーサリアムの今後の価格は、主に以下の4つのイベントに影響を受けると考えられます。 アップデート後に上昇する可能性が高い NFT・メタバース市場が拡大すれば上昇する可能性が高い イーサリアムETFが承認されれば上昇する可能性が高い EEAによる実用化が進めば上昇する可能性が高い 各内容について、解説していきます。 アップデート後に上昇する可能性が高い 今まで実施されたイーサリアムのアップデート前後では、イーサリアムの価格が上昇しています。 2回目の大型アップデート「ホームステッド」では、1ETH500円→1,600円に高騰 3回目の大型アップデート「メトロポリス」内「ビザンチウム」では、1ETH＝5万円→16万円台に高騰 「コンスタンティノープル」では、1ETH＝1.5万円→3.6万円台に高騰 「イスタンブール」「ミュア・グレイシャー」では、1ETH＝1万円台→3万円台に高騰 「ザ・マージ（The Marge）」では1ETH=約13万円→約25万円に高騰 つまり、今後のアップデート時にも、価格は上がる可能性が高いといえます。 2022年9月15日、イーサリアムは大型アップデート「ザ・マージ」（「The Merge」）を完了しました。 このアップデートの大きな目的は、「Pow」（Proof of work）から、「PoS」（Proof of stake）への移行です。 出典： ethereum.org 「Pow」とは、主にビットコインで使用されているアルゴリズムで、マイニングでブロックチェーン上に取引を記録することが特徴です。PoWは画期的なシステムではありましたが、需要が拡大するにつれていくつかの問題が生まれました。特に、莫大な電力を消費するマイニングが与える、環境への負荷に対して批判があります。 そこで、イーサリアムはかねてから「PoS」への移行へ向けて、アップデートを繰り返してきました。PoWからPoSに移行することで、報酬の条件が「計算量と処理速度」から「保有量と保有年数」へと変化します。「マージ」によるPoSへの移行により、これまで行われていたマイニングが不要となり、エネルギー消費量は最大で99.95%削減できるとイーサリアム財団は予測しています。 上記のようなエネルギー効率の改善に加え、PoSへの移行に伴ってETHの価格が上昇する要因となる可能性が生まれました。具体的には、1日に新規発行されるネイティブトークン（ETH）の減少、ステーキングのロック期間の存在によるETHの売り圧減少、が挙げられます。 このような事情によりトークンの希少性が高まり、将来的かつ長期的にETHの価格が急騰していく可能性は十分に考えられます。 なお、イーサリアム財団からの公式発表によると、1日当たりの新規発行量はザ・マージ前の14600ETHから1600ETHになり、約90%減少するとされています。 NFT・メタバース市場が拡大すれば上昇する可能性が高い イーサリアムはNFTの基軸通貨のような役割を果たしています。実際に、2022年現在はほとんどのNFTがイーサリアムで取引されています。そのため、NFTの高額落札などのニュースがイーサリアムの価格に影響を与えることがあります。 NFTと関連性の高いメタバースのニュースも同様に、イーサリアムの価格に影響を与えることがあります。 カナダのリサーチ企業Emergen Research社は、メタバースの市場規模が2028年までに8289.5億ドル（日本円で約99兆4740億円）まで成長すると試算しています。 参考：Emergen Research 今後も、大企業のメタバース領域への投資など、NFT・メタバース領域にポジティブなニュースをいち早くチェックすることが、イーサリアムの価格推移を逃さず対処する決め手となるでしょう。 イーサリアムETFが承認されれば上昇する可能性が高い< イーサリアムETF（Exchange Traded Fund）とは、上場投資信託で株と同じようにイーサリアム取引ができるようになる仕組みを指します。イーサリアムETFが承認されれば大きな資産を動かす投資家が、ビットコインだけではなくイーサリアムもポートフォリオに組み込む動きが生まれる可能性があり、イーサリアムへの注目度が上がるでしょう。 すでに、米国やカナダでビットコイン先物ETFが上場した際は、大きな価格上昇のきっかけになっています。2022年7月現在、カナダやオーストラリアの証券取引所で、イーサリアムETFが取引されています。また、米国でも、イーサリアムに関連するETFをSECに申請する動きがあります。（現状は全て非承認。） 世界で最も取引が活発なニューヨーク証券取引所にイーサリアムETFが上場した際は、イーサリアムの価格変動に寄与する可能性があると言えます。 EEAによる実用化が進めば上昇する可能性が高い もうひとつ、価格上昇に寄与する可能性が高いのが、EEA（エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス）の動向です。EEAとはイーサリアムを活用してビジネスを展開していくことを目指した組織のことで、マイクロソフトやトヨタ、JPモルガンなどの企業が参加しています。 この組織によりイーサリアムを活用したビジネスやサービスがたくさん生まれれば、さらにイーサリアムの利用価値が上がり、通貨の価値も上がると予想されます。 2019年12月には、EEAはデジタル資産とブロックチェーン技術の推進を目的とする世界有数の商業組織「チェンバー・オブ・デジタル・コマース（Chamber of Digital Commerce）」と戦略的パートナーシップを締結したことを発表。暗号資産業界を牽引する2つの組織の提携は、トークンエコノミーのさらなる発展につながると見られています。 EEAの動向を常にチェックし、イーサリアムやスマートコントラクト技術を活用したサービスの発表などをいち早くチェックすることが、イーサリアムの価格推移を逃さず対処する決め手となるでしょう。 イーサリアムの価格変動を見逃さずに対処する方法 イーサリアム（ETH）投資を行う上では、価格上昇のタイミングを逃さず、適切に対処することが求められます。 しかし、イーサリアムのアップデートのタイミングは遅れがちで、アップデート内のアップデートも追加で発表されることも多くなっています。また、NFTやメタバースに関する動きはとても活発で、常にアンテナを貼り、情報が入るようにしておく必要があります。イーサリアムETFやEEAの動向も、ニュースが発表された時点でいち早く情報を取り入れたいところです。 そのためにおすすめしたい準備を、3点ご紹介します。 重要なニュースを見逃さずに情報収集する 出典：Googleアラート 「Googleアラート」というサービスを使えば、登録しておいたキーワードを含むコンテンツが新しく更新された時に、メールで通知を受け取ることができます。情報をいち早く入手できるので、重要な情報が入ったらすぐにイーサリアムを買い増すなどの行動に移すことができるでしょう。 例えば「イーサリアム 実装」「イーサリアム アップデート」「イーサリアム 導入」などのキーワードがおすすめです。 価格アラートを登録しておく Googleアラートと合わせて活用したいのが、暗号資産取引所の「価格アラート機能」です。 例えば価格が上昇し始めたタイミングを知るために、「◎円を上回ったら通知」と設定しておけば、その条件を満たした場合にメールや電話でお知らせしてくれます。 価格が上がる材料がある時に価格上昇の兆しが見えたら買い増すなど、自分でルールを設定しておけば、価格推移にいち早く対処することができるでしょう。 Coincheckアプリのプッシュ通知 暗号資産取引所であるCoincheckでは、アプリケーションにプッシュ通知機能が備え付けられています。 通貨ごとに通知ON・OFFの設定できるのでとても便利です。気になる通貨に大きな変動が起こるといち早く通知してくれるので、アプリを利用されている方はぜひ設定してみてくださいね。 【iOS/Android】通貨別プッシュ通知他、機能の追加を行いました！ Coincheck Coincheckの無料登録はこちら イーサリアムの今後に関するQ＆A イーサリアムの今後の展望や将来性に関するよくある疑問を、Q＆A形式でご紹介します。 ザ・マージ（The Merge）とはなんですか？ ザ・マージとは、ビーコンチェーンをイーサリアムのメインチェーンに統合し、コンセンサスアルゴリズムをPoWからPoSに完全移行するアップデートのことを指します。 イーサリアムはそのブロックチェーンの運用に莫大な電力量を消費していましたが、このアップデートにより使用する電力エネルギーを従来と比較して99.95%削減できると予想されています。 The Mergeは当初2021年中に完了することが予定されていましたが、幾度の延期を繰り返し最終的に2022年9月15日に完了しました。 Q：イーサリアム（ETH）の価格は今後いくらまで上がりますか？ これまでのイーサリアムの最高価格は、2021年5月13日に記録した「1ETH＝約54万円」です。 2022年10月時点の価格は「1ETH＝約19万円」と、その時の価格から半分以下になっています。しかし、他の金融商品と比べて、価格の変動幅（ボラティリティ）が大きいのが暗号資産の特徴です。また何かのきっかけで市場が上向きになれば、これまでの最高値を更新する可能性はあると言えるでしょう。 Q：イーサリアムETFはアメリカで承認されますか？ ETF（上場投資信託）とは、一言で説明すると「証券取引所に上場している投資信託」のことです。投資信託とは、複数の投資家から資金を集めて、専門家が株式や債券などに投資し、その運用益を投資家に還元する金融商品のことで、「ファンド」とも言われています。 つまりイーサリアムETF（Exchange Traded Fund）とは、上場投資信託で株と同じようにイーサリアム取引ができるようになる仕組みを指します。イーサリアムETFが承認されれば大きな資産を動かす投資家がイーサリアムをポートフォリオに組み込む動きが生まれる可能性があり、既存金融市場のプレイヤーがイーサリアムへの投資に前向きになる可能性が高いです。 イーサリアムETFは既に、2022年4月にカナダのトロント証券取引所、2022年5月にオーストラリアの取引所であるCboeオーストラリア、にて上場しています。この流れが米国でも起これば、イーサリアムの価格が暴騰する可能性は高いと考えられます。 事実として、アメリカの資産管理会社「Kelly Strategic Management（ケリー・ストラテジック・マネジメント）」は2021年11月29日に、イーサリアムの先物ETFの申請をSECに提出しています。もしこの申請が承認された場合、イーサリアム単体だけでなく暗号資産市場にとってもかなりの好材料となり得ます。 しかしながら、アメリカにてイーサリアムETFが上場できるか否かは、金融当局であるSEC（米国証券取引委員会）の方針次第と言えます。イーサリアムのETF承認申請は2016年7月に初めてSECに提出されて以来何度か行われてきましたが、今のところ承認には至っていません。 当該ETFの承認申請が拒否されてきた理由には、「暗号資産市場は、価格操作が起こるリスクが高い」という、SECがもっとも問題視している点を解決できるような商品の提案を、投資会社ができなかったことに原因があります。 今後、SECが抱いている懸念を払拭できるようなETFの提案ができれば、イーサリアムのETFがアメリカでも承認される可能性はあると言えるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら イーサリアムの今後の展望まとめ 2021年には1ETH＝54万円台まで高騰したイーサリアム。その後だいぶ水準は下がったものの、それでも日々上下を繰り返しながら推移しています。 価格上昇に備えるために大切なことは、 アップデートの時期を正確に把握すること イーサリアムの将来性につながる好材料のニュースをいち早く入手すること このふたつです。 今回の記事で紹介したように、GoogleアラートやCoincheckアプリのプッシュ通知を使い、早いタイミングで情報が自動的に手に入るようにしましょう。 動くタイミングを決めておくこと、そして誰よりも早く動くこと。その環境を整えておくことが大切です。

「仮想通貨（暗号資産）ってもう終わりなの？」 「仮想通貨（暗号資産）を持っていてももう意味がないの？」 「仮想通貨（暗号資産）の価値ってもう上がらないの？」 あなたは今、仮想通貨に関するネガティブな話を耳にして、仮想通貨の将来に不安を持っていませんか？ 実際、下記のような理由から2018年には仮想通貨の価格が一気に暴落したこともあり、「仮想通貨はもう終わりなのではないか？」と考える人が増えています。 【暴落してしまった理由】 - 実態以上に価格が上昇しバブルが弾けた - 各国の仮想通貨への規制が強化された - 取引所へのセキュリティーの不安が高まった しかし、実は仮想通貨は終わりではなく、むしろ、今後伸びる可能性が高いといわれています。 中でもビットコインなど将来性が高いと噂されている仮想通貨を購入して来る価格上昇の時を待っている人も多くいるでしょう。 価格上昇する可能性が高いと言われているのは、下記5つの理由からです。 ビットコインの半減期が予測されているから 仮想通貨の実用化が進められているから 大手企業が仮想通貨市場に参入してきているから 仮想通貨ETFの承認によって機関投資家参入が期待されているから（※日本以外） 著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから 今回は、「仮想通貨は終わり」と噂きっかけとなった暴落の理由から、今後伸びていくであろう仮想通貨とその理由について、詳しく説明していきます。 これを読めば、まだまだ「仮想通貨の今後は明るい」ことが分かるはずです。 また、2020年以降の仮想通貨の展望や価格上昇が期待されている具体的な通貨についてもご紹介するので、ぜひチェックしてみてくださいね。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 1.「仮想通貨は終わり？」と言われる主な要因は2018年の暴落 2.2018年の仮想通貨暴落の3つの理由 2-1.実態以上に価格が上昇しバブルが弾けたから 2-2.各国の仮想通貨への規制が強化されたから 2-3.取引所へのセキュリティーの不安が高まったから 3.仮想通貨は終わりではない?2020年以降価格上昇が予測される5つの要因 3-1.ビットコインの半減期が予測されているから 3-2.仮想通貨の実用化が進められているから 3-3.大手企業が参入してきているから 3-4.仮想通貨ETFの承認によって機関投資家参入が期待されているから 3-5.著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから 4.2020年以降価格上昇が期待されている仮想通貨一覧 5.2020年以降に仮想通貨の価格が下落する可能性はあるのか？ 6.まとめ 1.「仮想通貨は終わり？」と言われる主な要因は2018年の暴落 仮想通貨が終わりと言われるようになった大きな理由として、2017年にバブルを迎えた仮想通貨の価格が2018年に一気に暴落したことがあげられます。 出典：CoinMarketCap 例えば、ビットコインは2017年後半のバブル時には200万円以上（1BTC）の価格をつけ、多くの人が仮想通貨に注目していましたが、2018年には50万円（1BTC）を下回るくらいに急落しました。 アルトコインに関しても、例えばXRP（エックスアールピー）はバブル期には400円（1XRP）の価格をつけていましたが、2018年には40円（1XRP）を下回り、アルトコインによってはほとんど価格がつかなくなってしまったものもありました。 そのため、仮想通貨に投資をした人の中には大きく損をした人も出てきてしまい、市場には絶望的な雰囲気が漂うようになり「仮想通貨は終わった」といった声が聞こえるようになってきてしまったのです。 ただ、2018年の仮想通貨の暴落は、通貨自体の価値に疑問があったことが理由ではなく、様々な要因が絡み合った上で、結果として価格が下がってしまっただけでした。 暴落の理由を理解すれば、「仮想通貨は終わり」と断言できないことが分かるはずです。 そこで、次章からは「仮想通貨は終わり」と言われる大きなきっかけとなった2018年の暴落について詳しく解説します。 現在（2020年3月）のところ、コロナウイルスなどの影響で再び価格が暴落してしまいました。こちらも仮想通貨自体の価値とは関係ない要因での暴落であって、一時的なものとの見方が強いです。ただ、今後の世界情勢などを慎重に見て価格の行方を判断していく必要はあります。 2.2018年の仮想通貨暴落の3つの理由 「仮想通貨は終わり」と言われるきっかけとなった2018年の主な暴落理由は、下記3つです。 実態以上に価格が上昇しバブルが弾けたから 各国の仮想通貨への規制が強化されたから 取引所へのセキュリティーの不安が高まったから これを見ると、仮想通貨の技術自体に暴落の理由があったのではないことが理解でき、「仮想通貨は終わり」と言い切れないことが分かります。 2-1.実態以上に価格が上昇しバブルが弾けたから 仮想通貨は将来性のある通貨と見られていますが、2017年のバブル期には、実用化が本格的にされていない段階で投機的に価格が上昇していました。 CMや広告によって知名度が一気にアップし、「億り人」などが出現する中、仮想通貨の実態を知らない人々が投機的に仮想通貨を買い求めているような状況だったのです。 そして、実態に見合うだけの価値がないままどこまでも価格が上昇していくのはやはり難しく、2018年にバブルが弾けて大暴落につながりました。 仮想通貨の価値が下がった後には多くの人が仮想通貨を手放したために、価格が上がりにくい状況が続いています。 【今後の予測付き】ビットコインバブルが起こった背景と崩壊の理由 Coincheck 2-2.各国の仮想通貨への規制が強化されたから 仮想通貨市場における流出や詐欺といった事件を受け、政府の仮想通貨への規制が厳しくなったことも暴落の理由とされています。 例えば、韓国では、仮想通貨に対する過剰な投資に危機感を抱き、2018年1月に政府から「国内取引所を全て閉鎖する」といった発言がありました。 さらに、中国やインドにおいても仮想通貨取引に対しては厳しい姿勢をみせていたため、「各国の法規制が仮想通貨の流通を阻害するのでは」との不安が広がり、価格暴落につながったのです。 現在では、上記のような国でも少しずつ仮想通貨取引が可能になってきています。 仮想通貨の規制とは？日本や中国などの海外の状況も解説 Coincheck 2-3.取引所へのセキュリティーの不安が高まったから 2017年の仮想通貨のバブル期以降、海外や国内で仮想通貨の流出事件が増えたことも価格暴落の理由のひとつです。 仮想通貨は、紙幣のような目に見える通貨とは異なり、デジタルデータとしてのみ存在している通貨であるため、ハッキング被害に合うことがあります。 特に2017年の仮想通貨のバブル期以降にはハッキング被害が相次いだために、取引所のセキュリティーへの不安が高まり、仮想通貨を手放す人が増えて価格暴落につながってしまいました。 現在、各取引所では流出事件を受けてセキュリティー強度をあげているため、ハッキング被害を受ける割合は少しずつ減少していると言われています。 以上のように、2018年の仮想通貨暴落の原因を確認すれば、取引所のセキュリティー問題や各国の法規制の強化など、仮想通貨の技術自体に対する不満が原因ではないことが分かるでしょう。 仮想通貨を盗難されないための対策とは？ Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 3.仮想通貨は終わりではない?2020年以降価格上昇が予測される5つの要因 仮想通貨は終わりではなく、実際は、2020年以降に仮想通貨の価格は上昇すると予測されています。それは、下記5つの要因があるからです。 ビットコインの半減期が予測されているから 仮想通貨の実用化が進められているから 大手企業が仮想通貨市場に参入してきているから 仮想通貨ETFの承認によって機関投資家参入が期待されているから（※日本以外） 著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから ひとつひとつ詳しく解説していきます。 3-1.ビットコインの半減期が予測されているから 2020年にはビットコインの半減期を迎え、価格が上昇することが予測されています。 そして、ビットコイン以外の仮想通貨の価格はビットコインの価格に連動していることが多いので、仮想通貨全体の価格上昇が見込まれるのではと期待されているのです。 ビットコインの半減期とは、マイニングの報酬が半分になってしまうことです。 ビットコインはマイニングの報酬として新規通貨を発行しているため、「ビットコインの報酬が減る＝新規発行枚数が減る」ということを意味しています。 そのため、「ビットコインの希少性が高まって、需要が供給を上回り価格が上昇していくのではないか？」と予測されているのです。 ビットコインの半減期について詳しく知りたい人は、下記リンクの記事をご参照ください。半減期の時期や半減期に向けて準備しておくことなどが分かります。 2020年5月予定のビットコインの半減期とは？仕組みや影響を解説 Coincheck 3-2.仮想通貨の実用化が進められているから 仮想通貨の本格的な実用化まではもう少し時間がかかりそうではありますが、実用化に向けての動きは着々と進められています。 そのため、実用化が進むことで仮想通貨の価値が上がり、価格にも反映されるのではないかと言われているのです。 代表的な通貨においては、実用化に向けた下記のような動きがあります。 ビットコイン：長期的にみてビットコイン支払い可能店舗が増えている。東京オリンピックに向けてビットコインが使える場所がさらに増えるのではないか、という意見もある。 イーサリアム：技術的な評価が高く、企業がイーサリアムを利用したシステムの構築など実用化に向けて着実に歩みを進めている。 XRP（エックスアールピー）：XRP（エックスアールピー）の実用化に向けて大手金融機関との協力体制が進められていて、送金サービスの主軸としての活躍が期待されている。 もちろん、実用化までには解決しなければならない問題は多くありますが、着実に本格的な実用化に向けて動いていることが分かります。 今後、日常生活で仮想通貨が多く使われるようになれば、知名度や価値が上がり、価格が上昇していくと予測されています。 仮想通貨の使い道8選！通貨別に投資以外の具体的な使い方を徹底解説 Coincheck 3-3.大手企業が参入してきているから マネックスグループや楽天のような大手企業が仮想通貨市場に参入してきていることから、今後の仮想通貨の価格上昇が期待されます。 なぜなら、大手企業が参入することで、より良いサービスの提供や仮想通貨の知名度アップにつながり、仮想通貨へ投資する人が増えることが予測されるからです。 また、大手企業が仮想通貨の将来に期待しているという見方もできることからも、大手企業参入は価格上昇につながる理由と言われています。 3-4.仮想通貨ETFの承認によって機関投資家参入が期待されているから 現在日本では認められていませんが、今後、仮想通貨ETFが承認されて、機関投資家が参入してくることによって、仮想通貨の価格上昇につながるのではないかという期待が高まっています。 ETFとは「上場投資信託」のことを指し、証券取引所に上場している投資信託のことを指します。 上場するためには厳しい審査が必須ですが、特にアメリカでは「ビットコインETF」の承認を申請する動きが活発になっています。 仮想通貨ETFが承認されれば、仮想通貨が金融商品と認められたということになり、信頼性が高まって多くの投資家の参入が期待されます。 さらに、株式と同じように投資することが可能になるために、機関投資家が参入しやすくなり、価格が上昇することが予測されています。 ただし、2020年3月現在では、仮想通貨ETFは認められていないため、今後の動向を注視していく必要があります。 仮想通貨ETFとは？国内の状況と上場が却下された理由とは？ Coincheck 3-5.著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから 最後に、著名人たちのビットコインへのポジティブな見解も、「仮想通貨は今後価格上昇するのでは？」という期待を後押ししています。例えば、下記のような見解があります。 上記、仮想通貨の価格に関する予測は、あくまで著名人の発言というだけであって、確実に予測通りになるとは断言できません。 ただ、このようなビットコインへのポジティブな見方が多くあるために、2020年以降の仮想通貨の価格上昇への期待感は高まっているということを押さえておいてください。 4.2020年以降価格上昇が期待されている仮想通貨一覧 2020年以降は仮想通貨は全体的に価格上昇していくことが期待されていますが、仮想通貨の中でも特に将来性が期待されているものを紹介します。 仮想通貨自体の性能が評価されていてかつ、実用化も着々と進行しているものを選びました。ぜひ参考にしてみてくださいね。 2020年以降に価格上昇が期待されている仮想通貨を厳選して紹介しましたが、必ずしも価格上昇するとは断言できないため、購入の際にはよく吟味することが大切です。 また上記以外にも将来性が期待されている仮想通貨は多くあるので、気になる仮想通貨があれば性能や開発団体などを慎重にチェックしてみてくださいね。 5.2020年以降に仮想通貨の価格が下落する可能性はあるのか？ 2020年以降の仮想通貨の明るい面について解説してきましたが、「2020年以降に仮想通貨の価格が下落する可能性もあるのでは？」と不安に感じる人も多いでしょう。 確かに、今後、下記のようなことが起きれば、仮想通貨の価格は下落する可能性もあります。 世界的不況 仮想通貨の流出事件 各国の仮想通貨の規制強化 仮想通貨の技術的な問題発覚 市場規模が大きくないため、上記のようなニュースを受ければ、価格が大きく下落する可能性も高いです。 ただ、仮想通貨の革新的な技術への信頼から、価格が一時下落したとしても、長い目で見れば上昇トレンドに乗っていくだろうという予測が多いことも事実です。 どちらにしても、未来に何が起こるかの完璧な予測は不可能であって、価格予測を確実に行うことはできないため、慎重に情報を集めた上で投資判断を行うようにしてくださいね。 Coincheckの無料登録はこちら 6.まとめ 2017年の仮想通貨のバブル期から2018年には一気に価格が暴落して、「仮想通貨は終わった」という意見が聞こえるようになってしまいました。 しかし、2018年の仮想通貨の暴落は下記のような仮想通貨の技術とは関係ないことが原因でした。 実態以上に価格が上昇しバブルが弾けたから 各国の仮想通貨への規制が強化されたから 取引所へのセキュリティーの不安が高まったから 実際には、仮想通貨は終わりではなく、下記のような理由から2020年以降価格は上昇していくという意見が多いです。 ビットコインの半減期が予測されているから 仮想通貨の実用化が進められているから 大手企業が仮想通貨市場に参入してきているから 国内で仮想通貨ETFの承認がされることがあれば、機関投資家参入が期待されるから 著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから ただ、確実に価格が上昇するかは誰にも分からず、下記のような出来事があれば価格下落の可能性もあります。 世界的不況 仮想通貨の流出事件 各国の仮想通貨の規制強化 仮想通貨の技術的な問題発覚 2020年以降の仮想通貨にはポジティブな意見が多くありますが、投資を行うのではあれば今後も慎重に情報を集めていく必要があるでしょう。

ユニークな特徴を持つ暗号資産（仮想通貨）クアンタム（QTUM）。これまで、海外取引所でしか扱いがありませんでしたが、2020年3月からCoincheck（コインチェック ）での取り扱いが始まりました。 この記事では、クアンタムの特徴のほか、購入方法について詳しく紹介していきます。 クアンタムの魅力について知り、取引に興味を持つきっかけになれば幸いです。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 クアンタムの特徴とは 高い匿名性とともにスマートコントラクトを実装 クアンタムの値動きと将来性は？ 日本でも上場したクアンタム coincheckでクアンタムを購入する方法 1.アプリのダウンロード 2.アカウント作成 3. 本人確認 Webからのお申し込みでの本人確認方法 アプリを使えば、暗号資産売買もラクラク クアンタムの購入はCoincheckで クアンタムの特徴とは クアンタムは、2016年生まれの比較的新しいコインです。「ビットコインとイーサリアムの良いとこ取りをした暗号資産」とよくいわれますが、まさにそうした特徴を備えています。 開発計画が発表された当初から期待され、2017年には10億円を超える資金調達に成功しています。創業者であるパトリック・ダイ（Patrick Dai）氏は、アリババ（Alibaba）のリード開発者を務め、フォーブス誌が選ぶ「30歳以下の若手起業家30組」にも選出されています。 注目度が高いクアンタムの特徴を紹介していきます。 高い匿名性とともにスマートコントラクトを実装 クアンタムは、取引に伴う残高管理の方法として、ビットコインと同じシステムである「UTXO」を採用しています。UTXOは、ブロックチェーン上の取引データによって、暗号資産のウォレット（財布）の残高を管理する方法です。残高管理は、複雑な計算をしなくてはならないのですが、その分セキュリティが強固になるというメリットがあります。 さらにクアンタムは、イーサリアムで広く知られた自動契約機能「スマートコントラクト」を実装しています。スマートコントラクトとは、一言でいえば、人の手を介さずに契約内容を自動で実行してくれる仕組みを指します。スマートコントラクトでは、契約内容とその実行条件をあらかじめプログラミングしておけるのですが、非常に複雑な処理をしなくてはなりません。 残高管理および契約実行が複雑になると、暗号資産がうまく機能しないおそれもあります。クアンタムは、これら二つを両立させることに成功しています。安全性の高さを確保しながら、スマートコントラクトを高速で処理することができるのです。 クアンタムの値動きと将来性は？ クアンタムはビットコインとイーサリアムの長所を組み合わせ、短所を補ったコインです。つまり、「ビットコイン、イーサリアムと同じ性質を持つ」という見方もできます。そのため、暗号資産市場では、価格の面でビットコインとイーサリアムの影響を受けてしまう傾向があります。 また、クアンタムは高い匿名性を担保し、スピーディーな取引を実現しています。さらに、スマートコントラクトの機能も備わっていることで、ビジネス向けに活用できる可能性があります。クアンタムは、国外では多くの取引所で上場を果たしており、今後も上場する取引所が増えていくはずなので、将来性が見込めるでしょう。 クアンタム（QTUM）の今後の将来性は？革新的な部分と懸念点 Coincheck 国内初！Coincheckに上場したクアンタム これまで、海外でしか売買できなかったクアンタムですが、2020年3月に日本で初めてCoincheckでの取り扱いが決定しました。国内大手取引所・販売所であるCoincheckなら、セキュリティやサポートの面でも安心してお取引していただけます。 国内での上場を果たしたことで、クアンタムはこれまで以上に注目を集めていくことでしょう。新たにクアンタムを買ってみる、あるいは手持ちを買い増すには、よい機会ではないでしょうか。 Coincheckでクアンタムを購入する方法 ここからは、Coincheckでクアンタムを購入する手順を紹介していきます。まだCoincheckのアカウントをお持ちではない方に向けて、新規アカウントの登録から口座開設までの流れを案内します。 取引用の資金を自分の口座に送金すれば、500円からクアンタムの売買を始めることができます。 Coincheckでは、以下の3ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アプリのダウンロード（スマートフォンで開設する場合） 2.アカウント作成 3.本人確認 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。 ここでは、Coincheckアプリで口座開設する手順をご説明します。 ※Web（公式サイト）から口座開設する方法はこちらをご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら 詳細な口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck ※当社にQTUMを入金・送金される場合は、Qtumネットワークをご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 1.アプリのダウンロード 最初に、Coincheckアプリをダウンロードします。アプリは以下からダウンロードすることができます。 Coincheckアプリを無料ダウンロードする 2.アカウント作成 ダウンロードしたアプリを開き、「会員登録」タブからメールアドレスを登録してアカウントを作成します。 3.本人確認を行う Coincheckでの本人確認は『iOS/Androidアプリからでのお申し込み』と『Webからのお申し込み』の2種類があり、それぞれ確認方法が少し異なります。 Webからのお申し込みは当社審査後、ハガキの受け取りで完了となりますが、アプリからのお申し込みは「かんたん本人確認」で審査が完了すればすぐにご利用可能になります。 「かんたん本人確認」とは、スマートフォンアプリで本人確認書類と顔の写真・動画を撮影、送信することで、インターネットで口座開設の手続きが完結するサービスです。 ※現在お住いの住所が記載されている本人確認書類が必要です。 当社からご登録住所へ本人確認ハガキの郵送は不要で、審査完了後、すぐにご利用が可能となります。 参考：「かんたん本人確認」とは iOS/Androidアプリからの本人確認 アカウント登録が完了した後は、本人確認を行います。 本人確認申請の受け付けは、次の条件にあてはまる方のみとさせていただきます。 居住国が日本 18歳以上74歳以下 本人確認は以下の手順で行ってください。 （1）アプリを開き「本人確認をする」をタップして基本情報入力を開始 （2） 各種重要事項を確認して「同意する」をタップ （3）電話番号を入力してSMSに送信された6桁の認証コードを入力 基本情報の入力 （4）氏名、生年月日、性別、職業、住所などを入力 （5）利用目的、取引経験を入力して、外国PEPsに該当しない場合はチェック （6）基本情報にお間違いがないかを確認して「確認」をタップ 本人確認書類の提出 （7）STEP3の「本人確認書類」をタップ （8）現在お持ちの本人確認書類を選択してください 本人確認書類と顔の撮影 （9）最後に本人確認書類と顔の撮影を行います ＜本人確認書類の撮影＞ 「表面」の撮影 「表面・斜め上から」の撮影 「裏面」の撮影 ＜顔の撮影＞ 「顔正面」の撮影 「首振り」の撮影 撮影の詳しいやり方については、以下の動画をご覧ください。 撮影完了後、「次へ」をタップしたら、お客様の本人確認手続きは終了です。審査完了までしばらくお待ちください。 参考：Coincheckのはじめ方 Webからのお申し込みでの本人確認方法 Webからも名前や性別、生年月日、住所といった基本情報を入力し、本人確認書類のアップロードを行うことができます。運転免許証やパスポートなど、顔写真つきの身分証明書をご用意ください。 「IDセルフィー」を用意します。IDセルフィーとは、アップロードした本人確認書類を手に持って、自分の顔を自撮りした写真のことです。IDセルフィーもアップロードします。アップロードが終わると画面に「本人確認書類の確認が完了するまで1～2営業日お待ちください」と表示されます。 住所確認としてCoincheckから入力した住所へ簡易書留ではがきが郵送されます。はがきの受け取りをCoincheckが確認すると、すべての機能が利用できるようになります。 本人確認を行わなくても、アカウントがあれば入金をして暗号資産の購入・売買はできますが、日本円の出金・送金などができません。すべての機能を使用するために、本人確認手続きをしておくことをおすすめします。 また、Coincheckでは口座開設の手続きについて、下記のページでも詳しく解説しています。動画もありますので、ご参考ください。 暗号資産（仮想通貨）の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck アプリを使えば、暗号資産売買もラクラク Coincheckではパソコンでの取引もできますが、アプリを使えばより手軽に売買できます。 Coincheckのアプリは見た目がシンプルでありながら、必要な機能はもれなく搭載。チャートの動きをチェックしながらコインのレートを確かめることが可能です。 スマートフォン（スマホ）の小さな画面に合わせて、ボタンの大きさや位置に配慮していますから、ストレスなく、スピーディーに操作していただくことができます。コインの購入と売却、日本円への交換と送金など、多くの操作を直感的に処理ができますから、ちょっとした空き時間にチャートをチェックし、手早く売買することもできます。 Coincheckの無料登録はこちら クアンタムの購入はCoincheckで クアンタムは優れた特長を持つ暗号資産ですが、日本での扱いがなかったため、海外取引所で売買していた人も多かったようです。しかし、Coincheckで上場したことで、日本でもクアンタムの人気が高まることが期待できます。 Coincheckは日本の大手取引所・販売所であり、次の30種類以上の通貨を購入することができます。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアム クラシック（ETC） リスク（LSK） エックスアールピー（XRP） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） ステラルーメン（XLM） クアンタム（QTUM） ベーシックアテンショントークン（BAT） アイオーエスティー（IOST） エンジンコイン（ENJ） サンド（SAND） ポルカドット（DOT） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） チェーンリンク（LINK） メイカー（MKR） ポリゴン（MATIC） エイプコイン（APE） アクシーインフィニティ（AXS） イミュータブル（IMX） ラップドビットコイン（WBTC） シバイヌ（SHIB） アバランチ（AVAX） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） ブラッドクリスタル（BC） ドージコイン（DOGE） ザ・グラフ（GRT） ディセントラランド（MANA） マスクネットワーク（MASK） ペペ（PEPE） ダイ（DAI） ※現在、Coincheckではパレットトークン（PLT）の取り扱いを停止しております。 この機会にぜひ、Coincheckでクアンタムを購入してみましょう。

「クアンタムの今後を知りたい！」 「クアンタムの将来性を見極めるポイントはどこ？」 クアンタムは、2020年3月に国内で初めてCoincheckに上場しました。国内初ということもあり、クアンタムの特性や将来性が気になる方もいるのではないでしょうか。 この記事ではクアンタムの購入を迷っている人のために、クアンタムの特性や革新性、注意が必要なポイントなどについて解説していきます。 暗号資産（仮想通貨）の中でも将来性に期待が高まっていると言われているクアンタムですが、一体どのような特性を持っているのでしょうか。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 クアンタム（QTUM）とはビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）のいいとこどり クアンタム（QTUM）の3つの特徴 UTXOを使った高い匿名性 スマートコントラクトを実装 匿名性と自動化を両立させるアカウントアブストラクトレイヤ クアンタム（QTUM）4つのメリット ライトウォレットによってスマートフォンでも簡単 ビジネス用途に強い 創設者と開発陣が技術面で信頼できる マイニングで報酬を得やすい クアンタム（QTUM）の今後を占う最新ニュース 【2020/8/28】メインネットV0.19.1をローンチ 【2020/3/12】コインチェック、Qtumの取扱いを開始 【2018/10/17】アマゾン ウェブ サービス（AWS）との提携を発表 クアンタム（QTUM）の今後の将来性 クアンタム（QTUM）の課題・心配なところ ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）に影響される可能性がある 中国情勢の影響を受ける可能性がある クアンタム（QTUM）に関するQ&A Q：クアンタム（QTUM）とはどのような通貨ですか？ Q：クアンタム（QTUM）の過去最高値はいくらですか？ Q：クアンタム（QTUM）の将来性を教えてください。 Q：クアンタム（QTUM）の現在の価格を教えてください。 クアンタム（QTUM）の購入はCoincheckで クアンタム（QTUM）はビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）のいいとこどり 2016年に誕生したクアンタムは、ビジネス向けを想定して開発された暗号資産で、「ビットコインの長所である匿名性と、イーサリアムの長所である技術力を併わせ持っている」といわれています。 具体的には、クアンタムはビットコインの特徴の1つである「UTXO」という通貨管理手法と、イーサリアムの特徴の1つである「スマートコントラクト技術」という2つの機能を有しています。 このビットコインとイーサリアムの「いいとこどり」のシステムは、「アカウントアブストラクトレイヤー（AAL：Account Abstract Layer）」と呼ばれています。このAALによって、クアンタムは企業間取引で要求されるレベルの高いセキュリティを実現しています。 クアンタム（QTUM）の3つの特徴 ビットコインの高い匿名性とイーサリアムのスマートコントラクト。この2つを両立させることは、実は技術的に難しいことでした。これらの特徴がどのようにクアンタムで実現されているのか、解説していきます。 1.UTXOを使った高い匿名性 クアンタムでは残高管理の方法として、ビットコインと同様の「UTXO」という仕組みが採用されています。暗号資産は法定通貨のように、実物があるわけではありません。銀行預金と似たようなもので、「誰の口座にどの通貨がいくらあるか」が記録されているだけです。 しかし、ビットコインやクアンタムの場合、ウォレットに残高の数値そのものが記録されているわけではなく、UTXOで管理されています。UTXOとは「ユーザーに紐づけられた分割不可能なコインの塊」で、この塊がどのように取引されたかを追跡して、現在の残高を割り出しているのです。 例えば、あなたが1BTCを持っていて、店舗で0.4BTCの買い物をしたとしましょう。当然、残りは0.6BTCです。しかし、UTXOは分割できませんから、一度店舗に1BTCを渡し、お釣りとして0.6BTCを受け取るという取引を行います。このとき、お釣りを受け取るための新たなアドレスが作られ、0.6BTCはそこに紐づけられる仕組みとなっています。 ビットコインやクアンタムは、こうした複雑な構造をとっているため、第三者からの追跡が困難になり、高い匿名性を維持できているのです。 2.スマートコントラクトを実装 イーサリアムが持つスマートコントラクトという機能を、クアンタムでも実装しています。スマートコントラクトとは、事前に定義しておいた条件が満たされると、契約と価値移転が自動的に行われる仕組みです。 スマートコントラクトを活用することで、不動産や自動車の販売など、仲介者が不可欠だった取引を当事者間のみで行うことができます。クアンタムはビジネス向けを想定して開発されているので、こうした機能を持っているのは当然と言えるかもしれません。 スマートコントラクトとは？仕組みやイーサリアム（ETH）との関係を解説！ Coincheck 3.匿名性と自動化を両立させるアカウントアブストラクトレイヤ クアンタムは匿名性を担保しながら、自動契約履行を実現していますが、スマートコントラクトを動かすためには、多くの情報を書き込まなければいけません。そうすると、取引のたびに複雑な残高管理を行うUTXOとは、相性がよくありません。 そこで、クアンタムが採用したのが、UTXOとスマートコントラクトの橋渡しが行える「アカウントアブストラクトレイヤ（AAL）」という技術です。AALは、クアンタムが独自開発したもので、UTXOをベースにしたブロックチェーンのシステム上にバーチャルマシンを構築し、そこでスマートコントラクトを動かす仕組みになっています。 AALによってビットコインが持つ安全性や匿名性、データ容量の軽さを維持しながら、複雑な処理を自動化するスマートコントラクトを実現することができました。 クアンタム（QTUM）4つのメリット クアンタムには、主に以下のようなメリットがあります。 ライトウォレットによってスマートフォンでも簡単ビジネス用途に強い創設者と開発陣が技術面で信頼できるマイニングで報酬を得やすい それぞれどのような内容なのか、順番に見ていきましょう。 1.ライトウォレットによってスマートフォンでも簡単 クアンタムの公式ウォレットは「Qtum Core（クアンタムコア）」と呼ばれ、デスクトップウォレットとモバイルウォレットが存在します。このうち、モバイルウォレットは「ライトウォレット」と呼ばれスマートフォン（スマホ）で使用できるため、場所にかかわらずどこからでもアカウントへのアクセスが可能になります。 また、ライトウォレットは自分が関わっている取引データしかダウンロードしないという特徴があります。そのため、処理するデータ量が最小化され、動作が軽くて使いやすいと評判です。 ちなみに、公式ウォレット以外でも、クアンタムに対応しているウォレットアプリは複数存在しています。たとえば、デスクトップ対応なら「Qtum Electrum（クアンタムエレクトラム）」、モバイル対応なら「Trust wallet（トラストウォレット）」「Bitpie（ビットパイ）」などもよく知られています。 2.ビジネス用途に強い クアンタムはそもそもビジネス向けに作られた暗号資産です。また、ビジネスで重視されるセキュリティ面についても高評価を受けています。 なぜなら、ビットコインのブロックチェーンシステムを利用して高い信頼性を確保しているからです。このセキュリティレベルの高さについては、グーグル（Google）やアマゾン（Amazon）との提携が証拠になるでしょう。 またクアンタムはモバイル利用を想定して作られているため、実装する契約自動化の「スマートコントラクト」をスマートフォンやタブレットからも利用できます。昨今、在宅勤務やリモートワークが前提の働き方に変化していくなかで、オフィスからだけでなく、モバイル端末で社外から利用できるクアンタムは高い実用性を備えていると言えます。 3.創設者と開発陣が技術面で信頼できる クアンタムへの信頼や期待はその誕生に関するところが大きいかもしれません。最も注目されるのは、創設者のパトリック・ダイ（Patrick Dai）氏の経歴でしょう。 彼は中国大手IT企業アリババ（Alibaba）のデジタルエンターテインメント部門のチーフでした。ダイ氏は中国科学技術大学の博士課程在学中の2012年に暗号資産の世界に興味を持ち研究を始めました。暗号資産の世界における最古参のエンジニアの一人といえます。 また、ダイ氏だけではなくクアンタムの開発陣や開発環境にも信頼できる要素が並んでいます。まず、クアンタムのブロックチェーンはグーグル（Google）が提供するクラウド上で利用できるのです。 そのため、誰でも比較的容易にシステム開発が可能な環境が確保されています。さらに、AWS（アマゾン ウェブ サービス）の技術陣とクアンタムの技術陣とは2018年10月から提携して開発を進めています。このような、クアンタム内外の人材や環境が信頼を生んでいるのです。 4.マイニングで報酬を得やすい マイニングは、「世界中で行われている暗号資産の取引を、パソコンで処理することで報酬を得る」ものですが、暗号資産ごとに決まったルールがあります。 例えば、ビットコインが採用しているPoW（プルーフオブワーク：Proof of Work）は、一番早く計算処理を終えた人に報酬が与えられます。そのため、最高レベルの計算能力を持つマシンを大量にそろえられる、資金力のあるマイナーでないと報酬を獲得するのは難しいと言われています。 一方、クアンタムが採用するPoS（プルーフオブステーク：Proof of Stake）は、計算能力だけでなく、クアンタムの保有量や保有期間によって優先度が変わります。つまり、「多くのクアンタムを長く持ち続けている人ほど、マイニング報酬を得やすい」という仕組みになっているのです。 力技でのマイニングであるPoWは多くの暗号資産に採用されていますが、資金力のある大規模なマイナーに報酬が集中してしまうことや、大量の電力を消費するため環境への負荷が大きいことなどが問題点として指摘されています。 なお、イーサリアムは2021年のうちにPoWからPoSへ移行される予定です。 暗号資産（仮想通貨）のマイニングとは？仕組みと実践方法を初心者向けに解説！ Coincheck Coincheckの無料登録はこちら クアンタム（QTUM）の今後を占う最新ニュース 2021年1月現在、クアンタムの価格は300円前後で推移しています。 クアンタムの取引をしている方にとっては、「クアンタムの価格が今後どうなっていくのか」というのは非常に気になるポイントでしょう。 通貨の将来性を検証するには、その通貨に関するニュースをこまめにチェックし、そこで得た情報をもとに成長性を判断する必要があります。そこで、ここではクアンタムに関するニュースを厳選してご紹介します。 【2020/8/28】メインネットV0.19.1をローンチ 2020年8月28日、クアンタムは新たなメインネットである「V0.19.1」を正式にローンチさせました。 引用：Medium このアップデートにより新たにオフラインステーキングが実装され、クアンタム保有者はハードウェア、Web、モバイルウォレットからオンラインノード運営者に対してステーキングを委託することができるようになりました。 これまでクアンタムの保有者は、公式ウォレットの「Qtum Core」を通じてしかステーキングに参加することができませんでしたが、今回のアップデートにより容易なステーキング参加が可能になりました。 参考：Offline Staking Has Activated 【2020/3/12】コインチェック、Qtumの取扱いを開始 2020年3月12日、コインチェック株式会社は国内の暗号資産交換業者では初となるクアンタム（Qtum）の取扱いを開始しました。 参考：コインチェック、Qtumの取扱いを3月12日に開始 【2018/10/17】アマゾン ウェブ サービス（AWS）との提携を発表 2018年10月17日、クアンタムはAmazon.comの子会社で、大手クラウドコンピューティング企業である「アマゾン ウェブ サービス（AWS）」の中国部門と提携したことをTwitterで発表しました。 引用：Qtum Qtumチームが公開したプレスリリースによると、このパートナーシップにより、AWSユーザーは「Amazon マシンイメージ（AMI）」というテンプレートを使用して、迅速、効率的かつ費用対効果の高いスマートコントラクトを開発およびローンチすることが可能になるとされています。 参考：CoinDesk「Qtum Blockchain Becomes Amazon Web Services Partner in China」 クアンタム（QTUM）の今後の将来性 引用：CoinMarketCap 今後は、新たな取引所への上場などで取引者数が増えれば、価格に反映されることもあるでしょう。 クアンタムでは年初にロードマップが公開されており、プロジェクトの進行予定がわかるようになっています。今後の動向をつかむためにもロードマップはチェックしておきましょう。 公式サイト：https://qtumeco.io/ クアンタム（QTUM）の課題・心配なところ 数多くのメリットがある一方で、クアンタムには以下のような課題もあります。 ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）に影響される可能性がある中国情勢の影響を受ける可能性がある それぞれの内容について、解説していきます。 ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）に影響される可能性がある クアンタムはビットコインとイーサリアム両方の特性を持っていることが利点ですが、欠点にもなり得ます。 例えば、ビットコインに何らかの技術的な問題が見つかったとします。すると、クアンタム自体には何の問題もなかったとしても、疑いの目が向けられる可能性があります。ビットコインと同じ技術を使っていることを知っている人なら、リスク回避に動くこともあるからです。 同様に、クアンタムにはイーサリアムの技術も採用されています。クアンタムを保有するなら、ビットコインとイーサリアムの動きにも注意しておく必要があります。 中国情勢の影響を受ける可能性がある 創設者のダイ氏はアリババ出身で、クアンタムは中国発の暗号資産です。そのため、クアンタムが中国情勢に影響を受けるのではないかという見方もあります。 中国は、近年、デジタル分野において目覚ましい発展を遂げていますが、一方で共産党一党の独裁国家の傾向があると言われています。また、暗号資産に対しての政策では、取引所の閉鎖やICOの全面禁止などの規制強化がみられます。 ただし、中国は国家として将来的に暗号資産市場に本格参入するのではないかという分析もあるようです。そうなると、クアンタムと中国との関係は逆に強力なメリットに変わる可能性もあります。 クアンタム（QTUM）に関するQ&A クアンタムに関するよくある疑問を、Q&A形式でご紹介します。 Q：クアンタム（QTUM）とはどのような通貨ですか？ クアンタムは、2016年に誕生したオープンソースブロックチェーンによる暗号資産です。ビットコインの特徴の1つである「UTXO」という通貨管理手法と、イーサリアムの特徴の1つである「スマートコントラクト技術」を併せ持っているのが特徴です。 Q：クアンタム（QTUM）の過去最高値はいくらですか？ クアンタムの過去最高値は、2018年1月に記録した約1万1,300円です。 Q：クアンタム（QTUM）の将来性を教えてください。 グーグル（Google）やアマゾン ウェブ サービス（AWS）などの大企業とパートナーシップを締結していることから、クアンタムは非常に将来性の高い通貨として注目されています。今後ビジネスでの用途がさらに広がっていけば、大幅に値上がりする可能性は十分あるでしょう。 Q：クアンタム（QTUM）の現在の価格を教えてください。 現在のクアンタムの価格はリアルタイムチャートページからご確認いただけます。 Coincheckの無料登録はこちら クアンタム（QTUM）の購入はCoincheckで クアンタムには実際のところいくつかの懸念材料があります。 メリットとしての技術的な側面が、場合によってはリスクに変わる可能性が捨てきれません。また、創業者やクアンタムが影響を受けやすい中国の存在にも注目しておく必要があります。 しかし、クアンタムは高い技術力で開発された暗号資産であり、世界的な大企業からの評価も高いのも事実です。今後に大きく期待できる暗号資産といえるでしょう。 暗号資産取引所のCoincheckでは2020年3月より国内で初となるクアンタムの取り扱いを開始しました。クアンタムを購入したい方はCoincheckでぜひお取引してみてください。 簡単にできる仮想通貨クアンタム（QTUM）の購入・買い方 Coincheck

ビットコイン（BTC）のバブル崩壊は、2017年11月頃から2018年1月にかけて起こりました。 出典：coinmarketcap 上記のチャートを見れば分かるように、2017年12月にビットコイン取引で史上最高価格である2,350,517円を一時記録。 しかし、2018年に入ると急落し、1月16日には2017年最高値の40％以下まで暴落してしまったのです。たった2ヶ月の間にどのようなことが起こったのか気になりますよね。 今年でビットコイン取引がスタートし11年となりますがまだまだ歴史が浅いからこそ今までの事例をしっかりと理解し、今後のビットコイン取引に活かしましょう。 そこでこの記事では 2017年にビットコインバブルが起こった背景 ビットコインのバブルが崩壊した理由 2020年にビットコインバブルは再来するのか!? というところまで詳しく解説をします。 「これからビットコインを始めたいから、ビットコインについて知りたい」 「ビットコインバブル崩壊の原因を知って、今後の分析に活かしたい」 という人は、ぜひこの記事をチェックしてビットコインのバブル崩壊時にはどのようなことが起こったのか把握してみてください。 そして、「今後のビットコインバブルは到来するのか！？」という予想にも役立ててみましょう。 【ビットコインの半減期については以下の記事をご覧ください】 Coincheckの無料登録はこちら 2020年5月予定のビットコインの半減期とは？仕組みや影響を解説 Coincheck 目次 2017年のビットコイン(BTC)バブルとは？歴史から紐解くと分かりやすい ビットコイン（BTC）のバブルが起こった背景 ビットコインの分裂を期待した 仮想通貨が注目を集めていた年でもあった ビットコイン(BTC)のバブルが崩壊した2つの理由 理由①2017年12月に先物取引がスタートした 理由②中国と韓国が仮想通貨の取締強化に乗り出した 2020年に「ビットコイン(BTC)バブル」が再来する？ 仮想通貨で決済ができるようになる 決済手数料無料、銀行や企業発行の仮想通貨が出始めている ビットコインバブルの歴史は今後に活かせる 2017年のビットコイン(BTC)バブルとは？歴史から紐解くと分かりやすい ビットコイン（BTC）のバブルとは、2017年11月ごろから2018年1月までに起きたビットコインの急激な高騰と暴落のことです。 下記のチャートを見ると分かるように2017年11頃から価格が高騰し、12月にはビットコイン取引で史上最高価格である2,350,517円を一時記録。 出典：coinmarketcap しかし、2018年に入ると急落し1月16日には、2017年最高値の40％以下まで暴落しています。 2009年1月に初めてビットコインでの取引が行われてから現在までの下記の年表を見ても分かるように、2017年と2018年は激しい価格変動があったことが一目瞭然です。 参考：coinmarketcap なぜ、このような急激な高騰と暴落が2ヶ月の間で起こったのか、次の章から詳しく説明します。 ビットコイン（BTC）のバブルが起こった背景 ビットコイン（BTC）バブルが起こった背景としてさまざまな憶測がされています。ここではとくに大きな要因となった ①ビットコインの分裂を期待し買い手が増えた ②2017年は仮想通貨を扱うベースが整った という2点について詳しくご紹介します。 ビットコインの分裂を期待した ビットコインの分裂とはビットコインの根幹となっているブロックチェーンの仕様変更をするときに「今までの通貨」と「新しい通貨」に分かれることです。 2017年8月にビットコインの機能改善を目的として、意図的なビットコインの分裂が引き起こされました。 実はこのときに、額にバラつきがあるものの資産が増えるという事態が実際に起こっていたようです。 「資産が増えた」という声は一気に広がり、次のビットコインの分裂が注目されるように。 そこで「次は11月にビットコインの分裂が起こる」と予想されていたため、11月に買い手が集中し価格が高騰したのです。 では、ビットコインの分裂により資産が増えるとはどのようなことなのでしょうか？ ビットコインが分裂すると下記の図のように、2つの通貨が生まれます。分裂した新しい通貨の価値はそのときにより大きく異なります。 2017年8月に分裂をしたときには、新しい通貨として「ビットコインキャッシュ」が誕生しました。ビットコインキャッシュはすぐに1ビットコインキャッシュ300ドルほどの価格がつき3週間後には約3倍にまで跳ね上がったため「ビットコインが分裂すると資産が増える」と捉えてしまう人が多かったのです。 また、2017年8月時点ではビットコインの分裂に対する技術が整っていなかったので、エラーのようなことが起こっていたとの見解もあります。 このように2017年8月のビットコインの分裂で得をした人がいるという情報が引き金となり、2017年に起こると予想されたビットコインの分裂に期待が高まっていたことがバブルの一因となっています。 ビットコイン分裂について詳しく知りたい人は、下記の記事も参考にしてみてください。 ビットコイン（BTC）の分裂とは？分裂理由と取るべき2つの対処法 Coincheck 仮想通貨が注目を集めていた年でもあった 2017年は仮想通貨が注目を集めた年でもありました。 それまでは「仮想通貨は危険なもの」だと敬遠していた人たちが「やってみようかな」と思える環境が整い、メディアや書籍が多く発行され仮想通貨という言葉が目に入るようになったのもバブルを引き起こした要因です。 それを象徴するのが2017年4月に施行された「改正資金決済法」。この法律では仮想通貨から暗号資産へと名称が変更され、仮想通貨と呼ばれていたものが資産として価値を認められたことになりました。 同法律では、仮想通貨の取引所が登録制になる、口座開設には本人確認書類が必要など、安心して扱えるような基盤が整えられています。 これにより「仮想通貨やビットコインは危険なもの」という考え方が和らぎ、扱いやすくなったと考えられます。 ビットコイン(BTC)のバブルが崩壊した2つの理由 なぜビットコイン（BTC）は短期間でバブル崩壊に至ったのか、さまざまな見解があります。ここではとくに重要視されている下記2つの理由をご紹介します。 理由①2017年12月に先物取引がスタートした 2017年12月10日に世界有数の取引を誇る「シカゴ・オプション取引所」でビットコインの先物取引がスタート、12月18日には北米最大の取引所「シカゴ・マーカンタイル取引所」でも先物取引がスタートしました。 大規模な先物取引市場で売買ができるようになったのは、ビットコインにとって大きな変化です。 先物取引では、将来のある時点において売買する仮想通貨の価格や数量を、現時点で決めて取引をするため専門的な知識が必要です。 そのため、今までのような憶測や根拠のない噂での価格変動がなくなり、正しい情報を基に今後の見通しが立てやすくなりました。 先物取引がスタートするとすぐにビットコインに対して弱気な見通しが立ち、これが不安を仰ぐ結果となりバブル崩壊へと繋がることになったのです。 下記の表は先物取引がスタートしてからのビットコインの下落を表したものです。 参考：書籍：「仮想通貨はどうなるか？」図4-1 先物価格に引きずられるように、現物価格も下落していることが分かるでしょう。正確な数値や情報がなかったからこそ、先物取引の見解が重要な指標とみなされたようです。 サンフランシスコ連銀も同じ指摘をしており「楽観的な解釈で価格高騰した後、市場が整備されそれによってバブルが崩壊したメカニズムだろう」と解釈しています。 理由②中国と韓国が仮想通貨の取締強化に乗り出した 2018年に入ると、海外で仮想通貨への取り締まりを強化する動きが見られるようになりました。 ビットコインの下落が始まっている中で、先が見えなくなる不安な情報が拍車をかけたこともバブル崩壊を後押ししたと考えられています。 中国はもともと仮想通貨に否定的な見解を示していましたが、2018年1月に中国人民銀行の副総裁が仮想通貨の取引所や個人、企業が提している仮想通貨関連サービスを禁止すべきとの意見を述べました。 また、2018年1月には、韓国でも仮想通貨の取り締まりを強化。無記名預金口座の使用を禁止し、入金時には取引所で本人確認が必要に。 中国と韓国が揃って仮想通貨の取り締まりを強化したことで、不安視をする人が増えたのも事実でしょう。 ＜参考＞ 韓国当局、仮想通貨規制を強化　無記名口座の利用禁止へ 中国、仮想通貨取引を禁止すべき─人民銀副総裁＝会議メモ Coincheckの無料登録はこちら 2020年に「ビットコイン(BTC)バブル」が再来する？ 2018年のバブル崩壊時に比べ、値を取り戻しつつあるビットコイン。 一部では2020年にビットコイン（BTC）バブルが再来するのではという見解があります。その理由としては次のようなことが考えられます。 仮想通貨で決済ができるようになる アメリカに本部を置くインターコンチネンタル取引所の子会社であるBakkt社が、消費者向けの仮想通貨決済アプリと商用ポータルを2020年上半期に発表するそうです。 参考：Bakktの仮想通貨決済アプリ「20年上半期に公開」　NY証券取引所の親会社が発表 スターバックスをテスト企業として挙げており、消費者が手軽に仮想通貨で決済できる日がそこまで来ているとのこと。 仮想通貨が身近に感じられるシステムが導入されることで、2017年のように今まで仮想通貨と縁が遠かった人たちにも仮想通貨という存在が知られるようになります。 そして、再びビットコインも注目されるようになるのでは？と考えられています。 決済手数料無料、銀行や企業発行の仮想通貨が出始めている 仮想通貨を利用したビジネスが新たな局面を迎えており、今までビットコインや仮想通貨とは疎遠だった人たちが仮想通貨に興味関心を持つようになるのではと考えられています。 仮想通貨に注目が集まり、ビットコインを始め仮想通貨の取引が活発になれば市場が盛り上がってくるため、バブルの再来も夢ではありません。 2019年には、Facebookが仮想通貨「リブラ」の発行計画を発表　三菱UFJフィナンシャル・グループも「MUFGコイン」を実用化する方針を発表し、話題を集めました。 また、ドイツでは2020年より銀行での仮想通貨管理サービスが可能になったそうです。 国内外問わず仮想通貨の価値やサービスを見直すようになってきているところも、今後のチャートに少なからず影響を与えるでしょう。 参考：銀行が仮想通貨を管理可能に　独金融庁に40社から強い関心 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインバブルの歴史は今後に活かせる いかがでしたか？ 2017年にどうしてビットコイン（BTC）バブルが起こり、そして短期間で崩壊したのか理解できたかと思います。 それでは、最後にこの記事の内容をまとめてみると 2017年にビットコインがバブルになった理由は次の2つ ビットコインの分裂が起こるかもしれないという予想から、分裂時に資産が増えると考えられていた 2017年は仮想通貨が注目を集めた時期でもあった その後、ビットコインのバブルが崩壊した理由として考えられるのは次の3つ 世界を代表するシカゴの2つの取引所が2017年12月に先物取引を開始。ここで弱気な見通しが出たため　市場がひっくり返った 2018年1月に中国と韓国が仮想通貨の取り締まりを強化し、今後の仮想通貨市場が不安視されるようになった 最後に、2020年にビットコインバブルが再来すると言われる背景は次の2つ Bakkt社が消費者向けの仮想通貨決済アプリを発表することで、仮想通貨が身近なものとなる 銀行や企業が発行する仮想通貨が誕生しており、新たな局面を迎えている 2017年に起こったビットコインバブルとバブル崩壊の様子が理解できたことで、今後のビットコイン取引に活かせることを願っています。

暗号資産（仮想通貨）取引をする際には、保有しているコインの価格の動向が気になるものでしょう。暗号資産のなかでもメジャーなビットコイン（BTC）などと比較して、ステラ（XLM）の認知度はやや低いといえます。 しかし、取引量がビットコイン・イーサリアム・XRP（エックスアールピー）に次いで多い月もあるなど、国内では非常に大きな注目を集めています この記事では、暗号資産としての特徴や今後の動向、最新ニュースなどの情報をもとに、ステラの将来性について解説していきます。   Coincheckの無料登録はこちら 目次 ステラルーメン（XLM）の将来性を考える際の重要なポイント5つ ポイント①大企業との提携 ポイント②XRP（エックスアールピー）の動向に注視すべき ポイント③東南アジアとイスラムでの拡大 ポイント④管理者による市場介入の可能性がある ポイント⑤国内取引所での上場 ステラルーメン（XLM）の今後を占う2021年最新ニュース 【2020年4月1日】ステラ開発財団、新型コロナの被害拡大を受けてXLMの寄付キャンペーンを実施 【2020年12月9日】ドイツ老舗銀行、ステラネットワーク活用でユーロ建てのステーブルコイン発行へ 【2021年1月4日】ウクライナ政府、ステラ財団と提携〜デジタル資産インフラの開発で協力 【2021年1月30日】ステラ、2021年のロードマップを公開 ステラルーメン（XLM）の価格は今後どうなる？2021年の価格推移を分析 そもそもステラルーメン（XLM）とは ステラルーメン（XLM）が持つ優れた特徴 特徴①個人間の送金・決済にかかる時間が少なくなる 特徴②送金手数料が安い 特徴③独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」を活用している 特徴④発行量が毎年1％ずつ増えている 特徴⑤非営利団体が開発・運営している 特徴⑥中央集権体制である ステラルーメン（XLM）に関するFAQ ステラルーメン（XLM）の購入方法を教えてください。 ステラルーメン（XLM）はいくらから購入できますか？ ステラルーメン（XLM）の送金手数料はいくらですか？ ステラルーメン（XLM）の今後に注目しよう ステラルーメン（XLM）の将来性を考える際の重要なポイント5つ 最初に、暗号資産ステラの将来性に影響を与える以下の5つのポイントについて解説します。 1.大企業との提携2.XRP（エックスアールピー）の動向に注視すべき3.東南アジアとイスラムでの拡大4.管理者による市場介入の可能性がある5.国内取引所での上場 ポイント①大企業との提携 ステラは、金融コンサルのデロイトやフランスに本社を構えるTEMPOなど多くの大企業と提携しています。IBMといった大企業も、ステラとの提携に乗り出しています。 IBMとステラが組んだことにより、IBMBlockchainWorldWireと呼ばれる国際送金ネットワークが開発されました。 大企業がステラと提携する理由の1つとして、運営目的が明らかになっている点が挙げられます。ステラの決済速度の速さや手数料の安さは、海外への送金などにおいても実用性があることを意味します。そのような利便性の高さから、大企業との提携につながり多くのトレーダーの信用を獲得しています。 また、大企業との提携があった後には価格が変動しやすいことが暗号資産の特徴です。大企業との提携が決定した後には、価格変動に注意するようにしましょう。 ポイント②XRP（エックスアールピー）の動向に注視すべき 通貨価値が安定しがちなステラですがXRP（エックスアールピー）の価格変動に左右される傾向があるため、暗号資産取引所などでXRP（エックスアールピー）のハッキングがあった場合は注意が必要です。 そもそもなぜステラの価値は安定しているのか。その辺りの背景を解説します。 きっかけは2019年11月5日。ステラ開発財団によって550億XLMのステラをトークンバーンすることが発表されました。トークンバーンとは、ステラの市場供給量を減らすために市場から消失させることを意味します。 市場からステラの供給量が大幅に減少することで、希少性が高まり価格も暴騰しました。なお、トレーダーが保有しているステラは消失することがないため、安心して保有するようにしましょう。 通貨としての価値が安定したことにより、2017年10月時点で約1円だった価格は2018年1月には約97円まで上昇しました。2021年になってからは暗号資産ブームの影響もあり、5月には2018年1月ぶりとなる約79円を記録します。 XRP（エックスアールピー）の今後は？2021年の最新情報と過去の価格推移から読み解く将来性を徹底解説！ Coincheck ポイント③東南アジアとイスラムでの拡大 ステラは、東南アジアのマレーシアやインドネシアなどで実用化されています。東南アジアでステラの実用化が進んだ背景として貧困層が銀行口座を持てないという点が挙げられます。 そのような背景から、銀行口座を持たなくても送金が行えるステラの需要が高まっているといえるでしょう。ステラを利用することで、出稼ぎ先の国から母国の家族へ短時間で仕送りをすることも可能になります。 また、ステラはイスラム中心の決済ネットワークとして拡大していく方針を打ち出しています。これには、シャリア適合認証と呼ばれる投機的取引をしていない証明をステラが有していることが後押ししていると考えられます。 シャリア適合認証は、イスラムでは絶対的に信頼されていることが特徴です。これによって、イスラムを中心とした多くの海外労働者がいる地域で広まることが予想されています。 ポイント④管理者による市場介入の可能性がある ステラに関する今後の動向を知る上では、管理者による市場介入についても理解しておくことが欠かせません。 2019年11月5日、ステラ開発財団（SDF)はステラの供給量に関してトークンバーンを実施しました。その量は供給量の約50％という大きなものでした。 トークンとは暗号資産を表すことであり、バーンは燃やすことを意味します。つまりトークンバーンとは、発行した通貨の枚数を強制的に減らす行為のことをいいます。いわゆる市場介入が行われたということです。 トークンバーンの目的は、個人間送金や決済の実用性を維持するための措置だとされています。 通貨枚数が減少したことによって、残った通貨の希少性は高まりました。その結果、ステラの価格に上昇がみられました。 今後も、管理者による市場介入が想定される可能性はあり、その介入はステラの価格に大きな影響を与える可能性は否定できません。ステラの取引を行う場合は、管理者による市場介入があり得るということを十分認識しておきましょう。 ポイント⑤国内取引所での上場 国内取引所のCoincheckでは、2019年の11月からステラの購入が可能になりました。海外の取引所のみの取り扱いだったステラですが、Coincheckでの取引が可能になったことで多くの国内トレーダーが注目しています。 言語の壁があることで、取引のタイミングを逃してしまうケースもあり大きな損失を被ることもあります。ですが国内でステラが購入できるようになったことで、国内のトレーダーは気軽に取引ができるようになったといえるでしょう。 今後もステラを取り扱う取引所が増えてくれば取引量の増加と価格の高騰が予想されています。   Coincheckの無料登録はこちら ステラルーメン（XLM）の今後を占う2021年最新ニュース ステラの今後の値動きを予測するためには、ステラに関するニュースをこまめにチェックする必要があります。 2020年～2021年に報じされたステラ関連のニュースの中から、特に重要なものを以下にピックアップしました。 【2020年4月1日】ステラ開発財団、新型コロナの被害拡大を受けてXLMの寄付キャンペーンを実施 【2020年12月9日】ドイツ老舗銀行、ステラネットワーク活用でユーロ建てのステーブルコイン発行へ 【2021年1月4日】ウクライナ政府、ステラ財団と提携〜デジタル資産インフラの開発で協力 【2021年1月30日】ステラ、2021年のロードマップを公開 それぞれどのような内容なのか、簡単に説明していきます。 【2020年4月1日】ステラ開発財団、新型コロナの被害拡大を受けてXLMの寄付キャンペーンを実施 2020年4月1日、ステラ（XLM）の発行元であるステラ開発財団は、新型コロナウイルスの被害拡大を受け、非営利団体を対象とした寄付キャンペーンを行うことを発表しました。 対象となるのは、ユニセフのフランス支部や匿名通信システムの開発を手がけるTorプロジェクト、貧困と飢餓の撲滅に取り組むヘイファー・インターナショナルなどの6つの非営利団体。財団はまず各団体に10万XLMずつ寄付し、残りはマッチング・ドネーションによって寄付を行うと発表しています。 マッチング・ドネーションとは、ステラコミュニティの個人からXLMが寄付されたのと同量のXLMを財団も寄付する仕組みのこと。たとえば個人から100万XLMが寄付されたら、財団も100万XLM寄付を行い、合計で200万XLMが寄付されることになります（財団の負担上限は190万XLMまで）。 なお、今回のキャンペーンに関して、財団は以下のように述べています。 「ステラコミュニティの結束力を利用するのに、今回のキャンペーンはまたとない機会です。医療機関に資金を提供する。貧困を撲滅する。検閲から言論の自由を守る。個人に教育の機会を与える。これらを実現するために、ぜひみなさんの力を貸してください」 参考：Stellar「SDF Donation Matching Program with Lumenthropy」 【2020年12月9日】ドイツ老舗銀行、ステラネットワーク活用でユーロ建てのステーブルコイン発行へ 1754年設立のドイツのBankhaus von der Heydt（BVDH）銀行は、証券のトークン化やデジタル資産のカストディ事業を手がけるBitbondと共同で、ステラネットワーク上でユーロ建てのステーブルコイン（EURB）を発行することを公表しました。 銀行機関がステラネットワークでステーブルコインを発行するのは、今回が初の事例。ステラ（XLM）の開発を行うステラ開発財団は、EURBの開発サポートや新技術提供に関するコンサルティングなどを行いました。 なお、EURBの価格はユーロと1対1で連動するように設計されており、EURB発行時にはBVDH銀行が規制に準拠する形で担保となるユーロを保管すると伝えられています。 参考：Stellar「Bitbond and Bankhaus von der Heydt Issue Euro Stablecoin (EURB) on the Stellar Network」 【2021年1月4日】ウクライナ政府、ステラ財団と提携〜デジタル資産インフラの開発で協力 2021年1月4日、ステラ開発財団は中央銀行デジタル通貨（CBDC）をはじめとするデジタル資産のエコシステムを開発するため、ウクライナのデジタル改革省と覚書を締結したことを発表しました。 両者はこの覚書に基づきウクライナのデジタル資産インフラを開発し、東ヨーロッパの金融市場における同国の技術革新と競争力を向上させるために協力していくとしています。 なお、今回の提携によりステラ開発財団は以下の4つに関して重点的に取り組んでいくことを明らかにしています。 ウクライナの暗号資産市場の発展に関する協力 デジタル資産関連のプロジェクトのサポート ステーブルコイン流通の実施と規制 CBDCの開発支援 参考：Stellar「Ukrainian Ministry of Digital Transformation to develop virtual assets and to facilitate CBDC infrastructure with the Stellar Development Foundation」 【2021年1月30日】ステラ、2021年のロードマップを公開 2021年1月30日、ステラ開発財団は2021年の計画を記したロードマップを公開しました。 財団はロードマップの冒頭で、「ステラを基盤とするプロジェクトの増加、ステラ関連の取引の増加、ステラの認知度向上」という目標を達成するために、以下の3つの戦略を実行していくと述べています。 ステラの安定性と使いやすさ改善する ステラの認知度と信頼性を高める 国際送金や証券化資産のための持続可能なユースケースを創出する なお、1つ目の戦略を実現するための具体策としては、ステラのエコシステムに貢献しているユーザーが財団や他のネットワーク参加者と協力して、ステラの強みを活用する方法を改善していける環境を整えることが挙げられています。 また、開発者からのフィードバックに基づいて、ステラをプライベート台帳やサイドネットといった他の技術と統合するための「レイヤー2」技術のプロトタイプを完成させ、今後のユースケースや取引量の増加に対応していく方針も明らかにされました。 2つ目の戦略に関しては、各国政府とパートナーシップを結び、ブロックチェーン業界が安定するような法整備を提唱したり、少なくとも10社のコンサルティング会社と提携することなどを目標として掲げています。 3つ目については、ステラの暗号資産ウォレット「Vibrant」で少なくとも1つのマーケットと2つの製品機能を追加し、ユーザー基盤を拡大させたり、提携企業・団体と協力して「国際決済・米ドル預金・証券投資・その他トークン化された資産」などの金融サービスの事例を増加させていくとしています。 参考：Stellar「2021 Roadmap」 ステラルーメン（XLM）の価格は今後どうなる？2021年の価格推移を分析 引用：CoinGecko 2021年1月には、ウクライナ政府との提携や2021年のロードマップなどの発表が続き、こうした好材料に対する期待から、年初に約13円だったステラ（XLM）の価格は2月半ばには約58円まで高騰します。 その後も暗号資産ブームの後押しを受けて上昇を続けたステラの価格は、5月12日には2018年1月ぶりとなる約79円を記録します。 しかし、その後は米自動車メーカー「テスラ」がビットコインでの決済を停止したことや、中国政府が暗号資産に関する新規制を発表したことなどに端を発する市場全体の冷え込みを受けて、ステラの価格も大きく下落。2021年6月18日時点で、約35円まで値下がりしています。 そもそもステラルーメン（XLM）とは ステラルーメンは、2014年7月に登場した暗号資産です。ジェド・マケーレブ（Jed McCaleb）氏が中心となって作られました。 通貨名 ステラルーメン 通貨単位 XLM 誕生 2014年 価格（2022年3月2日時点） 約22円 時価総額（2022年3月2日時点） 約5,650億円（31位） 発行上限 1兆枚 コンセンサスアルゴリズム SCP（Stellar Consensus Protocol） ホワイトペーパー Stellar Consensus Protocol 公式サイト stellar.org 通貨の正式名称は、「ステラルーメン（Stellar Lumens）」です。各暗号資産にはそれぞれ特徴がありますが、ステラの特徴は個人向けの決済や送金システムの効率化を目指して作られていることです。 2001年に、ジェド・マケーレブ氏は、eDonkey2000と呼ばれるP2Pファイル共有の会社を共同で設立しました。その後、2010年には当時最大の取引所であったマウント・ゴックス（Mt GOX）を創業するに至ります。 しかし、マウント・ゴックスはハッキングにより破綻してしまい、その後にステラ開発財団が設立されて通貨取引が開始されたというのが、ステラ誕生の経緯です。 ステラルーメン（XLM）が持つ優れた6つの特徴 ステラには、主に次のような優れた特徴があります。 ①個人間の送金・決済にかかる時間が少なくなる ②送金手数料が安い ③独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」を活用している ④発行量が毎年1％ずつ増えている ⑤非営利団体が開発・運営している ⑥中央集権体制である それぞれどのような内容なのか、1つずつ見ていきましょう。 特徴①個人間の送金・決済にかかる時間が少なくなる ステラはブリッジ通貨であり個人間の決済や送金を素早く行うことが可能です。手数料が安く、利用しやすいことがステラのメリットです。 ステラの優れている点の1つに、送金や決済にかかるスピードが速いことが挙げられます。 暗号資産のなかでも代表的なビットコインの決済速度は約10分ですが、ステラの決済速度はおおよそ2～5秒です。数ある暗号資産のなかでも、決済速度が群を抜いて速いことがわかるでしょう。 決済速度が速ければ、ユーザーにストレスがかかることなく取引を行う事が出来るため、国内で暗号資産の決済利用が進めば、ステラの利用が広まっていくことが予想されています。 ブリッジ通貨とは ブリッジ通貨とはその名の通り、2つの通貨の橋渡しになる通貨のことを指します。 例えば日本円を米ドルに換金して送金する場合、ブリッジ通貨（ステラ）を利用すると以下のような流れになります。 日本円をステラに換金する ステラを米ドルに換金して送金する 異なる通貨間にブリッジ通貨を仲介させることで、手数料と送金時間を大幅に削減することが可能になります。なお、暗号資産ではステラの他にXRP（エックスアールピー）もブリッジ通貨としての機能をもっています。 特徴②送金手数料が安い ステラの送金手数料は、0.01XLMです。これは、2021年6月21日時点の価格で円換算すると約0.3円になります。こうした送金手数料の安さから、テスラは個人間の送金などに利用されています。 個人間では少額の送金を複数回行う傾向があるので、手数料をほとんどかけずに送金することが可能だといえます。 そのため、少額の送金を繰り返し行いたい個人のトレーダーから選ばれている暗号資産だといえるでしょう。 特徴③独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」を活用している ステラは、独自のコンセンサスアルゴリズム（SCP）を導入しています。SCPは取引の承認者が投票によって決まり、このシステムのことをバリデーダーといいます。 多くの暗号資産では不特定多数のユーザー間で取引承認が行われており、決済速度が遅いことがデメリットでした。 ですがステラでは合意の割合が低かった場合でも取引を承認することが可能になり、決済スピードの向上にもつながっています。 XRP（エックスアールピー）が導入しているアルゴリズムがベースになっているため、XRP（エックスアールピー）と似通った暗号資産だといえるでしょう。XRP（エックスアールピー）では、80%以上の合意がなければ決済は完了しません。 80%以上の合意が得られなかった際には、ブロックチェーンは分岐します。承認の割合が低い場合でも決済されるということは、決済の承認中に分岐が起きるリスクを抑えられることを意味します。これによって、ブロックチェーンの脆弱性をカバーし、セキュリティを高めることにつながっています。 コンセンサスアルゴリズムの基礎と初心者が抑えておきべき5種類のアルゴリズム Coincheck 特徴④発行量が毎年1％ずつ増えている ステラの最初に発行された量は1000億枚です。発行量の上限は1兆枚に設定されており、上限に達するまで毎年1％ずつ増えることが特徴です。徐々に発行量を増やすことで価値が安定しやすくなり、急激に価格が高騰しづらくなります。 価格の変動が激しい場合には、日常的な決済手段として利用することが難しくなるケースもあります。 また、開発者のXRP（エックスアールピー）の保有率が25%であるのに対し、ステラは5%と低めに設定されています。開発者の保有率が低いことで価格が安定しやすくなるといわれています。 特徴⑤非営利団体が開発・運営している ステラは、非営利団体のステラ開発財団（Stellar Development Foundation）が開発・運営していることが特徴です。非営利団体は給与の合計や四半期予算などを開示する必要があり、利益を得るための活動は一切禁止されています。 そのため、ステラは透明性と信頼性が高い暗号資産だといえます。個人の投資家でも、安心して利用しやすいことがステラの成長につながっているといえるでしょう。 特徴⑥中央集権体制である ステラでは、中央集権体制が採用されています。中央集権体制の場合のメリットは、プロジェクトを開発するうえで意志決定がスムーズになりやすいことです。 中央集権体制であるため、ステラ開発財団がプロジェクトに関する権力を保持することが可能になります。 運営者同士の意思疎通がしやすく、意見をまとめやすいことが中央集権体制の特徴だといえます。その結果、プロジェクトがスムーズに進行でき、新たな技術などの開発に傾注することが可能になるでしょう。 また、運営元が明らかになることでトレーダーからの信頼も得やすくなります。しかし、中央集権体制であるということは、マイニングは限られた人しかできないことを意味します。 そのため、ステラでは個人のマイナーの参入は難しいといえるでしょう。 ステラルーメン（XLM）に関するFAQ ステラに関するよくある疑問を、Q&A方式でご紹介します。 ステラルーメン（XLM）の購入方法を教えてください。 A.Coincheckの販売所で購入することができます。 ステラルーメン（XLM）はいくらから購入できますか？ A.ステラルーメンの最小注文数量は、購入/売却ともに円建てで500円相当額、BTC建てで0.001BTC相当額になります。 ステラルーメン（XLM）の送金手数料はいくらですか？ A.ステラルーメンの送金手数料は0.01XLMです。ただしCoincheckユーザー間の送金手数料は無料です。   Coincheckの無料登録はこちら ステラルーメン（XLM）の今後に注目しよう ステラの将来性を見極める際の重要なポイントを5つご紹介しました。最後におさらいしておきましょう。 1.大企業と組むときは価格変動が起きやすい2.XRP（エックスアールピー）の価格変動に注目3.アジアでの実用化が進み、今後はイスラム圏の金融分野へ拡大4.管理者による市場介入の可能性がある5.国内取引所での上場 ステラは東南アジアでの実用化やアメリカなどの多くの大企業との提携したことにより、実用性が広く認められるようになりました。中国からの市場への介入を規制していることにより、価値が安定している傾向があります。 価格が変動しづらいステラは、利用しやすい暗号資産だといえるでしょう。国内ではCoincheckで購入できるため、興味がある方はステラを購入してみましょう。 仮想通貨ステラルーメン（XLM）の購入・買い方3ステップ Coincheck

ビットコイン（BTC）は、暗号資産（仮想通貨）の元祖といわれている存在です。このビットコインは、過去に何度か暴落を経験しています。 暴落の歴史やなぜ暴落が起きたのかを理解しておけば、今後の暗号資産投資に役立つでしょう。そこで、過去の暴落の理由や今後の暴落に備えてやっておきたいこと、実際に暴落が起きたときの対処法などを紹介します。   Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコインの暴落・下落につながる主な理由 1. 各国の規制強化により暗号資産への期待感が減少 2. 取引所のハッキングによりセキュリティへの信頼感が低下 3. ハードフォークにより市場が一時的に動揺 4. ハッシュレートの低下と暗号資産価格下落との悪循環 ビットコインの過去の大暴落とその理由を振り返る 2017年9月 中国政府によるICO禁止・オンライン取引制限 2018年11月 他通貨の混乱・ICOへの制裁 2020年3月 WHOによる新型コロナに関する発表を受け、ビットコイン暴落 2021年5月 テスラ社のBTC決済中止を受け、ビットコイン急落 2022年5月 LUNA/UST騒動によりビットコイン暴落 2022年11月 暗号資産取引所「FTX」が破産申請 今後のビットコインの暴落に備えてやっておきたいこと 今後の暴落への備え その1：信頼できる最新の情報に触れる 今後の暴落への備え その2：ポートフォリオを定期的に見直す 今後の暴落への備え その3：自分なりの取引ルールを決めておく 今から知っておきたいビットコイン暴落時の対処法 暴落時の対処法 その1：買い増して平均取得単価を下げる 暴落時の対処法 その2：無理に保有を続けず適切な損切りを行う 暴落時の対処法 その3：レバレッジ取引でショートでの利益を狙う ビットコイン取引では将来の暴落に備えた準備が大切 ビットコインの暴落・下落につながる主な理由 ビットコインは、さまざまな要因によって価格が変動します。時には、暴落も生じました。 ここでは、ビットコインに生じた暴落の原因と考えられるもののうち、主な4つについて解説します。 ビットコインをもっと知りたい方はこちら 【初心者向け】ビットコインとは？仕組みをわかりやすく解説！ Coincheck 1. 各国の規制強化により暗号資産への期待感が減少 1つ目の暴落要因は、各国が行った規制強化です。 過去の記録を確認すると、世界各国でそれぞれの判断に基づき行われた暗号資産への法的規制強化に関する報道が流れたときに、暴落が起こっています。暗号資産に関する法規制は、完全に整ったとはいえない状況です。 しかし、暗号資産が詐欺やマネーロンダリングに利用されることを防ぐために、規制を強化する流れがあります。各国独自の暗号資産に関する法的規制の強化が行われると、短期的には自由な暗号資産取引にマイナスの影響を及ぼすことになります。 その結果、価格変動が生じる可能性があるのです。規制による影響が大きいと市場が判断すると、その価格下落は大きなものになり、暴落が生じます。 ただし、長期的な視点に立てば、法規制が整備されることは、暗号資産市場全体にプラスの影響を与えるともいえるでしょう。   Coincheckの無料登録はこちら 2. 取引所のハッキングによりセキュリティへの信頼感が低下 2つ目の暴落要因は、ハッキングなどにより取引所のセキュリティに対する信頼感が低下することです。暗号資産の取引のほとんどは、取引所で行われています。 多数の暗号資産投資家が参加して売買取引が行われていますが、各投資家は暗号資産や法定通貨などの資産を取引所に預けて取引を行っている状態です。 そのため、取引所がハッキングを受けて顧客資産が流出し、取引所が閉鎖される事態になると、暗号資産取引が行われる場所のセキュリティに不安が生じることになります。その結果、暗号資産価格が暴落するのです。 取引所へのハッキング被害や取引所閉鎖のニュースが流れると、暗号資産投資家はセキュリティへの不安を抱くことになるでしょう。 その結果、多くの投資家が暗号資産市場から資産を引き揚げてしまう可能性があります。投資家が、暗号資産を保有していることがリスクだと考えるからです。 暗号資産が一気に売却されれば、暴落につながります。 3. ハードフォークにより市場が一時的に動揺 3つ目の暴落要因は、ハードフォークです。ハードフォークが行われたときに、市場が一時的に動揺して暴落が起こったことがあります。 そのため、ハードフォークが行われることだけでなく、ハードフォークの予定が発表されるだけでも、暗号資産の価格に大きな影響を及ぼすことになるでしょう。 ハードフォークとは、暗号資産の仕様変更の一形態です。ハードフォークが実施されると、従来の通貨と分岐した通貨との互換性がなくなり、分岐した通貨は新しい別の暗号資産として存在することになります。 ハードフォーク実施の前後は、対象となる通貨価格が大きく変動する可能性があることに注意が必要です。価格は上昇することもありましたが、大きな下落につながったこともあります。 ただし、下落した場合でも、ハードフォーク後しばらくすると、価格が上昇したケースもあったことを認識しておきましょう。 4. ハッシュレートの低下と暗号資産価格下落との悪循環 4つ目の要因は、ハッシュレートの低下です。ハッシュレートの低下が暗号資産価格の下落につながったことがあります。 ハッシュレートとは、暗号資産の採掘を意味するマイニングを行う際における、1秒当たりの計算力のことです。取引量が多いほど、計算力が大きくなり、マイニングの難易度が上がる仕組みになっています。 ハッシュレートの上昇は、マイニングの難易度が上がることを意味しています。そのため、レート上昇は、参加者のサーバー数や性能の上昇と連動するといえるでしょう。レートの上昇は、システムの信頼性向上や需要の増加期待につながると考えられ、暗号資産価格が上昇する可能性があります。 一方、ハッシュレートが低下すると、マイニングによる採算が合わなくなり、マイニング参加者の減少につながることがポイントです。 マイニング参加者の減少と暗号資産価格下落という負のスパイラルに陥り、通貨価格暴落につながってしまう可能性があります。 詳しくはこちら：ビットコイン（BTC）のハッシュレートとは？推移や価格との関連性を解説 ビットコインの過去の大暴落とその理由を振り返る ビットコインは、さまざまな要因によって価格が変動します。時には、暴落も生じました。は、過去に何度かの暴落が生じました。 そこで、ビットコインで実際に起こった過去の暴落のうち2つのケースを振り返り、その主な理由をご紹介します。 2017年9月 中国政府によるICO禁止・オンライン取引制限 2017年9月に、ビットコイン価格が3日間で30％程度下落したことがありました。この暴落の引き金となったのが、中国政府による国内ICO（新規暗号資産公開）の禁止です。 これにより、ビットコインはオンライン取引を制限されることになります。この規制に不安を感じた市場参加者は一斉に売却に走り、ビットコイン価格が暴落したのです。 中国の暗号資産市場は、世界中の暗号資産取引のなかでも大きな存在感を示している市場でした。その市場のオンライン取引が規制され、店頭取引しかできないということになったため、ビットコインの取引量は減少しました。 取引量が減少するということは、市場でビットコインを買う人も減少することを意味します。需要と供給で成り立つビットコイン価格は低下を余儀なくされ、結果的にビットコイン価格の暴落につながったのです。 2018年11月 他通貨の混乱・ICOへの制裁 2018年11月にも、ビットコインは暴落が起こっています。 ビットコイン価格の月間下落幅は約40％で、2011年8月以来の下落幅でした。このときの下落の主な要因は、2つあげられます。 1つは、ビットコインキャッシュ（BCH）内の派閥争いによる混乱です。この混乱がビットコインに波及して、価格下落が生じました。 ビットコインキャッシュの仕様をめぐって主導権争いが行われたことに不安を抱いたユーザーが、売却を進めたことによりビットコインキャッシュ価格が下がります。そのことが暗号資産のリスクを市場に認識させることにつながり、ビットコイン価格の暴落につながったと考えられています。 もう1つの要因は規制強化です。11月中旬には、SEC（米国証券取引委員会）が、一部の詐欺的なICO（新規暗号資産公開）に対する制裁を科しました。この暗号資産の取り締まり強化も、このときのビットコイン価格暴落の要因の1つとしてあげられます。 2020年3月 WHOによる新型コロナに関する発表を受け、ビットコイン暴落 2020年3月11日、WHO（世界保健機関）は新型コロナウイルスについて、「パンデミック（世界的流行）状態にある」と発表。 この発表を受けて市場全体に不安が広がり、ビットコインをはじめとする暗号資産の価格は軒並み暴落しました。 3月11日に1BTC＝80万円台だったビットコインの価格は、このニュースの影響により、3月13日には50万円台まで下落します。 2021年5月 テスラ社のBTC決済中止を受け、ビットコイン急落 2021年5月13日、電気自動車（EV）大手テスラのイーロン・マスクCEOは、テスラ社がビットコインによる自社製品の決済を停止したことをTwitter上で発表しました。 2021年3月にBTCによる決済を開始して、わずか2ヶ月ほどでの中止の発表に市場は動揺し、ビットコインの価格は前日比10％安の約540万円まで下落しました。 決済停止についてテスラ社は、「ビットコインの採掘とトランザクションにより急増する石灰などの化石燃料が、環境に多大なコストをかけているため」と述べました。 　 引用：Elon Musk また同社は、「ビットコインのマイニングシステムが持続可能なエネルギーを実現できるものに変われば、BTCによる決済を再開する予定である」とも説明しています。 2022年5月 LUNA/UST騒動によりビットコイン暴落 2022年5月9日、アルゴリズム型ステーブルコインのUST（TerraUSD）が「1ドル=1UST」の価格を維持できなくなるという問題が起き、USTのペグ（連動）を維持するためのガバナンストークンであるLUNA（テラ）に対する信用が低下し、価格も暴落します。 ステーブルコインとは、法定通貨と価格が連動するように設計された暗号資産のことで、主に海外取引所で使用されています。 この影響を受けて暗号資産市場全体が急落。ビットコインも約515万円から約380万円まで暴落します。 【補足】 UST（TerraUSD）は、テラ（LUNA）のブロックチェーン上で稼働する暗号資産（仮想通貨）です。 ※UST（TerraUSD）は1UST=1米ドルを目標価格として設計しており、実際に1米ドル付近で価格が推移していることから、アルゴリズム型ステーブルコインと認識されていますが、1UST=1米ドルの価値を保証するための原資産が確保されているものではなく、相場の変動等により目標価格に対して大きく下落する可能性があります。 2022年11月 暗号資産取引所「FTX」が破産申請 続く2022年11月、大手暗号資産取引所「FTX Trading」を運営するFTXグループが資金不足による破産の危機を迎えたことにより、相場は再び暗転します。FTXの経営破綻を受けてリスク回避ムードが広がるなか、BTCは約310万円から約230万円まで急落します。 FTXグループは、同月11日にFTX.USや姉妹会社のアラメダリサーチ、日本法人のFTX Japanを含む約130の関連会社が、米連邦破産法11条の適用を申請したことを発表しました。それに伴い、CEOのサム・バンクフリードマン氏が辞任を発表し、後任として米エネルギー会社「エンロン」の清算手続きを率いたジョン・J・レイ氏が着任しました。 今後のビットコインの暴落に備えてやっておきたいこと ビットコインの将来価格は、誰も正確に予想することはできません。 暴落も、いつかまた起こる可能性があります。暗号資産取引を行うにあたっては、暴落が起きる前に、急激な価格変動が起こっても大丈夫なように準備をしておくことが大切です。 そこで、今後に備えて普段からやっておきたいことを、3つほど例としてご紹介します。 今後の暴落への備え その1：信頼できる最新の情報に触れる 将来の暴落に備えてやっておくべきことの1つ目は、信頼できる情報を収集できる体制を整えておくことです。ビットコインやほかの暗号資産に関する正確な情報を収集することが、暴落への備えにつながります。 ビットコイン価格は、各国で行われる暗号資産に関する規制などのニュースや要人の発言などによって、変動することが特徴です。そういった情報を的確に把握するためにも、最新ニュースの収集に力を入れましょう。 また、ビットコインなどの暗号資産の将来性を知らせてくれるニュースが、流れることもあります。そういった情報でも、暗号資産価格への影響は無視できません。 暗号資産について、信頼性が高く最新の情報が手に入る情報源を見つけておき、常に情報収集を怠らない習慣を身につけることが、暴落への備えとして役立ちます。 今後の暴落への備え その2：ポートフォリオを定期的に見直す 備えておくべきことの2つ目は、ポートフォリオの定期的な見直しです。ボートフォリオを定期的に見直すことを習慣として続けていくことが、暴落への有効な備えとなります。 ポートフォリオとは、自己が所有している金融資産の組み合わせのことです。株式で何％、不動産に何％、そして暗号資産に何％といった形で割り当てを考えることが、ポートフォリオの見直しです。 構成割合を変更することによって、リスクに対する耐性が変化するため、暗号資産の暴落に備えて適切に見直せば、有効な対策となるでしょう。 数ある投資対象のなかでも、ビットコインは値動きが比較的激しいことが特徴です。そのため、ビットコインだけに多額の資金を投資するのは、ハイリスクだといえます。 ほかの暗号資産や暗号資産以外の投資先に分散投資することが、将来におけるビットコインの価格急落時の損失を抑えることにつながるでしょう。 詳しくはこちら：【仮想通貨のポートフォリオ】投資スタイルに合わせた事例を解説 今後の暴落への備え その3：自分なりの取引ルールを決めておく 3つ目は、自分なりの取引ルール、いわゆるマイルールをしっかり作っておき、確実に守ることです。 暴落が起きたときには、誰でも焦ります。その焦りを抱えた状態でとっさに判断をすると、目先の値動きに惑わされて大きな損失につながることも珍しくありません。 あらかじめ自分なりの取引ルールを設定し、そのルールに従って売買を行うことを習慣づけておけば、いざ暴落が起こっても必要以上に焦ることがなくなるでしょう。 ルールに従って確実に損切りするなどの対処を落ち着いてできれば、パニックによる判断ミスで大きな損失を出すことは避けられます。ルールを作っておくのは大切なことですが、ただ作っただけで満足してしまわないようにしましょう。 自分の取引ルールは過去の失敗などを踏まえて作りますが、作ったルールを必ず実行することも重要です。 今から知っておきたいビットコイン暴落時の対処法 もし、ビットコインの暴落が起こった場合、あらかじめ対処法を知っていれば、慌てることなく冷静に対応ができる可能性が高まります。 そのため、対処法を知っておくことが重要です。そこで、暴落時の3つの対処法について説明します。 暴落時の対処法 その1：買い増して平均取得単価を下げる 1つ目の対処法は、暴落時にビットコインを買い増すことです。長期的な視野に立ってビットコイン投資を行っている場合、短期的に大きく価格が下がる暴落は、安くビットコインを購入するチャンスともいえます。 また、価格が落ちたタイミングで購入することで、平均取得単価を下げながらポジションを増やすことができます。その後に値上がりすれば、買い増ししたことによって全体の利益の増加につながるでしょう。 長期的な視点での投資を行っている場合は、短期間の価格変動はそれほど気にする必要はありません。もちろん、長期的に必ず価格が上昇するというわけではありませんが、ビットコインの将来性に投資をするというスタンスであれば、暴落時に安い価格で買い増しするのは有効な投資手法の1つだといえるでしょう。 もちろん、買い増ししたあとでさらに価格が下がるリスクがあることは認識しておく必要があります。 長期投資ならドルコスト平均法がおすすめ！ 長期的な視点でビットコイン投資を行っている人には、ドルコスト平均法での投資を推奨しています。ドルコスト平均法とは、毎月など決まったタイミングで同じ「購入額」（1万円など）を買い続ける手法です。 購入タイミングを分割することで、急騰・急落のリスクを分散することができるメリットがあります。そのため、長期目線で投資を行う方には、ドルコスト平均法での積み立て投資がおすすめです。 ※表示金額は過去の暗号資産の価格から計算したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではなく、また長期間積み立てることによりパフォーマンスが良くなることを保証するものではありません。 ※毎日15日の12時のBTC/JPYおよびETH/JPYのレートを参照しております。 ※グラフは、毎月1万円ずつ購入し続けた場合の過去実績です。 「Coincheckつみたて」は毎月1万円から始めることができます。(上限は100万円。1千円単位での設定が可能) 株式投資のようにある程度まとまった金額を用意する必要がないため、気軽に始めることができます。さらにCoincheckつみたてはドルコスト平均法を利用しているため、相場の急騰、急落の影響を受けにくいといったメリットがあります。 開始時に設定さえすれば、多くの時間を使いチャートを眺める必要も、売買のタイミングに悩む心配もありません。 暗号資産（仮想通貨）の積立とは？メリット・デメリットなど基本から解説します！ Coincheck 暴落時の対処法 その2：無理に保有を続けず適切な損切りを行う 2つ目は、適切な損切りを行うことです。暴落発生時に損切り対応せず、無理に保有を続けていると、多額の損失が生じてしまう可能性があります。 そのため、ビットコインが暴落してしまったときは、含み損を早めに確定して損切りするか、保有し続けるかを迅速に判断することが必要です。 暴落後に価格が上昇して含み損が減少するまでに回復することもあれば、回復せずに再度価格が下落することもあります。大切なことは、パニックに陥って判断が遅れてしまわないようにすることです。 対処法としては、あらかじめ損切りのタイミングなどのルールを決めておき、暴落がきても粛々とそのルールに従って損切りを行うとよいでしょう。 暴落時の対処法 その3：レバレッジ取引でショートでの利益を狙う 3つ目の暴落対処法は、空売りです。 レバレッジ取引でショートをすることで、ビットコイン価格が下落しているときこそ、大きな利益を狙えます。ショートとは、売りの新規注文から入り、価格が下がったところで決済の買い注文を行う取引方法のことです。 暴落をきっかけにビットコインが下げ相場になったと判断した場合は、ショートをして利益を狙うことも対処法の1つになります。 ただし、レバレッジ取引は、自己資金よりも多くの取引金額で売買できるため、投入している自己資金よりも大きな損失が生じる可能性もあることに注意が必要です。 そのため、レバレッジ取引を行う場合は、余剰資金の範囲内で取引し、しっかりと資金管理を行うようにしましょう。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。   Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン取引では将来の暴落に備えた準備が大切 ビットコインの暴落には、日ごろから情報収集し、実際のチャートを見て分析するなどの適切な備えが必要です。 ビットコインを24時間取引できる金融庁登録済の暗号資産取引所としては、Coincheckがあげられます。Coincheckは、初心者はアプリで簡単にビットコインを売買できることに加えて、トレードビューを使って取引手数料無料で本格的なビットコイン取引ができることも特徴です。 また、電気代の支払いでビットコインがもらえるCoincheckでんきや、ガス代の支払いでビットコインがもらえるCoincheckガスなどの独自サービスも提供しています。 暗号資産取引所に口座開設を検討している場合は、暗号資産の取り扱い通貨数も豊富なCoincheckで開設することを検討してみてはいかがでしょうか。 Coincheck（コインチェック）登録方法から使い方までの初心者向けマニュアル Coincheck

「モナコインの今後はどうなるの？」 「これから先、モナコインの価値は上がるの？」 モナコインの購入を検討している場合や既に取引をしている場合、今後のモナコインの動向や予想が気になる方もいるのではないでしょうか。 モナコインの未来は、下記の5つの理由から将来性に期待が持てます。 アトミックスワップでの取引可能な暗号資産（仮想通貨）として注目を集める可能性がある。 モナコインは決済スピードが早く実用性に長けた側面があるため、今後、実用化や市場の拡大が進んでいけばまだまだ需要拡大が見込めます。 この記事では 1.モナコインの今後を左右する5つのポイント2.2020年～2021年のモナコインを占う3つのポイント など、モナコインの未来が明るい理由を解説します。 この記事を読めばモナコインの今後や直近の動向が把握でき、どのように取引を進めていくか検討できるようになります。 気になるモナコインの今後を理解し、安心して取引できるようになりましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 モナコイン（MONA）の今後は明るい！将来性に期待が持てる5つの理由 モナコインによる決済の増加で実用化が進む 今後多くの国内取引所に上場し注目を集める可能性がある 独自の発展でwebサービスなどへの活用が期待できる 海外で知名度が上がるとチャンスになる可能性がある アトミックスワップの活用拡大で価値が高まる 2020年～2021年のモナコイン（MONA）の動向を占う上で知っておきたい3つのポイント 2020年に半減期を迎えるので半減期前後の値動きに注目する ビットコイン（BTC）の価格につられて変動する傾向がある モナコイン（MONA）の知名度が上がるタイミングを見逃さない モナコイン（MONA）の今後の動向と将来性についてのまとめ モナコイン（MONA）の今後は明るい！将来性に期待が持てる5つの理由 モナコインの今後は、下記の5つの理由から明るいと予想されています。 具体的にどのようなことをが今後を左右するのか、1つずつ詳しくご紹介します。 モナコインによる決済の増加で実用化が進む モナコインはビットコインやビットコインキャッシュと並び投資対象としてだけでなく、店舗やオンライン上での決済に使われている暗号資産です。 モナコインの実用性が注目される理由は、世界で初めて「Segwit」を実装した暗号資産として他の暗号資産より処理速度が速くスピーディーな決済が叶うと言われているためです。 多くの暗号資産はビットコインを手本としており、取引が増えるとデータ容量が不足して処理能力が下がるという問題を抱えていました。 Segwitは取引データのサイズを圧縮する機能でデータ容量が増えても処理能力を維持できるため、取引処理速度が速く短時間で決済ができます。 決済スピードが速いというメリットを活かして実用化が進めばさまざまな決済に使えるようになり、需要が高まると考えられています。 モナコインは総発行枚数が多い モナコインは、他の暗号資産に比べて総発行枚数が多いところも特徴です。 ビットコインの総発行枚数は2100万枚ですが、モナコインは5倍以上も多い1億512万枚。この枚数なら決済手段として頻繫に使われても、問題なく普及していけると考えられています。 総発行枚数の多さも、モナコインが実用的に使われることを後押しする要素の一つです。 【モナコインの使い道についてより詳しく知りたい場合はこちら】 モナコイン(Monacoin/MONA)の使い道4選！今後どう使われるか動向を解説 Coincheck 今後多くの国内取引所に上場し注目を集める可能性がある モナコインは発展途中の暗号資産で、今後多くの国内取引所で取引できるようになり注目が集まる可能性があります。 その理由は 1.モナコインはホワイトリスト入りの暗号資産で金融庁に登録されている取引所で安心して扱える2.新しい取引所に上場すると価格が上昇する傾向があり期待ができる という2つのポイントがあるからです。 ホワイトリスト入りのモナコインは大手取引所でも安心して扱える モナコインは金融庁に登録されている暗号資産取引所で扱いが可能な「ホワイトリスト」に入っている暗号資産の1つです。 そもそも国内の大手取引所が安心して扱える暗号資産でなければ、上場していく可能性は低いでしょう。 その点、取引所から見てリスクが少なく安心して扱えるため「新しくモナコインの取り扱いをしてみよう」と思う可能性は十分残されています。 参考：金融庁「事務ガイドライン第三分冊：金融会社関係」 新たな取引所に上場すると価格が上昇し知名度アップにつながる 暗号資産の多くは新たな取引所での扱いが開始すると流動性が高まり、価格が上昇する傾向もあります。 出典：TradingView 実際に、2019年5月末にCoincheckがモナコインの取り扱いを開始することを発表したところ、価格が高騰し注目を集めました。 価格が上がるとモナコインの価値や知名度が高まるだけでなく、新たに購入しようと考える人も増え市場が拡大していくことが予想できます。 金融庁に登録されている暗号資産交換業者登録一覧によると、2020年5月時点でモナコインの取り扱いをしている国内会社は4社。 今後、新たに取り扱いをする取引所が出てくることで、モナコインが盛り上がりをみせるかもしれません。 参考：金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」 独自の発展でwebサービスなどへの活用が期待できる モナコインは2013年に2ちゃんねる（現在は5ちゃんねる）で誕生した暗号資産です。 少額取引をすることを目的として作られ、webサービス上での投げ銭やオンライン決済への活用など投資とは異なるwebサービスと強く結びついた独自の発展をしてきました。 また、web上ではモナコイン誕生当時から「モナコインをもっと盛り上げよう」と考える根強いファンを持つコミュニティがあり、実店舗やイベントでのモナコイン導入を後押ししてきた経緯もあります。 今後も、モナコインを支えるコミュニティやモナコインの成長を楽しみにしているファンの力を借りながら独自の発展をしていくことが考えられます。 オンラインゲームやwebサービスの決済通貨やファンコミュニティでの通貨として活用が進めば、モナコインの必要性や需要はより高まるでしょう。 モナコイン（Monacoin/MONA）とは？日本生まれの暗号資産の特徴や今後の将来性を解説 Coincheck 海外で知名度が上がるとチャンスになる可能性がある モナコインは国内で誕生した暗号資産なので国内では知名度があるもの、海外では上場している取引所が少なくまだまだ知名度が低いのが現状です。 今後、国内取引所への上場や流通が評価されて海外でも注目されるようになると、モナコインの取引人口が増え需要が高まると考えられています。 アトミックスワップの活用拡大で価値が高まる モナコインは、アトミックスワップの実装に成功している数少ない暗号資産です。 アトミックスワップとは、取引所などの第三者を介さずに個人間で暗号資産の取引ができること。 今まで個人間での暗号資産のやり取りは、持ち逃げされてしまうリスクや詐欺に巻き込まれるリスクを抱えていましたが、アトミックスワップを使うことで個人同士が異なる暗号資産を持ち寄り、安全に取引ができるようになりました。 アトミックスワップの活用が進めば、対応している数少ない暗号資産として需要が高まり注目を集めるのではと予想されています。 Coincheckの無料登録はこちら 2020年～2021年のモナコイン（MONA）の動向を占う上で知っておきたい3つのポイント モナコインを扱う場合、気になるのが2020年から2021年までの直近の動きではないでしょうか。 ここからは、直近のモナコインの動向を占う3つのポイントをご紹介します。取引をする上で重要な指標となるので、ぜひ参考にしてみてください。 2020年に半減期を迎えるので半減期前後の値動きに注目する 2020年にモナコインは、2017年に続き2度目の半減期を迎えます。 また、半減期までのカウントダウンはモナコイン情報サイトにて掲載されています。 半減期とはマイニング報酬が半分になるタイミングを指し、モナコインは3年に1度の半減期を設けることで発行量をコントロールしています。 半減期の前後は価格変動が起こりやすい傾向があるので、注意深く値動きを観察しタイミングを逃さないことが大切です。 他の暗号資産の場合、半減期の数ヶ月前から価格の上昇が起こりやすくなるという傾向もあるため、半減期が起こってからはもちろん、起こる前も値動きを確認するようにしましょう。 ビットコイン（BTC）の価格につられて変動する傾向がある モナコインを始めとするアルトコインは、ビットコインの価格につられて価格が変動する傾向があります。 【ビットコイン】 出典：coinmarketcap 【モナコイン】 出典：coinmarketcap 例えば、ビットコインのバブルが到来し崩壊した2017年11月頃から2018年1月末頃のモナコインのチャートとビットコインのチャートを見比べてみると、ビットコインと同じようにモナコインも価格が高騰し暴落しているのが分かります。 主軸通貨であるビットコインの動きやビットコインの値動きを左右する要素も抑えておくと、2020年のモナコインの動向が掴みやすくなるかもしれません。 【2020年のビットコインの動向もチェックしておきたい場合はこちら】 ビットコイン（Bitcoin/BTC）の価格推移・変動と歴史！これまでの最大価格は何倍？ Coincheck モナコイン（MONA）の知名度が上がるタイミングを見逃さない 第1章「モナコイン（MONA）の今後は明るい！将来性が高い5つの理由」でも紹介したように、モナコインが注目され需要が高まるタイミングは「市場の拡大」と「暗号資産を取り巻く環境の整備」の2つが挙げられます。 具体的には、下記のような5つのシーンが考えられるでしょう。 1.国内や国外で新規上場したとき2.モナコインを扱うサービスや企業が増えたとき3.決済通貨として普及したとき4.暗号資産に関する法整備が進み、取引しやすくなったとき5.アトミックスワップの使用が進むなど暗号資産を取り巻く環境が変化したとき このような変化が起こると、モナコインに注目が集まり知名度があがるので取引人口が増え価格の上昇にも繋がる可能性があります。 モナコインを取り巻く環境の変化もこまめにチェックし、変化があったときには値動きも一緒にチェックするようにしてみてください。 【モナコインを購入したい人はこちらをチェック】 モナコイン（Monacoin/MONA）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら モナコイン（MONA）の今後の動向と将来性についてのまとめ いかがでしたか？ モナコインの今後の動向が把握でき、取引をするタイミングや購入するかどうかのジャッジができるようになったと思います。 最後に、この記事の内容をまとめてみると、 ◎モナコインの今後を左右する背景は次の5つ 1.モナコイン決済ができる店舗が増え実用化が進めば、需要や知名度が上がる2.新規の国内取引所で取り扱いが開始されると、注目度がアップし価格も上昇すると考えられる3.今までと同じように、webサービスとの強い結びつきによって独自の発展をしていく可能性がある4.海外での取り扱いが増えれば、取引人口が増加し価格が上がる5.アトミックスワップの活用が拡大すれば、他の暗号資産と差別化でき需要が増えると予想される ◎2020年～2021年のモナコインを占うポイントは次の3つ 1.2020年は3年に1度の半減期が起こるため、価格変動をチェックしておく2.ビットコインの価格に左右されることもあるので、主軸通貨の動きも確認する3.モナコインの知名度が上がるようなニュースがあったら、値上がりもチェックする この記事を読んで、モナコインの未来が把握でき、取引や購入のタイミングをジャッジできるようになることを願っています。

Coincheckの無料登録はこちら 目次 モナコイン（Monacoin/MONA）は実用性に優れた暗号資産 モナコイン（Monacoin/MONA）の特徴は？ 世界で初めてSegwit（セグウィット）を採用 さまざまな形で使われる珍しい存在の通貨 モナコイン（MONA）を盛り上げるコミュニティの存在 スピーディーな取引を実現するSegwitとは？ 投げ銭文化を根付かせたモナコイン（Monacoin/MONA） モナコイン（Monacoin/MONA）の今後の将来性は？ アトミックスワップを実装 国内外の暗号資産の取引所でも流通が始まる まだまだ成長する可能性のあるモナコイン（Monacoin/MONA） モナコイン（MONA）は、初めての日本生まれの暗号資産(仮想通貨)です。モナコイン（MONA）は実用通貨としての性格が強いコインとなっています。モナコイン（MONA）が持つ特徴と、そのメリットについて解説します。 日本生まれの暗号資産「モナコイン（MONA）」は、実用通貨としての性格が強いと言われることもあるコインです。 暗号資産としては世界で初めて「Segwit」という新しい技術を採用するなど、ユニークな特徴を持っています。金融庁登録済の暗号資産の取引所Coincheckでは、2019年6月からモナコイン（MONA）の取り扱いを開始しています。 こちらの記事ではそんなモナコイン（MONA）の特徴やメリット、今後の将来性などについてご紹介します。 モナコイン（Monacoin/MONA）は実用性に優れた暗号資産 モナコイン（MONA）は、日本で初めて作られた暗号資産です。 2ちゃんねる（現在は5ちゃんねる）内のソフトウェア掲示板でそのアイディアが示され、2013年12月に開発され、翌年初頭から流通が始まりました。2ちゃんねるを象徴するアスキーアートのキャラクター「モナー」を名称のモチーフとしたことから、当初は「モナーコイン」と呼ばれ、公式サイトにもその表記があります。 しかし、語呂の良さもあって、モナコイン（MONA）という名称のほうが広く定着しています。モナコインのイメージイラストに描かれている、猫のような愛嬌のあるモナーのイメージが強いため、「ジョーク半分で作ったもの」と思われる方もいるかもしれません。 しかし、モナコイン（MONA）はいくつかの特徴的な性質を持っており、実用性に優れたコインと言われることもあるのです。多くの暗号資産が投機目的で取引されることが多い中で、モナコイン（MONA）はユニークな存在といえるでしょう。 モナコイン（Monacoin/MONA）の特徴は？ モナコインの主な特徴を表にまとめてみました。 通貨名 モナコイン 通貨単位 MONA 誕生 2013年 価格（2022年3月2日時点） 約117円 時価総額（2022年3月2日時点） 約123億円（472位） 発行上限 1億512枚 コンセンサスアルゴリズム PoW（Proof of Work） 公式サイト monacoin.org モナコイン（MONA）の特徴はいくつかありますが、例えば「Segwitを採用していること」「さまざまな形で実用されていること」「コミュニティの活動が活発であること」などがあげられます。 それぞれについて、ご紹介していきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 世界で初めてSegwit（セグウィット）を採用 モナコイン（MONA）は、それまで理論上でのみ提唱されていたSegwit（セグウィット）と呼ばれる技術を、世界で初めて実装した暗号資産です。 Segwitについては、後程改めてご紹介しますが、簡単にいえばこの機能によって、より多くのデータを短時間で処理できるようになります。モナコイン（MONA）もSegwitを導入することで、取引完了までの所要時間を短縮されることが期待されていました。 Segwit導入によって、モナコイン（MONA）の実用性はより高まったとも言えるでしょう。 さまざまな形で使われる珍しい存在の通貨 モナコイン（MONA）は、さまざまな場所で通貨として実際に使われています。 取引スピードが速いので、海外送金やネットショップでの決済に使われるほか、一般の店舗でも利用できる範囲が広がっています。以前には、モナコイン（MONA）での支払いに対応したモナバー東京などもありました。 また、「投げ銭」として使われることも、モナコイン（MONA）の特徴のひとつです。気に入ったクリエイターを支援するための送金のほか、掲示板の書き込みやSNSのアカウントにモナコイン（MONA）を送金するサービスが複数あり、「0.00114114（イイヨイイヨ）MONA」や「0.004649（ヨロシク）MONA」など、語呂合わせの少額が送金されて、緩やかなコミュニティが形成されています。 仕事上のつらい出来事をつぶやいたら、「0.007974（ナクナヨ）MONA」が送金されてきた。こんなことがあると、ほっこりした気持ちになるかもしれません。 モナコイン（MONA）を盛り上げるコミュニティの存在 2ちゃんねる発祥ということもあってか、モナコイン（MONA）は誕生当初からコミュニティの動きが活発で、「もっとモナコイン（MONA）を盛り上げよう」という意識を持つ人が多くいたようです。 それがさまざまなサービスを生み、ウェブだけでなくリアル店舗への展開を後押しして、モナコイン（MONA）の普及に貢献してきました。「モナコイナー」と称されるモナコイン（MONA）のファンによって女性キャラクターが作られたり、各種イベントが開催されたりと、それぞれが自分なりの関わり方でモナコイン（MONA）を盛り上げ、楽しもうとする姿勢が強く見られます。 自分たちが持つ専門的な知識や技術を惜しみなく投入する一方で、モナコイン（MONA）の成長と発展を楽しむ。こうしたコミュニティの存在も、モナコイン（MONA）の大きな特徴と言えるでしょう。 スピーディーな取引を実現するSegwitとは？ Segwitは、モナコイン（MONA）の技術的・機能的な大きな特徴のひとつです。少々ややこしい話になりますが、もう少し詳しく解説しましょう。 暗号資産の中で知名度No.1であるビットコイン（BTC）が誕生してから、多くの暗号資産が世に出ることになりました。その多くは、ビットコイン（BTC）を手本とし、ビットコイン（BTC）に準じた構造・設計がなされています。 確かに、ビットコイン（BTC）とそれを支える「ブロックチェーン」のアイディアは、斬新なものでした。取引のデータをひとまとまりのブロックにまとめ、鎖のようにつなげていくことで高いセキュリティを実現したこの技術は、今も大きな将来性とともに注目されています。 しかし、ビットコイン（BTC）による取引が増えていくと、一つひとつのブロックのデータ容量が不足し、取引のスピードが頭打ちになるという問題が表面化してきました。この問題の解消を目指したのが、モナコイン（MONA）に実装されたSegwitです。 暗号資産で使われているブロックチェーンのブロックの中には、個々の取引データのほか、誰がその取引を行ったのかを保証する電子的な署名が含まれています。Segwitはこの署名部分を分離し、別の領域で管理する構造とすることで、ブロック内により多くの取引データを格納することを実現する技術です。 Segwitの技術によって、今まで以上に多くの取引データを処理することができ、結果として時間あたりに処理できるデータが増えることになりました。処理速度が向上することで、より多くの取引を低コストでさばくことができるようになったのです。 投げ銭文化を根付かせたモナコイン（Monacoin/MONA） モナコイン（MONA）の特徴的な用途として、投げ銭があります。 気に入ったクリエイターへの支援、SNSでのつぶやきへの賛同など、モナコイン（MONA）の送金によるコミュニケーションは、いろいろなところで行われています。こうした動きが活発化した背景には、複数の「投げ銭ツール」の存在があります。 モナコイン（MONA）は、サービス開始の初期から、「tipmona（2019年9月でサービス終了）」や「Ask Mona（2020年9月でサービス終了予定）※2020年8月現在Ask Mona 3.0として再開」など、投げ銭機能を持ったサービスが登場していました。これらのサービスでは、おもしろいツイートや掲示板の書き込みに対して、モナコイン（MONA）を投げ銭として送ることができました。 著名人のTwitterアカウントにいくらかのモナコイン（MONA）を送ったという例は、ネットでも話題になりました。このようにして、モナコイン（MONA）には「投げ銭文化」が定着していったのです。 モナコイン（Monacoin/MONA）の今後の将来性は？ たとえ実用性が高いといっても、今後も多くの人々に利用され、普及が進んでいくかどうかは、モナコイン（MONA）そのものの将来性次第です。この点においても、モナコイン（MONA）にはいくつか特徴的なポイントがあります。 アトミックスワップを実装 モナコイン（MONA）は「アトミックスワップ」の導入に成功しています。 アトミックスワップとは、第三者の仲介がなくても、異なるブロックチェーン間の暗号資産を交換できるしくみです。つまり、個人間で異なる暗号資産を持ち寄り、持ち逃げされる危険がなく安全に交換できるのです。 このしくみを実装している暗号資産は、2019年5月末時点でまで10種類程度と、決して多くはありません。アトミックスワップの実装によってさらに用途が広がり、ユーザーが増える可能性もあります。 モナコイン(Monacoin/MONA)の使い道4選！今後どう使われるか動向を解説 Coincheck 国内外の暗号資産の取引所でも流通が始まる 国内では2019年6月から、金融庁登録済の暗号資産取引所Coincheckでも、モナコイン（MONA）の取扱いを開始しました。 まだ、海外の暗号資産の取引所ではモナコイン（MONA）はあまり取り扱われておらず、海外のユーザーにもほとんど知られていなかったモナコイン（MONA）だけに、今後は海外のユーザーの注目を集めることも期待されます。 今後海外の暗号資産の取引所でも取り扱いが増えれば、国内外の両面にわたって、ユーザー数が増えていくことが予想されます。同時にコミュニティが拡大していけば、投げ銭のような新たな用途が生まれる可能性もあります。 モナコイン（Monacoin/MONA）の今後は期待できる？将来性はある？特徴から解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら まだまだ成長する可能性のあるモナコイン（Monacoin/MONA） 数ある暗号資産の中でも、モナコイン（MONA）は投機対象としてではなく、活発な流通が行われています。 そのようなモナコイン（MONA）の特徴を活かした新たなサービスが、今後国内外で登場する可能性もあるでしょう。

「暗号資産の今後が気になる。。」「暗号資産って将来明るいの？」 暗号資産（仮想通貨）に少しでも興味がある方は誰でも疑問に思うはずです。 そこで今回は、Coincheck共同創業者である大塚雄介氏やその他著名人が語った暗号資産の将来動向について紹介します。 この記事を読むことで、暗号資産の運用を今から始めてもよいのかどうかの参考になるでしょう。また、暗号資産の取引を行うにあたっては、暗号資産の取引所に口座を開設する必要がありますので、合わせて取引所についてもご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 日本における暗号資産市場の規模 暗号資産の今後：コインチェック共同創業者「大塚雄介」による将来予測 デジタル通貨新時代の幕開けとなった2019年 暗号資産（ビットコイン）の未来は明るいのか？ 今後の暗号資産取引所の役割は2つ 暗号資産の今後：著名人による将来予想 ウィンクルボス兄弟の予想 トム・リー氏の予想 ジョン・マカフィー氏の予想 各通貨の今後はどうなる？時価総額の高い暗号資産 ビットコイン（BTC）の今後 イーサリアム（ETH）の今後 XRP（エックスアールピー）の今後 ビットコインキャッシュ（BCH）の今後 暗号資産が今後どうなるかをチェックする際のポイント ビットコインETF承認の動向 暗号資産に関する税制の改革 ICO関連の法整備・改革 スケーラビリティ問題の改善 暗号資産の今後の展開がどうなるか積極的にチェックしよう 日本における暗号資産市場の規模 暗号資産は、2017年頃に暗号資産取引所のテレビCMやメディアの取り上げなどによって、多くの人に注目され始めました。 ただし、まだ暗号資産自体の歴史は浅く、株式やFXなどほかの金融商品と比較すると、市場規模は十分大きく成長したとはいえません。投資の代表格ともいえる株式市場の規模は、2019年4月時点で日本株市場だけで約600兆円以上あります。 一方、日本の暗号資産市場はその規模にはまだ遠く及びません。そのため、まだ暗号資産市場は創業時期にあるともいえます。 しかし、暗号資産の取引参加者は年々増加している状況です。日本国内の暗号資産市場規模に関する正式な統計はありませんが、取引高も増加傾向にあります。 一般社団法人日本暗号資産等取引業協会（JVCEA）は、日本国内の暗号資産取引高は、平成28年度に約3.5兆円でしたが、平成29年度には70兆円にも膨らんだと発表しました。このような統計からも、暗号資産市場は平成29年度に急激に成長したことがうかがえます。 暗号資産の今後：コインチェック共同創業者「大塚雄介」による将来予測 Coincheckの共同創業者である大塚雄介による暗号資産の将来予測です。 デジタル通貨新時代の幕開けとなった2019年 ビットコイン（BTC）の出現から約10年を迎えた2019年、デジタル通貨新時代の幕が開きました。 オープンな基準で作られるビットコイン 民間企業主導で基準を作られるLibra 中国国家主導のDCEP（Digital Currency Electronic Payment） 第二次世界大戦以後、初めての国家レベルを巻き込んだデジタル通貨新時代の幕開けとなったのです。 暗号資産（ビットコイン）の未来は明るいのか？ 明るくなると思っています。 なぜなら、ビットコインを含む暗号資産は改善すべき課題がたくさんありますが、近い未来に確実に改善され、数億人規模のユーザーが使うインターネット金融プロトコルになる可能性が高くなるからです。 これは歴史が証明しています。 インターネットの歴史を振り返ると技術的問題は数年後に解決していることがほとんどであり、これは人類が「考える葦」であることのあらわれです。 また、黎明期には技術的課題を指摘して「これは使えないテクノロジーだ」という批判する批評家が現れますが、これも様々な新しいテクノロジーが普及する過程で見られる現象です。社会に大きなインパクトを与えるテクノロジーなので批評家も興味を持ち反論を展開します。 2020年現在は、ビットコインを含む暗号資産はインフラレイヤーにまだまだ課題を抱えているテクノロジーであるが、様々な解決策が提案・議論・実装され1歩づつ解決に向けて動き続けていると捉えています。 『技術的課題は世界最高峰の頭の良い人たちの興味を惹きつけ、その知的好奇心が解決してきた』という歴史的背景があるからこそ、暗号資産も同じようなプロセスを歩み将来は今よりも明るくなるという持論です。 今後の暗号資産取引所の役割は2つ 暗号資産取引所の役割は2つあります。 取引所というのは社会インフラのサービスの役割 多くの人に使いやすいUX（ユーザー体験）を通して暗号資産の便益を届ける役割 1. 取引所というのは社会インフラのサービスの役割 1つ目の役割は、社会インフラのサービスを提供することです。 なぜなら、今後10年以内にフィアットカレンシー（法定通貨）経済圏とデジタル通貨経済圏の二つが融合するパラレル経済圏ができると考えているからです。 暗号資産経済圏は約10年で既に20兆を超える時価総額に到達しました。この規模まで来るとネットワーク効果が作用し、保有者が増えることで暗号資産の価値が高まりさらに保有者が増える、正のスパイラルに入っています。 まだ税制面の整理など、社会ルールの整備が追いついていないため、多くの一般の人々（マジョリティ層）が暗号資産で支払いなどを受付ける時代は来ていません。 ですが、日本のVC（ベンチャーキャピタル）が海外のブロックチェーンスタートアップにUSDTで投資したり、マイニング事業への投資はビットコインで行われていたりします。 また、一部のアーリーアダプター層は、既に暗号資産による支払いで仕事の請負を行なっているケースを聞くと、数年後にはより多様な使われ方になり大きな経済圏になると予想されます。 ここで私たちの出番です。暗号資産取引所はフィアットカレンシー経済圏と暗号資産経済圏の資産移動するゲートウェイ（関所）の役割を担うのです。 ユーザーの本人確認作業を行うことで経済圏内外で不正な人に資産が流れることを防ぎ、結果的に反社会勢力への資金流出を防げます。 反社会勢力に資金が流れないことは私たちの実社会の平和と安定を実現する上で非常に重要であるため、社会インフラのサービスの役割を果たす必要があるのです。 2. 多くの人に使いやすいUX（ユーザー体験）を通して暗号資産の便益を届ける役割 2つ目の役割は、多くの人に使いやすいUXを通して暗号資産の便益を届けることです。 なぜなら、より多くの人たちに暗号資産の便益を届けることで、暗号資産の価値は高まり保有者が増えるからです。 多くの人が暗号資産の便益を受けるためには、「使いやすいUX」ではないといけません。 取引所が出来る前、暗号資産初期のユーザーは秘密鍵を自分で保管し、黒い画面にコマンドを打ち込んで暗号資産を管理していましたが、ユーザー体験はエンジニアしかやりづらいことが課題でした。 ですが、取引所が「使いやすいUX」を提供する役割を担うことで暗号資産の便益がIT・金融に疎い一般の人々に届くようになったのです。 Coincheckはありがたいことに多くのお客様から「使いやすい」と支持されていますが、まだまだ改善点があります。 今後も学ぶ時間の少ない忙しい多くの人たちが高い学習コストを掛けなくてもかんたんに使えるサービスを提供していきます。 参照：Why Cryptocurrency Matters（なぜ暗号資産が重要なのか？） 暗号資産の今後：著名人による将来予想 暗号資産市場が今後どうなるのかについては、世界中の多くの投資家が注目しています。 そんななか、暗号資産の専門家やインフルエンサーと呼ばれる人々が、さまざまな市場動向予想を行っている状況です。総じて、ポジティブな見解で多くの予想者が価格上昇を見込んでいます。 ここでは、著名人の市場予想の事例をいくつかご紹介します。 ウィンクルボス兄弟の予想 ウィンクルボス兄弟は、暗号資産の世界で有名な兄弟です。 元オリンピック選手の双子であり、Facebookの初期アイディアを生み出したのは自分達だとして、創設者のマーク・ザッカーバーグ氏を訴えて裁判に勝ったことでも知られています。 裁判によって得た賠償金6500万ドルで、当時1BTCが120ドル（日本円で1万2,000円相当）程度だったビットコイン（BTC）を購入し、暗号資産長者となったと言われています。 ウィンクルボス兄弟は、暗号資産の将来について前向きにとらえています。ビットコインの時価総額は、いずれ金の時価総額約7兆ドルをいずれ超えるだろうと、2019年に発言しています。 2019年5月末時点のビットコインの時価総額は約1,468億ドルですので、まだまだ伸び代があると捉えていることがわかります。 トム・リー氏の予想 トム・リー氏も、暗号資産では名の知られた人物です。 米調査会社のファンドストラット・グローバル・アドバイザーズのリサーチ責任者を勤めており、暗号資産の価格に関する発言は話題性があります。リー氏の2019年4月の発言によると、ビットコインの最高値更新は2020年頃になると予想しています。 また、2019年4月時点でのビットコインのフェアバリュー（適正価格）は、14000ドル（約156万円）だということでした。2019年4月時点における1BTCのマイニング（計算による検証作業）コストは5000～6000円だと見積もられるため、14000ドルと価格予想をしているのです。 リー氏は、商品価格は強気市場にあるときには、生産コストの2～3倍の価格になることが多いと話しています。このようにリー氏の価格予想は、ビットコインの生産コストにあたるマイニングコストに根拠を置いているとも言えるでしょう。 ジョン・マカフィー氏の予想 ジョン・マカフィー氏は、世界的にも有名なセキュリティソフトウェア販売会社である「McAfee（マカフィー）」の創業者です。 暗号資産の世界では、ビットコイン（BTC）の愛好家としても知られています。彼は、「2020年までにビットコイン（BTC）の価格は100万ドルに達するだろう」と強気な予想をしました。 日本円に換算すると約1億1000万円以上にもなるという予測には、驚いた人も多かったようです。強気の価格予想をする著名人は多いですが、そのなかでも特に大きな上昇を予想していることが特徴です。 予想が的中すると、2019年時点の価格水準の100倍以上の価格になります。ビットコインの今後の価格動向が注目されます。 Coincheckの無料登録はこちら 各通貨の今後はどうなる？時価総額の高い暗号資産 暗号資産は、世界に2000種類以上あるといわれています。 なかでも比較的安定して時価総額が高い暗号資産は、例えばビットコイン、イーサリアム、XRP（エックスアールピー）、ビットコインキャッシュなどが挙げられます。 これらの通貨の今後がどうなるのかは、気になる人も多いかもしれません。そこで、注目されている代表的な暗号資産の基本的な特徴や、将来動向などについてご紹介します。 ビットコイン（BTC）の今後 元祖暗号資産と呼ばれ、日本で最もポピュラーな暗号資産であるビットコインは、暗号資産市場における基軸通貨の役割を果たしています。 世界における多くの暗号資産の取引所における取引では、ビットコイン建ての取引が基本になっています。ビットコイン建てとは、アルトコイン（ビットコイン以外の暗号資産）の価格を、ビットコインの価格をベースにして算出することです。 暗号資産に関する法整備は、世界各国で徐々に進んでいる状況です。また、暗号資産取引所運営に参入する企業や、ビットコイン決済を導入する店舗・企業なども増加しています。 そのため、今後ますますビットコインが世の中に普及していく可能性はあるでしょう。 ビットコイン(BTC)の今後は明るい？2020年の最新の動向と将来性 Coincheck イーサリアム（ETH）の今後 イーサリアムは代表的なアルトコインの一つで、スマートコントラクト機能を実装している点が特徴的です。 スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上に契約内容を記録し、指定した期日など一定の条件を満たすと自動的に契約内容を実行する機能のことです。 また、イーサリアムのプラットフォームを利用することで、ユーザーは独自トークンを発行したり、ICO（アイシーオー）と呼ばれるトークンによる資金調達を行ったりすることもできます。 ビットコインとは異なる特徴をもつイーサリアムも、世界中の大企業などからも注目されている暗号資産の一つです。 イーサリアム（ETH）とは？気になる今後の展望やアップデートについてなど基礎から解説します！ Coincheck XRP（エックスアールピー）の今後 XRP（エックスアールピー）（XRP）は、国際送金システムとして開発されました。 米国のリップル社によって開発された通貨で、発行や取引履歴などについてリップル社が管理しているという特徴があります。 リップル社が開発した送金ネットワークである「Ripple Net（リップルネット）」は、国際送金を迅速かつ低コストで行える環境を提供できる可能性があり、実用化に向けて実験が進められている段階です。 「Ripple Net（リップルネット）」では、XRPは送金を行う2つの法定通貨間を結ぶブリッジ通貨の役割を果たします。 XRP（エックスアールピー）とは？初心者向けに特徴やメリット、今後の動向を簡単解説！ Coincheck ビットコインキャッシュ（BCH）の今後 ビットコインキャッシュ（BCH）という暗号資産は、2017年8月にビットコインからのハードフォークにより誕生したものです。 ハードフォークとは暗号資産の分岐のことで、1つの暗号資産が2つに分かれ、両方ともが継続していく状態をいいます。ビットコインキャッシュは、ビットコインの持つスケーラビリティ問題を解消することを目的に誕生した暗号資産です。 スケーラビリティ問題とは、取引量増加に伴いブロックに格納しきれないデータが生じて、送金処理などに時間がかかってしまう問題です。この点が改善されないと、暗号資産を決済手段として利用することは困難だといわれています。 ビットコインキャッシュ（BCH）の今後はどうなる？注目する5つの理由と特徴を基礎から解説!! Coincheck 暗号資産が今後どうなるかをチェックする際のポイント 暗号資産市場が今後どうなるかを予想する場合は、いくつかチェックした方が良いポイントがあります。 例えばポイントには、ビットコインETF（イーティーエフ）、暗号資産の法規制、ICO（アイシーオー）関連の法整備・改革、スケーラビリティ問題などが挙げられます。これらのポイントをチェックすることで、暗号資産市場の先行きを予想しやすくなるとも言えるでしょう。 また、チェックポイントに集中して情報収集することは、効率よく暗号資産市場の状況把握を行うことにもつながります。ここでは、これらの4つの主なポイントについて簡単に解説します。 ビットコインETF承認の動向 1つ目のポイントであるビットコインETF（イーティーエフ）承認を理解するにあたっては、ETFについて知っておく必要があります。 ETFとは、上場投資信託のことで、専門家が投資家の資産を預かって運用する投資信託を、株式のように証券取引所に上場する金融商品のことです。ETFの対象となる代表的な資産は株式や債券などの証券ですが、ビットコインもETFにして上場する動きがあり注目されています。 ビットコインETFが承認されると、ビットコインそのものには投資しにくい国や地域からでも、手軽に投資できるようになると言われています。その結果、多くの投資家が新規参入してくる可能性もあるでしょう。 また、ETFの承認は、ビットコインに価値があると認められたことにも繋がるため、ビットコイン自体の信用が高まる効果も期待できることがポイントです。 過去には、金（ゴールド）のETFが2004年に承認された際、取引量が増加し、価格が上昇したこともありました。 ビットコインETFとは？影響や承認の審査状況をわかりやすく解説 Coincheck 暗号資産に関する税制の改革 暗号資産に関する法改正も、将来動向を探るうえでは重要なポイントです。 暗号資産取引で得た所得には税金が課税されます。ただし、税制は国によって大きく異なっているため注意が必要です。 日本で取引を行う場合は、日本の税制についての理解が欠かせません。暗号資産取引による所得は雑所得に区分され、給与所得などと合算して総合課税扱いになります。 適用される最高税率は住民税と合わせて約55％にもなるため、所得が多いと税負担も重くなることに注意が必要です。一方、海外では日本よりも税率が低くなる場合があります。 例えば、シンガポールや香港、マレーシアなどの国では非課税となっています（2019年5月末時点）。暗号資産に関する日本の税負担は、そのような諸外国と比較すると高い傾向にあるといえるでしょう。 また、株やFXは投資商品として、申告分離課税が適用され、税率は20.315％（所得税15.315％＋住民税5％ ※所得税に復興特別税を含む）となっています。 将来において、暗号資産による所得に対しても税負担軽減などの税制改正が行われれば、新規に投資家が参入し、暗号資産価格は上昇する可能性があります。 暗号資産（ビットコイン）にかかる税金とは？計算方法から確定申告まで解説 Coincheck ※税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 ICO関連の法整備・改革 ICO（アイシーオー）も、暗号資産の将来動向を知るうえでは欠かせない要素です。 ICOを利用することで、企業や事業プロジェクトが独自に暗号資産を発行・販売を行い、資金調達ができます。ユーザー側にとっても、ICOへの投資は、成功した際の利益が大きくなる傾向にあることが特徴です。 しかし、ICO詐欺が横行したこともあり、ICOを禁止している国も少なくありません。こういった国でも、日本の金融商品取引法にあたる法整備が行われれば、ICOも発展するのではないかという意見があります。 金融商品取引法とは、金融・資本市場における利用者保護や利便性向上などを目的として、投資環境を整える法律です。ICO関連改革は、暗号資産市場のより一層の発展につながると期待されています。 ICOとは？初心者に解説する買い方とメリット・デメリット Coincheck スケーラビリティ問題の改善 暗号資産の将来動向を探るうえでは、スケーラビリティ問題も見逃せないポイントです。 スケーラビリティ問題とは、暗号資産取引量増加に伴い、サイズが決まっているブロックに取引データを格納しきれず、送金処理などに遅れが生じてしまう現象をいいます。暗号資産の利便性が失われるため、業界では深刻に受け止められている問題です。 特に、ビットコインにおいては、この問題が深刻化しています。この問題にはブロックチェーンの性質が関係しており、異なる方式で取引承認が行われ暗号資産が分岐するハードフォークの要因の1つにもなっているのです。 ハードフォークは、従来からのブロックチェーン技術に変更を加え、新旧同時にブロックチェーンが延伸する状態のことをいいます。暗号資産システムのルール変更でもあり、ハードフォークは暗号資産市場に大きな影響を及ぼすイベントです。 スケーラビリティ問題が改善されることで、決済手段として暗号資産が使われる機会が増加して実用化が進むと、暗号資産の価値は上昇する可能性があるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産の今後の展開がどうなるか積極的にチェックしよう 暗号資産には、多くの課題も残されていますが、通貨によっては成長余地が残されていることも事実です。 暗号資産取引を行うためには、今後どのようになっていくのかについて、積極的に情報収集を行うことが大切です。また、暗号資産の初心者が日本で取引を行う場合は、金融庁登録済の暗号資産取引所を利用するとよいでしょう。 金融庁登録済の暗号資産取引所のなかでも、Coincheck（コインチェック）は画面が見やすく、初心者でもスマホアプリから簡単に取引ができます。暗号資産の取り扱い種類も多いため、さまざまな種類の暗号資産の取引を簡単に行いたい方は、まずはCoincheckに口座開設されるのが良いでしょう。