仮想通貨は終わりではない?今後伸びる5つの理由と2020年の展望

「仮想通貨(暗号資産)ってもう終わりなの?」

「仮想通貨(暗号資産)を持っていてももう意味がないの?」

「仮想通貨(暗号資産)の価値ってもう上がらないの?」

あなたは今、仮想通貨に関するネガティブな話を耳にして、仮想通貨の将来に不安を持っていませんか?

実際、下記のような理由から2018年には仮想通貨の価格が一気に暴落したこともあり、「仮想通貨はもう終わりなのではないか?」と考える人が増えています。

【暴落してしまった理由】
- 実態以上に価格が上昇しバブルが弾けた
- 各国の仮想通貨への規制が強化された
- 取引所へのセキュリティーの不安が高まった

しかし、実は仮想通貨は終わりではなく、むしろ、今後伸びる可能性が高いといわれています。

中でもビットコインなど将来性が高いと噂されている仮想通貨を購入して来る価格上昇の時を待っている人も多くいるでしょう。

価格上昇する可能性が高いと言われているのは、下記5つの理由からです。

  • ビットコインの半減期が予測されているから
  • 仮想通貨の実用化が進められているから
  • 大手企業が仮想通貨市場に参入してきているから
  • 仮想通貨ETFの承認によって機関投資家参入が期待されているから(※日本以外)
  • 著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから

今回は、「仮想通貨は終わり」と噂きっかけとなった暴落の理由から、今後伸びていくであろう仮想通貨とその理由について、詳しく説明していきます。

これを読めば、まだまだ「仮想通貨の今後は明るい」ことが分かるはずです。

また、2020年以降の仮想通貨の展望や価格上昇が期待されている具体的な通貨についてもご紹介するので、ぜひチェックしてみてくださいね。

1.「仮想通貨は終わり?」と言われる主な要因は2018年の暴落

ビットコイン価格

仮想通貨が終わりと言われるようになった大きな理由として、2017年にバブルを迎えた仮想通貨の価格が2018年に一気に暴落したことがあげられます。

ビットコインチャート
出典:CoinMarketCap

例えば、ビットコイン2017年後半のバブル時には200万円以上(1BTC)の価格をつけ、多くの人が仮想通貨に注目していましたが、2018年には50万円(1BTC)を下回るくらいに急落しました。

アルトコインに関しても、例えばリップルはバブル期には400円(1XRP)の価格をつけていましたが、2018年には40円(1XRP)を下回り、アルトコインによってはほとんど価格がつかなくなってしまったものもありました。

そのため、仮想通貨に投資をした人の中には大きく損をした人も出てきてしまい、市場には絶望的な雰囲気が漂うようになり「仮想通貨は終わった」といった声が聞こえるようになってきてしまったのです。

ただ、2018年の仮想通貨の暴落は、通貨自体の価値に疑問があったことが理由ではなく、様々な要因が絡み合った上で、結果として価格が下がってしまっただけでした。

暴落の理由を理解すれば、「仮想通貨は終わり」と断言できないことが分かるはずです。

そこで、次章からは「仮想通貨は終わり」と言われる大きなきっかけとなった2018年の暴落について詳しく解説します。

現在(2020年3月)のところ、コロナウイルスなどの影響で再び価格が暴落してしまいました。こちらも仮想通貨自体の価値とは関係ない要因での暴落であって、一時的なものとの見方が強いです。ただ、今後の世界情勢などを慎重に見て価格の行方を判断していく必要はあります。

2.2018年の仮想通貨暴落の3つの理由

ビットコイン

「仮想通貨は終わり」と言われるきっかけとなった2018年の主な暴落理由は、下記3つです。

  • 実態以上に価格が上昇しバブルが弾けたから
  • 各国の仮想通貨への規制が強化されたから
  • 取引所へのセキュリティーの不安が高まったから

これを見ると、仮想通貨の技術自体に暴落の理由があったのではないことが理解でき、「仮想通貨は終わり」と言い切れないことが分かります。

2-1.実態以上に価格が上昇しバブルが弾けたから

仮想通貨は将来性のある通貨と見られていますが、2017年のバブル期には、実用化が本格的にされていない段階で投機的に価格が上昇していました。

CMや広告によって知名度が一気にアップし、「億り人」などが出現する中、仮想通貨の実態を知らない人々が投機的に仮想通貨を買い求めているような状況だったのです。

そして、実態に見合うだけの価値がないままどこまでも価格が上昇していくのはやはり難しく、2018年にバブルが弾けて大暴落につながりました。

仮想通貨の価値が下がった後には多くの人が仮想通貨を手放したために、価格が上がりにくい状況が続いています。

2-2.各国の仮想通貨への規制が強化されたから

仮想通貨市場における流出や詐欺といった事件を受け、政府の仮想通貨への規制が厳しくなったことも暴落の理由とされています。
例えば、韓国では、仮想通貨に対する過剰な投資に危機感を抱き、2018年1月に政府から「国内取引所を全て閉鎖する」といった発言がありました。

さらに、中国やインドにおいても仮想通貨取引に対しては厳しい姿勢をみせていたため、「各国の法規制が仮想通貨の流通を阻害するのでは」との不安が広がり、価格暴落につながったのです。

現在では、上記のような国でも少しずつ仮想通貨取引が可能になってきています。

2-3.取引所へのセキュリティーの不安が高まったから

2017年の仮想通貨のバブル期以降、海外や国内で仮想通貨の流出事件が増えたことも価格暴落の理由のひとつです。

仮想通貨は、紙幣のような目に見える通貨とは異なり、デジタルデータとしてのみ存在している通貨であるため、ハッキング被害に合うことがあります。

特に2017年の仮想通貨のバブル期以降にはハッキング被害が相次いだために、取引所のセキュリティーへの不安が高まり、仮想通貨を手放す人が増えて価格暴落につながってしまいました。

現在、各取引所では流出事件を受けてセキュリティー強度をあげているため、ハッキング被害を受ける割合は少しずつ減少していると言われています。

以上のように、2018年の仮想通貨暴落の原因を確認すれば、取引所のセキュリティー問題や各国の法規制の強化など、仮想通貨の技術自体に対する不満が原因ではないことが分かるでしょう。

3.仮想通貨は終わりではない?2020年以降価格上昇が予測される5つの要因

仮想通貨

仮想通貨は終わりではなく、実際は、2020年以降に仮想通貨の価格は上昇すると予測されています。それは、下記5つの要因があるからです。

  • ビットコインの半減期が予測されているから
  • 仮想通貨の実用化が進められているから
  • 大手企業が仮想通貨市場に参入してきているから
  • 仮想通貨ETFの承認によって機関投資家参入が期待されているから(※日本以外)
  • 著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから

ひとつひとつ詳しく解説していきます。

3-1.ビットコインの半減期が予測されているから

2020年にはビットコインの半減期を迎え、価格が上昇することが予測されています。

そして、ビットコイン以外の仮想通貨の価格はビットコインの価格に連動していることが多いので、仮想通貨全体の価格上昇が見込まれるのではと期待されているのです。

ビットコインの半減期とは、マイニングの報酬が半分になってしまうことです。

ビットコインはマイニングの報酬として新規通貨を発行しているため、「ビットコインの報酬が減る=新規発行枚数が減る」ということを意味しています。

そのため、「ビットコインの希少性が高まって、需要が供給を上回り価格が上昇していくのではないか?」と予測されているのです。

ビットコインの半減期について詳しく知りたい人は、下記リンクの記事をご参照ください。半減期の時期や半減期に向けて準備しておくことなどが分かります。

3-2.仮想通貨の実用化が進められているから

仮想通貨の本格的な実用化まではもう少し時間がかかりそうではありますが、実用化に向けての動きは着々と進められています。

そのため、実用化が進むことで仮想通貨の価値が上がり、価格にも反映されるのではないかと言われているのです。

代表的な通貨においては、実用化に向けた下記のような動きがあります。

ビットコイン:長期的にみてビットコイン支払い可能店舗が増えている。東京オリンピックに向けてビットコインが使える場所がさらに増えるのではないか、という意見もある。

イーサリアム:技術的な評価が高く、企業がイーサリアムを利用したシステムの構築など実用化に向けて着実に歩みを進めている。

リップル:リップルの実用化に向けて大手金融機関との協力体制が進められていて、送金サービスの主軸としての活躍が期待されている。

もちろん、実用化までには解決しなければならない問題は多くありますが、着実に本格的な実用化に向けて動いていることが分かります。

今後、日常生活で仮想通貨が多く使われるようになれば、知名度や価値が上がり、価格が上昇していくと予測されています。

3-3.大手企業が参入してきているから

マネックスグループや楽天のような大手企業が仮想通貨市場に参入してきていることから、今後の仮想通貨の価格上昇が期待されます。

なぜなら、大手企業が参入することで、より良いサービスの提供や仮想通貨の知名度アップにつながり、仮想通貨へ投資する人が増えることが予測されるからです。

また、大手企業が仮想通貨の将来に期待しているという見方もできることからも、大手企業参入は価格上昇につながる理由と言われています。

3-4.仮想通貨ETFの承認によって機関投資家参入が期待されているから

現在日本では認められていませんが、今後、仮想通貨ETFが承認されて、機関投資家が参入してくることによって、仮想通貨の価格上昇につながるのではないかという期待が高まっています。

ETFとは「上場投資信託」のことを指し、証券取引所に上場している投資信託のことを指します。

上場するためには厳しい審査が必須ですが、特にアメリカでは「ビットコインETF」の承認を申請する動きが活発になっています。

仮想通貨ETFが承認されれば、仮想通貨が金融商品と認められたということになり、信頼性が高まって多くの投資家の参入が期待されます。

さらに、株式と同じように投資することが可能になるために、機関投資家が参入しやすくなり、価格が上昇することが予測されています。

ただし、2020年3月現在では、仮想通貨ETFは認められていないため、今後の動向を注視していく必要があります。

3-5.著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから

最後に、著名人たちのビットコインへのポジティブな見解も、「仮想通貨は今後価格上昇するのでは?」という期待を後押ししています。例えば、下記のような見解があります。

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上記、仮想通貨の価格に関する予測は、あくまで著名人の発言というだけであって、確実に予測通りになるとは断言できません。

ただ、このようなビットコインへのポジティブな見方が多くあるために、2020年以降の仮想通貨の価格上昇への期待感は高まっているということを押さえておいてください。

4.2020年以降価格上昇が期待されている仮想通貨一覧

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2020年以降は仮想通貨は全体的に価格上昇していくことが期待されていますが、仮想通貨の中でも特に将来性が期待されているものを紹介します。

仮想通貨自体の性能が評価されていてかつ、実用化も着々と進行しているものを選びました。ぜひ参考にしてみてくださいね。

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2020年以降に価格上昇が期待されている仮想通貨を厳選して紹介しましたが、必ずしも価格上昇するとは断言できないため、購入の際にはよく吟味することが大切です。

また上記以外にも将来性が期待されている仮想通貨は多くあるので、気になる仮想通貨があれば性能や開発団体などを慎重にチェックしてみてくださいね。

5.2020年以降に仮想通貨の価格が下落する可能性はあるのか?

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2020年以降の仮想通貨の明るい面について解説してきましたが、「2020年以降に仮想通貨の価格が下落する可能性もあるのでは?」と不安に感じる人も多いでしょう。

確かに、今後、下記のようなことが起きれば、仮想通貨の価格は下落する可能性もあります。

  • 世界的不況
  • 仮想通貨の流出事件
  • 各国の仮想通貨の規制強化
  • 仮想通貨の技術的な問題発覚

市場規模が大きくないため、上記のようなニュースを受ければ、価格が大きく下落する可能性も高いです。

ただ、仮想通貨の革新的な技術への信頼から、価格が一時下落したとしても、長い目で見れば上昇トレンドに乗っていくだろうという予測が多いことも事実です。

どちらにしても、未来に何が起こるかの完璧な予測は不可能であって、価格予測を確実に行うことはできないため、慎重に情報を集めた上で投資判断を行うようにしてくださいね。

6.まとめ

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2017年の仮想通貨のバブル期から2018年には一気に価格が暴落して、「仮想通貨は終わった」という意見が聞こえるようになってしまいました。

しかし、2018年の仮想通貨の暴落は下記のような仮想通貨の技術とは関係ないことが原因でした。

  • 実態以上に価格が上昇しバブルが弾けたから
  • 各国の仮想通貨への規制が強化されたから
  • 取引所へのセキュリティーの不安が高まったから

実際には、仮想通貨は終わりではなく、下記のような理由から2020年以降価格は上昇していくという意見が多いです。

  • ビットコインの半減期が予測されているから
  • 仮想通貨の実用化が進められているから
  • 大手企業が仮想通貨市場に参入してきているから
  • 国内で仮想通貨ETFの承認がされることがあれば、機関投資家参入が期待されるから
  • 著名人のビットコインに対するポジティブな見方が多くあるから

ただ、確実に価格が上昇するかは誰にも分からず、下記のような出来事があれば価格下落の可能性もあります。

  • 世界的不況
  • 仮想通貨の流出事件
  • 各国の仮想通貨の規制強化
  • 仮想通貨の技術的な問題発覚

2020年以降の仮想通貨にはポジティブな意見が多くありますが、投資を行うのではあれば今後も慎重に情報を集めていく必要があるでしょう。