ビットコイン（BTC）は、2009年の誕生以来、何度も「バブル」と呼ばれる急騰と急落を経験してきました。2017年、2021年、そして2025年の現在も「第3のバブル」との声が上がっています。
こうした相場の波はなぜ繰り返されるのでしょうか。背景や崩壊の要因を振り返ることで、今後の仮想通貨投資におけるヒントを得ることができます。
以下のチャートは、過去10年以上のビットコイン価格推移を示したものです。本記事では、2017年・2021年・2025年の3つの局面を取り上げ、それぞれの背景と崩壊の要因を整理していきます。
※現在の価格を確認したい方はこちら：ビットコイン（BTC）リアルタイムチャート
目次
ビットコイン(BTC)バブルとは？
「バブル」とは、資産の本来の価値を大きく上回って価格が急騰し、その後に急落する現象を指します。株式や不動産の世界でも繰り返し起こってきた現象ですが、ビットコイン（BTC）をはじめとする仮想通貨でも同様に見られます。
一般的にバブルの兆候としては、短期間での価格急騰、投資家の急増、過熱した取引量などが挙げられます。加えて、仮想通貨市場には独自のサインも存在します。
- 半減期：ビットコインは約4年ごとにマイニング報酬が半分になり、供給量の伸びが抑えられるため、価格上昇につながりやすいとされます。
- レバレッジ取引：証拠金を担保にして数倍のポジションを持つ取引が拡大すると、上昇局面では価格を押し上げ、下落局面では暴落を加速させます。
- 資金フロー：機関投資家やETFを通じた資金の流入・流出は、市場全体の方向性を大きく左右します。
こうした条件が重なると、短期的に急激な価格上昇が起こり、やがて反動として大きな調整が訪れます。これが「ビットコイン・バブル」と呼ばれる相場局面です。過去のサイクルを知っておくと、現在の動きをより冷静に見極める手がかりになるでしょう。
2017年版ビットコインバブルが起こった背景
2017年のビットコインは、まさに“初めて大衆の注目を集めた年”でした。年初には10万円前後だった価格が、年末には200万円を超えるまでに急騰し、世間では「仮想通貨バブル」という言葉が広く使われるようになりました。短期間でこれほど大きな値動きを見せた背景には、以下の要因があったと考えられています。
ビットコインの分裂を期待した
ビットコインの分裂とは、ブロックチェーンの仕様変更を行う際に「従来の通貨」と「新しい通貨」に枝分かれする現象を指します。
2017年8月には、ビットコインの機能改善を目的とした分裂が起こり、新しい通貨として「ビットコインキャッシュ（BCH）」が誕生しました。ビットコインを保有していた人には同量のBCHが付与され、資産が増えるという事態が実際に起こったのです。
この出来事をきっかけに、「次の分裂でも資産が増えるのではないか」という期待が一気に広がりました。2017年11月に再び分裂が起こると予想され、買い手が集中したことで価格が高騰したのです。
では、ビットコインの分裂により資産が増えるとはどのようなことなのでしょうか？
ビットコインが分裂すると下記の図のように、2つの通貨が生まれます。分裂した新しい通貨の価値はそのときにより大きく異なります。
実際、2017年8月に誕生したビットコインキャッシュは、当初1枚300ドル前後で取引が始まり、その3週間後には約3倍にまで値上がりしました。このため「分裂すれば資産が増える」と考える人が多くなったのです。
ただし当時は、分裂への対応技術が十分に整っておらず、取引や付与の過程で混乱が生じるケースもありました。そうした不確実性も相まって、2017年の分裂は市場の憶測を呼び、バブルを後押しする大きな要因のひとつとなったのです。
ビットコイン分裂についてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
仮想通貨が注目を集めていた年でもあった
2017年は、仮想通貨そのものが世界的に大きな注目を集めた年でもありました。とくにイーサリアムを活用したICO（イニシャル・コイン・オファリング）が急増し、ブロックチェーン関連のプロジェクトが次々と立ち上がったことで、「仮想通貨は新しい資金調達の手段」として広く知られるようになりました。
日本国内でも同年4月に改正資金決済法が施行され、仮想通貨が正式に決済手段として位置づけられました。取引所は登録制となり、法的な整備が進んだことで安心感が広がったのも、投資を後押しする要因となりました。
こうした世界的な動きと国内制度の整備が重なり、多くの投資家が市場に参入。結果として2017年のビットコインは、年初には10万円前後だった価格が年末には200万円を超えるまでに急騰しました。
2017年版ビットコイン(BTC)バブルが崩壊した2つの理由
2017年末にかけて急騰したビットコインですが、その勢いは長く続きませんでした。翌2018年に入ると価格は急落し、いわゆる「バブル崩壊」と呼ばれる局面を迎えます。その背景には大きく2つの要因があったと考えられています。
理由①2017年12月に先物取引がスタートした
2017年12月、アメリカで相次いでビットコイン先物の取引が始まりました。12月10日には世界有数の取引所であるシカゴ・オプション取引所（CBOE）が、続いて18日には北米最大級のシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）が先物取引をスタートさせました。
大規模な先物市場にビットコインが上場したことは、市場にとって大きな転換点でした。それまで現物取引が中心だったビットコインに、機関投資家も参加できる本格的な金融商品としての側面が加わったのです。
先物取引は将来のある時点で売買する価格をあらかじめ決めて契約する仕組みで、買いだけでなく「売り（ショート）」から入ることも可能です。これにより、ビットコインの急騰相場に対して下落を見込む投資家のポジションが一気に拡大しました。
事実、先物取引が始まるとすぐにビットコインに対して弱気な見方が強まり、価格の上昇は止まりました。その後は先物市場での売り圧力が現物価格にも波及し、急落のきっかけとなったのです。
参考：書籍：「仮想通貨はどうなるか？」図4-1
また、サンフランシスコ連邦準備銀行も同様の分析を公表しています。「楽観的な解釈によって高騰した価格が、市場の整備によって現実的な水準に戻った。これがバブル崩壊のメカニズムだった」と指摘しました。一方で、先物取引の導入は市場の成熟を促す健全なステップとする見方もあり、必ずしも“崩壊の直接要因”と断定する意見ばかりではありません。当時の市場では複数の要因が重なっていたと考えられます。
理由②中国と韓国が仮想通貨の取締強化に乗り出した
2017年後半から2018年初頭にかけて、中国や韓国といった当時の主要取引国で規制強化が相次ぎました。
まず中国では、2017年9月にICOが全面禁止され、同時に国内の大手仮想通貨取引所に閉鎖命令が出されました。これにより、当時世界の取引量を大きく占めていた中国市場から資金が一気に流出し、投資家心理を大きく冷やす結果となりました。海外取引所に資金を移す動きも見られましたが、取引環境の不安定さが懸念を強めたのです。
一方、韓国では2017年末から規制の検討が進み、2018年1月には実名制取引が導入されました。銀行口座の本人確認が必須となり、未成年者や外国人による取引が禁止されるなど、投機的な売買を抑える方向にシフトしました。当時、韓国の取引量は世界全体でも大きな割合を占めていたため、この規制は国際市場にも大きな影響を与えました。
こうした規制強化が連鎖的に起こったことで、市場の熱狂は急速に冷め、資金流出とともに価格下落が加速しました。2017年末から2018年初頭にかけてのバブル崩壊の背後には、中国と韓国という主要プレイヤーの動きが大きく作用していたのです。
2021年版ビットコイン（BTC）バブルが起こった背景
2021年のビットコインは、2017年を超える規模の価格上昇を経験しました。年初には1BTC＝300万円前後だった価格が、同年11月には史上最高値となる約770万円（約6万9,000ドル）に到達。わずか数年で再び「バブル」と呼ばれる局面を迎えたのです。
2017年と同様に短期間で大きな値動きを見せましたが、その背景にはより多様で強力な要因がありました。特に、企業や機関投資家の参入、そして国家や金融環境の変化が追い風となり、ビットコインが「投機的資産」から「投資対象」として広く認知されるきっかけとなったのです。
企業や機関投資家の参入が進んだ
2021年のビットコイン高騰を語る上で欠かせないのが、企業や機関投資家の本格的な参入です。
最も大きな話題を呼んだのは、アメリカの大手電気自動車メーカー テスラ でした。2021年2月、テスラが15億ドル相当のビットコインを購入したと発表し、一時は自社製品の決済手段としてビットコインを受け入れる方針を示したのです。このニュースは市場に大きなインパクトを与え、価格を押し上げる直接的な要因となりました。
同じ頃、米国の上場企業マイクロストラテジー がビットコインを財務戦略に組み込み、大規模な購入を繰り返していました。さらにスクエア（現ブロック）なども参入し、ビットコインを「企業の資産」として保有する動きが一気に広がっていきます。
加えて、機関投資家の動きも加速しました。グレースケール・インベストメンツが提供するビットコイン投資信託（GBTC）には大量の資金が流入し、ヘッジファンドや大手機関投資家もビットコインをポートフォリオに組み込むようになりました。こうした参入が市場の信頼感を高め、個人投資家だけでなく機関資金も大きく流れ込む結果となったのです。
国家の動きと金融環境が追い風になった
2021年のビットコイン相場を後押ししたもうひとつの要因は、各国の政策や金融環境の変化でした。
まずアメリカでは、景気刺激策として大規模な金融緩和が続き、金利が歴史的な低水準に抑えられていました。ドル安やインフレ懸念が強まるなかで、「ビットコインは金に代わる価値保存手段になり得る」という見方が広がったのです。
加えて、カナダでは2021年2月に世界初となるビットコイン現物ETFが承認されました。これは機関投資家が規制の枠組みの中でビットコインに投資できる道を開いたもので、市場にとって大きな前進でした。さらにエルサルバドルが2021年6月にビットコインを法定通貨として採用することを決定し、国家レベルでの動きが市場心理を後押ししました。
こうした金融環境と政策的な追い風が重なり、2021年のビットコイン価格は一気に最高値圏へと押し上げられたのです。
2021年版ビットコイン(BTC)バブルが崩壊した2つの理由（2021〜2022年）
2021年に史上最高値を更新したビットコインですが、その後の勢いは長く続きませんでした。2022年にかけて価格は下落に転じ、再び「バブル崩壊」とも呼ばれる局面を迎えます。その背景には、複数の要因が絡んでいましたが、とくに決定的な影響を与えたのが FTXの破綻、テラ（LUNA）・USTの暴落、中国の規制強化 です。
理由① FTXが破綻したことで市場の信頼が失われた
2022年11月、世界有数の暗号資産取引所であったFTXが経営破綻しました。顧客資産の流用や不透明な経営体制が発覚したことが直接の原因です。FTXは世界的に知名度が高く、多くの個人投資家や機関投資家が利用していたことから、その衝撃は計り知れませんでした。
「大手ですら安全ではない」という不安が一気に広がり、暗号資産市場から資金の引き揚げが加速。ビットコインをはじめとする主要銘柄は急落し、市場の流動性も急速に失われていきました。まさにバブル崩壊を決定づけた出来事だったといえます。
FTX破綻の経緯はこちらの記事で解説しています。
理由② テラ（LUNA）とUSTが暴落しDeFiの信用が揺らいだ
2022年5月、アルゴリズム型ステーブルコイン「UST」と、それを裏付ける暗号資産「LUNA」が暴落しました。本来、USTは米ドルと1対1で価値を維持する設計でしたが、需給のバランスが崩れると価格が下落。USTの価格を支えるためにLUNAが大量に発行され続け、最終的にはUSTもLUNAもほぼ無価値となりました。
この崩壊が大きな衝撃を与えたのは、USTがDeFi（分散型金融）の基盤的な存在だったからです。多くのプロジェクトがUSTを利用していたため、連鎖的に資金が市場から流出し、関連銘柄も次々に値下がりしました。失われた資金は数兆円規模に上るとされ、暗号資産市場全体の信用不安を一気に高めました。
それまで「新しい金融システム」として期待されていたDeFiは大きく信頼を損ない、投資家はビットコインを含む暗号資産全般に慎重にならざるを得ませんでした。結果として、市場の下落基調は加速し、バブル崩壊を裏付ける大きな要因となったのです。
理由③ 中国の規制強化と金利の転換が進んだ
さらに2021年後半には、中国が仮想通貨に対する規制を一段と強化しました。同年9月、中国人民銀行は「すべての仮想通貨取引を違法とする」と発表。取引所の閉鎖やマイニング事業の停止が進められました。
当時、中国は世界でも最大規模のマイニング拠点を抱えており、ビットコインの新規供給量やネットワークの安定性に大きな影響を与えていました。そのため、規制発表直後にはマイナーが大量の機材を国外に移転する動きが起こり、供給面・インフラ面での不確実性が増大しました。
同時期にはアメリカを中心に金融引き締めが意識され始め、投資資金の流入が弱まっていたことも逆風となりました。結果として、中国規制の強化は「長期的に安心して保有できないのでは」という警戒感を投資家に与え、価格下落をさらに後押ししたのです。
2025年版ビットコイン「第3のバブル」その背景とは
2025年のビットコインは、再び史上最高値を更新し「第3のバブル」とも呼ばれる状況を迎えています。2021年の最高値を大きく上回り、2025年10月には円建てで18,948,063円、ドル建てでは12.5万ドルを超える水準に到達しました。
過去のバブルと同様に短期間で急激な価格上昇が見られましたが、背景にはこれまでとは異なる新たな要因が存在します。特に、米国でのビットコイン現物ETFの承認と、2024年に実施された半減期の影響が大きく、市場に新たな資金の流入をもたらしました。
現物ETFへの資金流入と半減期が重なった
2025年のビットコイン高騰をけん引した最大の要因のひとつが、米国におけるビットコイン現物ETFの承認です。2024年初頭に複数の現物ETFが相次いで認可され、株式市場を通じて誰でもビットコインに投資できる環境が整いました。これにより、年金基金や投資信託など大口の機関投資家マネーが一気に市場へ流入し、取引高と流動性が大幅に拡大しました。
加えて、2024年4月にはビットコインの4回目の半減期が訪れました。マイニング報酬が半分に減少したことで、新規供給が抑制される一方、ETF経由での買い需要が急増。需給バランスが大きく崩れたことが、価格の急騰に拍車をかけました。
この「ETFによる資金流入」と「半減期による供給減少」が同時期に起こったことで、過去のバブルサイクル以上の価格上昇圧力が生まれ、2025年の歴史的高値更新につながったのです。
ETFフロー反転・規制・マイナー売りへの警戒が必要
2025年の価格高騰は、ETF承認と半減期という強力な要因によって支えられてきました。しかし、その裏側では相場を揺るがしかねないリスクも存在します。
まず注意すべきは、ETFフローの反転です。ETFは資金流入が続く間は価格を押し上げますが、投資家が利益確定に動けば流出に転じ、逆に価格を押し下げる要因となります。とくに機関投資家の大口売却は市場への影響が大きく、過去のバブルと同様に値動きが急変するリスクを孕んでいます。
次に、規制強化の動きです。アメリカや欧州ではマネーロンダリング対策や投資家保護の観点から仮想通貨取引への監視を強める動きが出ています。新たな規制が導入されれば、投資家心理を冷やす可能性があります。
さらに、マイナーの売却圧力も無視できません。半減期によって採掘報酬が減少したマイナーの一部は、運営資金を確保するために保有ビットコインを売却する動きを強めています。これも相場の上値を抑える要因となり得るのです。
このように、2025年の高値更新には力強い追い風があった一方で、ETFフローの反転、規制、マイナー売りといった懸念材料も存在しており、過去のバブル同様に価格変動のリスクは常に内在しています。
3サイクルから読み解く、共通点と相違点
2017年、2021年、そして2025年と、ビットコインは大きな価格上昇とその後の下落を繰り返してきました。これらのサイクルを振り返ると、いくつかの共通点と相違点が浮かび上がります。
ビットコインバブルの共通点
3つのバブルに共通していたのは、市場を大きく動かす出来事が投資家の関心を集め、資金の流入を加速させたという点です。
- 2017年：ビットコインの分裂やICOブームによる新規プロジェクトへの期待
- 2021年：テスラやマイクロストラテジーといった企業の購入、機関投資家の参入
- 2025年：現物ETFの承認と半減期の到来
いずれも「これまでにない動き」が新しい成長ストーリーを生み出し、投資家心理を強く刺激しました。
さらに、急激な価格上昇の後に規制や売り圧力が高まり、相場が調整に向かう流れも共通しています。2017年は中国や韓国の規制、2021年はテスラの決済停止や中国での全面禁止、そして2025年はETFフロー反転や規制強化の懸念、マイナーによる売却など。いずれの局面も「冷や水を浴びせる要因」が市場の過熱感を冷まし、バブルの終息へとつながりました。
ビットコインバブルの相違点
一方で、各サイクルごとに市場の担い手や環境には明確な違いがあります。
-
2017年：個人投資家主導
SNSやネット掲示板を通じて情報や噂が拡散し、短期売買が活発化。実際の利用価値や長期的な視点よりも値上がり期待が優先され、売買が過熱したことが特徴でした。 -
2021年：企業・機関投資家の参入
テスラやマイクロストラテジーによる購入、グレースケールを通じた機関投資家の流入など、ビットコインが「投資資産」として位置付けられる大きな転換点となりました。 -
2025年：ETFを通じた幅広い投資家層の流入
現物ETFの承認によって、一般投資家だけでなく年金基金や大型ファンドも株式市場を介して参入可能に。さらに半減期による供給減少が重なり、需給のバランス変化が過去以上に鮮明になっています。
このように、「共通のパターン」と「時代ごとの違い」 を理解しておくことで、今後の市場動向を考える手がかりにすることができます。
ビットコインバブルの歴史は今後に活かせる
ビットコイン市場では、2017年、2021年、そして2025年と、大きな高騰とその後の下落が繰り返されてきました。背景となる要因や当時の環境はそれぞれ異なりますが、いずれも「大きな期待で資金が流入し、その後に規制や売り圧力で調整局面を迎える」という流れが共通しています。
ここからわかるのは、価格の上昇がいつまでも続くわけではないという点です。市場を盛り上げる出来事や制度の動きがある一方で、その陰には必ずリスク要因も存在します。規制や金融政策の変化、マイナーの売却、資金フローの転換など、冷却要因は常に市場に影響を与える可能性があるのです。
逆に言えば、こうしたサイクルを理解しておくことで、短期的な値動きに一喜一憂せず、長期的な視点で投資判断を行う重要性が見えてきます。
コインチェックには、毎月1円から自動で積み立てられる「Coincheckつみたて」があります。少額からコツコツ積み立てていくことで、相場の変動に振り回されにくく、長期的に資産を育てやすいのが特徴です。これまでのビットコインの歴史を踏まえつつ、自分のペースで無理なく始めてみるのも良いでしょう。
