ビットコイン（BTC）の価格推移の歴史！価格が上昇する理由についても解説

2020年10月現在、ビットコイン（BTC）の価格は130万円前後で推移しています。ビットコインの価格が今後どのように変動するかは、暗号資産の取引をしている方なら誰でも気になるのではないでしょうか？

2009年に誕生した当初のビットコインの価格は、1円以下でした。現在の価格と比較すると、わずか12年間で130万倍以上も値上がりしていることになります。この数字は驚異的です。

ビットコインは、なぜこれほど急速に成長することができたのでしょうか？この記事では、2009年から2020年10月現在までのビットコインの価格推移を見ていきながら、ビットコインの価格が上昇・下落する仕組みについて検証していきます。

ビットコイン（BTC）価格推移の歴史

ビットコインは2008年にサトシ・ナカモトと名乗る匿名の人物が、インターネット上に発表した論文から開発がスタートした通貨です。

2009年に最初の1枚が発行されてから現在に至るまで、ビットコインの価格はどのように変動してきたのでしょうか。年ごとに価格の動向を追っていきましょう。

2008年～2010年（ビットコイン黎明期）

年月	出来事	1BTCの価格
2008年10月	サトシ・ナカモトによるBTCについての論文が公表される	-
2009年1月	最初のブロックである「Genesis Block」が生成される	-
2009年10月	New Liberty Standardで初めてBTCの価格が提示される	約0.07円
2010年5月	フロリダのプログラマーがピザ2枚を1万BTCで購入	約0.2円
2010年7月	Mt.Goxサービス開始	約7円

2009年1月に誕生した当初のビットコインは、まだ通貨としての価値が認められず、1BTCの価格は約0円でした。

そして、2009年10月に「New Liberty Standard」というサイトによって、1BTC＝約0.07円という価格が初めて提示されました。ちなみにこの時の価格は、ビットコインのマイニングにかかる電気代から算出されました。

その翌年の2010年5月には、フロリダ州に住むプログラマーがピザ2枚を1万BTCで購入するという出来事がありました。この時のビットコインの価値は、1BTC=約0.2円。これが、ビットコインを用いた初めての決済と言われています。

さらに、2010年7月には世界初となるビットコイン取引所「Mt.Gox（マウントゴックス）」がサービスを開始し、ビットコインの価格は1BTC＝約7円まで値上がりします。

2011年〜2012年（世界中から注目され始める）

年月	出来事	1BTCの価格
2011年3月	Mt.GoxがTibanne社に買収される	約70円
2011年4月	TIME誌でBTCの特集が組まれる	約80円
2011年5月〜6月	BTC初となるバブル期	約1,500円
2011年6月19日	Mt.Goxがハッキング被害を受ける	約1,400円
2012年11月15日	WordPressがBTC決済を採用	約900円
2012年11月28日	マイニング報酬の初となる半減期	約1,000円

2011年に入ると、ビットコインは世界中から注目を浴び始め、それに伴い価格も急上昇していきます。

まず、2011年3月にMt.Goxが日本のTibanne社に買収され、このニュースをきっかけに1BTC＝70円台まで高騰します。

続けて、翌月の4月に米TIME誌により特集が組まれたことにより知名度が高まり、1BTC＝80円台まで上昇。大手メディアにビットコインが紹介されるのは、この時が初めてでした。

その後、TIME誌の掲載をきっかけに一気に認知度がアップしたビットコインの価格は、1BTC＝約1,500円まで急騰。2009年に初めて価格（約0.07円）が提示されてから、わずか2年ほどで約2万倍も価値が上がったことから、この頃からビットコインはROI（投資利益率）の高い金融商品として世界中から注目されるようになりました。

しかし、バブルは長くは続きませんでした。2011年6月にMt.Goxがハッキングの被害を受けたことにより、相場は反転。ビットコインのセキュリティに対する不安が広がったことにより下落相場が続き、2011年末には300円台まで値下がりしました。

2012年になると、WordPressにビットコイン決済が可能となるプラグインが誕生したことや、マイニング報酬の初となる半減期を迎えたことなどがプラス材料となり、1BTC=1,000円台まで回復します。

2013年（ビットコインバブル再び）

出典：CoinMarketCap

年月	出来事	1BTCの価格
2013年3月	キプロス危機が起こる	約4,500円
2013年10月	百度（バイドゥ）がBTC決済を採用	約1万5,000円
2013年12月	NHKでBTC特集が組まれる	約12万円
2013年12月	中国政府がBTC取引の禁止を発表	約7万5,000円

2013年になると、ビットコインの勢いはさらに加速します。年明けに1BTC=約2,000円だった価格は、12月には一時12万円を突破します。

一年間で60倍も価格が高騰した背景には、ビットコインにとって追い風になるような様々な出来事がありました。

まず、3月に起こったキプロス危機がきっかけとなり、ユーロなどの法定通貨に対する信用が低下し、代わりに避難通貨としてのビットコインに人気が集まりました。この時の価格は、1BTC=約4,500円。

10月には、中国の大手検索サイト「百度（バイドゥ）」がビットコイン決済を採用したことが話題となり、1BTC＝約15,000円まで値上がりしました。

さらに、12月にはNHKでビットコインの特集がされるなど、日本での知名度も上昇し、それに伴い価格も一時12万円台まで急騰します。

しかし、12月5日に中国政府がビットコインの取引を禁止することを発表。このニュースを受けて、年間を通して続いてきたビットコインの成長は一旦ストップします。

2014年（一転して下落相場へ）

出典：CoinMarketCap

年月	出来事	1BTCの価格
2014年2月	Mt.Gox閉鎖	約1万8,000円
2014年7月	DellがBTC決済を採用	約6万5,000円
2014年12月	マイクロソフトがBTC決済を採用	約4万円

2014年はビットコインにまつわる大事件が起こりました。

暗号資産取引所のMt.Goxが再びハッキング被害を受け、当時の価格で400万ドルに相当する85万ビットコインが盗まれるという事件が起こります。この事件を受けて、Mt.Goxは暗号資産に関するすべての取引を中止し、2月24日に取引所を閉鎖します。

1月には9万円前後で推移していたビットコインの価格は、この事件をきっかけに一気に1万8,000円台まで急落します。

しかし、その後はアメリカでDellやマイクロソフトなどの大手IT企業がビットコイン決済を採用したことなどを受けて、同年12月には1BTC＝4万円前後まで回復します。

2015年（続く停滞期）

出典：CoinMarketCap

年月	出来事	1BTCの価格
2015年1月	Bitstampがハッキング被害を受ける	約3万2,000円
2015年6月	ニューヨーク州が「Bit License」を導入	約2万5,000円
2015年10月	欧州司法裁判所がビットコインの取引はVATの課税対象外であると発表	約3万3,000円

前年に価格が急落したビットコインに、2015年は再び試練が襲いました。

Mt.Gox閉鎖後に、ユーザーを取り込んでいたBitstamp（ビットスタンプ）がハッキングされたのです。相次ぐハッキング事件の発生を受けて、同年6月にアメリカのニューヨーク州がビットコインを取り扱う事業者を免許制とする「Bit License(ビットライセンス）」を導入しました。

続いて、同年10月に欧州司法裁判所で、ビットコインの取引は付加価値税であるVATの課税対象外であるという見方が示されます。これにより、ビットコインは正式に支払い手段として認められ、税金の問題がクリアになりました。

このようなニュースにビットコイン市場が反応して、年末には1BTC＝約5万円まで上昇しました。

2016年（緩やかに回復するビットコイン）

出典：CoinMarketCap

年月	出来事	1BTCの価格
2016年5月	「改正資金決済法」成立	約5万円
2016年7月	2回目の半減期	約7万円
2016年8月	Bitfinexが盗難被害を受ける	約6万円

2016年には、日本でもビットコインの動きが活発になり始めました。

暗号資産（仮想通貨）やブロックチェーンに関する実証実験を行う大手金融機関や、大手企業が現れはじめます。また、5月には暗号資産に関する規制を初めて法律に明記した「改正資金決済法」が成立しました。

続く7月には、ビットコインは2回目の半減期を迎え、マイニングの報酬がそれまでの25BTCから12.5BTCに減少しました。これを受けて、年明けには4万5,000円ほどだったビットコインの価格は、約7万円まで値上がりします。

しかし、8月には香港で有名な暗号資産の取引所Bitfinex（ビットフィネックス）が、およそ12万BTCの盗難被害に遭います。価格は一時的に下落しますが、その後に持ち直して1月には1BTCあたり4万円台から、12月には約11万円程度にまで上昇しました。

2017年（1BTCの価格が200万円を超える）

出典：CoinMarketCap

年月	出来事	1BTCの価格
2017年4月	「改正資金決済法等」施行	約12万円
2017年8月	ビットコインキャッシュ（BCH）誕生	約45万円
2017年12月	CMEがBTC先物を開始	約200万円

2017年は、日本国内でもビットコインの存在が広く知れ渡り、それに伴い暗号資産に対する法整備が整い始めます。また、大手金融機関や機関投資家が市場に参入し始め、ビットコインをはじめとする暗号資産の価格が急騰した年でもあります。

4月には、2016年に成立した「改正資金決済法等」が施行されました。この改正法が制定された目的は、投資家保護やマネーロンダリングなどの犯罪防止のためで、これまで法の規定がなかった暗号資産の取引所に対して登録制を導入することでした。

同年8月にはビットコインの開発者とマイナーが対立し、ビットコインから分岐したビットコインキャッシュ（BCH）が誕生します。価格の急落が懸念されましたが、この件については杞憂に終わりました。

続く12月には、アメリカの先物取引所である「CME（シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ）」がビットコインの先物取引を開始。機関投資家の参入などもあり、市場に大量の資金が流れ込み、価格は一時200万円を突破しました。

2018年（ビットコインバブル崩壊）

出典：CoinMarketCap

年月	出来事	1BTCの価格
2018年1月	Facebookが暗号資産の広告掲載の禁止を発表	約110万円
2018年3月	Googleが暗号資産の広告掲載の禁止を発表	約95万円
2018年3月	Twitterが暗号資産の広告掲載の禁止を発表	約90万円

2018年は、ビットコインにとって試練の一年となりました。数々のSNSサービスが暗号資産に関する広告の掲載禁止を発表したことにより、ビットコインに対する信用が低下し、価格も急速に下落していきます。

まず、1月にFacebookがビットコインをはじめとする暗号資産の広告掲載を禁止することを発表。続く3月にはGoogleとTwitterも同様の発表をし、年初には1BTC＝約150万円だった価格は、4月上旬には約70万円まで下落します。

その後も復調することなく、ビットコインの価格は12月には30万円台まで下落していきます。

2019年（乱高下する相場）

出典：CoinMarketCap

年月	出来事	1BTCの価格
2019年9月	BakktがBTC先物サービスを開始	約87万円
2019年11月1日	Bitmexで顧客のメールアドレスが流出	約100万円
2019年11月22日	中国政府が暗号資産取引を取り締まる新たな規制をスタート	約80万円

2018年の弱気相場は2019年の3月頃まで続き、一時は1BTC=約35万円まで下落。しかし、4月になると相場が一転して上昇に転じ、価格が高騰し始めます。上昇トレンドに乗ったビットコインは、6月には約150万円まで値上がりします。

しかし、上昇トレンドは長くは続かず、9月頃から再び下降トレンドに突入。9月には、暗号資産取引プラットフォーム「Bakkt（バックト）」がビットコイン先物サービスを開始するものの、出来高の低さから市場に失望感が広がり、ビットコインの価格は80万円台まで下落します。

その後再び100万円台まで回復するものの、11月に暗号資産取引所「Bitmex（ビットメックス）」で、顧客のメールアドレスが大量流出する事件が起きたり、中国政府が暗号資産取引を取り締まる新たな規制をスタートさせたことなどを受けて、1BTC＝約80万円まで下落します。

2020年（コロナの影響を乗り越えて130万円まで回復）

出典：CoinMarketCap

年月	出来事	1BTCの価格
2020年3月	WHOによる新型コロナウイルスについての発表	約52万円
2020年5月	3回目となる半減期	約100万円

2019年末まで続いた下降トレンドは、2020年になると一転して上昇相場に突入します。1月に1BTC＝約75万円だった価格は、2月になる頃には約100万円まで高騰します。

しかし、その後は再び反落していき、ビットコインの価格も3月13日には50万円台まで値を下げます。わずか1か月ほどで、約半分の価値になってしまうほどの急落ぶりでした。

ちなみに、この時の下落は3月11日にWHO（世界保健機関）が新型コロナウイルスについて、「パンデミック（世界的流行）の状態にある」と発表したことにより、金融市場全体に不安が広がり、株や金など暗号資産以外の価格も急落しました。

コロナによる影響がその後もしばらく続くかと思われましたが、各国政府による大規模な金融緩和策などの効果により、ビットコインの価格は再び上昇。5月12日には3回目となる半減期を迎え、1BTC＝約100万円まで回復します。

その後も、DeFi（分散型金融）の人気などにより市場全体が堅調に推移していき、2020年10月現在、ビットコインの価格は約130万円まで値上がりしています。

ビットコイン（BTC）の価格が上昇する理由

過去の価格推移を見ていくと、ビットコインの価格が上昇する要因には以下の4つがあることがわかります。

・ビットコインの利用が普及する
・メディアに紹介されて知名度が上がる
・半減期による影響
・有事の際に避難通貨として買われる

それぞれどのような内容なのか、順番に見ていきましょう。

価格が上昇する原因①「ビットコインの利用が普及する」

例えば、大手企業が提供するサービスの「決済方法」として採用されると、ビットコインの価格は上昇する傾向があります。

先述の「ビットコイン（BTC）価格推移の歴史」でもご紹介した通り、ビットコインは過去にWordPressや百度（バイドゥ）、Dell、マイクロソフトなどの決済手段として採用されるたびに、価格が上昇しました。

企業に決済手段として採用されることで、より世の中に普及していき、通貨としての需要が拡大していくことが予想されるため、こうしたニュースが流れると多くの投資家がビットコインを購入する傾向があります。

価格が上昇する原因②「メディアに紹介されて知名度が上がる」

2009年に誕生したばかりのビットコインは、株式投資やFXなどに比べると認知度が低く、市場に参入している人が少ないという側面があります。

そのため、テレビや雑誌などでビットコインが取り上げられると、知名度が上がり、それに伴い新規の購入者が増えて価格が上昇することがあります。

実際に、ビットコインは過去にアメリカのTIME誌や日本のNHKで特集されるたびに、大幅に値上がりしました。

ただし、悪いニュースでは逆効果な場合もあるため、知名度が上がったからといって必ずしも価格が上がるわけではないというのは留意しておきましょう。

価格が上昇する原因③「半減期による影響」

ビットコインにおける半減期とは、マイニング（採掘）の報酬が半分になるタイミングのことをいいます。

暗号資産業界では、ビットコインの価格は半減期前後に上昇しやすいという説があります。しかし、なぜ半減期になるとビットコインの価格が値上がりするのでしょうか？

よく言われるのが、「半減期を過ぎるとマイニングによって得られるビットコインの数量が半分に減るので、マイナーによって売却される数量が減るため」というものです。

上記の理由が本当に正しいのか、その真偽は定かではありません。ただし、過去3回の半減期前後に価格が上昇しているというのは事実です。

価格が上昇する原因④「有事の際に避難通貨として買われる」

ビットコインには、有事の際に価格が上昇しやすいという特徴があります。

先述の通り、2013年3月に起こった「キプロス危機」の際には、ユーロなどの法定通貨に対する信用が低下し、避難通貨としてのビットコインに人気が集まりました。

最近では、2019年11月に自国通貨ペソの急落が続くアルゼンチンの暗号資産取引所で、他国の取引所のビットコインより32％以上高いプレミアム価格が記録されました。

しかし、このパターンで価格上昇する際には、「有事が起きている地域が限定されている」ことが条件となります。新型コロナウイルスなどが原因で起こる世界規模の金融危機下では、ビットコインの価格は株や原油などと同様に下落する傾向にあります。

暗号資産の価格が上がる仕組みについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

ビットコイン（BTC）の価格が下落する理由

反対に、ビットコインの価格が下がる原因としては主に以下の2点が挙げられます。

・各国の規制強化による影響
・取引所のハッキングにより信用が低下する

こちらについても、順番に解説していきます。

価格が下落する原因①「各国の規制強化による影響」

これまでの価格推移を見ると、各国政府による暗号資産に対する規制強化が発表されたときに、ビットコインをはじめとする暗号資産の価格が大幅に下落していることがわかります。

その代表的な例としては、中国政府が2013年と2019年の2度にわたり規制強化を発表し、その都度ビットコインの価格が暴落するという出来事がありました。

暗号資産に関する法規制を整備するのは、詐欺やマネーロンダリングなどの犯罪を防ぐ目的で行われるため、長期的に見れば必要不可欠なことと言えます。一方で、短期的には自由な暗号資産取引を阻害するものとして、市場にマイナスの影響を与えることがあります。

価格が下落する原因②「取引所のハッキングにより信用が低下する」

暗号資産取引所がハッキングの被害に遭ったときも、ビットコインの価格は暴落する傾向があります。

暗号資産の売買は、取引所を介して行うのが一般的です。多くの投資家は、自身が保有する暗号資産や法定通貨を取引所に預ける形で取引を行っています。

そのため、取引所がハッキングされたというニュースが流れると、投資家の中には自分が預けている暗号資産も盗まれてしまうのではないかと不安を感じ、一刻も早く市場から資産を引き上げようと考える人が出てきます。

その結果、多くの投資家が一斉に暗号資産を売却し、それに伴い市場価格が急落するのです。

引き続き将来性が期待されるビットコイン（BTC）

暗号資産の市場は、まだまだ成長過程です。未熟であるともいえますが、これから参入すれば大きな利益を挙げられる可能性もあるといえるでしょう。

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