迅速で安価な取引ができるXRP（エックスアールピー）は、国際送金分野の有力な選択肢として上げられるプロジェクトになりました。今後、XRPやXRP Ledger（XRPL：エックスアールピーレジャー）など、リップル社の決済ソリューションの需要が高まれば、XRPの価格が大きく伸びていくことが予想されます。そこで本記事では、XRP（エックスアールピー）の今後や将来性について解説していきます。
- XRP（エックスアールピー）の価格動向、推移
- XRP（エックスアールピー）の将来性が期待される理由
- XRP（エックスアールピー）の今後を左右する3つの重要プロジェクト
目次
XRP（エックスアールピー）とは
XRP（エックスアールピー）とは、米国のRipple Inc.（リップル社）によって開発された暗号資産（仮想通貨）です。「より優れたBTC（ビットコイン）」を目指して開発されました。XRPの大きな特徴は、圧倒的な取引速度や安価な手数料です。従来の方法に変わる次世代の国際送金の手段として用いられています。
なお、国内ではXRPのことをRippleやリップルと呼ぶケースがありますが、正式名称は「XRP」のため、注意してください。
リップル社とは
Ripple Inc.（リップル社）は、高性能なグローバル決済ビジネスの構築を容易にするテクノロジー企業です。世界中の人々や企業に、より手頃な金融サービスを提供することを目的として設立されました。ブロックチェーンが未来のグローバル金融インフラとなることを目指して、サービスの販売・開発を行っています。
リップル社の前身は「OpenCoin Inc.」です。Chris Larsen（クリス・ラーセン）がCEO、Jed McCaleb（ジェド・マケーレブ）が共同設立者兼CTO、David Schwartz（デビッド・シュワルツ）が最高暗号化責任者、Arthur Britto（アーサー・ブリット）が顧問を務めていました。その後、2013年には「Ripple Labs Inc.」さらに「Ripple Inc.」へと社名を変更します。
XRP（エックスアールピー）の価格動向、推移
XRP（エックスアールピー）の価格は、2017年11月頃までは20円前後を推移していました。長期的に見れば価格に大きな変動がなく、時価総額や流動性が低い暗号資産だったと言えるでしょう。
2017年になると、バブルにより暗号資産市場全体の価格が急上昇します。さらに、同年5月にリップル社は、自社所有する550億XRPにロックアップをかけると発表しました。結果、投資家や市場から評価され、XRPの価格は急騰します。バブルの恩恵も相まって、XRPは2018年1月に400円台を記録しました。
しかし、暗号資産のバブルは、2018年初頭までしか続きません。2020年頃まではコロナ禍の影響もあり、XRPを含めた暗号資産市場が冷え込み、急激な下落に見舞われます。
加えて、2020年12月にはリップル社に追い打ちがかかり、証券法違反の疑いでSEC（米証券取引委員会）から訴訟されてしまいます。訴訟が終結するまでの間、長期にわたりXRPの価格が低迷します。
訴訟問題は2025年にリップル社とSECの両者が訴訟を取り消す形で正式に終結しました。低迷していたXRPの価格は大きく反発し、500円台まで急上昇しています。
引用：米国証券取引委員会の発表
XRP（エックスアールピー）の将来性が期待される理由
BTC（ビットコイン）やETH（イーサリアム）と同じく、XRP（エックスアールピー）はこれまで、時価総額の上位に位置してきました。リップル社独自の技術を活用したXRPは、様々な理由で投資家や金融機関から評価されています。
送金スピードが速く、手数料が安い
XRP（エックスアールピー）の強みの1つは、高速で安価な決済ソリューションを展開していることでしょう。BTC（ビットコイン）とXRP、両者の決済速度とコストを比較すると、XRPに大きな強みがあります。具体的には、BTCの決済速度が500秒程度、1回あたりの取引コストが0.50ドルに対して、XRPの決済速度は3～5秒程度、1回あたりの取引コストは0.0002ドルです。
Googleベンチャーズやアクセンチュアなどの大企業が出資している
XRP（エックスアールピー）の開発・管理を主導するリップル社には、GoogleベンチャーズやAccenture（アクセンチュア）などの企業が出資しています。「従来の金融機関が抱える国際送金の問題を解決する」という目標が、多くの金融機関や投資家、企業から評価されたことが理由の1つに挙げられます。XRPに出資をした具体的な企業は下記です。
- Accenture（アクセンチュア：総合コンサルティング会社）
- Andreessen Horowitz（アンドリーセン・ホロウィッツ：投資ファンド）
- CME Ventures（CME ベンチャーズ：CME グループのコーポレートベンチャーキャピタルおよび戦略的投資部門）
- GV（旧グーグル・ベンチャーズ：アルファベット社のベンチャーキャピタル投資部門）
- Santander InnoVentures（サンタンデール・イノベンチャーズ：サンタンデール銀行のコーポレートベンチャー部門）
- SBI Holdings（SBIホールディングス：国内の金融持株会社）
- Seagate Technology（シーゲイト・テクノロジー：ハードディスクドライブ（HDD）製造メーカー）
300社以上の金融機関が「Ripple Payments」に参加している
リップル社が提供している国際送金ネットワークの「Ripple Payments（旧RippleNet）」には、世界中の金融機関が参加しています。以前は「300社以上（2019年発表）」とされていましたが、2025年12月現在は80以上の国・地域（市場）にネットワークが拡大しており、世界の主要通貨の95%をカバーしています。3〜5秒で送金できる速度と、低い手数料を実現しているRipple Paymentsの活用は、多くの金融機関の利益をもたらしたと言われています。
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と提携している
リップル社の技術力は、マイクロソフトの創業者Bill Gates（ビル・ゲイツ）から評価されているとのことです。2017年10月、ビル・ゲイツが創設した慈善基金団体「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」はリップル社と提携し、発展途上国で銀行口座を保有できない貧困層でも決済可能なプラットフォームの構築を目指すことを発表しています。その後、オープンソース・ソフトウェアの「Mojaloop」をリリースしました。
XRP（エックスアールピー）の今後を左右する3つの重要プロジェクト
国際送金の分野でXRP（エックスアールピー）が注目を浴びている理由は、XRPを支える仕組みがあるからです。リップル社が開発したプロジェクトは、国際送金サービス市場に対して大きな革新をもたらしました。
Ripple Payments（リップルペイメンツ）
「Ripple Payments（リップルペイメンツ）」とは、リップル社が提供する「リアルタイムで行える法人向け国際送金ネットワーク」です。Ripple Paymentsには、100を超える銀行や決済プロバイダーなどが加盟しているため、場所や時間帯を問わずリアルタイムにアクセスできます。他国での事業展開だけでなく、商業決済を迅速に行えるようになるでしょう。
On-Demand Liquidity（オンデマンド流動性）
On-Demand Liquidity（ODL：オンデマンド流動性）とは、分散型台帳技術（DLT）とXRP（エックスアールピー）を活用した決済ソリューションです。ODLによりXRPは、2つの法定通貨間の「ブリッジ通貨」として機能します。
ODLの決済市場には、アフリカ、アルゼンチン、ベルギー、イスラエル、オーストラリア、ブラジル、シンガポール、UAE、英国など多くの国が名を連ねています。また、実際にODLを活用している企業は「資金のフローが適切に管理できる」「銀行口座への入金時間を気にしなくていい」「リアルタイムの支払いができるようになった」と感じているとのことです。
RippleX（リップルエックス）
RippleX（旧Xpring）は、リップル社の投資部門で、2019年にローンチしました。XRP Ledger（XRPL：エックスアールピーレジャー）開発者に対してツールやリソースを提供し、企業や金融機関などを支援します。
XRP（エックスアールピー）の今後、将来性に影響する出来事
XRP（エックスアールピー）の価格は、他の暗号資産同様に社会の出来事に強く左右されます。しかし、XRPの価格に影響を及ぼす出来事は、ネガティブなものばかりではありません。ポジティブに捉えられるものも多数あります。
リップル裁判の終了、実質的な勝利？
The final crossing of t’s and dotting of i’s – and what should be my last update on SEC v Ripple ever…
— Stuart Alderoty (@salderoty) <a href="https://twitter.com/salderoty/status/1904587116488917053?ref_src=twsrc%5Etfw">March 25, 2025
Last week, the SEC agreed to drop its appeal without conditions. @Ripple has now agreed to drop its cross-appeal. The SEC will keep $50M of the $125M fine (already in an…
2025年3月26日に、リップル社CLO（最高法務責任者）のStuart Alderoty（スチュアート・アルダロティ）は、X（旧Twitter）で「米証券取引委員会（SEC）に対して行っていた反対控訴を取り下げる」と報告しました。2020年から続いた訴訟問題は、リップル社、SEC両者が控訴を取り下げる形で終わります。
今回の報告によれば、リップル社が支払った罰金1億2,500万ドルのうち5,000万ドルはSECが保持し、残りの7,500万ドルはリップル社に返還されるとのことです。当初、SECが要求していた罰金は約20億ドルと言われていたため、大幅な減額をされたと言えるでしょう。
現物ETF承認後の市場拡大
XRP（エックスアールピー）の「現物ETF承認に近づいている」と期待が高まっています。XRPの現物ETFが承認されれば、さらなる市場拡大が期待されるでしょう。2024年にBTC（ビットコイン）とETH（イーサリアム）が現物ETFとしての取扱を承認された際には、BTC、ETHの値動きは非常に大きくなりました。
アジア市場へのXRP普及
アジア市場へのXRP（エックスアールピー）の普及は、今後の成長を大きく左右すると言われています。リップル社は既に、カンボジア、ベトナム、タイなどに分散台帳技術（DLT）を活用した送金ビジネスを開始しました。アジア圏の国際送金でリップル社のサービスが頻繁に利用されれば、XRPの価値は上昇する可能性が高まります。
リップル社の今後・将来性
XRP（エックスアールピー）の価値は、リップル社の動向によって大きく変動します。リップル社は、様々な分野で挑戦を行っている企業です。社会やユーザーを支えるサービスを提供し続けることで、今後も価値を伸ばしていくでしょう。
米国銀行ライセンス申請：米ドルステーブルコイン「RLUSD」
2025年7月3日にリップル社CEOのBrad Garlinghouse（ブラッド・ガーリングハウス）が、X（旧Twitter）にて米通貨監督庁（OCC）に国家銀行免許を申請したことを報告しました。リップル社に国家銀行免許が承認されれば、リップル社のステーブルコイン「RLUSD」は正式に米国の規制下での運用が可能となります。ステーブルコイン市場における新たな信頼性の基準となるかもしれません。
カストディ事業を拡大
リップル社は、2025年3月に「Ripple Custody」の商標を申請しました。カストディとは、機関投資家の代わりに有価証券などの資産を保管・管理などを行う業務を指します。国際送金などの決済ソリューションに強みを持つリップル社がカストディ市場に参入することで、XRP（エックスアールピー）のエコシステムは成長していくでしょう。
RWAトークン化事業
リップル社は、RWAトークン化事業に注力しています。RWAトークンとは、不動産、株式、金などの資産や、美術品やワインなどの資産の権利をトークン化したものです。
リップル社は、トークン化の市場が2033年までに19兆ドルに達すると予想しています。RWAトークンの拡大により世界的に大きな企業であっても、業務効率の向上、コスト削減などに積極的に取り組まなくてはいけなくなるでしょう。リップル社のXRPLを活用すれば、コンプライアンスをサポートしながら業務効率を高め、次世代の金融システムを構築できます。
XRP（エックスアールピー）の今後の課題
他のブロックチェーンとは異なる仕組みを持つXRP（エックスアールピー）にも、課題が少なからずあります。今後の課題が明らかになれば、XRP運用に対して有利に働く可能性があるかもしれません。
中央集権性の懸念？
XRP（エックスアールピー）の運用は「中央集権型の構造をしているのではないか」と指摘する人がいるようです。中央集権型の市場は、大口ホルダーの存在が市場の需給バランスに影響を及ぼす可能性があります。
XRPの中央集権性は、下記の要因が考えられます
- 信頼できるバリデータであるUNL（ユニークノードリスト）の活用を推奨
- リップル社が大半のXRPをエスクローで保管
このような疑問の声に対し、リップル社はXRPの中央集権性を否定しました。XRP Ledger（XRPL：エックスアールピーレジャー）)ネットワークはオプトイン方式で、バリデータの選択はネットワークの参加者に委ねられています。また、XRPのエスクローによる保管も「XRPの供給量に予測可能性を持たせるため」と公式サイトで謳っています。
ボラティリティの大きさ
XRP（エックスアールピー）のボラティリティの大きさは、今後の課題と言えます。XRPは、世界をリードする暗号資産プラットフォームのひとつですが、2025年現在では暗号資産市場全体が成熟しているとは言えません。些細な出来事をきっかけに価格が乱高下するリスクを抱えています。
ボラティリティの大きさは、暗号資産全般に共通する課題です。投資には必ずリスクが存在するため、暗号資産マーケットの特性を理解し、保有割合や投資タイミングを慎重に検討してください。
各国での規制強化のリスク
XRP（エックスアールピー）は国際送金を主軸とする暗号資産のため、金融当局の規制方針による影響が大きいと考えられています。今後、国や地域によって規制が強化されると、新たな手数料や報告義務などが課される可能性があります。特に、マネーロンダリング防止（AML）や顧客確認（KYC）などの規制要件をクリアする必要が出てくるでしょう。
XRP（エックスアールピー）におすすめの暗号資産取引所
XRP（エックスアールピー）は、BTC（ビットコイン）やETH（イーサリアム）に次ぐ時価総額の高い暗号資産です。比較的どの取引所でも取引が行えます。しかし、初めて暗号資産を始める人にとっては不安が大きいものです。安心して利用できる暗号資産取引所を選んでください。
Coincheck
「Coincheck（コインチェック）」は、金融庁登録済の暗号資産交換業者「コインチェック株式会社」が運営する暗号資産取引サービスです。XRPやBTCだけではなく、豊富なアルトコインを取り扱っています。
Coincheckの特徴は、セキュリティ性の高さです。Coincheckでは、2段階認証とコールドウォレットを採用しています。第三者の不正使用やログインを防げるだけではなく、ハッキングに対して強いシステムを導入しています。
また、弊社の親会社は東証プライム市場上場企業のマネックスグループです。社会的に信頼性が高い企業が運営しているため、初心者の人も安心して利用できるでしょう。
bitbank
「bitbank」はアルトコインの取扱いが豊富で、トレーダー向けの取引ツールが充実している暗号資産取引所です。現物取引を頻繁に行う投資家や、マイナーな暗号資産を売買したい人に人気があります。また、リスクは高くなりますが、bitbankでは信用取引ができます。レバレッジをかけて取引をしたい人におすすめです。
SBI VCトレード
SBI VCトレードは、SBIホールディングス傘下の「SBI VCトレード株式会社」が運営する暗号資産取引所です。様々なサービスを展開していることが特徴で、現物取引に加えて、レバレッジ取引、積立暗号資産、ステーキングなどを提供しています。
XRP（エックスアールピー）の今後に期待
XRP（エックスアールピー）とリップル社独自のシステムを活用すれば、リアルタイムで国境を超えた取引ができます。迅速で安価な国際送金には、必要なサービスと言えるでしょう。リップル社の決済ソリューションが、未来の金融インフラとなる日も近いのかもしれません。