暗号資産（仮想通貨）を検討するときは、「将来性があるのか」「今後どんな材料で評価が変わるのか」が気になるものです。ステラルーメン（XLM）は送金・決済の実用性に強みがあり、開発や提携の動きによって注目が集まります。
一方で、ステーブルコインやRWA（実世界資産）の活用など、実需に近い領域の動きが増えており、材料次第で評価が変わりやすい銘柄でもあります。
この記事では、ステラルーメン（XLM）を「将来性があるかどうか」を判断するために、注目材料（提携・開発・活用事例）と、見落としやすいリスク（競争・規制）を整理します。
目次
ステラルーメン（XLM）とは
ステラルーメン（XLM）は、送金・決済を中心に使われるStellarネットワーク上の暗号資産です。
手数料の低さや処理の速さを重視して設計され、国際送金やステーブルコインの送受けなどで活用が進んでいます。
ステラルーメン（XLM）の価格動向・推移
ステラルーメン（XLM）の価格は、暗号資産市場を牽引するビットコインの価格変動の影響や、コロナ禍など、世界全体の経済動向の影響を受けながら変動を繰り返しています。
ステラルーメン（XLM）の値動きは、こちらのページで確認することができます。
関連銘柄XRP（エックスアールピー）の動向にも注意
ステラルーメン（XLM）の価格動向について見る際は、関連銘柄であるXRPの動向にも注意しましょう。
XRPとは、ステラルーメン（XLM）と同様に、送金を主な目的として設計された暗号資産です。どちらもジェド・マケーレブ氏という開発者が深く関わっており、いわば「兄弟」の関係にあります。しかし、想定しているターゲットには、国際送金か個人間送金かという違いがあります。
このように、開発の経緯や思想に共通点のあるステラルーメン（XLM）とXRPですが、技術的なつながりはありません。しかし、市場参加者は「送金を目的とした暗号資産」として、ふたつの暗号資産の関連性を意識する傾向があり、片方に大きなニュースがあると、もう一方の価格にも影響が及ぶことがあります。
XRPの値動きは、こちらのページで確認できます。
ステラルーメン（XLM）の将来性が期待される8つの理由
ステラルーメン（XLM）の将来性が期待される背景にはどういった理由があるのでしょうか。ここでは、8つの理由について解説します。
- 大企業との提携
- 東南アジアとイスラムでの拡大
- ウクライナ政府との締結
- 独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」で決済スピード向上
- スマートコントラクトの導入
- リアルワールドアセット（RWA）のトークン化
- ステラルーメンを扱う投資信託などのローンチ
- 非営利団体が開発・運営
大企業との提携
ステラはプロジェクト発足以降、金融コンサルのデロイトや、フランスに本社を構えるTEMPO、IBMなど、さまざまな企業と提携や実証実験（PoC）を通じて、実用化の可能性を模索してきました。
アメリカの大手国際送金サービスである MoneyGram（マネーグラム）も、ステラと提携している企業のひとつです。
この提携により、ステラルーメン（XLM）対応のウォレットを持つユーザーは、マネーグラムの取扱店ネットワークを通じて、USDCなどの米ドル建てステーブルコインを、銀行口座を介さずに現金化したり、送金したりできるようになりました。
ステラは、決済速度の速さや手数料の安さを強みとしており、海外送金などの分野でも実用性が期待されています。そのような特徴が評価され、大企業との提携につながっていると考えられます。
また、暗号資産は大企業との提携が発表された後に、価格が変動しやすい傾向があります。ステラルーメン（XLM）についても、提携に関するニュースが出た際には、価格動向に注意しておくとよいでしょう。
東南アジアとイスラムでの拡大
ステラは、東南アジアのマレーシアやインドネシアなどを中心に、送金分野での活用事例が見られます。こうした地域でステラの利用が注目されている背景には、銀行口座を持てない人が貧困層が多いという事情があります。
そのような環境では、銀行口座を持たなくても送金ができる仕組みへのニーズが高く、ステラはその選択肢のひとつとして期待されています。ステラを利用することで、出稼ぎ先の国から母国にいる家族へ、短時間かつ比較的低い手数料で仕送りを行なうことが可能になります。
また、ステラはイスラム圏の決済ネットワークとして拡大していく方針を打ち出しています。ステラはシャリア（イスラム法）の考え方に配慮した設計であることを証明する「シャリア適合認証」を取得していて、この方針の現実味をアピールする要素となっています。
シャリア適合の概念は、イスラム圏では金融サービスを利用するうえで重要視されており、その点が評価されれば、イスラム圏を含む海外労働者の多い地域での利用拡大につながる可能性があります。
ウクライナ政府との締結
引用：Stellar
2021年1月4日、ステラ開発財団はCBDC（中央銀行デジタル通貨）をはじめとするデジタル資産のエコシステムを開発するため、ウクライナのデジタル改革省と覚書を締結したことを発表しました。
両者はこの覚書に基づき、ウクライナのデジタル資産インフラを開発し、東ヨーロッパの金融市場における同国の技術革新と競争力を向上させるために協力していく方針を示していました。
その後、2022年2月にウクライナでの人道危機が発生。UNHCR（国連難民高等弁務官事務所）は2022年12月、ステラの技術を利用して、避難民へステーブルコインUSDCを直接送金する支援プログラム、「Stellar Aid Assist」を開始しました。
結果として、ステラの技術が迅速な支援プラットフォームの構築に活用された形となっています。
独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」で決済スピード向上
ステラは、独自のコンセンサスアルゴリズム、Stellar Consensus Protocol（SCP）を導入しています。SCPは取引の承認者が投票によって決まり、このシステムのことをバリデーターといいます。
多くの暗号資産では、不特定多数のユーザー間で取引承認が行われており、決済速度が遅いことがデメリットでした。
一方でステラは、あらかじめ信頼関係のあるノード同士で合意形成を進める設計となっているため、これが決済スピードの速さにつながっています。
SCPでは、ネットワーク全体で一律の合意を取るのではなく、各ノードが信頼するノード集合の中で合意が成立すれば取引が確定します。そのため、承認プロセスが簡素化され、短時間での決済処理が可能です。
なお、ステラの設計思想は、XRP（エックスアールピー）が採用している独自の合意形成アルゴリズムと共通点があるとされています。どちらも、ビットコインのようなProof of Work（PoW）型とは異なり、フォーク（分岐）を前提としない仕組みを採用している点が特徴です。
こうした設計により、ネットワークの安定性を保ちつつ、高速かつ低コストな決済を実現しています。
スマートコントラクトの導入
ステラルーメン（XLM）の将来性に期待が集まる要素のひとつとして、スマートコントラクト機能の導入も挙げられます。ステラはこれまで、送金や決済といった用途に特化したブロックチェーンとして設計されてきましたが、近年は機能拡張にも取り組んでいます。
その代表例が、ステラネットワーク上で利用可能なスマートコントラクト基盤、「Soroban」の開発です。これにより、従来の送金処理に加えて、条件付き決済や金融アプリケーションの構築など、より柔軟な使い方が可能になりました。
スマートコントラクトが利用できるようになることで、DeFi（分散型金融）や業務プロセスの自動化といった分野での活用も期待されています。送金インフラとしての強みを維持しつつ、ユースケースの幅を広げる狙いがあるといえるでしょう。
もっとも、ステラはイーサリアムのように、汎用的なスマートコントラクトプラットフォームを目指しているわけではありません。決済や金融利用を中心とした実用性を重視した設計であり、その点が他のブロックチェーンとの違いでもあります。
スマートコントラクトの導入によってステラは、「送金専用」という位置づけから一歩踏み出しつつあります。こうした機能拡張への期待が、将来性があると評価を受けることへつながっています。
リアルワールドアセット（RWA）のトークン化
ステラは、「リアルワールドアセット（RWA）のトークン化」を進めているという点でも期待が寄せられています。
具体的な動向としては、世界的な大手資産運用会社フランクリン・テンプルトンが、米国政府証券ファンド「FOBXX」の一部をステラ上でトークン化し、実際に運用していることが挙げられます。
また、ステラ開発財団は、FCA（イギリスの金融規制当局）に登録されているデジタル資産取引所、「Archax」との戦略的提携を強化するための投資も行っています。
このように、伝統的な金融資産がステラネットワーク上で取引される取り組みはすでに一部では開始しており、一方で将来に向けてのアクションも進んでいます。このことが、ステラルーメン（XLM）への期待につながっているのです。
ステラルーメンを扱う投資信託などのローンチ
2026年2月には、世界最大級のデリバティブ取引所である米CMEグループが、ステラルーメン（XLM）の先物取引を開始する計画を発表しています。
また、米グレースケール社による投資信託、「Grayscale Stellar Lumens Trust」も運用が継続されており、証券口座を通じてXLMへ投資できる手段のひとつとなっています。
このように、参入ハードルが高いと受けとられがちな暗号資産を直接買うのではなく、投資信託という伝統的な方法で投資できる環境が整いつつあることが、将来的な価値向上への期待を後押ししています。
非営利団体が開発・運営
最後のポイントは、SDF（非営利団体ステラ開発財団）によって運営されている点にあります。
営利企業による中央集権的なプロジェクトとは異なり、SDFは、世界の金融システムへのアクセス拡大という公共の利益をミッションに掲げています。利益追求ではなく、「金融インフラの提供」を目的とするこの独自の立ち位置は、長期的な安定性と規制への適応力を求める投資家や公的機関から高く評価されています。
ステラルーメン（XLM）の今後の見通し
ステラルーメン（XLM）の今後を考えるうえでは、価格動向だけでなく、実際にどのような取り組みや展開が進められているのかを確認することが重要です。ここでは、今後の見通しを考える材料として、具体的な動きを見ていきます。
ステラを基盤とするステーブルコイン発行の動き
ステラを基盤としたステーブルコイン発行は、今後の展開を考えるうえで注目される動きのひとつです。
2020年には、ドイツの老舗銀行「Bankhaus von der Heydt（BVDH）」が、ステラ基盤のユーロ建てステーブルコイン「EURB」を発行している実績があります。
さらに2025年には、アメリカ決済大手ペイパル（PayPal）も、米ドル建てステーブルコイン「ペイパルUSD（PYUSD）」をステラネットワーク上で発行開始しました。PYUSDは、それ以前からイーサリアムやソラナ、アービトラムといったブロックチェーン上で発行されていましたが、そのなかにステラも加わった形です。
こうしたステーブルコイン発行のニュースは、ステラルーメン（XLM）の評価につながる材料になりやすく、今後の動きも気になるところです。
ステラルーメン（XLM）の課題やリスク
将来が期待されるステラルーメン（XLM）ですが、一方で課題やリスクとして指摘されるポイントもいくつか存在します。ここでは、主要な4点について紹介します。
中央集権体制であることによる批判
ステラルーメン（XLM）は、運営主体の影響力が比較的強い点から、中央集権的だと指摘されることがあります。
メリットとしては、プロジェクトの意思決定が比較的スムーズにおこなわれやすい点が挙げられます。開発方針が明確になりやすく、新たな技術や機能の開発に集中しやすい環境を整えられる点は、実用性を重視するプロジェクトにとっては強みといえるでしょう。また、運営元が明確であることから、一定の安心感を持つ投資家もいます。
一方で、検証ノード（バリデーター）の構成や運営方針が一部の関係者に依存しやすい点については、懸念の声もあります。ビットコインのように完全な分散管理を理想とする立場からは、ブロックチェーン本来の思想と異なるのではないか、という批判があるのも事実です。
このように、ステラの運営体制は、実用性や開発効率を重視する一方で、分散性という観点では評価が分かれるポイントといえるでしょう。
管理者による市場介入の可能性
ステラに関する今後の動向を知るうえでは、管理者による市場介入についての理解が欠かせません。
2019年11月5日、SDF（ステラ開発財団）は、ステラの供給量に関してトークンバーンを実施しました。トークンとは暗号資産を表す言葉であり、バーンは燃やすことを意味します。つまりトークンバーンとは、発行した通貨の枚数を強制的に減らす行為のことをいいます。いわゆる市場介入が行われたということです。
トークンバーンの目的は、個人間送金や決済の実用性を維持するための措置だとされています。このときのトークンバーンの量は供給量の約50％という大きなものでした。
通貨枚数が減少したことによって、残った通貨の希少性は高まりました。その結果、ステラルーメン（XLM）の価格に上昇が見られたのです。
今後も、管理者による市場介入が想定される可能性はあり、その介入はステラルーメン（XLM）の価格に大きな影響を与える可能性は否定できません。ステラルーメン（XLM）の取引を行う場合は、管理者による市場介入があり得るということを十分認識しておきましょう。
XRP（エックスアールピー）やアルゴランド（ALGO）との市場競争
ステラルーメン（XLM）は、送金や決済を主な用途とする暗号資産として、XRP（エックスアールピー）やアルゴランド（ALGO）と競合する立場にあります。
XRP（エックスアールピー）は金融機関との連携を強みとしており、国際送金分野では依然として高い存在感を持っています。一方、アルゴランド（ALGO）は高速処理と分散性を両立した設計を特徴とし、決済以外の用途にも活用の幅を広げています。
このように、いずれのプロジェクトも明確な強みを持っているため、ステラが今後も存在感を維持するには、事例拡大や企業などとの提携プロジェクトの増加が欠かせません。競争環境が激化するなかで、他プロジェクトとの差別化をどこまで図れるかが、ステラルーメン（XLM）の課題のひとつといえるでしょう。
ステーブルコインの規制で影響を受ける
ステーブルコインの規制で影響を受ける可能性があることも、リスクとして認識しておくとよいでしょう。
ステーブルコインは、比較的新しい金融資産です。そのため、法的な位置付けはまだ整備途上で、規制の枠組み自体が今後も大きく変わっていく可能性があるのです。今後、利用制限や厳格な発行条件などの法規制が導入された場合、ステーブルコインを前提とした送金・決済モデルは大きな影響を受ける可能性があります。
さらに、ステラはUSDCなどの外部発行ステーブルコインの国際送金などが主用途であるため、ステーブルコインの発行体が規制強化や監督対象となった場合、ステラ上のサービスにも間接的な影響が及ぶ可能性も否定できません。ステーブルコインを取り巻く規制環境の変化には、継続的な注意が必要といえるでしょう。
ステラルーメン（XLM）におすすめの暗号資産（仮想通貨）取引所
日本人向けの仮想通貨取引所の多くで、ステラルーメン（XLM）は取り扱いがあり、買うことができます。そのなかでも、使い勝手や運用実績の長い暗号資産（仮想通貨）取引所を選ぶことがおすすめです。
Coincheck
Coincheckは、国内大手の仮想通貨取引所のひとつです。ステラルーメン（XLM）は2019年から取り扱いがあり、日本国内向けサービスでは比較的歴史が長いほうといえるでしょう。
ステラルーメン（XLM）のCoincheckでの購入方法は、以下の記事で詳しく解説しています。
ステラルーメン（XLM）は着実な展開が見られる
ステラルーメン（XLM）は、送金・決済に特化したブロックチェーンです。 もともとの設計思想も影響し、派手さはないものの、ステーブルコインやRWAなどの具体的な活用事例が積み重なっており、着実な展開が見られる点が特徴です。
ステラルーメン（XLM）の将来性はない？ 評価のポイント
暗号資産市場においてステラルーメン（XLM）の存在は定着しつつある一方で、一般ユーザーへの普及や日常的な利用シーンの拡大という点では、まだ発展途上の段階にあります。
今後は、ステラネットワーク上でのアプリケーション開発や、企業・金融機関との連携を通じて、どれだけ具体的なユースケースを積み重ねられるかが重要になります。実用性を重視した進化が続けば、長期的な評価につながる可能性は十分にあるといえるでしょう。