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なぜ仮想通貨には半減期があるの?半減期が近い通貨の一覧も紹介

仮想通貨の中には、「半減期」が設定されているものがあります。なぜ、このようなものがあるのか、疑問に思った人は多いのではないでしょうか。

ところがこの半減期には、通貨の価値を保つためのとても重要な意味があるのです。値動きにも関連する半減期の仕組みや、日本で買える半減期がある仮想通貨などについてご紹介します。

仮想通貨の半減期とは?

仮想通貨の半減期について、ビットコイン(BTC)を例にしながら説明します。ビットコイン(BTC)は、ブロックチェーンという技術をベースに作られています。

ブロックチェーンとは

ブロックチェーン
ブロックチェーンとは、ブロックと呼ばれるひとまとまりのデータを数珠つなぎにしたものです。

ひとつのブロックには、誰が誰に仮想通貨をいくら渡したのかといった取引の記録が暗号化されて書き込まれており、この内容を検証・承認していくと、その記録が新たなブロックとしてチェ−ンにつながれていきます。

マイニングとは

マイニング
ビットコイン(BTC)の取引の検証・承認作業を行うことを「マイニング」と呼び、マイニングを行った人には作業報酬としてビットコイン(BTC)が支払われます。マイニングの報酬は常に一定額なのですが、ある時期になると、半額に減額されるように設定されています。

ビットコイン(BTC)の誕生当時のマイニング報酬は50BTCでした。ところが、2012年に最初の半減期を迎えて報酬は25BTCになり、2016年7月には2度目の半減期を迎えて、12.5BTCとなりました。

つまり半減期とは、「マイニング報酬が半額に減額されるタイミング」を指す言葉なのです。

半減期はどのように決まるのか?

半減期の決まり方
ビットコイン(BTC)は、マイニング報酬を支払うときにのみ、新たなコインを発行します。

ですから、マイニングを続ければ続けるほど、発行済みのコインが増えていくことになります。そこで、市場に流通するコインの総量を抑えるために、多くの仮想通貨では設計当初から半減期が設定されているのです。

ビットコイン(BTC)はブロックチェーンという技術が使われていて、ブロックをチェーンのようにつなぐことで、取引を記録しています。ビットコイン(BTC)の場合、取引をひとかたまりにして管理しているブロックが21万ブロックに達する度に、マイニング報酬が半減するようになっています。

ビットコイン(BTC)の21万ブロックに達する周期はおおよそ4年おきで、このペースは今後も大きく変わることはないといわれています。そのため「ビットコイン(BTC)の半減期は4年」といわれることもありますが、正確には「21万ブロック生成ごと」に半減するのです。

ちなみに、ビットコイン(BTC)の場合、発行上限が2,100万枚と決められています。マイニングの度に報酬として新規コインを発行し続けると、2140年ごろに最後の一枚が報酬として発行される計算になります。

それ以降は、マイニング報酬が支払われることはなく、新たなコインが発行されることもなくなります。

なぜ半減期が必要なのか?

なぜ半減期が必要なのか
半減期が設定されている理由は、市場に流通するコインの総量を抑えるためです。

日本円や米ドルといった通貨は、市場に流通する適正な量が、ある程度決まっています。市場が求める以上の通貨を流通させてしまうと通貨の価値が下がり、インフレを起こしてしまいます。

仮想通貨も同様で、通貨の総流通量が増えすぎてしまうと、仮想通貨が値下がりしてしまう危険があるのです。ましてや、仮想通貨は円やドルと異なり、基本的に流通量をコントロールする中央銀行を持ちません。

そのため、流通量の増加に合わせて発行量が減っていくように最初からプログラムしておき、価値が下がらないようにしているのです。これが、半減期がある理由です。

半減期がない仮想通貨もある

半減期のない仮想通貨
仮想通貨の価値を保つために重要な半減期ですが、半減期を持たない仮想通貨もあります。

むしろ、1,500種あるといわれる仮想通貨全体で見れば、半減期を持たない通貨のほうが多いのです。例えば、EOSやNEOといった仮想通貨は半減期を持ちません。

これらの仮想通貨に半減期が設定されていない理由は、多くが発行上限を決めていないからです。いくらでも発行し続けることを前提としているために、半減期もないというわけです。

これでは、希少性が高まらず、「ビットコイン(BTC)のように、1枚数十万円などという高値がつくことはないのでは?」と思うかもしれません。

実際にそのとおりで、半減期を持たない通貨の多くは、日本円で数円から数十円といった安いレベルで価格が推移しています。むしろ、安くても価格が安定していることがこれらの通貨の特徴であり、そのために半減期を設けていないということもいえるのです。

なお、日本でも人気のアルトコインであるリップル(XRP)は少々特殊で、マイニングそのものが存在しません。これは、リップル社(Ripple Inc.)が専任した特定のスタッフが承認作業を行っているためで、ほかのコインのようなマイニングやそれに伴う報酬がなく、総流通量もリップル社によってコントロールされています。

詳しくはこちら:リップル(XRP)の特徴とは?

半減期のデメリットはないのか?

デメリット
仮想通貨に設定された半減期については、そのデメリットを指摘する声も少なからずあります。例えば、半減期によって、仮想通貨のマイニングをする人たち(マイナー)がいなくなるのではないかという指摘があります。

マイニングは、高速・高機能なハードウェアを使い、大量の電力を消費して行う作業です。つまり報酬を確実に手に入れようとすれば、それなりの設備と電力という大きなコストがかかる作業なのです。

それが半減期によってマイニング報酬が半分になってしまったら、せっかくマイニングに成功しても、赤字になってしまうかもしれません。こうなると、コストをかけてマイニングしようとする人はいなくなるというのです。

確かに、この意見はもっともです。しかし、「コストをかけても割に合わない」と撤退するマイナーが続出すれば、それは競争が少なくなり、今まで以上にマイニング報酬を得やすくなるということでもあります。ですから、マイナーがゼロになってしまうことは考えにくいでしょう。

半減期と価格との関連は?

仮想通貨の価値
一般的に、「半減期になると仮想通貨の価格が上がる」といわれます。

これは、半減期そのものが、発行上限がまた少し近づいたことを示しているので、希少性の高まりを期待する心理が働いて、購入する人が増えるためです。

例えば、ビットコイン(BTC)の前回の半減期は2016年7月10日でした。このときの相場を見ると、6月初旬から月末までは値を上げていったものの、7月に入ると上下を繰り返しつつ全体的に下降していき、半減期以降は安定した状態になっています。

つまり予測される半減期を折り込み、その1ヵ月ほど前に値上げのピークが来て、徐々に値を下げていることがわかります。

今後半減期を迎える仮想通貨の一覧リスト

では、2019年2月時点で、今後半減期を迎える仮想通貨のうち、主なものを一覧で紹介します。

<半減期の近い仮想通貨の例>
- ライトコイン(LTC):2019年7月
- ビットコイン(BTC):2020年5月
- モナコイン(MONA):2020年7月
- ジーキャッシュ(ZEC):2020年10月
- ビットコインキャッシュ(BCH):2021年8月

なお、半減期がいつになるかは生成されたブロック数によって決まりますので、日付は予測値となります。

予想される半減期の数ヵ月ほど前になったら、チャートの動きに注意して、買い時・売り時を検討してみてはいかがでしょうか。

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