ビットコインの危険性とは?対策方法までわかりやすく解説

ビットコインをはじめ、暗号資産への投資を検討する際、価格変動の大きさやセキュリティ面に不安を感じる人は少なくありません。実際、暗号資産の取引では、値動きの激しさに加え、取引環境や利用方法に起因するさまざまなリスクが伴います。

ただし、こうした危険性の中には避けにくいものもあれば、取引所の選び方や使い方によって軽減できるものもあります。どのリスクが自分でコントロールでき、どの危険性が避けにくいものなのかを理解したうえで向き合うことが重要です。

この記事では、ビットコインの危険性について、それぞれの特徴と対策の考え方を解説します。投資判断を行う際の参考にしてください。

ビットコインの危険性

ビットコインの危険性

ビットコインには、価格の変動だけでなく、取引環境や利用方法に起因するさまざまな危険性があります。これらのリスクは、「取引所や制度といった外部環境によるもの」「利用者自身の行動によって左右されるもの」「そして市場の特性として避けにくいもの」に分けて考えることができます。ここでは、それぞれの性質を踏まえながら、主な危険性を整理して解説します。

暗号資産取引所がハッキングされるリスク

ビットコインをはじめとする暗号資産は、インターネット上で管理・取引されるため、暗号資産取引所がサイバー攻撃の標的となるリスクがあります。過去には、国内外の取引所で不正アクセスが発生し、顧客資産が流出した事例も確認されています。

近年は、取引所側でセキュリティ対策の強化が進み、複数の防御策が講じられるようになっていますが、外部からの攻撃リスクを完全に排除することは困難です。このようなリスクは、利用者個人の操作だけで防げるものではなく、取引所の運営体制やセキュリティ水準に左右されます。

そのため、取引所がどのような安全対策を講じているかを事前に確認したうえで利用することが欠かせません。

国や政府の規制変更によって影響を受けるリスク

ビットコインを含む暗号資産は、国や地域ごとに異なる法制度や規制のもとで取引されています。そのため、各国政府や規制当局の方針が変更されることで、取引環境やサービス内容に影響が及ぶ可能性があります。

たとえば、取引所に対する規制の強化や新たなルールの導入によって、取扱い条件が変わったり、特定のサービスが利用できなくなったりするケースも考えられます。こうした制度面の変更は、利用者の意思とは無関係に起こります。

ビットコインの取引を行う際には、価格動向だけでなく、各国の規制動向や取引所を取り巻く制度環境にも注意を払う必要があります。制度変更の影響を完全に避けることは難しいため、こうしたリスクがあることを前提に取引を検討することが求められます。

送金ミスや管理ミス(セルフゴックス)による損失リスク

ビットコインの送金では、宛先アドレスを利用者自身が指定します。そのため、入力ミスや確認不足があると、誤ったアドレスに送金してしまい、資産を取り戻せなくなる可能性があります。こうした自己操作による損失は「セルフゴックス」と呼ばれることもあります。

また、秘密鍵やパスワードの管理が不十分な場合、ウォレットにアクセスできなくなったり、不正利用につながったりするリスクもあります。これらは取引所や市場の問題ではなく、利用者自身の管理方法や操作に起因します。

ビットコインを利用する際には、操作や管理の一つひとつが資産の安全性に直結することを意識しましょう。

ウイルス感染・詐欺被害による資産流出リスク

ビットコインを狙ったウイルスや詐欺は年々手口が巧妙化しており、利用者が気づかないうちに被害に遭うケースもあります。偽のウェブサイトやアプリ、メールなどを通じて、ログイン情報や秘密鍵を盗み取られる事例も報告されています。

こうした被害は、取引所そのものではなく、利用者がアクセスした端末や通信環境をきっかけに発生することが多く、一度情報が漏えいすると、資産が不正に送金され、取り戻すことが難しくなります。

不審なリンクやファイルを開かないこと、公式サイトや正規アプリを利用することなど、セキュリティ意識を持った行動を心がけましょう。

大きな価格変動による損失リスク

ビットコインは、短い期間でも価格が大きく動くことがあります。世界的な経済状況や金融市場の動き、規制に関するニュースなど、さまざまな要因が重なって相場が変動するため、想定していたよりも価格が下がる場面に直面することもあります。

こうした値動きは、個人の判断や行動だけでコントロールできるものではありません。上昇局面では魅力的に見える一方で、下落局面では精神的な負担が大きくなり、損切りや保有判断を冷静に行うことが難しくなる場合もあります。

ビットコインを取引する場合は、価格が大きく動く可能性があることを前提に、どの程度の変動まで受け入れられるのかをあらかじめ考えておくことが重要です。

期待通りに利益が出ないリスク

ビットコインは値上がりするイメージを持たれがちですが、必ずしも思い描いた通りに価格が上昇するとは限りません。購入したあとに価格が横ばいで推移したり、長期間にわたって含み損を抱えたりするケースもあります。

市場の動きは多くの要因が重なって決まるため、「いつ買えば必ず利益が出る」といった明確な答えはありません。過去の価格推移や話題性だけをもとに判断すると、想定していた成果が得られないこともあります。

ビットコインを含む暗号資産への投資では、短期間での利益を前提にするのではなく、値動きが想定と異なる場合もあることを理解したうえで判断しましょう。

ビットコインの危険性とうまく付き合うための対策

ビットコインの危険性とうまく付き合うための対策

ビットコインの取引にはさまざまな危険性がありますが、考え方や行動によってリスクを抑えられる部分もあります。ここでは、ビットコインの危険性と向き合ううえで、基本となる考え方や具体的な対策について整理します。

余剰資金で少額から始める

ビットコインは価格変動が大きいため、生活費や将来必要になる資金を使って取引を行うと、相場の動きに振り回されやすくなります。想定外の下落が起きた場合でも冷静に判断できるよう、日常生活に影響の出ない余剰資金で始めることが大切です。

また、最初から大きな金額を投じるのではなく、少額で取引の流れや値動きに慣れていくことで、リスクを抑えながら経験を積むことができます。金額の大小よりも、無理のない範囲で継続できるかを確認しながら取り組みましょう。

信頼できる国内取引所を選ぶ

ビットコインを取引する際には、どの取引所を利用するかによってリスクの大きさが変わります。国内の暗号資産取引所は、金融庁への登録が義務付けられており、一定のルールや監督のもとで運営されています。

一方で、海外の取引所や無登録のサービスを利用した場合、日本の法的枠組みの外で取引を行うことになり、トラブルが起きた際に十分な対応を受けられない可能性もあります。実際、過去には無登録業者を利用したことで、出金停止や資産回収が困難になった事例もあります。

ビットコインの取引を始める際には、金融庁に登録されている国内取引所かどうかを確認したうえで利用することが、リスクを抑える一つの方法と言えます。

正しい情報収集と仕組み理解を習慣化する

ビットコインを含む暗号資産は、価格の動きだけでなく、制度や取引の仕組みを理解しているかどうかによって、受けるリスクが大きく変わります。十分な情報を確認しないまま取引を行うと、相場の変動やサービス内容の変更に対応できず、想定外の損失につながることがあります。

ビットコインに関する情報は、SNSや動画などを通じて手軽に得られる一方で、根拠が不明確な内容や、特定の投資行動を過度にあおるものも少なくありません。取引を判断する際には、取引所や公式サイト、一次情報を中心に確認する姿勢が求められます。

仕組みやルールを理解したうえで取引を行うことで、短期的な値動きに振り回されにくくなり、自分の判断基準を持ちやすくなります。ビットコインとの付き合い方として、情報の確認と理解を継続することが、結果的にリスクを抑えることにつながります。

ビットコインの危険性を理解して賢く投資しよう

ビットコインの危険性を理解して賢く投資しよう

ビットコインには、価格変動や制度、利用方法などに起因するさまざまな危険性があります。すべてのリスクを避けることはできませんが、取引環境を選び、行動に注意し、市場の特性を理解したうえで向き合うことは可能です。

ビットコインへの投資を検討する場合は、リスクの内容を把握したうえで、自分がどこまで許容できるかを整理して判断しましょう。