ビットコイン（BTC）は、暗号資産（仮想通貨）の元祖といわれている存在です。このビットコインは、過去に何度か暴落を経験しています。
暴落の歴史やなぜ暴落が起きたのかを理解しておけば、今後の暗号資産投資に役立つでしょう。そこで、過去の暴落の理由や今後の暴落に備えてやっておきたいこと、実際に暴落が起きたときの対処法などを紹介します。
目次
ビットコインの暴落・下落につながる主な理由
ビットコインは、さまざまな要因によって価格が変動します。時には、暴落も生じました。
ここでは、ビットコインに生じた暴落の原因と考えられるもののうち、主な4つについて解説します。
1. 各国の規制強化により暗号資産への期待感が減少
1つ目の暴落要因は、各国が行った規制強化です。
過去の記録を確認すると、世界各国でそれぞれの判断に基づき行われた暗号資産への法的規制強化に関する報道が流れたときに、暴落が起こっています。暗号資産に関する法規制は、完全に整ったとはいえない状況です。
しかし、暗号資産が詐欺やマネーロンダリングに利用されることを防ぐために、規制を強化する流れがあります。各国独自の暗号資産に関する法的規制の強化が行われると、短期的には自由な暗号資産取引にマイナスの影響を及ぼすことになります。
その結果、価格変動が生じる可能性があるのです。規制による影響が大きいと市場が判断すると、その価格下落は大きなものになり、暴落が生じます。
ただし、長期的な視点に立てば、法規制が整備されることは、暗号資産市場全体にプラスの影響を与えるともいえるでしょう。
2. 取引所のハッキングによりセキュリティへの信頼感が低下
2つ目の暴落要因は、ハッキングなどにより取引所のセキュリティに対する信頼感が低下することです。暗号資産の取引のほとんどは、取引所で行われています。
多数の暗号資産投資家が参加して売買取引が行われていますが、各投資家は暗号資産や法定通貨などの資産を取引所に預けて取引を行っている状態です。
そのため、取引所がハッキングを受けて顧客資産が流出し、取引所が閉鎖される事態になると、暗号資産取引が行われる場所のセキュリティに不安が生じることになります。その結果、暗号資産価格が暴落するのです。
取引所へのハッキング被害や取引所閉鎖のニュースが流れると、暗号資産投資家はセキュリティへの不安を抱くことになるでしょう。
その結果、多くの投資家が暗号資産市場から資産を引き揚げてしまう可能性があります。投資家が、暗号資産を保有していることがリスクだと考えるからです。
暗号資産が一気に売却されれば、暴落につながります。
3. ハードフォークにより市場が一時的に動揺
3つ目の暴落要因は、ハードフォークです。ハードフォークが行われたときに、市場が一時的に動揺して暴落が起こったことがあります。
そのため、ハードフォークが行われることだけでなく、ハードフォークの予定が発表されるだけでも、暗号資産の価格に大きな影響を及ぼすことになるでしょう。
ハードフォークとは、暗号資産の仕様変更の一形態です。ハードフォークが実施されると、従来の通貨と分岐した通貨との互換性がなくなり、分岐した通貨は新しい別の暗号資産として存在することになります。
ハードフォーク実施の前後は、対象となる通貨価格が大きく変動する可能性があることに注意が必要です。価格は上昇することもありましたが、大きな下落につながったこともあります。
ただし、下落した場合でも、ハードフォーク後しばらくすると、価格が上昇したケースもあったことを認識しておきましょう。
4. ハッシュレートの低下と暗号資産価格下落との悪循環
4つ目の要因は、ハッシュレートの低下です。ハッシュレートの低下が暗号資産価格の下落につながったことがあります。
ハッシュレートとは、暗号資産の採掘を意味するマイニングを行う際における、1秒当たりの計算力のことです。取引量が多いほど、計算力が大きくなり、マイニングの難易度が上がる仕組みになっています。
ハッシュレートの上昇は、マイニングの難易度が上がることを意味しています。そのため、レート上昇は、参加者のサーバー数や性能の上昇と連動するといえるでしょう。レートの上昇は、システムの信頼性向上や需要の増加期待につながると考えられ、暗号資産価格が上昇する可能性があります。
一方、ハッシュレートが低下すると、マイニングによる採算が合わなくなり、マイニング参加者の減少につながることがポイントです。
マイニング参加者の減少と暗号資産価格下落という負のスパイラルに陥り、通貨価格暴落につながってしまう可能性があります。
詳しくはこちら：ビットコイン（BTC）のハッシュレートとは？推移や価格との関連性を解説
ビットコインの過去の大暴落とその理由を振り返る
ビットコインは、さまざまな要因によって価格が変動します。時には、暴落も生じました。は、過去に何度かの暴落が生じました。
そこで、ビットコインで実際に起こった過去の暴落のうち2つのケースを振り返り、その主な理由をご紹介します。
2017年9月 中国政府によるICO禁止・オンライン取引制限
2017年9月に、ビットコイン価格が3日間で30％程度下落したことがありました。この暴落の引き金となったのが、中国政府による国内ICO（新規暗号資産公開）の禁止です。
これにより、ビットコインはオンライン取引を制限されることになります。この規制に不安を感じた市場参加者は一斉に売却に走り、ビットコイン価格が暴落したのです。
中国の暗号資産市場は、世界中の暗号資産取引のなかでも大きな存在感を示している市場でした。その市場のオンライン取引が規制され、店頭取引しかできないということになったため、ビットコインの取引量は減少しました。
取引量が減少するということは、市場でビットコインを買う人も減少することを意味します。需要と供給で成り立つビットコイン価格は低下を余儀なくされ、結果的にビットコイン価格の暴落につながったのです。
2018年11月 他通貨の混乱・ICOへの制裁
2018年11月にも、ビットコインは暴落が起こっています。
ビットコイン価格の月間下落幅は約40％で、2011年8月以来の下落幅でした。このときの下落の主な要因は、2つあげられます。
1つは、ビットコインキャッシュ（BCH）内の派閥争いによる混乱です。この混乱がビットコインに波及して、価格下落が生じました。
ビットコインキャッシュの仕様をめぐって主導権争いが行われたことに不安を抱いたユーザーが、売却を進めたことによりビットコインキャッシュ価格が下がります。そのことが暗号資産のリスクを市場に認識させることにつながり、ビットコイン価格の暴落につながったと考えられています。
もう1つの要因は規制強化です。11月中旬には、SEC（米国証券取引委員会）が、一部の詐欺的なICO（新規暗号資産公開）に対する制裁を科しました。この暗号資産の取り締まり強化も、このときのビットコイン価格暴落の要因の1つとしてあげられます。
2020年3月 WHOによる新型コロナに関する発表を受け、ビットコイン暴落
2020年3月11日、WHO（世界保健機関）は新型コロナウイルスについて、「パンデミック（世界的流行）状態にある」と発表。
この発表を受けて市場全体に不安が広がり、ビットコインをはじめとする暗号資産の価格は軒並み暴落しました。
3月11日に1BTC＝80万円台だったビットコインの価格は、このニュースの影響により、3月13日には50万円台まで下落します。
2021年5月 テスラ社のBTC決済中止を受け、ビットコイン急落
2021年5月13日、電気自動車（EV）大手テスラのイーロン・マスクCEOは、テスラ社がビットコインによる自社製品の決済を停止したことをTwitter上で発表しました。
2021年3月にBTCによる決済を開始して、わずか2ヶ月ほどでの中止の発表に市場は動揺し、ビットコインの価格は前日比10％安の約540万円まで下落しました。
決済停止についてテスラ社は、「ビットコインの採掘とトランザクションにより急増する石灰などの化石燃料が、環境に多大なコストをかけているため」と述べました。
引用：Elon Musk
また同社は、「ビットコインのマイニングシステムが持続可能なエネルギーを実現できるものに変われば、BTCによる決済を再開する予定である」とも説明しています。
2022年5月 LUNA/UST騒動によりビットコイン暴落
2022年5月9日、アルゴリズム型ステーブルコインのUST（TerraUSD）が「1ドル=1UST」の価格を維持できなくなるという問題が起き、USTのペグ（連動）を維持するためのガバナンストークンであるLUNA（テラ）に対する信用が低下し、価格も暴落します。
ステーブルコインとは、法定通貨と価格が連動するように設計された暗号資産のことで、主に海外取引所で使用されています。
この影響を受けて暗号資産市場全体が急落。ビットコインも約515万円から約380万円まで暴落します。
【補足】
UST（TerraUSD）は、テラ（LUNA）のブロックチェーン上で稼働する暗号資産（仮想通貨）です。
※UST（TerraUSD）は1UST=1米ドルを目標価格として設計しており、実際に1米ドル付近で価格が推移していることから、アルゴリズム型ステーブルコインと認識されていますが、1UST=1米ドルの価値を保証するための原資産が確保されているものではなく、相場の変動等により目標価格に対して大きく下落する可能性があります。
2022年11月 暗号資産取引所「FTX」が破産申請
続く2022年11月、大手暗号資産取引所「FTX Trading」を運営するFTXグループが資金不足による破産の危機を迎えたことにより、相場は再び暗転します。FTXの経営破綻を受けてリスク回避ムードが広がるなか、BTCは約310万円から約230万円まで急落します。
FTXグループは、同月11日にFTX.USや姉妹会社のアラメダリサーチ、日本法人のFTX Japanを含む約130の関連会社が、米連邦破産法11条の適用を申請したことを発表しました。それに伴い、CEOのサム・バンクフリードマン氏が辞任を発表し、後任として米エネルギー会社「エンロン」の清算手続きを率いたジョン・J・レイ氏が着任しました。
今後のビットコインの暴落に備えてやっておきたいこと
ビットコインの将来価格は、誰も正確に予想することはできません。
暴落も、いつかまた起こる可能性があります。暗号資産取引を行うにあたっては、暴落が起きる前に、急激な価格変動が起こっても大丈夫なように準備をしておくことが大切です。
そこで、今後に備えて普段からやっておきたいことを、3つほど例としてご紹介します。
今後の暴落への備え その1：信頼できる最新の情報に触れる
将来の暴落に備えてやっておくべきことの1つ目は、信頼できる情報を収集できる体制を整えておくことです。ビットコインやほかの暗号資産に関する正確な情報を収集することが、暴落への備えにつながります。
ビットコイン価格は、各国で行われる暗号資産に関する規制などのニュースや要人の発言などによって、変動することが特徴です。そういった情報を的確に把握するためにも、最新ニュースの収集に力を入れましょう。
また、ビットコインなどの暗号資産の将来性を知らせてくれるニュースが、流れることもあります。そういった情報でも、暗号資産価格への影響は無視できません。
暗号資産について、信頼性が高く最新の情報が手に入る情報源を見つけておき、常に情報収集を怠らない習慣を身につけることが、暴落への備えとして役立ちます。
今後の暴落への備え その2：ポートフォリオを定期的に見直す
備えておくべきことの2つ目は、ポートフォリオの定期的な見直しです。ボートフォリオを定期的に見直すことを習慣として続けていくことが、暴落への有効な備えとなります。
ポートフォリオとは、自己が所有している金融資産の組み合わせのことです。株式で何％、不動産に何％、そして暗号資産に何％といった形で割り当てを考えることが、ポートフォリオの見直しです。
構成割合を変更することによって、リスクに対する耐性が変化するため、暗号資産の暴落に備えて適切に見直せば、有効な対策となるでしょう。
数ある投資対象のなかでも、ビットコインは値動きが比較的激しいことが特徴です。そのため、ビットコインだけに多額の資金を投資するのは、ハイリスクだといえます。
ほかの暗号資産や暗号資産以外の投資先に分散投資することが、将来におけるビットコインの価格急落時の損失を抑えることにつながるでしょう。
詳しくはこちら：【仮想通貨のポートフォリオ】投資スタイルに合わせた事例を解説
今後の暴落への備え その3：自分なりの取引ルールを決めておく
3つ目は、自分なりの取引ルール、いわゆるマイルールをしっかり作っておき、確実に守ることです。
暴落が起きたときには、誰でも焦ります。その焦りを抱えた状態でとっさに判断をすると、目先の値動きに惑わされて大きな損失につながることも珍しくありません。
あらかじめ自分なりの取引ルールを設定し、そのルールに従って売買を行うことを習慣づけておけば、いざ暴落が起こっても必要以上に焦ることがなくなるでしょう。
ルールに従って確実に損切りするなどの対処を落ち着いてできれば、パニックによる判断ミスで大きな損失を出すことは避けられます。ルールを作っておくのは大切なことですが、ただ作っただけで満足してしまわないようにしましょう。
自分の取引ルールは過去の失敗などを踏まえて作りますが、作ったルールを必ず実行することも重要です。
今から知っておきたいビットコイン暴落時の対処法
もし、ビットコインの暴落が起こった場合、あらかじめ対処法を知っていれば、慌てることなく冷静に対応ができる可能性が高まります。
そのため、対処法を知っておくことが重要です。そこで、暴落時の3つの対処法について説明します。
暴落時の対処法 その1：買い増して平均取得単価を下げる
1つ目の対処法は、暴落時にビットコインを買い増すことです。長期的な視野に立ってビットコイン投資を行っている場合、短期的に大きく価格が下がる暴落は、安くビットコインを購入するチャンスともいえます。
また、価格が落ちたタイミングで購入することで、平均取得単価を下げながらポジションを増やすことができます。その後に値上がりすれば、買い増ししたことによって全体の利益の増加につながるでしょう。
長期的な視点での投資を行っている場合は、短期間の価格変動はそれほど気にする必要はありません。もちろん、長期的に必ず価格が上昇するというわけではありませんが、ビットコインの将来性に投資をするというスタンスであれば、暴落時に安い価格で買い増しするのは有効な投資手法の1つだといえるでしょう。
もちろん、買い増ししたあとでさらに価格が下がるリスクがあることは認識しておく必要があります。
長期投資ならドルコスト平均法がおすすめ！
長期的な視点でビットコイン投資を行っている人には、ドルコスト平均法での投資を推奨しています。ドルコスト平均法とは、毎月など決まったタイミングで同じ「購入額」（1万円など）を買い続ける手法です。
購入タイミングを分割することで、急騰・急落のリスクを分散することができるメリットがあります。そのため、長期目線で投資を行う方には、ドルコスト平均法での積み立て投資がおすすめです。
- ※表示金額は過去の暗号資産の価格から計算したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではなく、また長期間積み立てることによりパフォーマンスが良くなることを保証するものではありません。
- ※毎日15日の12時のBTC/JPYおよびETH/JPYのレートを参照しております。
- ※グラフは、毎月1万円ずつ購入し続けた場合の過去実績です。
「Coincheckつみたて」は毎月1万円から始めることができます。(上限は100万円。1千円単位での設定が可能)
株式投資のようにある程度まとまった金額を用意する必要がないため、気軽に始めることができます。さらにCoincheckつみたてはドルコスト平均法を利用しているため、相場の急騰、急落の影響を受けにくいといったメリットがあります。
開始時に設定さえすれば、多くの時間を使いチャートを眺める必要も、売買のタイミングに悩む心配もありません。
暴落時の対処法 その2：無理に保有を続けず適切な損切りを行う
2つ目は、適切な損切りを行うことです。暴落発生時に損切り対応せず、無理に保有を続けていると、多額の損失が生じてしまう可能性があります。
そのため、ビットコインが暴落してしまったときは、含み損を早めに確定して損切りするか、保有し続けるかを迅速に判断することが必要です。
暴落後に価格が上昇して含み損が減少するまでに回復することもあれば、回復せずに再度価格が下落することもあります。大切なことは、パニックに陥って判断が遅れてしまわないようにすることです。
対処法としては、あらかじめ損切りのタイミングなどのルールを決めておき、暴落がきても粛々とそのルールに従って損切りを行うとよいでしょう。
暴落時の対処法 その3：レバレッジ取引でショートでの利益を狙う
3つ目の暴落対処法は、空売りです。
レバレッジ取引でショートをすることで、ビットコイン価格が下落しているときこそ、大きな利益を狙えます。ショートとは、売りの新規注文から入り、価格が下がったところで決済の買い注文を行う取引方法のことです。
暴落をきっかけにビットコインが下げ相場になったと判断した場合は、ショートをして利益を狙うことも対処法の1つになります。
ただし、レバレッジ取引は、自己資金よりも多くの取引金額で売買できるため、投入している自己資金よりも大きな損失が生じる可能性もあることに注意が必要です。
そのため、レバレッジ取引を行う場合は、余剰資金の範囲内で取引し、しっかりと資金管理を行うようにしましょう。
※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。
ビットコイン取引では将来の暴落に備えた準備が大切
ビットコインの暴落には、日ごろから情報収集し、実際のチャートを見て分析するなどの適切な備えが必要です。
ビットコインを24時間取引できる金融庁登録済の暗号資産取引所としては、Coincheckがあげられます。Coincheckは、初心者はアプリで簡単にビットコインを売買できることに加えて、トレードビューを使って取引手数料無料で本格的なビットコイン取引ができることも特徴です。
また、電気代の支払いでビットコインがもらえるCoincheckでんきや、ガス代の支払いでビットコインがもらえるCoincheckガスなどの独自サービスも提供しています。
暗号資産取引所に口座開設を検討している場合は、暗号資産の取り扱い通貨数も豊富なCoincheckで開設することを検討してみてはいかがでしょうか。
