仮想通貨の代名詞ともいえるビットコイン（BTC）ですが、将来性に関する検証で「51%攻撃」が話題となることがあります。 51％攻撃とは、どのような脅威なのでしょうか。ここでは、ビットコインの51％攻撃についてわかりやすくご紹介します。 51％攻撃が起こる可能性や注意点などに加え、マイニングの仕組みについても理解できる内容となっています。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（BTC）の51％攻撃とは ビットコインの51％攻撃とは、どんな攻撃なのでしょう。どのような時に起こる可能性があるのでしょうか。 Coincheckの無料登録はこちら 過半数を占めるマイニングで起こるリスク問題 51％攻撃を理解するためには、仮想通貨の「マイニング」というシステムについて知る必要があります。 マイニングとは、仮想通貨のブロックチェーンに、取引を記録する（新しいブロックチェーンを作る）際に行われるものです。マイニングは、誰でも行うことが可能です。 マイニングをすると、ある一定条件のもと、選ばれた者に報酬として仮想通貨が付与されます。ビットコインのマイニングでは、マイニングに成功すると、ビットコインを手に入れることができるのです。 ビットコインのマイニングで承認される「一定条件」は、後述する「PoW（プルーフ・オブ・ワーク）」というシステムによって決められています。 この条件を悪用し、1つのグループが全体の50％を超えてマイニングすると、不正な取引も承認することができてしまいます。これが「ビットコインの51％攻撃問題」です。 51％攻撃についてもう少し詳しく説明するために、PoWの仕組みについてもご説明しましょう。 PoWにおける驚異の1つ PoWとは、仮想通貨のマイニングで、取引記録の承認を決めるためのプログラムのことです。 マイニングは不特定多数によって行われ、承認されたデータがブロックチェーンに記録されていきます。この時、PoWでは「もっとも計算処理を多く行った者を承認する」という条件が機能します。 このPoWが持つアルゴリズムによって、ブロックチェーンのデータは簡単に改ざんできないようになっています。その反面、もし組織的に膨大な計算処理を維持することができれば、その通貨の取引を独占的に支配できてしまうのです。 51％攻撃は、ビットコインだけに限った問題ではありません。例えばライトコインやビットコインキャッシュなどの時価総額の高い仮想通貨にも、PoWのシステムは使われています。 51％攻撃は、PoWが持つプログラムによって生じている脅威だともいえるでしょう。 ビットコイン（BTC）の51％攻撃を防ぐ方法はある？ 51％攻撃を防ぐために、解消法や対策について、さまざまな識者が検討や開発を進めています。 51％攻撃を防ぐ方法はあるのでしょうか。また、現実に51％攻撃が発生する可能性は、どのくらいあるのでしょうか。 51％攻撃を防ぐ方法は今のところないが、発生の可能性は低い PoWを採用している限り、今のところはビットコインの51％攻撃を防ぐ方法はありません。 51％攻撃と「承認の条件を計算量におく」というPoWのアルゴリズムは、表裏一体だからです。しかし、実際に攻撃が起こる可能性は、非常に低いだろうと予測されています。 ビットコインのマイニングは誰でも実行可能とはいえ、実際には個人参入が難しいものです。ビットコインのマイニングには、性能の高いコンピューターと多数のマシンを設置する場所に加え、それらを動かすための電力が必要です。マイニングでビットコインを得るためには、莫大な設備投資が必要となります。 そのため、現在ではマイニング業者が設備を整え、組織的にビットコインのマイニングを行っています。もしビットコインのマイニングで、承認を得る業者が50％に近づいた場合、その時点で世界中に広く知られることとなります。 そうなればビットコインの値も大きく下がり、マイニング業者にとってもメリットが少なくなってしまいます。また、電力コストなどを考えても、莫大な計算処理を行ってまで51％を維持するメリットは、極めて少ないといえるでしょう。 PoWに代わるアルゴリズムも開発されている PoWの51％攻撃問題やマイニング時の電気代、個人参入の障壁といった問題を解決するべく、新しいアルゴリズムも登場しています。 代表的なものが「PoS（プルーフ・オブ・ステーク）」です。PoSはマイニングの承認率を計算能力ではなく、コインの保有数や保有年数で決定します。そのため、PoSのマイニングは自宅のパソコンなどでも実行を可能にしています。 PoSは、PoWに追加して「計算処理＋保有年数」とすることや、その他ランダムな規則によるマイニングも可能です。PoSを利用している仮想通貨はまだ主流とはなっていませんが、今後PoWのコインがPoSへと移行する可能性もあるのです。 詳しくはこちら：仮想通貨のPoSとは？仕組みからPoWとの違いやデメリットについて解説 51％攻撃は脅威だが、心配し過ぎる必要もない PoWの問題点をカバーするアルゴリズムが開発されたように、将来的にPoW自体がリスクを解消できる可能性もゼロではありません。 51％攻撃によってブロックチェーン上のデータがコントロール可能となる可能性についても、前述の通り非常に低いものです。たとえ51％攻撃が起こりそうになったとしても、そうなる前の段階で、事実は広く周知されるでしょう。 日ごろから仮想通貨の情報を正しくチェックできていれば、「51％攻撃で急にコインがなくなってしまった」という事態になることはないといえます。そういった脅威がある、という知識を持つことは重要ですが、心配し過ぎる必要もないと言えるでしょう。 ビットコイン（BTC）の51％攻撃における注意点 「51％攻撃がすぐに起こる」「ビットコインがなくなってしまう」といった事態は考えにくいものです。ただし、ビットコインを保有する場合、以下のような注意点があることも覚えておきましょう。 51％攻撃が起こると値動きに影響する ビットコインの51％攻撃が懸念される状態になると、ニュースなどで周知されます。それによって、ビットコインの値動きに大きな影響が生じるケースがあるのです。 51％攻撃の脅威が話題となったきっかけに、2013年12月の「Ghash.io」というマイニングプールがあります。当時このプールの計算能力が50％を超えそうになり、ビットコインが大暴落しました。 51％攻撃が起こることはありませんでしたが、「51％攻撃が起こりそうだ」というニュースによって、市場が混乱するリスクの方が大きいでしょう。 最新の情報をよく見ることが大切 51％攻撃は、ビットコインが持つリスクの1つとして有名です。 ビットコインに限らず、仮想通貨自体が新しい技術のため、リスクの種類が変化する可能性もあります。以前脅威であったものが脅威ではなくなり、新たなリスクが登場する、といった動向は、経済や医療、製造業界でも同様です。 仮想通貨は、今後も細かく状況が変化していくと予想されます。常に最新の情報をチェックし、正しい情報であるかを見極めて、振り回されないようにすることが大切です。 Coincheckの無料登録はこちら 51%攻撃についてのまとめ ビットコインの51％攻撃は、マイニングのPoWというアルゴリズムが持つ特性から派生しています。特定の業者が、マイニングの計算処理で過半数に達してしまうと、ビットコインの取り引きを独占できてしまう驚異です。 メリットが少ないため、51％攻撃が実際に起こる可能性は低いですが、起こりそうになった際、値動きへの影響は大きくなります。 仮想通貨を始める際は、正しい情報に触れることが大切です。最新の動向をチェックしつつ、仕組みについてよく理解することで、不要な心配や思い込みによるリスクを避けることができるでしょう。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck

仮想通貨（暗号資産）の中には、「半減期」が設定されているものがあります。 例えば2024年4月中旬〜下旬には、ビットコイン（BTC）が半減期を迎えると予想されています。しかし、なぜ暗号資産に半減期があるのか疑問に思った人は多いのではないでしょうか。 半減期には、通貨の価値を保つためのとても重要な意味があります。値動きにも関連する半減期の仕組みや、日本で買える半減期がある仮想通貨などについてご紹介します。   Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨の半減期とは？ ブロックチェーンとは マイニングとは 半減期はどのように決まるのか？ なぜ半減期が必要なのか？ 半減期がない仮想通貨もある 半減期のデメリットはないのか？ 半減期と価格との関連は？ 今後半減期を迎える仮想通貨の一覧リスト 仮想通貨の半減期とは？ 半減期とは、マイニングでもらえる報酬が半分になる時期を言います。 仮想通貨の半減期について、ビットコイン（BTC）を例にしながら説明します。ビットコイン（BTC）は、ブロックチェーンという技術をベースに作られています。   Coincheckの無料登録はこちら ブロックチェーンとは ブロックチェーンとは、ブロックと呼ばれるひとまとまりのデータを数珠つなぎにしたものです。 ひとつのブロックには、誰が誰に仮想通貨をいくら渡したのかといった取引の記録が暗号化されて書き込まれており、この内容を検証・承認していくと、その記録が新たなブロックとしてチェ−ンにつながれていきます。 マイニングとは ビットコイン（BTC）の取引の検証・承認作業を行うことを「マイニング」と呼び、マイニングを行った人には作業報酬としてビットコイン（BTC）が支払われます。マイニングの報酬は常に一定額なのですが、ある時期になると、半額に減額されるように設定されています。 ビットコイン（BTC）の誕生当時のマイニング報酬は50BTCでした。ところが、2012年に最初の半減期を迎えて報酬は25BTCになり、2016年7月には2度目の半減期を迎えて、12.5BTCとなりました。 つまり半減期とは、「マイニング報酬が半額に減額されるタイミング」を指す言葉なのです。 ビットコイン（BTC）マイニングの3つの方法と仕組みを解説 Coincheck 半減期はどのように決まるのか？ ビットコイン（BTC）は、マイニング報酬を支払うときにのみ、新たなコインを発行します。 ですから、マイニングを続ければ続けるほど、発行済みのコインが増えていくことになります。そこで、市場に流通するコインの総量を抑えるために、多くの仮想通貨では設計当初から半減期が設定されているのです。 ビットコイン（BTC）はブロックチェーンという技術が使われていて、ブロックをチェーンのようにつなぐことで、取引を記録しています。ビットコイン（BTC）の場合、取引をひとかたまりにして管理しているブロックが21万ブロックに達する度に、マイニング報酬が半減するようになっています。 ビットコイン（BTC）の21万ブロックに達する周期はおおよそ4年おきで、このペースは今後も大きく変わることはないといわれています。そのため「ビットコイン（BTC）の半減期は4年」といわれることもありますが、正確には「21万ブロック生成ごと」に半減するのです。 ちなみに、ビットコイン（BTC）の場合、発行上限が2,100万枚と決められています。マイニングの度に報酬として新規コインを発行し続けると、2140年ごろに最後の一枚が報酬として発行される計算になります。 それ以降は、マイニング報酬が支払われることはなく、新たなコインが発行されることもなくなります。 なぜ半減期が必要なのか？ 半減期が設定されている理由は、市場に流通するコインの総量を抑えるためです。 日本円や米ドルといった通貨は、市場に流通する適正な量が、ある程度決まっています。市場が求める以上の通貨を流通させてしまうと通貨の価値が下がり、インフレを起こしてしまいます。 仮想通貨も同様で、通貨の総流通量が増えすぎてしまうと、仮想通貨が値下がりしてしまう危険があるのです。ましてや、仮想通貨は円やドルと異なり、基本的に流通量をコントロールする中央銀行を持ちません。 そのため、流通量の増加に合わせて発行量が減っていくように最初からプログラムしておき、価値が下がらないようにしているのです。これが、半減期がある理由です。 半減期がない仮想通貨もある 仮想通貨の価値を保つために重要な半減期ですが、半減期を持たない仮想通貨もあります。 むしろ、約2.3万銘柄以上存在する暗号資産全体でみれば、半減期を持たない通貨のほうが多いのです。例えば、EOSやNEOといった仮想通貨は半減期を持ちません。 これらの仮想通貨に半減期が設定されていない理由は、多くが発行上限を決めていないからです。いくらでも発行し続けることを前提としているために、半減期もないというわけです。 これでは、希少性が高まらず、「ビットコイン（BTC）のように、1枚数十万円などという高値がつくことはないのでは？」と思うかもしれません。 実際にそのとおりで、半減期を持たない通貨の多くは、日本円で数円から数十円といった安いレベルで価格が推移しています。むしろ、安くても価格が安定していることがこれらの通貨の特徴であり、そのために半減期を設けていないということもいえるのです。 なお、日本でも人気のアルトコインであるXRPは少々特殊で、マイニングそのものが存在しません。XRP Ledgerネットワーク上のバリデータが、独自のコンセンサス（合意）アルゴリズムに基づき取引の承認を行います。 近年ネットワークの分散化が進んでおり、世界中で運用されるバリデータの数が増えています。その中で、Ripple社が推奨するバリデーターのリストをUNL (Unique Node List)として提供しており、ネットワークへの参加者はそれを使うかどうかを選択することができますが、2020年1月時点では、UNLの中の34のバリデーターのうち、７つのみがRipple社によって運用されており、このことからもネットワークの分散化が分かります。 Ripple社は大量のXRPを保有しており、XRPエコシステム拡大のための資源のために毎年少しずつ（市場取引量の0.1〜0.2%程度）市場に売却されていますが、その売却状況は四半期のマーケットレポートで公開されています。 詳しくはこちら：リップル（XRP）の特徴とは？ 半減期のデメリットはないのか？ 仮想通貨に設定された半減期については、そのデメリットを指摘する声も少なからずあります。例えば、半減期によって、仮想通貨のマイニングをする人たち（マイナー）がいなくなるのではないかという指摘があります。 マイニングは、高速・高機能なハードウェアを使い、大量の電力を消費して行う作業です。つまり報酬を確実に手に入れようとすれば、それなりの設備と電力という大きなコストがかかる作業なのです。 それが半減期によってマイニング報酬が半分になってしまったら、せっかくマイニングに成功しても、赤字になってしまうかもしれません。こうなると、コストをかけてマイニングしようとする人はいなくなるというのです。 確かに、この意見はもっともです。しかし、「コストをかけても割に合わない」と撤退するマイナーが続出すれば、それは競争が少なくなり、今まで以上にマイニング報酬を得やすくなるということでもあります。ですから、マイナーがゼロになってしまうことは考えにくいでしょう。   Coincheckの無料登録はこちら 半減期と価格との関連は？ 一般的に、「半減期になると仮想通貨の価格が上がる」といわれます。 これは、半減期そのものが、発行上限がまた少し近づいたことを示しているので、希少性の高まりを期待する心理が働いて、購入する人が増えるためです。 例えば、ビットコイン（BTC）の前回の半減期は2020年5月12日でした。当時の相場を見ると、新型コロナウイルスの影響で50万円台まで価格を下げていたBTC価格が、5月12日の半減期を迎えると、1BTC＝約100万円まで回復していることがわかります。 その後も、DeFi（分散型金融）の人気などにより市場全体が堅調に推移していき、2020年10月現在、ビットコインの価格は約130万円まで値上がりしています。 今後半減期を迎える仮想通貨の一覧リスト 今後半減期を迎える仮想通貨の一覧リスト では、2024年3月時点で、今後半減期を迎える仮想通貨のうち、主なものを一覧で紹介します。 ＜半減期の近い仮想通貨の例＞ ビットコイン（BTC）：2024年4月中旬〜下旬 ビットコインキャッシュ（BCH）：2024年4月 クアンタム（QTUM）：2025年12月 モナコイン（MONA）：2026年頃 なお、半減期がいつになるかは生成されたブロック数によって決まりますので、日付は予測値となります。 予想される半減期の数ヵ月ほど前になったら、チャートの動きに注意して、買い時・売り時を検討してみてはいかがでしょうか。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck

ビットコイン（BTC）が誕生し、決済サービスが始まった頃、「ビットコインピザ」が話題になったことをご存じでしょうか。 「ビットコインピザって何？」「ビットコインとピザにどんな関係があるの？」と疑問に思う方もいるでしょう。ここでは、「ビットコインピザ」とビットコインの歴史について、わかりやすくまとめています。 ビットコインピザを通して、仮想通貨やビットコインの知識が深まるような内容となっています。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコインピザとは？ 初めてビットコイン（BTC）で決済されたピザの話 ビットコイン決済を実現した2人のキーパーソン 2枚のピザの値段はいくらだった？ ビットコイン（Bitcoin/BTC）の価格の推移や歴史について 発行後初めての価格は0.07円だった ビットコイン（BTC）の大きな価格変動は過去にも 今ビットコイン（Bitcoin/BTC）でピザを頼むとどうなる？ 送金手数料が高騰している時は難しい システム次第ではピザが買えるようになる？ ビットコインピザについてのまとめ ビットコインピザとは？ まずは、「ビットコインピザとは何なのか」について見ていきましょう。 初めてビットコイン（BTC）で決済されたピザの話 ビットコインピザとは2010年5月22日にビットコインで初めて交換されたピザのことです。 ビットコインによる初の決済が実現した日として、ビットコインユーザーの間で「ビットコインピザデー」と呼ばれ、祝われることもあります。 ビットコイン決済を実現した2人のキーパーソン この記念すべき日は、当時フロリダに住んでいたプログラマーのラズロー・ハニエツ（Laszlo Hanyecz）と、ロンドン在住の学生ジェレミー・スターディヴァント（Jeremy Sturdivant）の間で起こりました。 2010年5月18日に、ラズローは「ビットコインフォーラム」というサイトで、ある呼びかけをしました。「誰か10,000ビットコインをピザ2枚に交換してくれる人はいないか」と書き込んだのです。 この書き込みに応答したのがジェレミーです。ジェレミーはラズローの希望を叶えたいと考え、オンラインで注文できるアメリカのピザ店を探し始めます。 そして、ほどなく見つけた宅配ピザ店「Papa Johns」に、クレジット決済でピザ2枚を注文しました。 サイトで呼びかけた日から4日後の22日、ラズローはこのピザ2枚を無事に受け取り、ジェレミーへ10,000ビットコインを支払ったのです。 2枚のピザの値段はいくらだった？ 2010年5月22日時点では、1ビットコインの価格はおよそ0.0025ドルでした。 同じ日の為替が1ドル約90円のため、当時の10,000ビットコインの価値はおよそ2,200円程度となります。当時のピザ2枚の代金もおよそ25ドル程度のため、ほぼ等価で交換できている計算です。 2024年5月2日12:00時点の1ビットコインの価格は、およそ57,454ドル（約900万円）です。10,000ビットコインだと、900億円にもなります。 現在では「10,000ビットコインを支払って、ピザを2枚買おう」などと考える人はいないでしょう。ビットコインの価値がどれほど上昇しているか、よくわかるエピソードですね。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）の価格の推移や歴史について ビットコインピザデーの頃、1ビットコインの価格は、1円にも満たない価値しかありませんでした。 では、ビットコインが誕生した当初の価格はどうだったのでしょうか。ビットコインの歴史を見ながら、価格の推移をチェックしてみましょう。 発行後初めての価格は0.07円だった ビットコインが誕生したのは、2008年10月です。サトシ・ナカモトと称する開発者の手によって、ビットコインに関する論文が発表されました。 その数か月後に、ビットコインの最初のブロックチェーンが生成されます。この時点では、まだビットコインに値段はついていませんでした。 その後、バージョンアップや開発者間での試験的送金などを経て、およそ1年後の2009年10月、初めて1ビットコインの交換レートが発表されます。そのときの価格は、1BTCあたりおよそ0.07円でした。 その後、約半年後の2010年5月、ビットコインピザデーにおよそ0.2円となります。ビットコイン誕生から2年足らずで、価値が3倍ほどになった計算です。 ちなみに、発行当時の価格は、ビットコイン（BTC）のブロックチェーンを計算するための電気代がベースとなっています。 ビットコイン（BTC）の大きな価格変動は過去にも ビットコインピザが話題となった後、ビットコイン（BTC）はメディアに取り上げられるようになり、その知名度を高めていきます。 ビットコインピザデーのときに0.2円だったビットコイン（BTC）は、1年後の2011年6月、一気に1,400円にまで高騰しました。しかし、またその1年後には、否定的なメディアのニュースにより400円台にまで下落します。 また、2013年には1万円台から、たった2ヶ月で10倍に高騰したこともありました。 その後もマウントゴックス事件など、メディアやニュースで話題に上るたび、ビットコイン（BTC）は乱降下を繰り返しながら価値を高めています。 ビットコイン（BTC）の大きな値動きはここ数年に限らず、過去に何度も起こっているのです。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら 今ビットコイン（Bitcoin/BTC）でピザを頼むとどうなる？ ほんの数年前にはほとんど価値のなかったビットコイン（BTC）ですが、今でもピザを買うことはできるのでしょうか。 送金手数料が高騰している時は難しい 2017年、ビットコインは1BTCあたり10万円台から、1年間で約200万円にまで高騰します。この頃、ビットコイン（BTC）の送金手数料も高騰し、一時期は手数料だけで2,000～6,000円以上かかることもあったのです。 また、ビットコイン（BTC）の「スケーラビリティ問題」もあります。スケーラビリティ問題とは、ビットコイン（BTC）のブロックチェーンサイズがあらかじめ制限されているために起こるものです。 ブロックチェーンのサイズが小さいと、ビットコイン（BTC）の取引増加にともない、送金に時間がかかってしまいます。クレジットカードのような即時決済が難しければ、「ビットコインピザ」はあまり現実的とはいえないでしょう。 システム次第ではピザが買えるようになる？ 2024年5月時点では、ビットコイン（BTC）の送金手数料は数千円〜数万円程度（送金先による）で推移しています。スケーラビリティ問題も、解消に向けた研究が日々進められています。 スケーラビリティ問題の解消法の1つに「ライトニングネットワーク」が挙げられます。ライトニングネットワークとは、ビットコインの送受信のための専用チャンネルを使った送金方法です。 現在のビットコイン（BTC）は、すべての細かな取引も、すべてが漏れなくブロックチェーンに記録されます。専用チャンネルの中では、この細かな取引をブロックチェーンを作らずに行い、最初と最後だけを記録するのです。これを「オフチェーン」と呼びます。 さらに、そのチャンネルに繋がっている人を介すことで、未接続の人でもビットコイン（BTC）の送金を可能にするのが、ライトニングネットワークです。 ライトニングネットワークは未だ開発途上ではありますが、完成すれば大幅なコストカットや時間短縮が実現できるとされています。 ビットコイン（BTC）は、最小0.00000001BTC単位で送ることができます。仮にビットコインの価格が1億まで上昇したとしても、1円単位での送金が可能です。 ライトニングネットワークで送金にかかるコストがなくなり、1ビットコインが1億を超えてもピザが普通に買える。そんな時代が来る可能性もゼロではない、という点は興味深いといえるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインピザについてのまとめ ビットコインピザとは、2010年に行われた、ビットコイン（BTC）で初めて買われたピザのことです。実際に利用者がお店と決済したわけではありませんが、5月22日は「ビットコインピザデー」として、現在もユーザーの間で記念日として語られています。 今では実際にビットコイン（BTC）を使用してピザを買うことはあまり行われていませんが、将来的に普及する可能性は残されています。 また、ビットコイン以外の仮想通貨が流通を拡大し、「〇〇ピザ」という単語が新たに生まれるかもしれません。ビットコイン（BTC）を含む、仮想通貨のさまざまな将来や可能性に思いを馳せてみるのも、時にはよいかもしれませんね。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck

最近ビットコイン（BTC）の知名度が上がり、ますます多くの人に知られるようになりました。始めたからには「買い時」を知りたい、そんな悩みを抱える人も多いことでしょう。 「ビットコイン（BTC）の名前は聞いたことあるけれど、やり方が分からない…」「そもそも、ビットコイン（BTC）を購入するにはどうしたらいいの？」「ビットコイン（BTC）を購入するタイミング（買い時）って、やっぱりあるの…？」 多くの人が、実際にビットコイン（BTC）への投資を始めようと思っても、購入方法や買い時について悩んでいるはずです。ここでは、まだビットコイン（BTC）を持っていない人や、今持つべきか悩んでいる人を対象に、ビットコイン（BTC）の投資について分かりやすく紹介します。 これからビットコイン（BTC）で資産運用を始めようと思っている人は、ぜひ参考にしてみてください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（Bitcoin/BTC）は暗号資産の中で一番有名？ ビットコイン（Bitcoin/BTC）で他の暗号資産を購入できる？ ビットコイン（Bitcoin/BTC）の購入方法は主に2通り 暗号資産取引所を利用してビットコイン（BTC）を売買する ビットコイン（BTC）を個人間で取引する そもそもビットコイン（Bitcoin/BTC）はいくらから買えるの？ 暗号資産の儲かる買い方と損する買い方とは？ ビットコイン（Bitcoin/BTC）は今が買い時？ ビットコイン（Bitcoin/BTC）は暗号資産の中で一番有名？ ビットコイン（BTC）は世界で初めて取引された暗号資産（仮想通貨）です。そして、最も流通している金額が大きいです。なので、暗号資産と聞くと、ビットコイン（BTC）が一番最初に思いつく人が大半だと思います。 暗号資産の中で最も有名かつ、時価総額が最も高いのがビットコイン（BTC）です。 暗号資産の市場が大きくなればなるほど、ビットコイン（BTC）の値段も上がっていくと期待されていることもあってか、数ある暗号資産の中でも時価総額1位を維持しています。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは？初心者にわかりやすく解説 Coincheck ビットコイン（Bitcoin/BTC）で他の暗号資産を購入できる？ ビットコイン（BTC）は、ほかの暗号資産を購入する際の基軸通貨として利用されています。つまり、ビットコイン（BTC）を利用して、他の暗号資産を購入することができます。 「基軸通貨」とは、法定通貨の中では、国際金融取引等で基準として採用されている通貨のことです。例えば、米ドルです。第二次世界大戦以降は、米ドルが基軸通貨です。 基軸通貨は世界経済の中で主導的な役割を果たす国の通貨になることが多く、時代によって移り変わるものです。 暗号資産の中では、ビットコイン（BTC）が取引の基軸通貨になっています。つまり、ビットコイン（BTC）を持っていれば、ほとんどの暗号資産が取引可能ということになります。 アルトコインなどのビットコイン以外の暗号資産を日本円やドルなどに換える場合には、たいていの場合、一度ビットコインに替える必要があります。その後、必要な法定通貨に換金をするというのが一般的です。 このように、ビットコイン（BTC）は暗号資産取引のあらゆる場面で、基軸となります。その意味で、ビットコイン（BTC）は大きな需要を持つ暗号資産と言えるでしょう。 以上のような理由から、これから暗号資産を始める人の多くは、まずビットコイン（BTC）を手に入れるところから始めます。そこで次に、そんなビットコイン（BTC）の「買い時」も含めて、購入方法をお伝えします。 簡単にできるビットコインの購入方法・買い方と口座開設の流れ Coincheck ビットコイン（Bitcoin/BTC）の購入方法は主に2通り ビットコイン（BTC）を購入する方法は、主に2通りあります。 最も一般的な方法は、暗号資産の取引所や販売所を利用するものです。ここでは、取引所が仲介役として取引を行ってくれたりします。 次に、個人間取引という売買方法もあります。個人間取引は、取引所などの仲介役を通さずに、売手と買手が直接取引を行うものを言います。 個人間取引を行うことで、売手と買手同士で売買する値段を決めることができ、仲介役がいないために手数料が軽減されるなどのメリットなどがあります。以下でより詳細に説明していきます。 暗号資産取引所を利用してビットコイン（BTC）を売買する ビットコイン（BTC）の売買には、暗号資産取引所を利用することができます。この方法が、暗号資産の初心者にはおすすめです。 多くの初心者の方がこの方法でビットコイン（BTC）の購入を始めます。ただし、取引所を利用するには、アカウントが必須です。 まだ取引所のアカウントを持っていない人は、開設するところから始めましょう。口座開設にかかる時間は数分程度で、難しいことは特にありません。 しかし、本人確認書類が受理され、登録した住所にハガキが届くまでには、数日間〜数週間程度の日数が必要です。 そのため、「ビットコイン（BTC）をはじめようかな」と思ったら、まずはアカウント登録だけでもすましておくのが良いでしょう。 ※なお、当社にBTCを入金・送金される場合は、Bitcoinネットワークをご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck ビットコイン（BTC）を個人間で取引する 個人間での取引は、ビットコイン（BTC）を持つもの同士（売買取引を行う当事者どうし）が、直接行う取引のことです。 もちろん、初めてビットコイン（BTC）を購入する人もできないことはありません。しかし、暗号資産の取引所を仲介せずに1対1で取引しますので、暗号資産の送金に関する知識が必要です。 また、取引の相手には信頼できる人を選ぶ必要があります。中には詐欺のような場合もありますので、初めてビットコイン（BTC）を購入する人は、暗号資産取引所での購入をお勧めします。 暗号資産の個人間取引の利点は、取引所での取引とは違い、当事者同士で価格を決めることができる点です。 Coincheckの無料登録はこちら そもそもビットコイン（Bitcoin/BTC）はいくらから買えるの？ ビットコイン（BTC）は、1BTCの1億分の1（0.00000001BTC）が最小単位です。ビットコイン（BTC）には、以下の単位があります。 BTC（ビーティーシー） Bits（ビット）　（Bit：1BTCの100万分の1） satoshi(サトシ) (satoshi：1BTCの1億分の1) つまり、「1satoshi＝0.00000001BTC」となるのです。そこで、1satoshiを日本円に換算してみると、例えば「1BTC＝100万円」だとしたら、「1satoshi＝0.01円」となります。 このようにビットコイン（BTC）は1円以下でも取り扱いが出来ます。 ビットコイン（BTC）の価格は2019年1月末時点にて、1BTC = 約37万円です。暗号資産に興味を持ち、1BTCを購入しようと思っても、これでは気がひける人もいるでしょう。 しかし、先ほどビットコイン（BTC）の単位を紹介した通り、最小単位は1億分の1ですので、例えば0.01BTCなどで購入することが可能です。 なお、Coincheckではビットコイン（BTC）だけでなく、取り扱いの全ての暗号資産が500円から購入できます。 Coincheck（コインチェック）の取扱通貨・銘柄は？各暗号資産の特徴を徹底解説 Coincheck 暗号資産の儲かる買い方と損する買い方とは？ それでは、本題の「儲かる買い方」ですが、それは「買い時」を見極めることです。 基本的には安価の時に購入し、高値になった時に売るのが「儲かる」買い方で、高値の時に購入し、安価になった時に売ってしまうのが「損する」買い方です。 ここで「損をしたくない」という気持ちは大切ですが、何事もやってみなければ分からないこともたくさんあります。行動しなければ、損もしませんが利益も得られません。 また、大きなリターン（儲け）が欲しければ、多額の購入が必要になります。しかし、その分リスクも大きくなりますので、投資は余剰資金で行うのが前提です。 また、余剰資金というのは、人によってそれぞれです。年収や保有金融資産などによっても異なります、ライフスタイルなどによっても異なるでしょう。 そのため、必ず「このタイミングで〇〇円分、投資すべき！」と言い切ることはできません。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）は今が買い時？ ビットコイン（BTC）のことを知り、最小単位がいくらから購入できるのかについてご紹介しましたが、いつ買うにせよ、余裕を持って「買い時」を見極めて購入することが大切です。 ですが、ビットコイン（BTC）の価値を決めるのは、あくまでも、今この記事を読んでいるあなたです。 ビットコイン（BTC）が誕生して稼働し始めた時（2009年）は1円にも満たない価格でしたが、それから約10年がたち、現在はおよそ40万円ほどの価値がついています。 今後もその価値が上がっていくのか下がっていくのかを明言することはできませんが、今の価格を高いと感じるのか、安いと感じるのかを自分で見定めて、納得して購入することが大切です。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck

暗号資産（仮想通貨）が売買できるのは販売所と取引所があります。 これからビットコイン（BTC）取引を始めたい人には、ビットコイン（BTC）をすぐに買えるCoincheckの販売所が便利です。 暗号資産の販売所の選び方や、ビットコイン（BTC）の購入方法、各種手数料や気になる税金などについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（Bitcoin/BTC）は販売所ならすぐ買える 販売所とは? 取引所とは? 販売所と取引所の違い Coincheckは販売所でも取引所でも取引ができます 初めての人でも簡単に取引ができる 24時間いつでも手軽に購入 ビットコインの取引所手数料が無料 Coincheck販売所でのビットコイン（Bitcoin/BTC）購入方法 Coincheckに口座開設をする コインチェックアプリから購入する場合 Coincheckのウェブ画面から購入する場合 取引する上でより高度なセキュリティ対策を行うには？ 2段階認証設定 コールドウォレットに分散管理 ビットコイン（Bitcoin/BTC）の特徴は？ 世界初の暗号資産 ブロックチェーン技術 管理者が存在せず、P2P（ピア・ツー・ピア）ネットワークで管理 ビットコイン（Bitcoin/BTC）など暗号資産を購入する時に発生する手数料 日本円の入出金手数料 取引手数料 暗号資産の入出金手数料 日本円の入金手数料 日本円の出金手数料 暗号資産の送金手数料 ビットコイン（Bitcoin/BTC）を売却時には税金がかかる場合がある 課税対象となる場合 所得税と住民税の税率について 暗号資産取引の利益への税金の算出例 ビットコイン（BTC）の最低購入・売却単価 Coincheckが選ばれる理由 ビットコイン（Bitcoin/BTC）は販売所ならすぐ買える 販売所とは? 販売所は暗号資産取引所が所有しているビットコイン（BTC）を、ユーザーに販売するところです。 ユーザーはいつでも希望の量のビットコイン（BTC）を、日本円などの法定通貨から簡単に購入することができます。ただし、ユーザーは予め決められた価格で購入する形となります。 取引所とは? 一方、ビットコイン（BTC）の売買の場を提供するのが取引所です。売買を行うのはユーザー同士です。ユーザーは希望の価格で注文を出すことができます。 売り手と買い手がうまくマッチングすれば売買が成立します。ただし、不成立の場合は売買ができませんので、買いたいと思った時に買えない場合もあります。 販売所と取引所の違い 初心者の方には、すぐにビットコイン（BTC）が購入できる販売所での取引の方が簡単でしょう。 取引所では需要と供給がうまくマッチングすれば、販売所よりも安く購入することも可能ですが、取引が成立しなければまったく購入できないこともあります。 購入できない間に価格が上がっていってしまうこともありますので、すぐにビットコイン（BTC）を購入したい人には販売所が便利です。 Coincheckは販売所でも取引所でも取引ができます Coincheckはビットコイン（BTC）については、販売所と取引所、いずれの場所でも取引が行えます。 ビットコイン（BTC）販売所のポイントには、例えば下記が挙げられます。 初めての人でも簡単に取引ができる Coincheckは、ウェブサイトやアプリの使いやすさに定評があります。初めてビットコイン（BTC）を購入される方でも、容易に取引することができます。 24時間いつでも手軽に購入 24時間365日、いつでもリアルタイムで取引できます。 仕事が多忙なビジネスマンの方でも、夜間や休日に取引が可能です。空いた時間にスマートフォンから簡単にビットコイン（BTC）が購入できます。 ビットコインの取引所手数料が無料 Coincheckのビットコイン取引所では、取引所手数料無料でビットコイン（BTC）の取引が行えます。 Coincheck販売所でのビットコイン（Bitcoin/BTC）購入方法 Coincheck販売所でビットコイン（BTC）を購入する手順を紹介します。 Coincheckに口座開設をする Coincheckでは以下の2ステップでかんたんに口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。口座開設をご検討の方は、ぜひご覧ください。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck コインチェックアプリから購入する場合 まずはコインチェックアプリをダウンロードして、アプリを立ち上げます。 タブ画面から「入出金」→「銀行口座から入金」をクリックし、Coincheckの指定口座に日本円を入金します トップ画面から「ビットコイン（BTC）」を選択し、「購入」ボタンをクリックします 購入したい金額を入力します 購入したい暗号資産か、数量に間違いはないかを確認します 「JPYでBTCを購入」ボタンをタップすれば、購入完了です Coincheckのウェブ画面から購入する場合 「ウォレット」画面のメニューから「日本円を入金する」をクリックし、Coincheckの指定口座に日本円を入金します 「ウォレット」画面のメニューから「コインを買う」をクリックします Coincheckで買える暗号資産の種類が表示されますので、ビットコイン（BTC）を選んでクリックします 「数量」欄に購入したいビットコイン（BTC）の数量を入力します 合計欄にはその時点での購入レートにもとづいた合計金額が表示されますので、確認します 内容に問題がなければ「購入する」ボタンをタップすれば、購入完了です ※なお、当社にBTCを入金・送金される場合は、Bitcoinネットワークをご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 ビットコインの始め方・買い方を「初心者向け」に解説！仮想通貨（暗号資産）を購入する4つのステップ Coincheck 取引する上でより高度なセキュリティ対策を行うには？ 続いて、ビットコイン（BTC）などの暗号資産を安全に管理するために、行っておくと良いことをご紹介します。 2段階認証設定 2段階認証とは、Coincheckの口座にログインする場合などに、パソコンとスマートフォンなど2つの端末で認証しなければ操作できない、セキュリティの設定方法です。 2段階認証を設定しておけば、もしアカウントのIDとパスワードが流失しても、スマートフォンでの認証が必要ですので、他者はログインできません。Coincheckに口座を開設したら、この2段階認証を必ず設定しておきましょう。 コールドウォレットに分散管理 ウォレットとは、財布のことです。暗号資産を管理する場所がウォレットです。 ウォレットには常時ネットに接続しているホットウォレットと、ネットから切り離されたコールドウォレットがあります。ホットウォレットは便利ですが、万一の場合ハッキングされるなどのリスクがあります。 より安全に自分の暗号資産を保管するには、コールドウォレットなどのウォレットを併用して、様々なウォレットに分散管理することも重要です。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）の特徴は？ そもそもビットコイン（BTC）とは、どのような特徴を持つ暗号資産なのでしょうか。 世界初の暗号資産 ビットコイン（BTC）は、2008年にサトシ・ナカモトと呼ばれる匿名の人物によって考案された、世界初の暗号資産です。 ブロックチェーン技術 ビットコイン（BTC）は、ブロックチェーン技術と呼ばれるテクノロジーによって、システムの安全性が担保されています。 ブロックチェーンは、取引データをブロックという塊にして、ブロックをチェーンのようにつなげて記録していきます。 分散してデータを保存することで、一部のコンピューターが外部から攻撃されても、データが守られる高いセキュリティを実現しています。 管理者が存在せず、P2P（ピア・ツー・ピア）ネットワークで管理 従来の金融機関の取引データは、中央サーバや管理者が管理しています。 ところがビットコイン（BTC）には中央に管理者がおらず、P2Pネットワーク（世界中でつながったコンピュータ同士）で取引データを共有しています。このような仕組みを分散型管理システムと呼ぶこともあります。 また、ビットコイン（BTC）の取引はインターネット上で誰でも確認することができ、取引が改ざんされにくいという特徴があります。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは？初心者にわかりやすく解説 Coincheck ビットコイン（Bitcoin/BTC）など暗号資産を購入する時に発生する手数料 ビットコイン（BTC）など暗号資産の取引には、日本円の入出金手数料や取引手数料などの手数料が発生します。 何回も取引するならば、手数料の安いところを選択するのがお得になります。 日本円の入出金手数料 ビットコイン（BTC）を購入する場合、Coincheckに口座を開設します。そして日本円を入金します。 この入金時にかかる手数料が入金手数料です。振込手数料はユーザー負担となりますが、入金手数料自体は無料です。 一方、Coincheckから日本円などの法定通貨の出金時にかかる手数料が、出金手数料です。Coincheckの場合、一律407円となっています。 取引手数料 取引手数料は、ビットコイン（BTC）の売買時にかかる手数料です。金額は販売所や取引所により異なります。 Coincheckのビットコイン取引所の取引所手数料は無料となっています。 ビットコイン（BTC）を何度も売買する時には、取引所手数料などもチェックするようにしましょう。 暗号資産の入出金手数料 ビットコイン（BTC）をはじめとした暗号資産の売買や送金には、各種手数料がかかります。 新規の入金もしくは日本円で出金するための「入出金手数料」や、自分のウォレットからほかのユーザーのウォレットに暗号資産を送る際にかかる「送金手数料」などがあります。 日本円の入金手数料 Coincheckでは、新規の入金を銀行振込で行う場合は、手数料が無料です（ただし、振込手数料はお客様負担となります）。 また、コンビニ入金では、30,000円未満の場合は手数料が770円、30,000円以上30万円以下の場合は手数料が1,018円となります。コンビニ入金の1回あたりの入金上限額は30万円となります。 クイック入金では、30,000円未満の場合は手数料が770円。30,000円以上50万円未満の場合、手数料は1,018円となります。さらに日本円の入金額が50万円以上の場合、「入金額×0.11％＋495円」が手数料となります。 日本円の出金手数料 Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき407円となります。 日本円出金の上限は、1回あたり5,000万円ですが、手数料は出金額にかかわらず一律となっています。 暗号資産の送金手数料 また、Coincheckの口座から、Coincheck以外の別の暗号資産口座へ送金する際の「暗号資産の送金手数料」は、暗号資産の種類によって額が異なります。 ビットコイン（BTC）は0.001BTCの負担となります。なお、Coincheckユーザー間の送金手数料は無料です。 ※手数料は、2023年6月1日時点の金額です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）を売却時には税金がかかる場合がある ビットコイン（BTC）など暗号資産は、売買で利益を生じた場合は課税対象となります。その目安は下記のとおりです。 課税対象となる場合 課税対象となる場合…給与所得があって暗号資産の利益が20万円以上の方 課税対象とならない場合…給与所得があって暗号資産の利益が20万円以下の方 所得税と住民税の税率について 暗号資産で得た利益は「雑所得」扱いになります。雑所得にはどの程度の税率がかかるかを表にまとめました。利益に対する税額を知ることができます。 ＜所得税の税率と控除額＞ 課税対象の所得金額（利益） 税率 控除額 195万円以下 5% 0円 195万円超330万円以下 10% 9万7500円 330万円超695万円以下 20% 42万7500円 695万円超900万円以下 23% 63万6000円 900万円超1800万円以下 33% 153万6000円 1800万円超4000万円以下 40% 279万6000円 4000万円超 45% 479万6000円 ＜住民税の算出法＞ 課税対象の所得金額×10%＝住民税 暗号資産取引の利益への税金の算出例 2018年の給与所得が600万円、暗号資産の利益が100万円の場合についてご紹介します。 所得税の算出 給与所得600万円+暗号資産の利益100万円＝所得金額700万円 所得税：所得金額700万円×税率23%－控除額63万6000円＝97万4000円 給与所得のみの所得税：給与所得600万円×税率20%－控除額42万7500円＝77万2500円 確定申告で所得税97万4000円と給与所得のみの所得税77万2500円の差額20万1500円を納税 住民税の算出 給与所得600万円×税率10%＝60万円 暗号資産利益100万円×税率10%＝10万円 70万円（60万円+10万円）を納税 暗号資産の利益への税金 20万1500円（所得税と給与所得のみの所得税の差額)+10万円（暗号資産利益への住民税) ＝30万1500円 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck ビットコイン（BTC）の最低購入・売却単価 Coincheckのビットコイン（BTC）の最低購入単価・売却単価を紹介します。 ビットコイン（BTC）を購入する場合：最低購入単価：500円（JPY） 0.001ビットコイン（BTC） ビットコイン（BTC）を売却する場合：最低売却単価：500円（JPY） 0.001ビットコイン（BTC） Coincheckの無料登録はこちら Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは、アカウント登録から口座開設までがシンプルでわかりやすいので、暗号資産の取引をすぐに始めることができます。取扱通貨は、ビットコイン（BTC）以外にもイーサリアム（ETH）やリップル（XRP）など、選択肢が豊富です。 さらに、チャートや取引画面が見やすいコインチェックアプリなら、移動中などでも簡単に暗号資産の取引ができます。暗号資産の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

暗号資産（仮想通貨）を購入するには、暗号資産の取引所に日本円を入金することが必要です。 コインチェックには、銀行振込・コンビニ入金・クイック入金の3種類の入金方法があります。 そこで、今回の記事では コインチェックへの入金方法 ビットコインの入金方法 コインチェックへの出金方法 などについてご紹介したいと思います。 ※なお、当社にマルチチェーン対応通貨（ETH/BAT/ENJ/SAND/FNCT/CHZ/LINK）を入金・送金される場合は、Ethereumネットワーク上のERC20をご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 Coin5checkの無料登録はこちら 目次 Coincheck（コインチェック）での入金方法 1. 銀行振込の方法 2. コンビニ入金 3. クイック入金 Coincheck（コインチェック）への暗号資産の入金方法 Coincheck（コインチェック）の出金方法は？ 1. 出金の種類 2. 出金が反映されるまでの時間 初めて暗号資産の取引を始めるなら？ 暗号資産の取引所の操作に慣れる 初めての暗号資産取引は余剰資金で行う 暗号資産の分散投資を行う 中長期的な目線で暗号資産の取引を行う 暗号資産の入金についてのまとめ Coincheck（コインチェック）での入金方法 1. 銀行振込の方法 一番スタンダードな入金方法は、銀行振込です。 入金手数料が0円（銀行への振込み手数料は掛かります）で、コンビニATMなどからも振込みが可能なので利用しやすいのが特徴です。 ①入出金→「銀行口座から入金」をタップ ②口座情報を確認し、指定口座に振り込む 2018年10月9日から、全国銀行協会（全銀協）は、24時間365日いつでも他行口座にお金を即時に振り込める新システム（モアタイムシステム）を稼働させました。 これによって、年末年始などを除いた平常時は、全国銀行資金決済ネットワークのモアタイムシステムに参加している銀行からはCoincheckに24時間お振込みが可能となり、Coincheckによる確認完了後、アカウントへ入金が反映されるようになりました。 一方、ご利用の銀行がモアタイムシステムに加盟していない場合は、お振込みの翌営業日以降、Coincheckによる確認が完了次第、アカウントへ入金が反映されます。なお、システムメンテナンスの発生等によりアカウントへの反映に時間を要する場合もあります。 ※全国銀行資金決済ネットワークのモアタイムシステムに関してはこちらよりご確認ください。 2. コンビニ入金 コンビニ入金とは、コンビニ設置端末で日本円を入金する方法です。全国のコンビニエンスストアで簡単に手続きが可能です。手持ちの現金を利用して入金することができ、即時に反映されるので利便性も高い入金方法です。 なお、Coincheckでのコンビニ入金の手数料は、3万円未満が770円、3万円以上30万円以下が1,018円となっています。 ※コンビニ入金をする場合は、SMS承認を設定しておく必要があります。 ①入出金→「コンビニ入金」をタップ ②入金を行うコンビニを選択 ③選択したコンビニで、期限までに入金 3. クイック入金 クイック入金（ペイジー決済）とは、パソコン・携帯電話・ATMから入金ができるサービスです。金融機関の営業時間に左右されずに、24時間365日決済が可能です。急な値動きに対応したい場合は、大変便利な入金方法となっています。 ※クイック入金（ペイジー決済）をする場合は、SMS承認を設定しておく必要があります。 ①入出金→「クイック入金」をタップ ②金額を確認して「お支払い情報を発行」をタップ ③期限を確認して「番号・入金方法の確認」をタップ ④番号情報を確認して「完了」をタップ クイック入金は、使用している金融機関によって使用できない場合もありますので、あらかじめ対応しているかを確認してからクイック入金を行いましょう。 クイック入金の手数料は、3万円未満が770 円、3万円以上～50万円未満は1,018円、50万以上の場合は入金額×0.11％+495円になります。 ※手数料は、2021年8月時点の金額です。手数料の詳細はこちら Coincheck（コインチェック）の暗号資産取引の手数料は？購入時や送金、入出金などシーン別に紹介 Coincheck Coin5checkの無料登録はこちら Coincheck（コインチェック）への暗号資産の入金方法 続いて、暗号資産の入金方法についてです。 まずCoincheckへログインし、「コイン受取」のタブをクリックすると、Coincheckで取り扱いをしている暗号資産が一覧となって出てきます。 そこで自分が入金（購入）したい暗号資産を選択すると、その通貨専用のアドレスが表示されます。 この表示されたアドレスあてに暗号資産を送金して、取引承認の手続きが完了したら、Coincheckのアカウント内に残高が反映されます。ここで注意しなければならないのが、アドレスの入力ミスや暗号資産の選択ミスです。 間違ったアドレスに送金をしてしまったり、送金する暗号資産を間違えてしまうと、基本的に自分の手元には戻ってきません。このようなミスには十分注意して、初めて暗号資産を送金する際には、まずは少額からテストするのがおすすめです。 Coincheck（コインチェック）の出金方法は？ 入金手続きは理解できたという方は、出金の方法も理解しておきましょう。 まず、前提として「本人確認」が完了していないと、Coincheckから出金することができません。本人確認が完了していなくても入金をすることはできるため、忘れずに本人確認を完了させるようにしましょう。 本人確認は、電話番号の承認（SMS認証）、本人確認書類の提出、IDセルフィーの提出、ハガキの受け取りによって、完了します。 特に、最後のハガキの受け取りが出来ておらず、本人確認が完了していないケースもありますので、忘れずに受け取るようにしましょう。 1. 出金の種類 Coincheckからの出金方法は銀行振込のみです。通貨は現在は日本円のみとなっています。 2. 出金が反映されるまでの時間 Coincheckで出金申請が完了したら、即日口座に振り込まれるわけではありません。口座への着金まで、通常1〜2営業日かかります。 状況によってはもう少し日数がかかる場合があるので、多少の着金の遅れなどを頭に入れながら手続きを行うようにしてください。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）を日本円に換金・交換する方法とは？ Coincheck 初めて暗号資産の取引を始めるなら？ 暗号資産の取引を行う取引所を初めて利用する場合、その簡単さに驚いてしまう方も少なくありません。操作方法が簡単なので、逆に違和感を感じることもあるそうです。 暗号資産の取引所の操作に慣れる この簡単さは、初心者にとってみては暗号資産を手軽に取引を行うことができるので嬉しいシステムですが、デメリットもあります。 操作が簡単なため、時として誤発注などをしてしまうことがあります。このようなミスを避けるためには、まずは取引所の基本操作になれることが大切です。 初めての暗号資産取引は余剰資金で行う Coincheckでも様々な種類の暗号資産を取り扱っているため、色々な暗号資産を売ったり買ったりしてみたくなると思います。しかし、初心者が最初から大金を投じて暗号資産を売買するのにはリスクがあります。 そのため、まずは取引の操作になれたり、暗号資産についての最低限の知識をもったりした上で始めることが重要です。例えば最初は余剰資金の一部を取引に回して様子を見つつ、慣れてきたら投資額を増やすのが良いでしょう。 ビットコインの始め方・買い方を「初心者向け」に解説！仮想通貨（暗号資産）を購入する4つのステップ Coincheck 暗号資産の分散投資を行う 株取引やFXでも同じことを言えますが、一種類の暗号資産に集中して投資をするよりも、複数の暗号資産に分散して投資を行った方が、リスク分散ができるといわれています。 そのため、どうしても1種類しか投資したくないということでなければ、例えば数種類の暗号資産に分散投資をするのも良いでしょう。 また、投資する時期を分散させる方法もあります。例えば最初にある程度購入して、価格が下がってきたらまた購入したりと、購入するタイミングを分散させることで、含み損のリスクを減らすのも良いかもしれません。 暗号資産を分散投資するメリットとデメリットは？集中投資との比較 Coincheck 中長期的な目線で暗号資産の取引を行う 1つの暗号資産を保有する期間は、数秒、数分から数日、数ヶ月から数年など、たくさんの選択肢があります。 例えば日中は仕事で暗号資産に時間を割けない方は、比較的長い期間をもって1つの暗号資産を持った方が、日々の価格変動に一喜一憂することがなく良いかもしれません。 特に初心者の場合は、いきなり短期トレードで良い結果を出すことは難しいと言われていますので、中長期的に運用するのも良いでしょう。 また、ビットコインFXなどと呼ばれているレバレッジ取引は、初心者にとっては難易度の高い取引です。例えばレバレッジが25倍であれば、10万円を証拠金として預ければ250万円分の取引ができるため一見魅力的に見えますが、その分損失リスクも大きくなります。 暗号資産の知識や投資の知識がそこまでない人は、むやみに手を出さない方が安心です。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 暗号資産のレバレッジ取引とは？現物取引との違いも解説します Coincheck Coin5checkの無料登録はこちら 暗号資産の入金についてのまとめ 今回は、日本円の入金方法や、暗号資産の入金方法をCoincheckを例にしてご紹介しました。Coincheckに登録をし、本人確認が完了したらすぐに入金や出金を行うことができます。 最後に、この記事で紹介した内容を振り返りましょう。 ◎Coincheckへの日本円入金方法は3つ 安心・簡単に取引ができる銀行振込 手持ちの現金を入金することができ、即時に反映され利便性のコンビニ入金 ペイジー（Pay-easy）を利用したクイック入金 ◎Coincheckへの暗号資産の入金方法 Coincheckへログインし、「コイン受取」のタブをクリック 入金（購入）したい暗号資産を選択 通貨専用のアドレス宛に暗号資産を送金 ◎初めての暗号資産取引のために知っておきたいこと 少額取引から始めるなど、暗号資産の取引所の操作に慣れる 余剰資金の一部で取引をし、慣れてきたら投資額を増やしていく 複数の暗号資産に分散して投資を行い、リスクを分散する 暗号資産の入金方法には色々ありますが、まずは銀行振込を利用するのが良いでしょう。銀行振込の場合は手続きも簡単で、取引所が利用している銀行を使えば手数料も比較的に安く抑えられたり、振込手数料が無料になることもあります。 そして、暗号資産の購入は余剰資金から行うことや、分散投資でリスクを減らすことができることなどもご紹介しました。暗号資産を始める方は、まずは情報収集を行い、日々値動きをチェックするところから初めてみましょう。 暗号資産のチャートは日々激しく動いています。「この暗号資産を購入したい！」と思ったらすぐ購入できるように、まずはCoincheckへ新規登録をして、入金まで済ませておくことをおすすめします。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck 仮想通貨取引所（暗号資産取引所）9社を比較！手数料やCoincheckがおすすめな人について解説 Coincheck

ビットコイン取引を行う人は、ビットコイン（BTC）の仕組みを理解しておくことも大切です。 特に、ビットコイン（BTC）の新規発行と深い関わりがあるマイニングについては知っておくと良いでしょう。そこで、この記事ではビットコインをはじめとする暗号資産（仮想通貨）のマイニングの仕組みやマイニング報酬などについてご紹介します。 ビットコイン以外の暗号資産のマイニングについてはこちらの記事をご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコインってどういうもの？ 取引のデータはブロックに格納される 暗号資産のシステムを支えるブロックチェーン技術 ビットコインのマイニングとは？ ハッシュ関数とは 取引検証には膨大な計算が必要 ビットコインマイニングをすれば報酬が受け取れる ビットコインは誰が管理しているのか ビットコインは無限に生み出せる？ 総発行枚数は2100万BTC インフレの発生防止 ビットコインのマイニング方法は主に3つ！ マイニング方法①ソロマイニング マイニング方法②プールマイニング マイニング方法③クラウドマイニング ビットコインのマイニングは稼げるの？ マイニングに使えるマシンって一体？ マイニング競争の激しさを表すハッシュレート ビットコインのマイニングはいつか終わってしまう？ マイニング以外でビットコインを手に入れる方法は？ 1. 暗号資産の取引所で購入する 2. サービスや商品の対価として受け取る 3. 周囲の人と交換する 個人でマイニングするよりも購入したほうが手軽！ ビットコインってどういうもの？ マイニングを理解するにあたっては、代表的な暗号資産であるビットコイン（BTC）を理解することが重要です。 ビットコイン（BTC）は、世界で初めて誕生した暗号資産として知られています。サトシ・ナカモトと呼ばれる人物によって考案された、P2P（Peer to Peer）の電子決済システムです。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産は、インターネット上で利用できる通貨で、コインや紙幣などの実態がないという特徴があります。実態がない分、ネット上で簡単に送金できる点などがメリットです。 取引のデータはブロックに格納される また、ビットコイン（BTC）に代表される暗号資産の取引データは、一定の時間で生成されるブロックと呼ばれるものに格納されます。このブロックは、時系列でつながることでチェーン状に伸びていくことが特徴です。 ただし、ブロック内の取引データの正当性が確認されないと、ブロックはつながらないことになっています。そしてブロックが連なったものは、ブロックチェーンと呼ばれています。 暗号資産のシステムを支えるブロックチェーン技術 ブロックチェーンは、ほとんどの暗号資産システムを支える根幹となる技術です。暗号資産取引のデータは、このブロックチェーンの技術によって、改ざんがほぼ不可能な状態で記録されます。 以上からビットコイン（BTC）は、ブロックチェーン技術に基づく、P2Pの電子決済システムだと理解するとよいでしょう。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のマイニングとは？ マイニングには、採掘という意味があります。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産における取引検証の方法が鉱物採掘に似ているため、マイニングと呼ばれるようになりました。マイニングとは、暗号資産の取引データが格納されているブロックに、正しく取引が記録されているかを検証する行為です。 マイニング作業は、検証行為を行うブロック内のデータと、取引検証完了済の証である1つ前のブロックのハッシュ値と呼ばれる値、さらに、正解を導くことになる数値（ノンス）の3つのデータをハッシュ関数に入れます。 その結果、最初にゼロがたくさん並ぶ数値（ハッシュ値）が得られると、検証対象ブロックの取引正当性が確認できる仕組みです。 ハッシュ関数とは ハッシュ関数は、ある数値を入れると入力値とはまったく無関係の値を出力してくれる関数です。ハッシュとは細かく砕くことを意味しており、ハッシュポテトのハッシュと同じ意味です。 マイニング作業は、ノンスの候補値をハッシュ関数に入力して確認する作業を何度も試すことで、最初にゼロが並ぶハッシュ値を探し出します。ハッシュ値の先頭にゼロが並ぶ確率は低いため、繰り返し何度もノンスの候補を関数に入力して試す必要があります。 取引検証には膨大な計算が必要 ハッシュ値からノンス値を逆算することはできないため、入力するノンスを総当り的に何度も変えて試すしかありません。そのため、効率的に取引検証を行うためには、コンピュータによる膨大な計算能力が求められます。 ゼロが並ぶ正解となるハッシュ値が得られるノンスがみつかると、検証作業は終了です。そして検証を終えたブロックは、過去のブロックにつながりブロックチェーンが伸びていきます。 ビットコインマイニングをすれば報酬が受け取れる マイニングには、基本的に誰でも参加可能です。 しかし、マイニングに参加するメリットがなければ参加者はいなくなり、マイニングという仕組みは成り立たなくなります。マイニングに参加するメリットは、報酬をもらえる可能性があることです。 ただし、マイニング作業をいち早く終えた者だけが報酬を総取りします。つまり、膨大な繰り返し計算を誰よりも早く行って、1番最初に正解となるハッシュ値が得られるノンスの値を見つけた者だけが、報酬を受け取れるということです。 ビットコイン（BTC）のマイニングの場合、報酬はビットコイン（BTC）で支払われます。この報酬を得ることを本業として行っている人や会社も、世界中に存在している状況です。 マイニングは、多くの計算能力を確保できた者が有利になります。計算能力が高ければ、いち早く正解を見つけられる可能性が高くなるからです。 そのため、多くの高性能なマシンを用意して、そのマシンを販売することで稼ぐことを狙っている業者も存在します。 ビットコインは誰が管理しているのか ビットコイン（BTC）は、マイニングにより取引の正当性を確保しながら、コインの新規発行を行っている通貨システムとして稼働しています。 取引検証を行うのはマイニングの参加者であり、マイニングによって確認される正しいハッシュ値は、必ず先頭に一定のゼロが並ぶ仕組みです。そのため、ブロックチェーンを見る不特定多数の人は誰でも、簡単にマイニング結果が正しいかどうかを見分けられます。 この仕組みが機能しているため、流通や取引正当性を確認する中央管理者は不要です。ビットコイン（BTC）は、衆人環視によって通貨システムの信頼性を確保しているともいえます。 また、ビットコイン（BTC）の新規発行が行われるのは、マイニングの報酬支払いのときだけです。マイニングは、一定間隔で生成されるブロックに比例する形で行われることになります。 そのため、ビットコイン（BTC）の通貨発行量は、プログラムで規定されている状態です。通貨の新規発行を判断する中央管理者が不在でも稼働するのが、ビットコインシステムの特徴だといえます。 ビットコイン（BTC）は、円やドルなどの法定通貨とは異なり、国の中央銀行や特定の運営企業などにあたる管理者が存在しない通貨だということを認識しておきましょう。 ビットコインは無限に生み出せる？ ビットコイン（BTC）は、マイニングによって新規発行されます。 永遠にマイニングを続ければ、ビットコイン（BTC）は永遠に新規発行され続けるのかと疑問を持つ人もいるでしょう。発行ペースに関しては、1つのブロックをマイニングすると一定量のビットコイン（BTC）が発行される仕組みです。 総発行枚数は2100万BTC また、発行ペースだけでなく、総発行量もプログラムであらかじめ規定されています。 ビットコイン（BTC）の総発行枚数は、2100万BTC（ビットコインの単位）です。1回のマイニングによる新規発行量は一定期間ごとに半減することになっています。 そのため、新規発行量を減らしながら徐々に上限に近づいていき、2140年ごろまでに上限に達して新規発行は停止される見込みです。 インフレの発生防止 総発行量に上限が設けられている目的は、インフレの発生防止です。通貨量が増加すると、物の価値に対して相対的に通貨価値は下落します。 中央銀行は緩和政策により通貨量を増やして景気回復を目指すことがありますが、通貨量の管理に失敗すると過度のインフレが生じることがリスクです。 一方、ビットコイン（BTC）の場合は、通貨発行量上限や発行ペースがプログラムで管理されているため、過度のインフレとそれに伴う混乱を避けられます。 ビットコインのマイニング方法は主に3つ！ マイニングに興味があるという人は、マイニングの方法を知っておくことも必要です。マイニングを行う主な方法には、例えば下記があります。 マイニング方法①ソロマイニング 1つ目は、ソロマイニングです。 ソロは1人という意味があり、ソロマイニングは名前の通り、自分のパソコンなどを利用して1人で行う方法です。 なお、市販のパソコンではなく、マイニングに適した部品などを使って改造したマシンを使う方が効率的にマイニングできます。 マイニング方法②プールマイニング 2つ目は、プールマイニングです。 大人数で協力してマイニングを行う方法です。1人が保有するマシンパワーは小さくても、大人数が協力すればマシンパワーを大きくでき、マイニングに成功する確率が高くなることがメリットです。 ただし、報酬は参加人数で分けることになりますので、1人で全ての利益を得られるわけではありません。 マイニング方法③クラウドマイニング 3つ目は、クラウドマイニングです。 簡単にお伝えすると、マイニングを行う事業者に投資し、成果を分配してもらう形で参加する方法です。 自分自身でコンピュータや電力を用意する必要がなく、専門知識がなくても手軽に始めることができる点がメリットです。 ビットコインのマイニングは稼げるの？ マイニングに成功すると報酬が得られます。 そのため、やり方によっては稼げるのではないかと興味を持っている人もいるでしょう。しかしながらビットコイン（BTC）のマイニングは、参加すれば必ず報酬が得られるわけではなく、競争に勝つことが求められます。 現在では多くの業者がビットコイン（BTC）のマイニング競争に参加しているため、競争に勝つためには高性能マシンを購入することが必要です。また、マシンが稼働している間は電気代もかかります。 マイニングに使えるマシンって一体？ マイニングで報酬を得るためには、計算競争に勝つ必要があります。そのためのポイントは、マシンのパワーです。 効率の高いマイニングを行うために開発されたマシンを使うと、報酬を得られる確率が高くなります。 マイニング競争の激しさを表すハッシュレート マイニングの競争の激しさを表す代表的な指標は、ハッシュレートです。高性能のマイニング用マシンは、ハッシュレートを一気に引き上げることで効率的なマイニングを行います。 主なマイニングマシンには、ASIC（エーシック）と呼ばれるマイニング用に特化された集積回路や、パソコン上の高速描画処理に向いているGPU（ジーピーユー）などの部品が使われていることが特徴です。 なお、2019年1月時点における1BTCの価格は40万円前後です。この価格だと、機器代や電気代などのコストをカバーできず、マイニングをすると赤字になる可能性が高いといわれています。 ビットコインのマイニングはいつか終わってしまう？ ビットコイン（BTC）には通貨発行量の上限があるため、マイニングは永遠には続かないことになります。しかし、相当長い期間をかけてマイニングは続いていくとみられています。 2018年時点において、すでに総通貨発行量の80％以上にあたるビットコイン（BTC）が発行済です。2009年に登場したビットコイン（BTC）の新規発行余地はすでに20％よりも少なくなっています。これでは、すぐに発行上限に届いてしまいそうです。 ただし、報酬として支払われるビットコイン（BTC）は、一定期間ごとに半減する仕組みになっているため、新規発行の余地が小さくなることに合わせて、発行量も減ります。結果的に、マイニングは長期間続くのです。 それでも、マイニングは2140年ごろに終了すると予想されています。その後は、取引検証を行う人に対しては、マイニングによる報酬ではなく、手数料によってマイニング維持されるようにシステム設計されています。 Coincheckの無料登録はこちら マイニング以外でビットコインを手に入れる方法は？ ビットコイン（BTC）を手に入れる方法はマイニングだけではなく、ほかにも方法があります。 1. 暗号資産の取引所で購入する 1つ目は、暗号資産取引所で購入する方法です。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産の取引所では、多くの投資家が参加して売買取引が行われています。その市場で日本円などの法定通貨を支払うことで、ビットコイン（BTC）の購入が可能です。 ただし、ビットコイン（BTC）の価格は需要と供給によって常に変動しています。そのため、ビットコイン（BTC）の価格が安い時に買って高い時に売れば儲かりますが、その逆もあるため取引には注意が必要です。 ビットコイン（BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら 2. サービスや商品の対価として受け取る 2つ目は、サービスや商品の対価として受け取る方法です。 レストランやネットショップなどでは、法定通貨での支払いだけでなく、ビットコイン（BTC）での支払いを認めているところも増えてきました。 事業者であればビットコイン（BTC）での支払いを受け入れることで、ビットコイン（BTC）を手に入れることができます。 暗号資産取引・購入のための法人口座開設の流れはこちら 3. 周囲の人と交換する 3つ目は、周囲の人と交換することです。 ビットコイン（BTC）は、ウォレットを保有していれば、送金や受け取りを行うことができます。そのため、友人・知人との交換などによっても、ビットコイン（BTC）の入手は可能です。 個人でマイニングするよりも購入したほうが手軽！ ビットコイン（BTC）は、マイニングという仕組みを通じて新規発行が行われています。マイニングに参加して計算競争に勝つことができれば、報酬という形でビットコイン（BTC）を手にすることは可能です。 しかし、マイニングには膨大な計算をこなすためのマシンパワーが必要になります。そのため、個人でマイニング競争に勝つことは現在では容易ではない状況です。 また、マイニングに成功したとしても、ビットコイン価格が下落すると、機器代や電気代などのコストをカバーできず赤字になってしまう可能性もあります。 より確実にビットコイン（BTC）を手に入れたい場合は、暗号資産の取引所で購入するとよいでしょう。取引所で購入するためには、まずは口座開設が必要です。 ビットコイン（BTC）を購入したい人は、暗号資産の取引所で口座を開設して手に入れることをおすすめします。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck

ビットコイン取引に興味がある人は、ビットコインETFに関する動向にも注意する必要があります。 そこで、ビットコインETF（イーティーエフ）とは何か、上場を目指すビットコインETFに関して、これまでの経緯と動向などについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインETFとは一体？主な特徴は？ ビットコインETFとは、主にビットコインを投資対象とする金融商品のうち、証券取引所に上場されている投資信託のことをさします。 投資信託は、投資信託を設定している投資信託委託会社が、投資家から集めた資金を運用し、利益を分配金という形で投資家に還元します。世の中に出回っている投資信託の多くは、証券会社を通じて取引する相対取引で購入することが必要です。 上場投資信託は、多くの投資家が参加して投資家同士で売買できるように、証券取引所に上場されているタイプの投資信託です。上場株式と同じように、取引所が開いている時間は常に価格が変動します。 また、価格を指定して売買する指値注文も使える点も特徴です。ビットコインETFが認められれば、ビットコインがより取引しやすい金融商品になるとも言えるでしょう。 2018年より申請中のビットコインETFについて上場承認が行われると、大きな資金を動かす機関投資家もビットコイン投資に参画しやすくなると期待されています。 そもそもETFって何のこと？言葉の意味は？ ETFは、投資信託の一種で、Exchange Traded Fundsの頭文字をとった略称です。 一般的な投資信託は、株式や債券などが投資対象となっており、複数の投資先を選んで分散投資します。簡単にお伝えすると、複数の投資対象に投資するパック商品のようなものです。 投資家にとっては、1つの投資信託に資金を投じるだけで分散投資を図れることがメリットです。 投資対象は、投資家に代わってプロであるファンドマネージャーが選ぶことになります。そのため、銘柄選びが難しいと感じる初心者にとっては、代わりに選んでもらえるというメリットがあるとも言えます。 投資信託の種類のよっては、投資信託で生じる利益は決算ごとに分配金として投資家に還元されます。ただし、投資信託は元本保証の金融商品ではないため、損をするリスクがあることに注意は必要です。 投資信託の投資対象は、株式や債券にとどまらず、金や原油などに投資するものもあります。そこでビットコインに投資する投資信託が、ビットコイン投資信託です。 上場投資信託は、証券取引所に上場されているタイプの投資信託であるため、ビットコインETFは証券取引所で自由に売買できる投資信託ということになります。 ビットコインETF以外のETFとしては、日経225連動型上場投資信託やTOPIX連動型上場投資信託などが有名です。このようなETFは、日経平均株価やTOPIX（トピックス）など、特定の指数に連動する形で設定されます。 同じように、ビットコインETFは、ビットコイン価格を指数化したものに連動する上場投資信託です。 ビットコインETFのメリットは何？ ビットコインETFの主なメリットには、例えば下記の点が挙げられます。 1. 仮想通貨の信用が高まる 1つ目は、仮想通貨の信用が高まる可能性があることです。 ビットコインETFが証券取引所に上場されるためには、取引所の厳しい審査に合格する必要があります。取引の透明性やセキュリティ確保など、投資家保護が一定レベルを超えていないと申請は通らない仕組みです。 そのためビットコインETFの上場が認められれば、投資対象として適正だと取引所が認めたことになるため、信用が高まるとも言えるでしょう。 2. 機関投資家による資金が流入する 2つ目は、機関投資家による投資資金が流入する可能性があることです。 機関投資家は、預かった資金を安全に運用する義務があります。そのため、投資家保護が十分でないものには投資できないのです。 仮想通貨の取引所でビットコイン（BTC）を購入することができなくても、ビットコインETFが上場を果たせば、そちらは投資対象に加えることができます。 その結果、ビットコイン（BTC）に資金が流入し、価格上昇などが期待できると言われています。 3. 信用取引ができる 3つ目は、信用取引ができることです。ETFは、売りから入ることもできます。 価格下落局面でも取引が成立しやすくなり、取引がより活発になる可能性があります。 4. 税金面 4つ目は、場合によっては税負担が減少する可能性があることです。 ビットコイン（BTC）の売却益は、雑所得として総合課税の対象とされています。総合課税の場合、所得が高いほど税率が高くなる仕組みです。 一方、ビットコインETFは、金融商品として申告分離課税の対象となります。申告分離課税の場合は、税率は一定です。そのため、非常に大きな利益を手にしたときに、税負担が少なくなるメリットがあります。 ビットコインETFの申請と却下の経緯 ビットコインETFは、上場申請が行われていますが、未だ米証券取引委員会（SEC）から承認されたものは1つもない状況です（2019年1月時点）。申請が行われてから、却下され、再審査中という状態にあります。 ウィンクルボス兄弟の申請 まず、2017年3月に、ウィンクルボス兄弟がビットコインETFの申請を行い、SEC（米国証券取引委員会）に却下されるということがありました。 その後、2017年12月には、CBOE（シカゴ・オプション取引所）にビットコイン先物取引が上場を果たします。先物取引が承認されれば、ビットコインETFも上場が認められるのではないかと期待が高まりました。 しかし、2018年1月、SECがビットコインへの懸念点を発表します。それを受けて、ビットコインETFを申請していた4つのファンドによる申請取消が行われました。上場が認められる条件を満たさないと自主的に判断し、出直すために申請取消を行ったのです。 CBOE（シカゴ・オプション取引所）による申請 2018年3月には、CBOEがSECにビットコインETFの承認を要請するに至り、いくつかのファンドも続いて申請を行います。ただし、ビットコインETFの上場は厳しく、2018年8月に、SECは9つのビットコインETFの承認拒否を行ったのです。 その後、2018年8月に、SECの上級幹部によるビットコインETF再審査開始の発表が行われます。2018年10月には、SECが再審査中のビットコインETFに修正箇条を提出し、市場では承認の可能性が出てきたという観測が出ている状況です。 ビットコインETFのニュースが与えるチャートや値動きへの影響は？ ビットコインETFの動向を伝えるニュースは、ビットコイン価格に影響を与えてきました。たとえば、ウィンクルボス兄弟が行ったビットコインETF申請がSECに却下されたときに発生したのは、ビットコイン価格の急落です。 申請却下が発表される前までは、承認によって機関投資家が参入し、ビットコイン（BTC）の取引量が増加すると市場は期待していました。そのため、ビットコイン価格は急騰していたのです。 しかし、申請却下によりその期待は失望に変わり、ビットコイン価格の暴落を引き起こしました。 なぜビットコインETFはなかなか承認されないのか？ ビットコインETFがなかなか承認されない主な理由には、例えば下記が挙げられます。 1. 公正な価値評価が難しい 1つ目は、ビットコイン（BTC）の公正な価値評価が難しいことです。 ビットコイン（BTC）は、金や原油と異なり実態がないため、適正な価値を評価しにくいという特徴があります。 このことが、金融商品として取引される対象としてふさわしくないと判断される原因の1つとしてあげられます。 2. 流動性の確保の問題 2つ目は、十分な流動性を確保できないことです。 流動性とは換金しやすさのことで、いつでも売買できる状態であることをいいます。ビットコインは、発行量が限られていることなどが問題視されています。 3. 管理者が不在 3つ目は、ビットコイン（BTC）には中央に管理者がいないことです。 管理者不在の資産は、システムに問題が生じた場合の対処が難しいと見られていることも、承認されない理由の1つとされています。 ただし、中央に管理者がおらず、分散型のシステムであるがゆえに不正が起きにくいなどののメリットもあるため、一概に中央管理者が不在なことがデメリットであるとは言い切れないでしょう。 4. 詐欺や価格操作の危険性 4つ目は、詐欺や価格操作の危険性です。 ビットコイン（BTC）は、誕生してから間もない資産であり、各国の取引所に対する法的規制が十分整備されていないケースもあります。 そのため価格操作や詐欺が起こる可能性があることなども、承認拒否理由の1つと言われています。 審査をしているSEC（米証券取引委員会）はどういう機関？ ビットコインETFの上場申請があった場合における承認可否のための審査については、SEC（エスイーシイー）が行っています。SECは、Securities and Exchange Commissionの頭文字をとった略語です。 日本語にすると米国証券取引委員会のことで、投資家保護を目的として設立されました。主な機能は、市場における証券取引で違法行為が行われていないかどうかの監視などを通じて、投資家保護を実現することです。 SECは、アメリカの連邦政府機関で、日本の証券取引等監視委員会とほとんど同じ機能を果たしています。アメリカにも、日本における金融商品取引法と同じような法律である証券取引法があり、その法律に基づいて活動をしている点が特徴です。 市場の監視や証券会社の管理などを行うことによって、投資家が損害を受けないように日々活動しています。ビットコインETFの承認可否判断についても、投資家保護の観点から問題がないかどうかが焦点です。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインETFの承認可否決定の状況は？ SECは、過去何度もビットコインETFの申請を却下してきた経緯があります。 VanEck（ヴァンエック）版ビットコインETFについては、2018年12月には承認可否の結論が出るとみられていた時期もありました。しかし、最終的な判断を先延ばしすることが2018年12月6日に発表されています。 ルール上は、2019年2月まで承認可否判断を延長することができるとされているため、期限内いっぱいの時間を使って審査を行う方針です。現行法の規定では、2019年2月以降の判断先送りはできないことになっています。 そのため、2019年2月に予定されているSECの判断には注目する必要があるでしょう。 承認可否が延期されているのはなぜなのか？ SECによるビットコインETFの承認可否判断が延期されている理由は、SECとしてより慎重に審査を行う必要があると判断したためだといわれています。 SECには、ビットコインETFに関して投資家やビットコインシステム運営関連者、ファンドを組成するファンド会社、証券会社などから多数のコメントが寄せられました。SECとしては、集まったコメントを十分検討するための時間が必要になったため、判断延期となったのです。 SECは、関係者などからの多くの提案に耳を傾ける方針を打ち出しています。また、ビットコイン市場が詐欺・価格操作の余地がないかどうかモニタリングすることも、延期された期間中に行われる審査項目です。 ビットコインETFが承認されるには？ ビットコインETFが承認されるためには、SECが問題視している点が改善される必要があるとみられています。特に問題視されている点は、ビットコイン（BTC）の価格操作や詐欺のリスクです。 ビットコイン（BTC）の暴落のうち、いくつかの事例については、価格操作の疑いの可能性があるとSECはみている模様です。取引所に上場されている金融商品については、価格操作につながる取引は禁止です。 実際の市場でも、厳格な監視と管理が行われています。価格操作や詐欺などのリスクがある状態で承認するわけにはいかないのが、SECの立場です。 運用を開始しているビットコインETFもある？ 残念ながらSECに上場承認されているビットコインETFは今のところないため、米国で運用を開始しているものもない状態です（2019年1月時点）。 そのため、一般の投資家がビットコインETFの取引を行うには、上場が承認されるまで待つ必要があります。承認の判断が出るのは、早くても2019年2月になってからです。上場が完了するまでには、さらに時間が必要になるでしょう。 しかし、ビットコイン（BTC）を投資対象とする投資信託はすでに存在していることも知っておきましょう。不特定多数の投資家を対象にするビットコイン投資信託は正式には認められていませんが、私募投資信託は存在しています。 例えば、2013年にスタートした、米国を拠点とするグレースケール社が提供する「ビットコインインベストメントトラスト」と呼ばれるものです。このような私募投資信託は、一定の条件を満たす投資家だけが参加できます。 すでに運用を開始しているもののなかには、対象投資家の条件として、資産100万ドル以上としているものもあります。また、解約禁止期間が設けられており、投資信託運用開始から1年間は売却できないなどの条件が付されるのが一般的です。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインETFの動向をチェックしよう ビットコインETFの動向を確認する意味は、例えば下記の2つがあります。 1. 投資家としての選択肢が多くなる 1つは、ビットコインETFの上場申請がSECに承認されると、投資家としての選択肢が多くなることです。 ビットコイン（BTC）に直接資金を投じなくても、ETFを売買すればビットコイン取引ができるようになるからです。また、税負担軽減の可能性があることもメリットです。 2. ビットコイン価格に影響を与える可能性 もう1つは、ビットコイン価格に大きな影響を与える可能性です。 ビットコインETFが上場されることにより、機関投資家の資金が流入して価格が上昇すると期待されているのは確かです。一方で、ビットコイン先物取引が上場されたときに発生した現象が再現すると懸念する意見もあります。 先物上場のときには、売り取引が優勢になって価格の下落が生じました。そのためビットコインETFでも、同じことが起こる可能性もあります。 いずれにせよ、上場申請の承認によりビットコイン（BTC）の価格に大きな変動が生じる可能性がある点には注意が必要です。最新のETFの承認動向をチェックしつつ、ビットコイン（BTC）の取引に役立てていきましょう。

ビットコイン（BTC）を利用したいと考えている人は、いきなり使い始めるのではなく、どんなリスクがあるかを認識しておくことが大切です。 また、さまざまなリスクへの対策についても知っておいたほうがよいでしょう。そこで、ビットコイン（BTC）のリスクと対策についてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 【考えられるリスク1】価値が大暴落する 【考えられるリスク2】大量保有者の存在 【考えられるリスク3】送金ミスをする 【考えられるリスク4】パスワードや秘密鍵の紛失 【考えられるリスク5】国や政府による規制 【考えられるリスク6】課税される税金が高くなる 【考えられるリスク7】事件に巻き込まれる 【考えられるリスク8】送金詰まりが発生する 【考えられるリスク9】送金手数料が高くなる 【考えられるリスク10】取引したいときにできない ビットコイン（Bitcoin/BTC）のリスクに備えた対策方法 1. ビットコイン（BTC）の仕組みを理解する 2. 仮想通貨関連のニュースを確認する 3. 余剰資金の範囲内で運用する 4. パスワードや秘密鍵の管理を自己責任で行う リスク対策を徹底して安心できる取引をしよう！ 【考えられるリスク1】価値が大暴落する ビットコインのリスク（BTC）として、まず認識しておくべきリスクは、ビットコイン価格が下落する価格変動リスクです。 ビットコイン（BTC）は市場で取引されており、その価格は需要と供給によって決まります。そのため、常に価格が変動することが特徴です。ビットコイン（BTC）の価格変動幅は大きく、ときに暴落することもあります。 仮想通貨に関しては、株のようなストップ安・ストップ高の仕組みがありません。そのため、価格が1日で数十パーセント上昇する可能性がある一方で、数十パーセント暴落する可能性もあるのです。 ビットコイン（BTC）の需給に悪影響を与えるニュースが流れると、ほんの短い間に大幅に価格が下がる可能性もありますので、その点には注意しましょう。 【考えられるリスク2】大量保有者の存在 価格変動リスクを考慮する場合、ビットコイン（BTC）を大量に保有している大口投資家の存在にも注意が必要です。 大量保有者の動向が、ビットコイン価格に大きな影響を与えるリスクがあります。すでに発行済のビットコイン（BTC）の約40％は、一部の大口投資家によって保有されていると言われています（2019年1月時点）。 大量保有者が売買取引を行う場合、注文量は非常に大きくなる傾向があります。そのため大口投資家がビットコイン価格に与える影響の大きさは、十分認識しておくことが重要です。 売り方の供給量が多くなるとビットコイン（BTC）の価格は下がる、というのが市場の法則です。もし、大量保有者が一斉に売り注文を入れた場合、ビットコイン（BTC）の価格は暴落することになるでしょう。 ビットコイン（BTC）を大量に保有している大口投資家の動向はニュースになったりもしますので、ビットコイン（BTC）を短期取引する場合などには注意が必要です。 【考えられるリスク3】送金ミスをする ビットコイン（BTC）は、投資対象としてだけでなく、基本的に低コストで送金できるという魅力があります。 しかし、送金を行うときは、送金先を間違えないように指定することが重要です。送金先を間違えた場合、そのビットコイン（BTC）は原則取り戻せません。 ビットコイン（BTC）を送金する場合、ビットコインアドレスの入力が必要です。ビットコインアドレスとは、ビットコイン所有者の口座番号だと理解すればよいでしょう。 ビットコインアドレスは、長い英数字の文字列で構成されているため、入力間違いをしてしまう可能性があります。アドレスの入力ミスをしても、存在しないアドレスだった場合は、送金処理が行われずエラーになります。 しかし、誤って入力したアドレスが実在するアドレスだった場合は、送金は実行されてしまうのです。ビットコイン取引は、取り消しができない仕様になっています。 送金先誤りで処理が完了してしまった場合、送金先から送り返してもらえればビットコイン（BTC）を取り戻せますが、基本的にアドレスから受取人を探すことはできない仕組みです。 そのため、誤って送金してしまったビットコイン（BTC）は、原則失われてしまうと認識しておく必要があります。 【考えられるリスク4】パスワードや秘密鍵の紛失 ウォレットを使っている場合、パスワードや秘密鍵を紛失することも大きなリスクの1つです。 ウォレットとは、仮想通貨の電子財布のことで、仮想通貨の保存や送金などの機能もあります。インターネット上の財布であるオンラインウォレット、パソコンにインストールして使用するデスクトップウォレットなど、ウォレットにはいくつかの種類があります。 USB状のハードウォレットや、紙に情報を印刷するペーパーウォレットなど、セキュリティ面が高いウォレットもあります。 このウォレットを利用して中身の仮想通貨を引き出す場合などに、「秘密鍵」と呼ばれるパスワードのようなものが必要です。この秘密鍵を忘れてしまうと、ウォレットにアクセスできなくなり、仮想通貨を引き出せなくなってしまいます。 ビットコイン（BTC）を送金したい場合に必要となる秘密鍵も、ウォレット内で保管される仕組みです。この秘密鍵と呼ばれるコードを紛失してしまうと、ウォレットに保管してある仮想通貨を復元することは不可能になります。 そのため、ビットコイン（BTC）を自分のウォレットで保管する場合、秘密鍵の管理はしっかりと行いましょう。 【考えられるリスク5】国や政府による規制 国や政府の規制によって、仮想通貨の価値が変動することもリスクです。 政府は、仮想通貨が自国の投資家保護などの観点から望ましくないと判断すれば、規制をかけることもあります。今のところ日本では禁止されていませんが、国によってはビットコイン（BTC）などの仮想通貨の売買や取得、送金のすべてが禁止される事態もあると認識することも大切です。 実際に、中国のように一切のビットコイン取引を禁じている国もあります。また、取引できる場所を限定するなどの規制が行われるケースも多いです。 規制が行われると、ビットコイン価格は大きく変動することもあります。規制内容について市場がプラスの評価をすれば価格上昇、マイナス評価をすると価格下落が生じる可能性が高いです。 日本では、2017年4月に資金決済法が改正され、仮想通貨の法的位置づけと規制内容が明確になりました。この法律の施行により、仮想通貨の売買取引を唯一行ってもよい場所として認められたのが、仮想通貨交換業者が運営する取引所です。 仮想通貨交換業者は、関係省庁の登録を受ける必要があります。そのため、仮想通貨の取引を行う場合には、きちんと登録を受けた仮想通貨交換業者を利用することが大切です。 Coincheckの口座開設はこちら 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れはこちら 将来的にも、突然の法的規制によって、ビットコイン（BTC）の価格が大きく変動する可能性はあるでしょう。そのため仮想通貨の規制に関わるニュースは、欠かさずチェックする姿勢が大切です。 【考えられるリスク6】課税される税金が高くなる 仮想通貨は、元々の所得が高額な方などの場合、課税される税金が高くなる可能性があるというリスクもあります。仮想通貨取引による売却益に課税される税金は、所得税や住民税、復興特別所得税です。 売却益は、雑所得に区分され、総合課税が適用されます。総合課税は、給与所得や事業所得などと合算し、基礎控除などの所得控除を引いた課税総所得に対する課税方式です。 所得税の総合課税における税率は、5～45％とされており、所得が大きければ高い税率が課されます。住民税は一律10％、復興特別所得税は所得税の2.1％です。 例えば仮想通貨の売却益が4,000万円以上など多額になる場合は、合わせて約55％の税負担が生じます。また、仮想通貨の売却益以外の給与所得などの金額によっても、適用税率は変わる仕組みです。 非常に大きな利益が出た場合などは、売却益の半分以上を税金で納める可能性があることは認識しておく必要があります。 ※税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 【考えられるリスク7】事件に巻き込まれる 仮想通貨には、ハッキング被害などの事件に巻き込まれるリスクがあると知っておくことも必要です。取引所で売買取引を行う場合、その取引所に日本円やビットコイン（BTC）などを保管しておくことになります。 取引所は、ハッキング対策を行っていますが、絶対に安心とは言い切れません。取引所がハッキングされて顧客資産が盗まれた場合、資産を失う可能性があります。 取引所によっては、ハッキングによる盗難に関して一定の補償を行う場合があります。過去の事例では、補償されたケースもありました。 しかし、すべての取引所で補償が行われるとは限りません。また、ハッキングだけでなく取引所経営者による持ち逃げなどの事件も、過去に起こっています。 そのため、できるだけセキュリティレベルが高く、信頼できる取引所を選んで取引することが大切になります。さらに、取引に必要のないビットコイン（BTC）は、自分のハードウェアウォレットに移して分散管理するなどの対策も有効です。 【考えられるリスク8】送金詰まりが発生する ビットコイン（BTC）は、送金時にビットコインシステム参加者による取引検証と承認が行われます。承認まで完了しないと、送金は完了しない仕組みです。 しかし、急激にビットコイン（BTC）の売買や送金などの取引が増加すると、検証と承認作業が追いつかないこともあります。そういった事態になると生じる可能性があるのが、送金詰まりです。 送金詰まりになると、送金や売買の取引データが検証や承認作業待ちとなって、完了しない状態でとどまってしまいます。結果として、送金したビットコイン（BTC）がなかなか届かず、送金先で使えないなどの事象が発生してしまうのです。 送金詰まりが起こる主な原因としては、取引履歴を格納するブロックのサイズに取引が収まらないことや、取引検証を行う人の処理能力が追いつかないことなどがあげられます。 ブロックは、一定の時間間隔でしか生成されないため、短時間に取引が急激に増加すると、ビットコインシステムの処理能力を超えてしまうのです。ビットコイン（BTC）の状況によっては、送金したもののなかなか相手に届かないリスクがあることは、認識しておきましょう。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）の送金時間はどのくらいはやい？ 【考えられるリスク9】送金手数料が高くなる ビットコイン（BTC）は、基本的には銀行の国際送金システムを利用した外国送金よりも、手数料が安く済むメリットがあります。 銀行の国際送金システムは、いくつもの銀行を経由して送金処理が行われるため、手数料は高額です。一方、ビットコイン（BTC）は、直接ネット上で相手先に送金するため、手数料は安くなるのが一般的です。 ただし、ビットコイン（BTC）の送金手数料は、取引量によって変動することに注意が必要です。そのため、急激に取引量が増加して送金詰まりなどが発生すると、手数料が高くなるリスクがあります。 高い手数料で送金すると、ビットコイン（BTC）のメリットを活かせないことになります。そのため手数料が高騰している場合は、取引が混雑している時間帯を避けるなどの対策が有効です。 特に、ビットコイン価格が乱高下している場合は、売買取引量が急激に増加します。送金を行う場合は、そういったタイミングを避け、手数料が通常レベルになったことを確認してから送金するとよいでしょう。 【考えられるリスク10】取引したいときにできない ビットコインシステムは、プログラムによって稼働している通貨システムです。 このプログラムに不具合などが生じると、システムが停止してしまうリスクがあります。ブログラムが停止すると、ビットコイン（BTC）の取引はできなくなってしまうでしょう。 ビットコインシステムは、まだ稼働してからの10年程度しか経過していないシステムです。そのため永続的に安定稼働できるかどうかは、これからにかかっています。 今のところ、ビットコインシステムがダウンしたことはありません。ですが、価格の乱高下が発生して急激に取引量が増加したり、ビットコインシステムへのアクセスが集中したりすると、システムが不安定になる可能性はあります。 そうなると、ビットコイン（BTC）を売買したいときに取引できなくなる可能性もあるでしょう。また、取引所のシステムダウンによる取引停止のリスクもあります。 そのため可能性としては低いかもしれませんが、ビットコイン（BTC）を売買したいときにできない可能性についても、あらかじめ認識しておくことは必要です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のリスクに備えた対策方法 ビットコイン（BTC）には、さまざまなメリットがある反面、いくつかのリスクがあります。リスクを最小限に抑えながら、ビットコインを利用することが大切です。 ビットコイン（BTC）のリスクに対処する主な方法としては、例えば下記が挙げられます。 1. ビットコイン（BTC）の仕組みを理解する 1つ目は、ビットコイン（BTC）の仕組みを正しく理解することです。 仕組みがわかっていれば、リスクも正しく認識できるようになる可能性が高まります。 2. 仮想通貨関連のニュースを確認する 2つ目は、仮想通貨関連のニュースを定期的に確認することです。 仮想通貨関連のイベントは、ビットコイン価格に影響を与える可能性があります。そのため定期的にニュースを確認しておくことで、利益を得ることができたり、損失を防ぐことができたりもするでしょう。 3. 余剰資金の範囲内で運用する 3つ目は、余剰資金の範囲内で運用することです。 ビットコイン（BTC）などの仮想通貨の取引で思わぬ損失を被ったとしても、生活に影響を与えない範囲の金額で投資するようにしましょう。 4. パスワードや秘密鍵の管理を自己責任で行う 4つ目は、取引所にログインするためのパスワードや、ウォレットの秘密鍵などの管理を自己責任で行うことです。 また、取引所を利用する際には、必ず2段階認証設定を行い、自らセキュリティ対策をすることが、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨の資産を守ることにつながります。 Coincheckの無料登録はこちら リスク対策を徹底して安心できる取引をしよう！ ビットコイン（BTC）は、取引対象としての魅力があるため、日々世界中で取引がされています。 また、安い手数料で世界中のどこにでもスピーディーに送金できることも魅力の一つです。さらに、国や中央銀行が管理している法定通貨とは異なり、インフレになっても資産価値が目減りしない可能性があるというメリットなどもあります。 ただし、上述したようにビットコイン（BTC）にはリスクもあることを忘れないようにしましょう。取引を行う場合は、特に、価格が大きく変動するリスクには注意が必要です。 また、余剰資金の範囲内で取引を行い、セキュリティが高い取引所を選び、自らパスワードを管理して2段階認証設定をするなどの対策が必要です。リスク対策をしっかり行い、安心して取引できる環境を整えましょう。

暗号資産（仮想通貨）にはたくさんの種類があります。なかでもよく知られている通貨が、ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）です。 どちらを購入するべきか悩む人も多いでしょう。そこで、ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）の特徴や、主な違いなどについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（Bitcoin/BTC）の主な特徴は何？ 1. 時価総額が大きい 2. 最初に登場した暗号資産 3. 機能面での問題の指摘 エックスアールピー（XRP）の主な特徴は何？ アルトコインとは リップル社が存在 【それぞれの違い1】開発者が異なっている ビットコイン（BTC）はサトシ・ナカモト エックスアールピー（XRP）はRyan Fugger 【それぞれの違いその2】コンセンサスアルゴリズムなどの仕組みが異なる ビットコイン（BTC）はPoW エックスアールピー（XRP）はPoC 【それぞれの違いその3】開発目的が異なる 【それぞれの違いその4】送金スピードなどの性能が異なる 【それぞれの違いその5】コインの発行上限数が異なる 【それぞれの違いその6】マイニングなど入手先が異なる 【それぞれの違いその7】価格が異なる ビットコイン（Bitcoin/BTC）とエックスアールピー（XRP）の値動きは連動している？ 購入するならどちらの暗号資産にすべきなの？ それぞれの暗号資産の違いを把握しておこう ビットコイン（Bitcoin/BTC）の主な特徴は何？ ビットコイン（BTC）の主な特徴には、例えば下記の3つが挙げられます。 Coincheckの無料登録はこちら 1. 時価総額が大きい 1つ目は、時価総額が大きいことです。 ビットコイン（BTC）は、数ある暗号資産のなかでも最大の時価総額を誇る通貨です（2019年1月時点）。 暗号資産は24時間市場で取引されており、価格は常に変動しています。その価格と発行されているすべての通貨量を掛けたものが、時価総額です。 時価総額が大きいということは、取引量が多く、旺盛な需要によって価格も上昇してきたことを意味しています。 2. 最初に登場した暗号資産 2つ目は、最初に世の中に登場した暗号資産だということです。今では暗号資産は、1,000を超える種類が存在しているといわれています。 その通貨のなかでいち早く誕生したビットコイン（BTC）は、暗号資産の元祖です。元祖であることが、ビットコイン（BTC）が有名である理由の1つとなっています。 3. 機能面での問題の指摘 3つ目は、機能面での問題を指摘されていることです。 たとえば、取引履歴を納めるブロックが小さく、取引量が増えた場合に格納しきれるのか、などの懸念があります。 ただし、いくつかの課題は、Segwitやライトニングネットワークなどの新しい技術によって、改良されつつあることも知っておきましょう。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 エックスアールピー（XRP）の主な特徴は何？ エックスアールピー（XRP）は、アルトコインの代表的な存在として知られています。 アルトコインとは アルトコインとは、ビットコイン以外の暗号資産のことです。エックスアールピー（XRP）が考案されたのは2004年にまでさかのぼります。 ただし、実際にコインの発行が行われ配布されたのは、ビットコイン（BTC）誕生の後です。 エックスアールピー（XRP）は、決済や送金を低コストで簡単にできるような環境を作り、市場を活性化させることを目的として開発されました。そのため、決済・送金の機能向上に特化したシステムであることが特徴です。 リップル社が存在 また、通貨を管理するリップル社が存在していることもエックスアールピー（XRP）の特徴でしょう。 暗号資産の多くは、中央管理者が不在という仕組みで動いていますが、エックスアールピー（XRP）は違います。リップル社がエックスアールピー（XRP）を広める活動を積極的に行っていることもあり、世界中の大企業との連携が進んでいることも特徴です。 大手金融機関を含む世界中の企業との提携などを通じて、市場の活性化を実現しようとしています。 詳しくはこちら：エックスアールピー（XRP）の特徴とは？ 【それぞれの違い1】開発者が異なっている ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）のどちらを取引対象とするかを決めるにあたっては、相違点を理解しておくことは必要でしょう。 まず注目しておきたいポイントは、誰が開発したかです。ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）は、考案した人が異なります。 ビットコイン（BTC）はサトシ・ナカモト ビットコイン（BTC）は、サトシ・ナカモトによって考案されました。 サトシ・ナカモトの名前で発表されたビットコイン（BTC）に関する論文が発表されたことにより、ビットコイン（BTC）のシステムを含む、暗号資産がスタートしたのです。 サトシ・ナカモトという名前から、日本人男性を連想する人も多いでしょう。しかし、実は国籍・性別・個人か団体かを含めて一切不明です。また、ビットコイン（BTC）は、不特定多数のシステム参加者が共同でシステムを支える仕組みであり、中央管理者は存在しません。 エックスアールピー（XRP）はRyan Fugger 一方、エックスアールピー（XRP）の送金システムであるRipplepay（Ripple payment protocol、リップルペイメントプロトコル）の考案者は、Ryan Fugger（ライアンフガー）氏です。サトシ・ナカモトとは異なり、表舞台で活躍しています。 エックスアールピー（XRP）は、開発の目的が使い勝手がよい送金システムを世に広めることにあったため、その活動を担う面もありリップル社という管理者が存在しています。この点も、管理者がいないビットコイン（BTC）との相違点です。 【それぞれの違いその2】コンセンサスアルゴリズムなどの仕組みが異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）では、通貨システムとしての仕組みが異なっています。特に大きく異なっている点は、コンセンサスアルゴリズムの違いです。 コンセンサスアルゴリズムとは、取引検証・承認の方法だと理解すればよいでしょう。一定の時間間隔で生成されるブロックに格納される暗号資産の取引履歴は検証と承認を経て、ブロックチェーンにつなげられます。 ブロックチェーンは、各ブロックが時系列に従ってチェーン状に連なったもので、分散型台帳とも呼ばれるものです。 ビットコイン（BTC）はPoW ビットコイン（BTC）のコンセンサスアルゴリズムには、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）が採用されています。 簡単にいえば、計算という手間がかかる検証行為（マイニング）を経たものであるため、正当な取引だと考える方法です。 膨大な量の計算を行わないと解けない計算問題をいち早く解く競争によって、取引の正当性が確保されています。計算には、膨大なマシンパワーが投入されます。 そしてこの検証・承認行為には不特定多数が参加可能です。 詳しくはこちら：暗号資産のPoWとは？仕組みや種類・代表例なども紹介 エックスアールピー（XRP）はPoC 一方、エックスアールピー（XRP）のコンセンサスアルゴリズムは、PoC（Proof of Consensus、プルーフオブコンセンサス）です。 エックスアールピー（XRP）の取引履歴を承認するのは、不特定多数のネットワーク参加者ではなく、リップル社が選出した限られた人になります。つまり、代表者の合意で承認が完了する仕組みです。 PoWのように大量の電気を消費して膨大な計算を行う必要がないため、省エネタイプのアルゴリズムだといえます。 【それぞれの違いその3】開発目的が異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）は、開発の目的も異なります。 サトシ・ナカモトの論文には、中央銀行によって発行量が管理されている円やドルなどの法定通貨に関する欠点を指摘する箇所があります。その欠点とは、金融緩和政策による意図的なインフレ誘導が原因となって生じる貨幣価値の相対的な下落です。 ビットコイン（BTC）は、特定の管理者が存在することによる欠点を回避できる、発行管理者不要の通貨システムを作ることを目的として開発されました。その結果登場したのが、ブロックチェーン技術を使ったデジタル通貨の決済システムです。 エックスアールピー（XRP）は、中央管理者がいることに関しては、そこまで問題視していないことが特徴です。エックスアールピー（XRP）は、低コストで素早く資金移動ができる送金システムを作り上げることを目的として開発されました。 そのため、ビットコイン（BTC）とは違い、中央管理者が存在しています。また、取引検証・承認にはPoCが採用されていることもあり、送金処理完了に必要な時間はビットコイン（BTC）よりも短時間で済むことが特徴です。 【それぞれの違いその4】送金スピードなどの性能が異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）では、性能に大きな違いがあります。例えば、今のところ送金スピードはエックスアールピー（XRP）の方が速くなっています。 ビットコイン（BTC）では、送金処理が行われてから取引検証・承認が行われるまでにかかる標準的な時間は、約10分です。 一方、エックスアールピー（XRP）の送金処理承認完了までの時間は、数秒程度で済みます。速いスピードで処理できることは、送金システムとしての大きなメリットだといえるでしょう。 送金スピードの差は、取引検証・承認のコンセンサスアルゴリズムやブロックスピードなどの違いが大きく影響しています。ビットコインのブロック生成は、約10分間隔で行われ、検証・承認もブロック単位で行われる仕組みです。 約10分で検証が終わるように、計算問題の難易度が自動的に調整されています。難易度が下がると検証が簡単になり、通貨システムの信頼性が下がってしまうため、10分よりも短くすることはできない仕様です。 一方、エックスアールピー（XRP）では、PoCが採用されています。不特定多数の人が検証するのではなく、あらかじめ定めた信頼できる代表者が承認する仕組みであるため、数秒単位で承認を行える仕組みです。 その結果、エックスアールピー（XRP）のほうが1秒あたりの処理件数が多くなります。 【それぞれの違いその5】コインの発行上限数が異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）には、通貨発行量の上限や発行方法にも違いがあります。ビットコイン（BTC）の通貨発行量上限は、2100万BTC（通貨単位）です。 発行量が上限に達すると、それ以上の新規発行は停止されます。一方、エックスアールピー（XRP）の総発行量は1000億XRP（通貨単位）です。 ただし、総発行量の数自体には大きな意味はありません。どちらの通貨も、小数点以下での取引は可能です。重要な点は、法定通貨とは違い、上限が定められていることです。 通貨発行に関しても違いがあります。ビットコイン（BTC）は、取引検証・承認が行われると一定のコインが新規発行される仕組みです。 新規発行量は徐々に減少するため、総発行量は上限に向かって緩やかに近づいていきます。一方、エックスアールピー（XRP）は最初から上限の1000億XRPが発行済みとなっており、新規発行は行われない仕組みです。 【それぞれの違いその6】マイニングなど入手先が異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）は、入手方法にも違いがあります。どちらの暗号資産も、取引所や販売所で購入できる点は同じです。 取引所とは、暗号資産交換業者が設定している取引市場で、投資家同士がオークション方式で取引を行います。取引所で買い注文を入れ、購入希望価格と市場価格が一致すれば取得可能です。 販売所は、業者を相手に取引することになります。業者が提示した価格で購入する仕組みで、即時に簡単に購入できるというメリットがあります。 また、どちらの通貨も、すでに保有している人から受け取る方法でも入手できます。 入手方法に関して異なる点は、マイニングによる新規発行分を報酬として受け取れるかどうかです。計算競争による取引検証行為をマイニングといいます。マイニングは、鉱物採掘を意味する言葉です。 最初に計算問題の正解を得た人が、マイニングの報酬として新規発行された暗号資産を受け取れます。ビットコインは、マイニングに成功すれば取得できますが、エックスアールピー（XRP）はすべての通貨が発行済みであるため、マイニングによって取得できない仕組みです。 【それぞれの違いその7】価格が異なる ビットコイン（BTC）やエックスアールピー（XRP）の価格は、需要と供給によって決まる仕組みです。取引所などで常に取引されているため、価格は変動します。 ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）は、それぞれの価格が異なることも相違点です。2018年12月1日時点では、ビットコイン価格は1BTC（ビーティーシー）あたり約4000ドル、エックスアールピー（XRP）は1XRPあたり約0.35ドルとなっています。 ただし、価格が高いほうが市場からの評価が高いというわけではないことは認識しておきましょう。暗号資産の価値は、時価総額で表されます。 時価総額とは、価格と発行済通貨数量を掛けたものです。そのため、価格の絶対値ではなく、時価総額などにも注目しながら取引を検討した方が良いでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）とエックスアールピー（XRP）の値動きは連動している？ また、暗号資産取引を行う場合は、価格の変動に注目することが重要です。値動きの激しさや、値動きの方向を見定めて取引することによって、損失を最小化して利益を出すことが可能になります。 暗号資産の値動きを分析する場合は、ビットコイン（BTC）の値動きに注目することもポイントです。ビットコイン（BTC）の取引量は多く、暗号資産の全取引量に対してかなりの割合を占めています。 ビットコイン（BTC）と法定通貨による売買取引だけでなく、ビットコイン以外のアルトコインとの売買取引にも決済通貨として使われます。ビットコイン（BTC）は、法定通貨におけるドルのように、暗号資産における基軸通貨としての役割も果たしているのです。 そのため、ビットコイン価格が上昇するとアルトコイン価格も上昇し、ビットコイン価格が下落するとアルトコイン価格も下がる傾向があります。ビットコイン価格は、ほかの暗号資産にも影響を与えるのです。 そのためアルトコインの1つであるエックスアールピー（XRP）も、ビットコイン価格の影響を少なからず受けます。ただし、完全に連動しているわけではないことも認識しておきましょう。 購入するならどちらの暗号資産にすべきなの？ ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）の両方に興味がある人は、どちらを取引対象とするか悩むでしょう。取引対象を決める場合に注目すべきポイントとして、例えば下記の2つが挙げられます。 1つ目は、ビットコイン（BTC）の開発の進捗度とアップデートの状況です。 ビットコインシステムは、有志の開発者によって改良が加えられています。改良がうまくいけばビットコインの評価が高まり、価格が上昇する可能性があります。 また、ビットコイン（BTC）に関しては、ビットコインETFの動向などに関しても着目しておくと良いでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら 2つ目は、リップル社が推進している大手金融機関や企業との連携が、さらに進むかどうかです。世界中の企業との提携がさらに広がれば、将来の価格上昇も見込めるかもしれません。 どちらの通貨に投資するのがよいかは、一概には決めることは難しいといえます。それぞれの通貨の最新情報を収集して開発や提携の状況を見極めたうえで、自ら判断することが大切です。 エックスアールピー（XRP）の口座開設・購入方法までの流れはこちら Coincheckの無料登録はこちら それぞれの暗号資産の違いを把握しておこう ビットコイン（BTC）は元祖暗号資産とも呼ばれ、取引量が多く人気がある通貨です。また、エックスアールピー（XRP）も送金スピードが速いという特徴を活かして、金融機関や企業との連携を進めており、将来性があるといわれています。 ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）のどちらを購入するかの判断に迷っている場合は、それぞれの通貨の特徴を把握し、違いを認識することが重要です。その上で両方に分散投資を行うという判断をするのも良いでしょう。 何れにせよ、常に両方の通貨に関する最新情報やニュースなどを、定期的にチェックしておくことが大切です。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck