仮想通貨の使い道8選!通貨別に投資以外の具体的な使い方を徹底解説

「仮想通貨の使い道ってどのようなものがあるの?」
「日本円みたいに仮想通貨を使うことは可能なの?」
「仮想通貨ごとに使い道は異なるの?」

など、あなたは今、仮想通貨の使い道について詳しく知りたいと思っていませんか?

「仮想通貨=投資、投機」というイメージを持っている人も多いかもしれませんが、実は、仮想通貨は投資だけでなく、下記のような使い道もあります。

  • 送金手段
  • 決済手段
  • 公共料金の支払い手段
  • 寄付手段
  • プラットフォーム
  • 資金調達
  • 投資対象
  • 代替通貨(海外)

本記事では、仮想通貨の上記使い道について、具体例も含めて徹底解説していきます。読み進めていくと「こんな使い方もあるの?」「この店舗でも使えるの?」と新たな驚きを得られることでしょう。

ただ、「仮想通貨の使い道」と一口で言っても、仮想通貨の種類ごとに使い道は異なります。

そのため、Coincheck(コインチェック)で扱いのある12の仮想通貨を中心として、「使い道」ごとに該当する代表的な通貨を提示しています。※2020年3月現在

本記事を読めば、「どの仮想通貨にどのような使い道があるか」を深く理解できるだけでなく、仮想通貨の価値や将来性を判断するための情報も得られることでしょう!

日本国内における仮想通貨の使い道を徹底解説

仮想通貨の使い道

すでに実用化されている、もしくは実用化への着手がされている現段階での仮想通貨の使い道について徹底解説していきます。日本国内においては、主に下記の7つの使い道があります。

  • 『送金手段』
  • 『決済手段』
  • 『公共料金の支払い手段』
  • 『寄付手段』
  • 『資金調達手段』
  • 『プラットフォーム』
  • 『投資対象』

一般的に知られている「投資」としての使い道も含めて、ひとつひとつ具体的に解説していきます。

使い道①『送金手段』として

現在のところ1番期待されている仮想通貨の使い道としては、『送金手段』としての使い道が挙げられます。

例えば、ビットコイン(BTC)は、相手のビットコインアドレスを指定するだけで、金融機関を通さず個人間での送金が可能です。

ビットコインアドレスが銀行口座のような役割を果たし、基本的に取引所からでもウォレットからでも手軽に送金できます。

また、単に「仮想通貨も法定通貨のように送金が可能」というだけではなく、特に海外送金においては、銀行などの金融機関から法定通貨を送金する場合と比べて多くのメリットがあると言われています。

ビットコイン送金の具体的なメリットは、手続きが簡単で送金スピードが速く、かつ手数料が安いというところです。

<金融機関からの送金とビットコイン送金の比較>

金融機関からの送金 ビットコイン(BTC)の送金
手続き 煩雑で複雑な手続きが必須(いくつかの銀行を経由するため) ビットコインアドレスと送金量を指定するだけ
送金スピード 数日、もしくは数週間かかる 十分〜程度
手数料 数百円〜千円程度 数十円前後

※送金する国や状況によって時間や手数料は上下します

また、ビットコイン以外のXRP(リップル)やネム(XEM)などの仮想通貨においても、送金手段としての使い道が期待されています。

特にXRP(リップル)は国際送金を3.3秒で完了させ、手数料もほぼ0円で行える、送金に特化した仮想通貨です。

参考:How XRP Stacks Up Against Other Digital Assets

本格的な実用化はこれからですが、日本の大手銀行もXRP活用プロジェクトに参加しているなど、既存の送金システムを覆す役割を果たすことが期待されています。

このように、仮想通貨は送金手段としてすでに利用されているだけでなく、さらなる普及が見込まれているのです。

<送金ができる代表的な仮想通貨>

  • ビットコイン(BTC)
  • XRP(リップル)
  • ステラルーメン(XLM)
  • ネム(XEM)

使い道②買い物やサービスの『決済手段』として

仮想通貨は、買い物やサービスの『決済手段』としての使い道があります。

2017年4月1日施行の「改正資金決済法」において、仮想通貨は正式な決済手段として法的に認められました。

現在は、電子マネーやクレジットカードでの決済と同じように、多くの実店舗やネットショップで仮想通貨による決済ができるようになっています。

例えば、ビットコイン(BTC)は、下記のような実店舗で決済手段として使うことが可能です。

ビットコインで決済できる主な店舗※2020年3月時点 詳細
ビックカメラ 注文金額が10万円まで、全店舗でビットコインでの決済が可能
HIS 都内9拠点33店舗でビットコイン決済を導入
メガネスーパー 全店舗でビットコイン決済を導入

「ビットコインでの決済手続きは難しいのでは?」と不安に感じる人もいるかもしれませんが、取引所のアプリもしくはウォレットを利用して簡単に行うことができます。

また、上記以外にもレストランや居酒屋、歯科医院やブティックなど東京を中心に、ビットコイン決済可能な実店舗は増えてきています。

仮想通貨における決済は、店舗や経営者側にとっては、手数料が安く済むことや入金が素早くされるといったメリットがあります。

クレジットカード決済における手数料5%程度と比べて、仮想通貨決済における手数料は1%程度で済みます。

また、クレジットカード決済による店舗への入金が1ヶ月程度かかるのと比べて、仮想通貨決済による入金は即日と言われています。

また、利用者側にとっても、為替手数料を気にせず世界中のオンラインサイトなどで決済ができるといったメリットがあります。

このように、経営者側にとっても利用者側にとってもメリットが大きいため、今後は、仮想通貨で決済ができる場所がさらに増えていくことが期待されます。

<決済ができる代表的な仮想通貨>

  • ビットコイン(BTC)
  • ネム(XEM)
  • ライトコイン(LTC)
  • ビットコインキャッシュ(BCH)
  • モナコイン(MONA)

使い道③『公共料金の支払い手段』として

コインチェックでんき
仮想通貨は、『公共料金の支払い手段』としての使い道があります。

例えば、Coincheck(コインチェック)では、「Coincheckでんき 」というサービスを開始していて、ビットコイン(BTC)で電気代を支払うことが可能です。
ビットコインで決済する場合に既存の電気サービスと比べて1〜7%割引されるプランだけでなく、電気代金の1〜7%をビットコインとして貯められるプランも用意されています。

さらに、2019年10月4日からは「Coincheckガス」というサービスを新たに提供し始め、ガス料金においてもビットコインでの支払いが可能になりました。

ビットコインで決済する場合に、使用料金が3%割引されるプランや、ガス料金の3%がビットコインで貯められるプランが用意されています。

※株式会社イーネットワークシステムズ(ENS)と丸紅グループの電力会社「丸紅新電力」が提携し、電気を供給しております。 参考:三ッ輪産業株式会社

<公共料金の支払いができる代表的な仮想通貨>

  • ビットコイン(BTC)

公共料金の支払いサービスの詳細は以下をご覧ください。

使い道④『寄付手段』として

仮想通貨には、『寄付手段』としての使い道があります。

仮想通貨での寄付は、ブロックチェーンの性質上「誰から誰へ寄付したか」が一目瞭然で寄付の透明性が高く、法定通貨による寄付と比べて手数料が安いといったメリットがあります。

これまで、法定通貨による寄付には下記のような問題がありました。

  • 寄付の使い道が不透明で、本当に必要な人に寄付が届いているのか分からない
  • 少額の寄付金では手数料の方が高くついてしまうために、手軽に寄付できない

仮想通貨による寄付は、これらの問題を解決できるため、本格的な実用化が期待されているのです。

現在のところは、NPO法人や赤十字などでビットコイン(BTC)での寄付を受け付けている事例があります。

<寄付ができる代表的な仮想通貨>

  • ビットコイン(BTC)

使い道⑤『資金調達手段(ICO)』として

ICOについて

仮想通貨には、『資金調達手段』としての使い道があります。

例えば、企業が資金調達をしたい時に独自の「トークン」を発行し、投資家がイーサリアム(ETH)などの仮想通貨で「トークン」を購入するICOと呼ばれる資金調達方法があります。

投資家は、トークンを持っていることで企業が提供するサービスを受けられたり、のちに売買することで利益を得られたりします。

ICOを行うことで企業は資金調達を迅速に行えて、プロジェクトや新しい技術の開発につなげられ、投資家は企業を応援しながら利益を得られるメリットがあります。

ただし、ICOは、価値のないトークンを発行して仮想通貨を集めるなど、詐欺に近い形で使われることもあるので注意が必要です。

金融庁からもガイドラインを出して注意を呼びかけるなど、投資家を守るためのICOにかかわる環境整備が進められているところです。

<資金調達手段として使われる代表的な仮想通貨>

  • ビットコイン(BTC)
  • イーサリアム(ETH)
  • ネム(XEM)

使い道⑥アプリ開発などの『プラットフォーム』として

ここまで紹介してきた「送金」や「決済」といった法定通貨のような使い道とは大きく異なりますが、仮想通貨には、アプリケーションの基盤などになる『プラットフォーム』としての使い道があります。

少し想像しにくいかもしれませんが、仮想通貨には新しい技術が搭載されているので、その技術を応用してゲームアプリや便利なシステムを作ることが可能なのです。

『プラットフォーム』として利用できる仮想通貨の代表としてはイーサリアム(ETH)が挙げられ、イーサリアムは、すでに取引所やゲームの根幹のシステムとして使われています。

イーサリアム以外の仮想通貨も、下記一覧表のようにプラットフォームとしての使い道があります。

仮想通貨 プラットフォームとしての主な使い道
イーサリアム(ETH) アプリケーションの基盤になる仮想通貨。契約内容記録や自動実行が可能なスマートコントラクトという技術が注目されている。すでにゲームアプリや分散型取引所での活用事例がある。
イーサリアムクラシック(ETC) アプリケーションの基盤になる仮想通貨。IoT分野への活用が期待されている。
リスク(LSK) アプリケーションの基盤になる仮想通貨。本格的な実用化はこれから。
ファクトム(FCT) 証券や貸付記録などの個人情報を安全に管理するために開発。医療分野での応用や住宅ローンデータの管理に利用するためのプロジェクトが進行中。
ネム(XEM) 新たな経済圏を作ることを目的に開発。日本では電力取引プラットフォームにネムのブロックチェーンが利用されている。また、医療分野での応用プロジェクトなども進行中。

プラットフォームとして利用できる仮想通貨は機能が多様で、ビジネスへの活用だけでなく、行政サービスや人道支援の場での活用も期待されています。

<プラットフォームとして使われる代表的な仮想通貨>

  • イーサリアム(ETH)
  • イーサリアムクラシック(ETC)
  • リスク(LSK)
  • ファクトム(FCT)
  • ネム(XEM)

使い道⑦『投資対象』として

最後に、一般的に知られている『投資対象』としての使い道があります。

投資もしくは投機対象としての側面が、多くの人が認識している主な仮想通貨の使い道と言えます。

2017年末の「仮想通貨バブル」と呼ばれる時期に仮想通貨で大きく利益を得た人が現れ、「億り人」と呼ばれていたことも、まだ記憶に新しいのではないでしょうか?

株や不動産と同じように、仮想通貨を価格が安いうちに購入しておき、将来的に価格が何倍にもなれば大きな利益を得ることができます。

ビットコインを例に例えると、2020年2月現在においては、2017年末のバブルほどは上昇していませんが、ビットコインの将来性に期待する声もあります。

ただ、現在のところ仮想通貨は2,000種類以上存在すると言われていて、どの仮想通貨の価格が上昇するかを事前に予測するのは非常に難しいです。将来的に価値がなくなってしまう仮想通貨も中にはあるでしょう。

そのため、仮想通貨を投資対象として保有していても、利益が得られないことや大きく損をするリスクがあるということは覚えておいてください。

<投資対象として使われる代表的な仮想通貨>

  • 全仮想通貨

使い道⑧海外では代替通貨として使われることも

海外では代替通貨として使われることも
海外では『代替通貨』としての使い道もあります。

例えば、ベネズエラでは政府主導で仮想通貨「ペトロ」が発行されました。

アメリカの経済制裁などによって、深刻な経済危機に陥っていたベネズエラの再建のために発行された仮想通貨が「ペトロ」です。

様々な問題はありますが、現在もベネズエラ政府主導により、年金やボーナスを仮想通貨「ペトロ 」で支払うといった政策が取られるなど、自国の法定通貨の代わりのように使われているようです。

ベネズエラ政府の事例は特殊で、現在のところ仮想通貨が『代替通貨』として使われることはほとんどありません。

ただ、今後実用化が進めば、仮想通貨を『代替通貨』として使う国も増えてくるかもしれません。

【一覧表】仮想通貨の使い道まとめ

仮想通貨の使い道まとめ
仮想通貨の使い道と該当する代表的な仮想通貨を一覧表にまとめました。

仮想通貨の使い道 代表的な仮想通貨(コインチェックでの取り扱いあり)
送金手段 ・ビットコイン(BTC)・XRP(リップル)・ステラルーメン(XLM)・ネム(XEM)
決済手段 ・ビットコイン(BTC)・ネム(XEM)・ライトコイン(LTC)・ビットコインキャッシュ(BCH)・モナコイン(MONA)
公共料金の支払い ・ビットコイン(BTC)
寄付手段 ・ビットコイン(BTC)
プラットフォーム ・イーサリアム(ETH)・イーサリアムクラシック(ETC)・リスク(LSK)・ファクトム(FCT)・ネム(XEM)
資金調達手段 ・ビットコイン(BTC)・イーサリアム(ETH)・ネム(XEM)
投資対象 全仮想通貨

今後、仮想通貨の開発が進んでいく中で、さらに多くの用途で使われるようになることが予測されています。

代替通貨としての使い道もある仮想通貨

すでに実用化されている、もしくは実用化への着手が進行している現段階での仮想通貨の使い道について徹底解説しました。

日本国内においては、下記の7つの使い道があります。

  • 『送金手段』
  • 『決済手段』
  • 『公共料金の支払い手段』
  • 『寄付手段』
  • 『資金調達手段』
  • 『プラットフォーム』
  • 『投資対象』

また、海外では法定通貨の代わりである「代替通貨」として仮想通貨が用いられているところもあります。

本記事を読めば、仮想通貨の使い道について深く理解でき、さらに、仮想通貨の価値や将来性の判断材料としても役立つ情報を得られるでしょう。

また、Coincheckでは、投資目的以外にも公共料金の支払い手段としてビットコインを使えるので、気になる方は是非チェックしてみてください。