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イーサリアム(ETH)とは何か?

イーサリアム(ETH)は、ビットコイン(BTC)に次ぐコインとして世界中で広く取引されています。

ユニークな特徴を持つことから人気が高く、仮想通貨のひとつとして広く認知されていますが、意外とその真の姿はあまり知られていないようです。そこでイーサリアム(ETH)の成り立ちからご紹介します。

ビットコイン(BTC)に迫るイーサリアム(ETH)の時価総額

イーサリアム(ETH)が誕生したのは、2015年7月です。その後、またたく間に世界中で人気を集め、ほとんどの販売所・取引所で扱われるメジャーなコインとなりました。

ただし、厳密にはイーサリアム(ETH)は仮想通貨そのものではありません。ブロックチェーンに「スマートコントラクト」という機能を組み込んだ、分散管理型のプラットフォームなのです。

それまでのブロックチェーンは、情報を収めておく鍵のついたブロックが鎖でつながったものでした。ところが、イーサリアム(ETH)では、そのブロックの中に情報だけでなく、アプリケーションを収めておくことができるようにしました。

そして、特定の条件をクリアした場合に、そのアプリケーションを自動的に作動させることができるのです。

このような環境を提供するプラットフォームがイーサリアム(ETH)であり、その環境下で使われる暗号通貨が「Ether(イーサ)」という仮想通貨なのです。ただし、現在ではイーサリアム(ETH)という名称が仮想通貨そのものを指す言葉として定着しています。

イーサリアム(ETH)では、ブロックチェーンに契約情報を書き込むスマートコントラクトによって、取引の経緯などの詳細な内容を記録することができます。この機能を持ったことによって、イーサリアム(ETH)は異色の通貨として注目を浴びることになったのです。

発行上限のない仮想通貨「Ether(イーサ)」

イーサリアム(ETH)
仮想通貨の多くは、その発行上限枚数が決められています。

例えば、ビットコイン(BTC)は2,100万BTC、ビットコインキャッシュ(BCH)も同じく2,100万BCH。ライトコイン(LTC)は4倍の8,400万LTCです。リップル(XRP)は1,000億XRPと、ほかに比べると桁違いの規模を設定していますが、すでに予定枚数すべてが発行済みであり、これ以上発行されることはありません。

通貨の発行上限が決められていると、やがてその通貨の希少性が高まり、それとともに時価が上がっていく可能性があります。

これに対して、イーサリアム(ETH)は2018年8月現在の発行枚数が約1億ETH。マイニングによって新規発行されていますが、発行上限は定められていません。2018年4月1日に開発者であるVitalik Buterinが発行上限の設定を提案する発言を行い、大きな議論を巻き起こしましたが、これはエイプリルフールのジョークだったようです。

しかしその後、Vitalik Buterinは「発行上限の設定が必要かどうかは参加者の要望次第であり、上限設定を検討する価値はある」という趣旨の発言を残しています。今すぐにということはないにしても、今後発行上限が設定される可能性はゼロではない、というわけです。

イーサリアム(ETH)のメリットとは?3つの利点


イーサリアム(ETH)は、アルトコインの中では抜群の人気を誇り、時価総額もビットコイン(BTC)に次ぐ2位につけています(2018年10月現在)。

そこで、イーサリアム(ETH)の持つ優れた3つのメリット(送金の速さ・発行上限・信頼性)についてご説明します。

1. 短時間で送金を完了できる

仮想通貨では、ひとつの取引を完了させるためには、取引の内容が承認されなくてはなりません。

その承認作業がマイニングですが、ビットコイン(BTC)では「10分に1回」の頻度で行われるのに対して、イーサリアム(ETH)では「15秒に1回」です。そのため、スピーディーな決済が可能になります。

2. 発行上限・半減期がない

イーサリアム(ETH)には発行上限がありません。また、ビットコイン(BTC)のように、発行枚数が増えるに従って供給量が減らされていく「半減期」というものもありません。

そのため、ビットコイン(BTC)よりは安定した価格を維持しやすいというメリットがあります。

3. 信頼性の高いシステム

仮想通貨に使われているブロックチェーンの技術は、データの改ざんに強く、元々信頼性が高いものです。それに、スマートコントラクトの技術を組み合わせることで、より強固なシステムとして運用することができます。

運用上のセキュリティホールが狙われることはあっても、イーサリアム(ETH)のシステムそのものがハッキングされる可能性は低いと言って良いです。

イーサリアム(ETH)のデメリットとは?2つの欠点

イーサリアム(ETH)
このように多くのメリットを持つイーサリアム(ETH)ですが、ほかのコインと同じようにデメリットも持ち合わせています。

そこで、イーサリアム(ETH)が持つ2つのデメリット(スケーラビリティの問題・スマートコントラクトの弊害)について、ご説明します。

1. ユーザー増加によるスケーラビリティ問題

イーサリアム(ETH)のメリットでもご説明したように、イーサリアム(ETH)は取引の承認を短時間で済ませることができます。

しかし、ブロックチェーンの1ブロックを15秒ほどで処理できるとしても、その数が増えれば、やはり承認には時間がかかるようになります。

しかも、イーサリアム(ETH)は取引情報だけでなく、ブロックの中にスマートコントラクトを実行するプログラムまで書き込むことになりますから、必然的に情報量が多くなり、結果として取引スピードが低下してしまうのです。

こうした問題はイーサリアム(ETH)が広く使われるほどに深刻化し、表面化しています。解決するにはネットワークの処理速度、つまりはブロック生成速度を高めるほかなく、そのための対策が検討・検証されています。

2. イーサリアム(ETH)の機能ゆえの弱点

ブロックチェーンはハッキングに強く、データの改ざんができません。また、スマートコントラクトによって、そのセキュリティは一層堅固になりました。

しかし、それらは逆に、イーサリアム(ETH)に仕込まれたプログラムなり情報なりのどこかに間違いがあったとしたら、それに対処するのが非常に難しいということにもなります。

例えば、過去にイーサリアム(ETH)は運用上の不備を狙われ、360万ETHを盗まれるという事件を経験しました。このとき、事態にどのように対処するかの議論が盛んに行われましたが、運営グループは時計の針を逆回りさせ、盗難事件を含めたそれ以降の取引データをすべて「なかったことにする」という決断をしました。

こうした処置を取らざるをえなかったのは、イーサリアム(ETH)の「改ざんに対する強度が高い」という特徴ゆえでしょう。強硬手段ともいえるこの対処をめぐり、イーサリアム(ETH)のコミュニティは賛否両論に沸き返って分裂し、結果として「イーサリアムクラシック(ETC)」という分裂したコインを生む結果となりました。

ですから今後も、もし同じような事件が起こった際、あるいはバグや情報の誤記が起こったときには、同じような事態に発展し、混乱を引き起こしてしまう可能性がまったくないとはいえません。

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イーサリアム(ETH)の特徴、スマートコントラクトとは?


続いて、イーサリアム(ETH)の特徴的な機能であるスマートコントラクトのしくみについて、仮想通貨の初心者にもわかりやすく、詳しくご紹介します。

「イーサリアム(ETH)」は仮想通貨ではない!?

イーサリアム(ETH)というのは、仮想通貨の名称ではありません。特徴的なサービスである「スマートコントラクト」を提供するためのプラットフォームの名前です。

そして、そのシステムを運用していくために必要な作業を行う報酬(マイニング報酬)として、仮想通貨「Ether(イーサ)」があるというわけです。

「プラットフォーム」の位置付けが、少々わかりにくいかもしれませんので、もう少し詳しくご説明しましょう。例えば、あらゆるものが売り物としてそろえられている通販サイトがあります。これは、商品を売って代価を受領するためのしくみ、つまりプラットフォームです。そこに、さまざまな業種の店舗が出店して、食品やアパレル、本やDVDを販売しています。

イーサリアム(ETH)も同様で、ブロックチェーン技術によって改ざんを防ぎつつ、情報を保存するという環境を提供するプラットフォームです。特徴的なのは、そこに「スマートコントラクト」という機能を実装しているということです。

このスマートコントラクトこそがイーサリアム(ETH)の評価を高め、ビットコイン(BTC)に次ぐポジションを得ることができた最大の要因でもあるのです。

スマートコントラクトとは何か?

仮想通貨で使われるブロックチェーンは、いくつかの取引情報を書き込んだブロックをひと連なりのチェーンとして連鎖させていくしくみです。通常は「いつ、誰が、誰にいくら送金した」というような取引情報がブロックに収められます。

イーサリアム(ETH)では、そこにプログラムを書き込むことができ、それを使って「ある条件を満たしたときに自動的に処理を行う」ということが可能になります。

例えば、ある店舗で「お買い上げ3回目以降のお客様は5%引き」というルールを設定したとしましょう。実店舗であれば来店ポイントカードを使い、スタッフにも周知しておけば、対応は難しくないでしょう。しかし、ネット店舗では、注文を取りまとめる度に過去の購入履歴をチェックするなど、結構な手間がかかります。

イーサリアム(ETH)では、あらかじめ「3回以上の購入」という前提条件と「5%引き」という処理作業をプログラムにして組み込んでおけば、条件を満たした場合のみ5%引きの処理を自動で行ってくれます。

人の手と目で履歴をチェックする必要はありませんし、ポイントカードを取り出すまでもなく、「レジに進む」ボタンを押した瞬間に5%引きの価格が提示され、代金が回収されます。そうした自動処理を可能にするのが、スマートコントラクトなのです。

イーサリアム(ETH)のしくみと開発言語「Solidity」とは?

イーサリアム(ETH)
イーサリアム(ETH)のしくみは、エンジニアグループ「ETH DEV」が独自のプログラミング言語「ソリディティー」を使用して開発されています。ここからは、イーサリアム(ETH)の特徴や機能について詳しく説明します。

管理者が存在しないプラットフォームを提供

イーサリアム(ETH)は、「非中央集権型」「分散型アプリケーションのプラットフォーム」として登場しました。ほかの仮想通貨と同じように、イーサリアム(ETH)を利用する世界中の端末同士がP2Pによってつながり、そのネットワークの中で分散してブロックチェーンの情報が共有・保存されています。

また、イーサリアム(ETH)ではブロックの中に情報だけでなく、アプリケーションを組み込むことによって、あらかじめ設定しておいた条件がそろったとき、自動的にプログラムが作動するしくみを持っています。

例えば、「毎月27日にクレジットカードの使用分を口座から引き落とす」「月末には住宅ローンの返済額を送金する」というようなお金のやりとりがあります。従来なら、こうした取引は銀行が管理していますが、イーサリアム(ETH)では誰かが管理しなくても、マイニングで取引が承認されれば、プログラムによって自動的に実行されます。

このしくみによって、管理者がいなくてもサービスが勝手に動き、実行されるというしくみができました。誰の管理も受けず、管理する必要もない分散型アプリケーションのプラットフォームが、イーサリアム(ETH)の最大の特徴です。

開発者チーム「ETH DEV」による開発

イーサリアム(ETH)は、創始者であるVitalik Buterinを中心としたエンジニアグループ「ETH DEV」によって開発されました。このグループは現在でも活発に活動を続け、機能のブラッシュアップやメンテナンスを行っています。

また、イーサリアム(ETH)では、開発に貢献した者に報酬を出すしくみを採用しています。これによってETH DEV以外にも、世界各国で非常に多くのエンジニアが開発に携わることになりました。これも優れたしくみのひとつといえます。

イーサリアム(ETH)はその存在が発表された当初から、4段階のフェーズを踏んで開発していくことが決められていました。

<イーサリアム(ETH)の開発フェーズ>

  • 第1段階:「フロンティア(Frontier)」 基本機能の導入、バグ修正
  • 第2段階:「ホームステッド(Homestead)」 プラットフォームとしての機能を実装
  • 第3段階:「メトロポリス(Metropolis)」 セキュリティの強化、スマートコントラクトの簡易化、マイニングの方法変更
  • 第4段階:「セレニティ(Serenity)」 PoW(プルーフ・オブ・ワーク)からPoS(プルーフ・オブ・ステーク)へ移行予定

これまでにこのような更新作業が行われ、2018年8月の時点では「メトロポリス」の前半部分をクリアしています。第4段階の「セレニティ」に到達するまでには、まだしばらく時間がかかりそうです。

独自のプログラミング言語「Solidity(ソリディティ)」

「Solidity(ソリディティ)」はイーサリアム(ETH)上で作動するスマートコントラクトを実装するための開発言語です。

スマートコントラクトを動かすためには、「コントラクトコード」を実行する必要があります。このコードそのものは機械語に近く、コンピュータであればすぐに理解し実行できるのですが、記述されたコードを見ただけでは何が書かれているのか、人間にはすぐに理解はできません。

そこでソリディティが用いられます。ソリディティは、私たちが使う言語に近い「高級言語」で、何が記述されているかがわかりやすく、書きやすい上にミスやエラーを見つけやすいという利点があります。

このソリディティでコードを書き、出来上がったところでコントラクトコードに翻訳すれば、開発作業がスムーズになるというわけです。

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イーサリアム(ETH)の歴史と「The DAO」事件について

事件
イーサリアム(ETH)は、Vitalik Buterinにより2015年に生みだされた仮想通貨ですが、その誕生以前から現在まで、「The DAO」事件を代表として、数多くの出来事が起こってきました。

ここからは、そんなイーサリアム(ETH)の歴史や事件についてご紹介します。

天才青年が生み出したイーサリアム(ETH)

イーサリアム(ETH)は、2015年に生まれた仮想通貨です。まだ、歴史が浅いように思われますが、誕生以前から誕生後、そして現在まで、イーサリアム(ETH)をめぐっては数多くの出来事が起こってきました。そこで、イーサリアム(ETH)の登場から現在までの歴史を見ていきます。

イーサリアム(ETH)の生みの親であるVitalik Buterinは、仮想通貨の世界に没頭し研究を重ねた結果、当時のブロックチェーンでは決済以外の用途に使うには十分でない、ということに気付きました。そして、「あらゆる用途に使えるブロックチェーンのプラットフォーム」というアイディアに行き着きます。

彼はこの考えをまとめ、半年ほどかけて作った「Ethereum Whitepaper」をウェブにアップします。当時、Vitalik Buterinは弱冠19歳で、アプリケーション開発のための言語を用いた新たなプラットフォームの開発をホワイトペーパーで提案したのです。それを基にして、資金をイーサリアム(ETH)のプレセールによって募ったところ、日本円で16億円弱もの資金がビットコイン(BTC)で集まりました。

やがてイーサリアム(ETH)が動き出し、2015年7月に公開、ほどなく日本でも取引が開始されました。

分裂の引き金となった「The DAO」事件

イーサリアム(ETH)はその機能と将来性から高い人気を集めましたが、それだけにハッキング集団に狙われる危険も高かったようです。2016年6月には、「The DAO」事件が起こります。これは、イーサリアム(ETH)にとって大きな出来事でしたので、事のあらましを簡単にご説明します。

当時、The DAOという、イーサリアム(ETH)のスマートコントラクトを利用した投資ファンドプロジェクトがドイツのスタートアップ企業によって運営されていました。ところが、運営システムの脆弱性を突かれ、360万ETH(約50億円相当)のイーサリアム(ETH)が盗まれてしまったのです。

この事件への対処をめぐり、イーサリアム(ETH)コミュニティでは多くの議論が交わされました。そして最終的に選択されたのが、「ブロックチェーンを巻き戻し、事件発生直前の状態に戻す」ということでした。つまり、事件以降のすべての取引を、盗難のことも含めてすべて「なかったことにする」というものです。

この処置で、盗難による被害そのものを消し去ることができましたが、管理者がイーサリアム(ETH)ユーザーの取引に干渉したという事実を残すことにもなりました。そのため、コミュニティ内での対立が起こり、ついにはコインの分裂であるハードフォークにより、イーサリアムクラシック(ETC)の誕生へとつながっていきます。

今後の成長と可能性が期待されるイーサリアム(ETH)

The DAO事件はショッキングな出来事でしたが、その原因は運営システムの脆弱性であり、決してイーサリアム(ETH)そのものに問題があったわけではありません。そのためイーサリアム(ETH)はその後も安定した人気を保ち、今もアルトコインの中でトップの時価総額を維持しています。

2017年2月には、イーサリアム(ETH)企業連合が設立されました。ここには、IT系や金融系など数多くの世界的大企業が参加しています。日本企業でも、大手グローバル自動車メーカー、大手金融持株会社、大手データ通信企業など、誰もが知っている企業が名を連ねています。ブロックチェーンとイーサリアム(ETH)を各企業におけるサービスに役立てるべく、開発に取り組んでいます。

イーサリアム(ETH)が提供するプラットフォームは、ビジネスの世界でもその将来性が大いに期待されているのです。

イーサリアム(ETH)の「ホワイトペーパー」の解説


イーサリアム(ETH)の創始者であるVitalik Buterin が、2013年に発表したホワイトペーパー。この文書の中には、イーサリアム(ETH)についてだけでなく、仮想通貨やブロックチェーンについての理想が語られています。

現状を分析しイーサリアム(ETH)を支持する提案書

イーサリアム(ETH)の話題で「ホワイトペーパー」といえば、創始者であるVitalik Buterinが2013年に投稿した「Ethereum Whitepaper」を指します。Vitalik Buterinはこの文書の中で、イーサリアム(ETH)の最初のアイディアを披露しています。

一般にいうホワイトペーパーとは直訳すると「白書」ですが、ここでは少々意味合いが異なります。

日本語の白書は政府や官公庁などが編集・発行するもので、政策の実施による現状の分析報告を中心とした刊行物です。防衛白書、経済白書など、耳にしたことがあるのではないでしょうか。

しかし、近年ではマーケティング用語として使われることも多くなり、市場の現状やテクノロジーの動向などを分析した上で、特定の技術やサービスの長所やメリットをアピールする書類という意味合いにシフトしつつあります。

Vitalik Buterinが投稿したホワイトペーパーも、こうした内容のものでした。ブロックチェーンを決済だけに使うのではなく、そのほかの用途にも応用できるようにするにはスマートコントラクトのしくみが必要であり、それをプログラムとして組み込むことができるプラットフォーム、つまりイーサリアム(ETH)が必要なのだと訴えています。

ホワイトペーパーはイーサリアム(ETH)の初期設計図

このホワイトペーパーの中で、Vitalik Buterinはイーサリアム(ETH)のあるべき姿とその用途について、実に幅広く検証し、提案しています。

当時すでに稼働していたビットコイン(BTC)を例にとり、マイニングのアルゴリズム、悪意ある攻撃を受ける可能性とその手口、書き込まれた情報の真正性を担保するしくみ、そしてブロックチェーンの技術を利用したいくつかのアプリケーションを挙げ、その機能とともに問題点を指摘しながら、イーサリアム(ETH)が提供する環境についてのメリットをアピールしています。

イーサリアム(ETH)のマイニングの方法とは?

ビットコイン(BTC)
イーサリアム(ETH)では、マイニングによって仮想通貨の取引内容の承認とともに、スマートコントラクトの実行も行われます。PoWとPoSの違いやキャスパーなど、イーサリアムのマイニングの方法や用語についてご説明します。

PoWとPoSの違いとは?

仮想通貨は、取引内容を承認する際に膨大な計算をこなさなくてはなりません。それがマイニングです。イーサリアム(ETH)では、マイニングによって取引の承認とともにスマートコントラクトの実行も行われますから、マイニングは非常に重要な作業です。

マイニング作業は、世界中の「マイナー(採掘者)」と呼ばれる人々によって行われています。しかし1つの取引について2人以上のマイナーが承認してしまうと、記録が二重三重に残ることになってしまいます。

そのため、すべての取引について、承認できるマイナーはただ1人で、その人物にマイニング報酬が支払われます。では、どうやってその1人を決めるのでしょうか?その方法がコンセンサスアルゴリズム(合意方法)であり、今のところ「PoW」と「PoS」の2つが存在します。

PoWは「Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)」の略で、その取引を承認するために最も多くの仕事をした者(投入された計算量)を選ぶ方法です。一方のPoSは、「Proof of Stake (プルーフ・オブ・ステーク)」の略で、コインを多く保有していると証明できる者(コインの保有量と保有期間を掛けた保有率の高さ)を優先する方法です。

それぞれに一長一短はあるものの、多くのコインではPoSが採用されています。それは、PoWのデメリットに由来しています。膨大な計算には電気代がかかるため個人がマイニングに参加できないことや、大規模なマイニング専門集団が中央集権化するリスクが懸念されているからです。

イーサリアム(ETH)では2018年8月現在、PoWが採用されていますが、PoSに移行することがすでにアナウンスされており、Vitalik Buterin自身は「3年から5年かけて移行する」と発言しています。

最終的なPoSアルゴリズム「Casper(キャスパー)」

遠からずイーサリアム(ETH)に実装されるPoSアルゴリズムは「Casper(キャスパー)」の名で呼ばれています。もちろん、単純なPoSではなく、これまでの課題や問題を解決するべく開発された、独自のものに仕上がるはずです。

その全容はまだ明らかではありませんが、キャスパーに関してはすでにいくつかの情報が伝えられています。その大きな特徴は「PoWとPoSとのハイブリッド型」というものです。

従来のPoWでは、高い計算能力を持つ者がより多くの利益を得る形になっていました。そのため、マイニングに特化した「ASIC」と呼ばれるプロセッサーを使い、マイニング報酬を独占しようとする動きが現れました。

イーサリアム(ETH)ではこうしたことを防ぐため、ASICでのマイニングができないようになっていましたが、その後イーサリアム(ETH)対応のASICが開発され、その対策としてハイブリッド型のPoSアルゴリズムであるキャスパーへの移行を決めたのです。

キャスパーでは、PoWでマイニングする「マイナー(採掘者)」、PoSで取引履歴を検証するために選任された「バリデーター(承認者)」の双方に報酬を支払うとしています。ただし、その分報酬額は少なくなり、特にバリデーターに対しては重大な過失や不正があった場合にはペナルティを科すしくみも設けるということです。

マイニングの3つの方法

ほかの仮想通貨と同じく、イーサリアム(ETH)のマイニングには3つの方法があります。

・ソロマイニング

まず、第一の方法が「ソロマイニング」です。自分で機材をそろえ、ひたすらマシンを稼働させるやり方です。

マイニングに使われるGPUやマザーボードなどの機材に加え、電気代も自己負担となります。その代わり、マイニングに成功すれば、報酬を独占できるというメリットがあります。一方、計算能力に限界があるため、必ずしも報酬を得られるという保証はありません。

・プールマイニング

複数人が協働するマイニングの方法が「プールマイニング」です。参加者がそれぞれに機材を持ち寄ったり、あるいは資金を出し合ったりして環境を整え、チームとしてマイニングを行います。

ソロマイニングよりも報酬を得られる可能性は高まりますが、参加者が提供する計算力に応じて報酬が分配されるため、大きく稼ぐことはできません。

・クラウドマイニング

マイニングを行う組織に出資して、その配当としてマイニング報酬を受け取る、「クラウドマイニング」という方法があります。これはマイニングというよりも、マイニング会社への投資と考えたほうが良いです。

何の準備も専門知識もいらず、手軽にマイニングに参加できますが、その反面、投資した会社の倒産や「マイニング詐欺」というケースもありますから注意が必要です。

イーサリアムクラシック(ETC)がハードフォークにより生まれた理由とは?

イーサリアムクラシック(ETC)
「The DAO」事件をきっかけに、イーサリアム(ETH)からイーサリアムクラシック(ETC)が分岐しました。このとき、なぜハードフォークが起こったのでしょうか?イーサリアム(ETH)との関係を詳しくご説明します。

三者択一の選択

イーサリアム(ETH)とよく似た名を持つコインに、「イーサリアムクラシック(ETC)」があります。この仮想通貨は、2016年6月に起こったThe DAO事件をきっかけに生まれたものです。なぜハードフォークが起こったのでしょうか?

The DAOは、イーサリアム(ETH)を使った投資ファンドプロジェクトでした。しかし、スマートコントラクトに記述されたプログラム上、一度投資したイーサリアム(ETH)を自分のアカウントに戻した場合、「28日間はそこから動かすことができない」というルールがありました。

そのため、ハッキングによる不正送金で犯人のアカウントに移された資金を、犯人自身も動かすことができずにいたのです。その間にイーサリアム(ETH)コミュニティでは、どう対処するかの議論が交わされました。

考えられる選択肢は3つありました。「ソフトフォークでハッカーの取引アドレスを凍結する」「何もしない」「ハードフォークによりブロックチェーンを巻き戻し、不正な取引をなかったことにする」の3つです。

最終的に取られたのは、ハードフォークによる対処法でした。イーサリアム(ETH)コミュニティの過半数の賛同を得て、ハードフォークを実行しました。その結果、不正送金そのものがなかったことになり、盗まれた360万ETHの記録も消されてしまったのです。

基本理念を懸けた争いに発展

The DAO事件のときにとった対応は、ユーザーが救われる唯一の道として、現在では評価する声が多数あります。

しかし、元々イーサリアム(ETH)だけでなく仮想通貨そのものが、特定の国家や組織の管理下にない、非中央集権的な存在であるべきものとされてきました。まして、イーサリアム(ETH)は管理者不在の状態でも正確に機能するスマートコントラクトの機能を持っており、それゆえにあらゆる管理から解放された存在として期待されていました。

たとえ緊急避難的な措置であっても、特定のグループによる恣意的な操作や管理を受け入れるべきではないという主張が起こりました。こうした主張をする人々は、事件の対応策を議論したときに、「何もするべきではない」と主張した人々でした。

この主張はイーサリアム(ETH)の理念に関わることでもあり、対立は深刻化していき、ついにハードフォーク前のブロックチェーンを活用した「イーサリアムクラシック(ETC)」が生まれることになりました。

このとき、ハードフォークで分岐した新たなブロックチェーンをイーサリアム(ETH)が使い、従来のままの(盗難事件が起こる前の)ブロックチェーンをイーサリアムクラシック(ETC)が使う形になったのです。

「クラシック」という名称には、伝統的につながってきたチェーンという意味のほかに、「イーサリアム(ETH)本来の理念を尊重する」という意味も込められているようです。

詳しくはこちら:イーサリアムクラシック(ETC)の特徴とは?イーサリアム(ETH)との違いを徹底解説

イーサリアムクラシック(ETC)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら

イーサリアム(ETH)のハードフォークで起きる影響とは?

イーサリアム(ETH)
イーサリアム(ETH)は、これまでにも何度かハードフォークを繰り返してきました。

2018年時点でも、今後ハードフォークが予定されていますが、それによって時価の大きな変動などが起こる可能性はないのでしょうか?

ハードフォークでも混乱の少ないイーサリアム(ETH)

イーサリアム(ETH)は、これまでに何度かのハードフォークを繰り返し、バージョンアップしてきました。今後もハードフォークが予定されていますが、それによって時価の大きな変動などが起こる可能性はないのでしょうか?

仮想通貨におけるハードフォークとは、ブロックチェーンの永続的な分岐を伴う仕様変更を指します。これは、ソフトウェアのバージョンアップなどと同じような考え方です。

例えば、これまで使われてきたAという仕様に手を加え、A'という仕様が生まれたとしましょう。その場合、ユーザーはいずれか好みのバージョンを使うことになります。ブロックチェーンでいえば、一時的にチェーンが2つに分岐するのです。

ただし、AとA'のあいだに互換性があれば、「A'を使ってみたけど、やっぱりAのほうが使いやすくて便利」という具合に、最終的にはユーザーの支持をより多く集めた側のチェーンに収束されていきます。

一方、分岐した2つのチェーンに互換性がなければ、チェーンが合流することはなく、2つのチェーンがそれぞれ別々に存続するか、あるいはどちらか一方のチェーンがすたれてしまうか、結果は2つに1つです。

イーサリアム(ETH)ではこれまでに3度のハードフォークを行い、バージョンアップを繰り返してきました。それによって一時的な時価の急落はありましたが、以後復帰し、安定した価値を維持しています。

イーサリアム(ETH)の安定感の原因は?

ハードフォークを繰り返しながらも安定感を失わない要因は、いくつかあります。ひとつには、ハードフォークがあらかじめ決められたものであるということです。

イーサリアム(ETH)は、発表当時から4段階のバージョンアップが計画されており、その度にどのような仕様変更がなされるかがアナウンスされてきました。そのため、ハードフォーク後の展開や発展性について市場の不安が少なく、イーサリアム(ETH)コミュニティの参加者の多くがハードフォークに賛同していることが挙げられます。

また、ハードフォーク後は旧ルールでのマイニングの難度を意図的に上げるアルゴリズム「ディフィカルティボム」を設定していることも大きな要因です。このアルゴリズムは、ブロック生成時間を意図的に遅らせていき、旧ルールでのマイニングを困難にしてブロックチェーンを機能しにくくさせることで、コミュニティが分裂するリスクを防ぎ、新ルールへの移行を促してきました。

現在のイーサリアム(ETH)は、公表されている4段階のアップデートのうち、すでに第3段階の後半にかかろうかという状況です。しかし、これまでの経緯から見ても、今後大きな混乱もなく、当初目指していた到達点へ着々と歩みを続けているように思われます。

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