ビットコイン(Bitcoin/BTC)の購入手数料とは?取引所選びでは注意しよう

ビットコイン(BTC)の取引を行う場合暗号資産(仮想通貨)の取引所に口座を開設することになります。さまざまな取引所があるため、取引所選びは重要です。

取引所を選ぶ際は、いくつかのポイントに注目する必要があります。その中のひとつが、手数料です。手数料は、取引所ごとに異なります。

できるだけコストを抑えてビットコイン(BTC)の取引をしたい場合は、手数料を比較した上で、手数料が低く設定されている取引所を選ぶことが大切です。

そこで、ビットコイン取引を行う場合にどんな手数料がかかるのかや、取引所選びの注意点などについて解説します。

※手数料は、2020年10月時点の金額です。

ビットコイン(Bitcoin/BTC)とは?

ビットコイン取引を行う場合は、まずはビットコイン(BTC)の特徴を理解しておく必要があります。

ビットコイン(BTC)は、数ある暗号資産のひとつです。初めて世に出た通貨として知られており、元祖暗号資産と呼ばれることもあります。

暗号資産は、需要と供給によって価格が決まるという特徴があります。そのため、投資対象として存在感を示しています。

ビットコイン(BTC)は取引量も大きく、多くの投資家が投資対象として選択しています。値動きも激しく、売買差益を狙う投資家にとっては魅力のある投資対象です。

送金や決済にも利用可能

また、投資対象としてだけでなく、通貨としての役割も果たせることがビットコイン(BTC)の特徴です。ネット上に存在する電子通貨であるため、簡単に海外送金を行うことができます。

ビットコイン(BTC)は銀行で国際送金を行う場合よりも、安い手数料で送金できることがメリットです。送金時間も短く、手間がかからないという魅力もあります。

また、ビットコイン支払いを認める店舗も増加中です。そのため、商品を購入したりサービスの提供を受けたりした場合の支払手段として活用できるメリットなどもあります。

手数料の安さ、支払手段としても利用できる利便性、投資対象としての魅力などを評価する人が増え、ビットコイン(BTC)は広く普及しつつある状況です。

ビットコイン(BTC)の取引履歴は改善が困難

ネット上で使える電子通貨の構想は、過去から多くありました。しかし、電子データであることから、取引データの改ざん対策が難しく、多くの取り組みは失敗に終わってきたというのが経緯です。

しかし、ビットコイン(BTC)の登場により状況が変わります。ビットコインシステムは、不特定多数が取引データの検証に参加し、管理者不在でも正当な取引履歴を維持できるブロックチェーン技術が使われています。

その結果、高いセキュリティレベルを誇る通貨システムとして、近年急速に普及してきたのです。

ビットコイン(Bitcoin/BTC)における手数料

ビットコイン取引の手数料
ビットコイン取引を行う場合、さまざまな場面で手数料がかかります。

手数料コストを考慮して取引を行わないと、思わぬ損をしてしまうこともあるかもしれません。そのため、異なる取引の種類ごとにかかる手数料を把握しておくことが大切です。

また、手数料は、取引の種類によって異なるだけでなく、取引所によっても異なります。自分がどんな取引をしたいのかを決めたうえで、その取引手数料が安い取引所を選ぶと良いでしょう。

ビットコイン取引を行うためにかかる主な手数料には、以下があります。

1. 日本円の入金・出金手数料

1つ目は、取引を始めるにあたって必要となる日本円の入金や、取引後の資金を回収するときにかかる出金手数料です。

2. 売買手数料(取引手数料)

2つ目は、売買手数料で、ビットコイン(BTC)の売買をするときにかかります。頻繁に取引をする場合は、手数料が利益率に大きな影響を与えることもあります。

3. 暗号資産の入金手数料

3つ目は、暗号資産の入金手数料です。暗号資産を取引所のウォレットに預け入れる場合に、手数料がかかることもあります。

4. 暗号資産の送金手数料

4つ目は、送金手数料です。保有しているビットコイン(BTC)を、別のアドレスに送金する場合に手数料がかかります。

こちらの送金手数料には、取引所に支払う手数料とマイナーに支払う手数料の2種類があります。それではビットコイン取引にかかる主な手数料について、それぞれ詳しくご紹介します。

ビットコイン取引の手数料1:日本円の入金・出金手数料

ビットコイン取引の手数料
まず、日本円の入金・出金手数料です。初めてビットコイン(BTC)を購入する場合、日本円を対価として支払って取得することになります。

そのため、暗号資産の取引所の口座開設が完了したら、まず日本円を口座に入金することが必要です。

入金方法には、銀行振込などいくつか種類があり、それぞれの方法ごとに異なる手数料が設定されている場合が多いです。また、取引所から日本円を出金する場合には、出金手数料の負担も必要です。

入金・出金手数料は、ビットコイン(BTC)を移動させたり、払い出したりするときにかかる手数料ではないことに注意が必要です。入金・出金手数料は、日本円の入金と出金に対する手数料になります。

取引所からビットコイン(BTC)を別のアドレスに移動したり、自分のパソコンで保管するために払い出したりする場合は、別の名称の手数料がかかることに注意しましょう。

ビットコイン取引の手数料2:売買手数料

ビットコイン取引の手数料
ビットコイン(BTC)の売買取引を行う場合にかかる手数料は、売買手数料です。

取引所によっては、取引手数料と呼ぶこともあります。ビットコインを購入する場合、一般的にビットコイン価格に基づく取引金額に対して、取引所が受け取る手数料が売買手数料です。

また、ビットコイン(BTC)を購入する場合だけでなく、売却した場合についても同様に手数料がかかるケースがあります。売買取引を行う場合は、手数料まで考慮して損益計算を行うことがポイントでしょう。

ビットコイン(BTC)の売買取引を行う場合、2つの選択肢があります。

取引所での売買

1つは、取引所での売買です。取引所が開設した市場で、投資家同士がビットコイン(BTC)を売買することになります。

取引所で売買を行う場合は、価格と数量を指定して注文を出すことができますが、注文した価格によっては、売買が成立しない可能性もあります。

また、取引価格の妥当性を自ら判断して売買を行う必要があり、ある程度の知識や経験が求められます。

販売所での売買

もう1つは、販売所での売買です。販売所での売買は、暗号資産交換業者を相手に取引することになります。

販売所で売買を行う場合は、暗号資産交換業者が価格を提示してくれます。そのため、取引価格について悩まずに、簡単に売買できる点がメリットです。

また、即時に取引が成立する点もメリットと言えます。目的やコストのバランスなどを考慮して、取引所と販売所を使い分けるとよいでしょう。

ビットコイン取引の手数料3:暗号資産の入金手数料

暗号資産の入金手数料
ビットコイン(BTC)は、株式のような投資対象としての性質があるだけでなく、円やドルのように、インターネット上の仮想空間で送受金することが可能です。

別の人のアドレスに送金する場合や、取引所以外に設定してある自分用のアドレスに送金する場合などにかかるのが、送金手数料です。

一方、別の人が保有しているビットコイン(BTC)を送金してもらい、自分の口座に受け入れることもできます。また、自分のパソコンに保有しているビットコイン(BTC)を取引所の口座に預け入れることも可能です。

このような場合にかかるのが、暗号資産の入金手数料(預入手数料)です。暗号資産の入出金手数料も、取引所ごとに異なっています。

ただし、暗号資産の入金手数料に関しては無料としているケースが多いです。

ビットコイン取引の手数料4:暗号資産の送金手数料>

暗号資産の送金手数料
ビットコイン(BTC)を送金する場合の手数料は、送金手数料です。取引所によっては、送金手数料ではなく払出手数料と表現している場合もあります。

送金手数料には、取引所が受け取る手数料と、ビットコイン(BTC)の取引検証を行ってくれるマイナーが受け取る送金手数料があります。取引所やウォレットによっては、自ら送金手数料を設定することができる場合もあります。

送金手数料を高く設定した取引データは、取引検証を行うマイナーにとっては報酬が上がるため、優先的に処理を行いたいデータになります。そのため、短時間で送金処理を成立させたい場合は、手数料を高く設定すると、優先的にマイナーによって送金が処理されます。

送金手数料については、ほとんどの取引所が有料です。取引所のシステム利用料だと理解すればよいでしょう。

ただし、銀行などの既存の送金システムを使用して送金や預入を行うよりは、低コストで済むことが多いです。頻繁に取引所外との送受金を行う予定がある人は、暗号資産の入金・送金手数料が安く設定されている取引所を選ぶと良いでしょう。

ビットコインのレバレッジ取引における借入手数料

暗号資産の借入手数料
上記の手数料以外にも、取引の種類によっては発生する手数料があります。その1つが、レバレッジ取引にかかる借入手数料です。

レバレッジ取引とは

レバレッジ取引とは、自己資金を担保として取引所に預け、その何倍もの金額の売買ができる取引手法です。

少額の自己資金でも、大きな利益を狙える可能性があります。その反面、予想と異なる値動きが生じた場合は、大きな損失を被ることになるリスクもある取引です。

レバレッジ取引で購入したビットコイン(BTC)は、実際に手にすることはできず、送金できない仕組みになっています。必ず反対売買を行って差額を精算することが必要です。

初心者の段階では、レバレッジ取引ではなく現物取引から始めるほうがよいでしょう。

現物取引とは

現物取引とは、借入を行わずに、実際にビットコイン価格に相当する対価を支払って購入し、保有しているビットコインの量の範囲で売却を行う取引のことです。

レバレッジ取引を行う場合、取引所から日本円や暗号資産を借りることになります。レバレッジ取引における借入手数料は、借入金の利息に相当するものだと理解するとよいでしょう。

こちらの借入手数料は、取引所によって異なり、その名称も取引所によって異なります。一般的には、1日単位で借入金額に対して、一定のコストがかかる手数料体系になっています。

反対売買を行うまでの期間が長くなればなるほど、借入手数料は大きくなります。レバレッジ取引を行う場合は、売買差損益の金額だけでなく、借入手数料まで考慮して損益計算を行うことが重要です。

売買差益が出たと思っていても、借入手数料を引くと利益が残らないというケースもあるため、注意しましょう。

※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。

暗号資産の取引所の口座作成にかかる手数料

口座開設
ビットコイン(BTC)の取引を行う場合は、暗号資産の取引所に口座を開設する必要があります。

口座を開設しないと、日本円の預入・出金や暗号資産の売買・預入・送金などもできないことが一般的です。これから暗号資産取引を始める人は、口座開設にあたっての手数料も気になるでしょう。

しかし、口座を作成するためにかかる手数料は、基本的にほとんどの取引所で無料となっています。また、口座開設後に維持するための手数料も、ほとんどの取引所で無料です。

Coincheckの手数料に関して

コインチェックの取り扱い通貨
続いてCoincheckの手数料を紹介しますが、他の多くの取引所と同じように、口座開設手数料や口座維持手数料は無料です。

日本円の入金手数料ですが、銀行振込の場合、銀行の手数料はかかりますが、Coincheckの手数料は無料となっています。日本円の出金手数料は、金額に関わらず一律407円です。

取引所手数料について

2つ目はビットコイン取引所と呼ばれる取引所です。取引所での取引にかかる手数料はこちらをご覧ください。

取引所では、ユーザー同士が直接やりとりすることができます。

取引所での板取引は販売所での取引に比べると複雑で、売買したい価格ですぐに取引できるとも限らない点には注意が必要です。

ただし、ビットコインの取引を頻繁にしたいトレーダーなどにとっては、指値注文や逆指値注文などを利用できるため便利といえるでしょう。

なお、Coincheckの取引所では以下20種類の通貨の売買を行うことができます。

  • ビットコイン(BTC)
  • イーサリアムクラシック(ETC)
  • モナコイン(MONA)
  • パレットトークン(PLT)
  • リスク(LSK)
  • フィナンシェトークン(FNCT)
  • ダイ(DAI)
  • ラップドビットコイン(WBTC)
  • ブリリアンクリプトトークン(BRIL)
  • イーサリアム(ETH)
  • リップル(XRP)
  • シバイヌ(SHIB)
  • ネム(XEM)
  • アイオーエスティー(IOST)
  • エンジンコイン(ENJ)
  • アバランチ(AVAX)
  • ビットコインキャッシュ(BCH)
  • イミュータブル(IMX)
  • チリーズ(CHZ)
  • ブラッドクリスタル(BC)
取引所の使い方について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

暗号資産の手数料も加味した取引所選びを

ビットコイン(BTC)は、他の金融商品などよりも、低コストで取引できることが魅力の一つです。取引の種類に応じた手数料を負担する必要はあるものの、その額は他の多くの金融商品ほどは大きくはならないことが一般的です。

ただし、1回あたりの手数料が少額でも、取引回数が多くなれば累積コストは大きくなっていきます。そのため、頻繁にビットコイン取引をすることを検討している場合は、できるだけ安い手数料を設定している取引所を選ぶ方が良いでしょう。

また、取引の種類によって、有利な取引所は変わります。そのため、自分がどんな取引を主体にして暗号資産取引を行うのかを想定したうえで、手数料比較を行うことも大切です。

さらに、手数料に加えてサービスの使いやすさであったり、画面の見やすさなども、有利な取引を進める上では大切です。取引所選びはそのような観点も踏まえて、慎重に行うようにしましょう。