仮想通貨の相場は右肩上がりの時もあれば、下落続きの時もあります。 売り材料が相次ぐ状況でも急に価格が高騰したり、逆にポジティブなニュースが続いていても価格が急落したりと、仮想通貨のボラティリティの高さは他の金融資産と比べても極めて高いと言えます。 そんな価格変動の激しさから、仮想通貨への投資によって損をしてしまう人もいれば、逆に億万長者になった人がいることも確かです。 仮想通貨の取引を始めるにあたって、誰もが儲けたいと思う以上に、損をしたくないと考えているかと思われます。そこで今回は、仮想通貨の取引で損を最小限に抑えるために気を付けると良い点などをご紹介したいと思います。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨の購入や売却の時期は重要 中長期的な視点を持って運用する 分散投資で仮想通貨を運用してみる 運用は余剰資金で行うのが鉄則 仮想通貨の定額購入？ドルコスト平均法での購入について ドルコスト平均法のメリット 感情のコントロールは重要 狼狽（ろうばい）売りをしない 仮想通貨を現金化するタイミングを間違えない 最終的に投資は自己責任 仮想通貨で損しないための運用方法についてのまとめ 仮想通貨の購入や売却の時期は重要 仮想通貨で損をしてしまうパターンには、価格の上昇トレンドで資産を購入したは良いが、売るタイミングを逃し、結果的に価格の下落トレンドで資産を売却してしまうなどが挙げられます。 ビットコイン（BTC）を購入した場合を例とすると、1BTCの価格が150万円まで上昇した時に1BTCを購入して、最終的に1BTCが100万円まで下落した時に売却してしまうと、50万円の損失になります。 逆に価格が暴落した時に焦って資産を売却してしまい、利益を損ねる場合もあります。他にも、暴落してもそのまま保有していれば、その後価格が暴騰し大きな利益を得られる可能性もあります。 仮想通貨で損を抑えるための基本は、短期的な暴騰暴落に惑わされることなく、中長期的な市場トレンドを掴むことです。その上で、購入や売却時期を検討することが、損失の最小化を実現する上で重要な方法の一つと言えるでしょう。 中長期的な視点を持って運用する 損を最小限に抑える仮想通貨の運用方法として、その仮想通貨が購入価格よりも上がるまで待つという方法があります。 仮想通貨の業界ではHODL（ホドル）とも言われ、短期的な価格変動に惑わされず、5年後10年後の仮想通貨の将来性を信じて資産を保有し続けることを言います。 仮想通貨の初心者の方は、短期的な利益を狙ってその時々の価格変動に一喜一憂してしまうことも多いかもしれません。 一見短期運用の方が相場の動きに対応して利益を上げられるかに思われますが、初心者には難しい側面もあります。特に短期運用の場合は、常にチャートをチェックしなくてはいけないため、時間がない方や知識があまりない方には不利とも言えるでしょう。 一方で、中長期運用の場合は、売買の回数も少なく余裕をもって相場を観察することができます。価格が暴落した時に安く買い増しをすることなども可能になるため、結果として損を抑えて運用することができる可能性もあります。 また、頻繁に売買しない分、取引時の手数料を削減できるなどのメリットもあります。 分散投資で仮想通貨を運用してみる 1種類の通貨に資金を集中させる投資方法は、ハイリターンが期待できるかもしれませんが、リスクを分散させたい場合は、1種類の仮想通貨に拘らず、複数の通貨に分散して投資する方が良いでしょう。 ただし、現状はビットコイン（BTC）の価格が下がると、他の通貨も値下がりすることが多いため、『分散投資する意味はないのでは？』と思われる方もいらっしゃるかもしれません。 確かに、真に分散投資を行うのであれば、株や債券といった他のアセットクラスにも資金を投じた方が効果的と言えるでしょう。 しかし、仮想通貨だけに目を向けても、ビットコイン（BTC）価格が下がっている時でも価格が上昇する銘柄なども中には存在するため、一定の分散効果は見込めるとも言えるでしょう。 また、複数の銘柄の通貨を持っていれば、1つの通貨の相場が落ち込んでもその銘柄以外の通貨の相場が上がれば、損失を十分にカバーすることが可能になります。 Coincheck（コインチェック）の取扱通貨・銘柄は？各仮想通貨の特徴についてはこちら 運用は余剰資金で行うのが鉄則 『投資は余剰資金で』はよく聞くフレーズだと思いますが、余剰資金とは、そのお金が無くなっても生活に困らない程度のお金のことを言います。万が一のための貯金などは、余剰資金に入りません。 生活費などを仮想通貨に投じてしまうと、損を出してしまった時に取り返しのつかない事態になってしまいます。また、損失への恐怖心から市場を冷静に見ることができず、結果的に投資パフォーマンスが悪化することにもつながります。 また、例えば余剰資金が10万円あったとして、1万円で仮想通貨を購入して大きな損失を出してしまったとしても、精神的にもお財布的にも耐えられる範囲ではあるかと思われれます。 このように、仮想通貨の運用は、万一無くなってしまったとしても、生活に困らないお金のみを使うようにしましょう。また、仮想通貨は値動きが激しいため、利益や損失に一喜一憂しない気持ちを持つことも重要です。 仮想通貨の定額購入？ドルコスト平均法での購入について ドルコスト平均法とは、投資の世界ではメジャーな手法の1つです。簡単に方法をお伝えすると、資金を分散して同額を定期的に購入することをさします。 例えば、120万円分の仮想通貨を一括購入するところを、毎月10万円ずつ12カ月に分けて購入をします。このようにドルコスト平均法は、購入数を調整しながら定額で資産を購入するため、「定額購入」とも言われています。 定額購入なので、最初に決めた購入額は変わることはありませんが、価格の変動に併せて購入数が変わっていきます。 ドルコスト平均法のメリット 同額を買い続けることのメリットには、例えば高値掴みのリスクを抑えられることが挙げられます。 また、価格が安い時には購入数が増え、高い時には減るので平均値が有利になります。そして、ドルコスト平均法は購入金額が一定であるため、日々の相場に一喜一憂する必要があまりなく、精神的にも安定するというメリットもあります。 感情のコントロールは重要 実際に投資を失敗してしまう大きな原因は、投資家の感情によるものが大きいとも言われています。 例えば、今持っている仮想通貨の銘柄が上昇し続けている場合、当初は利益を確定する予定だったとしても、「もう少し待とう」や「もっと買い増そう」という、感情のブレが生じてしまいます。 結果、本来使う予定のなかった資金にまで手を出してしまったり、さらに今後の値動きに一喜一憂してしまいます。 その点、ドルコスト平均法は購入金額が一定ですので、感情に流されることなく落ち着いて仮想通貨の取引をすることができます。 仮想通貨でコイン積立投資をする！特徴や方法についてはこちら 狼狽（ろうばい）売りをしない 狼狽売りとは、チャートの変動に焦ってしまい、慌てて損切りをしてしまうことなどを言います。 仮想通貨の市場は、ジェットコースターのように価格変動が激しい世界です。そのため、1日で10％以上価格が上がったり下がったりするのも、日常茶飯事です。 とはいえ、中長期的に見れば仮想通貨の中でもビットコイン（BTC）などは、幾度かの暴落を乗り越えながらも、年々市場規模を拡大しています。 そのため、暴落したからといってすぐに売らずに手元に置いておけば、そのうち含み損が含み益になる可能性があるということです。 しかし、仮想通貨の取引に慣れていない初心者は、一度暴落が起きるとその変動に耐えられずに、狼狽売りしてしまうことが多々あります。 投資の世界では「損切りが大事」とよく言われますが、市場として発展途上にあり、これからが期待される仮想通貨の世界では、多少の含み損が出てもすぐには売らない方が、中長期的には得をする可能性もあると言えるかもしれません。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨を現金化するタイミングを間違えない 当然ですが、購入した時の価格よりも下回った時に現金化をしてしまうと、損をしてしまいます。そのため、仮想通貨を現金化する最適なタイミングは、仮想通貨を購入した時よりも価格が上回っている時になります。 仮想通貨は価格変動が激しいため、チャートから少し目を離しただけで価格が大きく変動します。 価格が上昇基調になってきたので「もう少し上がるかな、待ってみよう」と様子を伺っていると、急激に下がってしまうこともありますし、逆に急騰する可能性も十分にあります。 仮想通貨で損をしないためには、日々のチャートの動きなどをチェックして、現金化するタイミングを見極めることが大切です。 そして、仮想通貨は経済状況や仮想通貨関連のニュースにも価格が影響を受けるため、日々の情報収集を怠らないことも重要なポイントとなります。 最終的に投資は自己責任 仮想通貨に限らず投資の判断基準は、自身のメンタルに依存しやすい傾向があります。 そのため、投資に慣れていない初心者の方の場合、少し価格が下がるだけでも「これ以上下がったらどうしよう…」と不安になり、すぐに持っている仮想通貨を売ってしまい、結果的に投資のパフォーマンスが悪くなってしまったりもします。 そのメンタルの乱れを抑える意味でも、仮想通貨は「余剰資金」で行うのが鉄則です。生活資金から大金を投じてしまうと、損失への恐怖心から正確な判断ができずに、結果的にパフォーマンスが悪化してしまうこともあります。 仮想通貨の取引をする場合は、常に最悪なパターンも想定して、万が一0円になってしまっても良いと割り切れるお金で行いましょう。また、最終的に投資はすべて自己責任となることを、肝に命じておくことが損をしない秘訣になるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨で損しないための運用方法についてのまとめ 仮想通貨の取引を始めるなら、「お小遣い程度になればよいかな？」、あるいは「宝くじが当たるかな？」と軽い気持ちで始められる方も多いでしょう。 実際に仮想通貨は数百円などの少額から始められるため、株などの金融商品よりも簡単に購入することができます。万が一、購入した仮想通貨の資産価値が0円になっても、少額であればそこまで後悔をせずに、メンタルも崩れることなく取引そのものを楽しめる人も多いでしょう。 仮想通貨でなるべく損をしたいためのポイントとしては、購入や売却の時期をしっかりと見定めることや、分散投資やドルコスト平均法を活用すること、中長期的な視点を持つことなどが挙げられます。 仮想通貨の取引を検討する際は、生活費などには手をつけず、まずは余剰資金で、気持ちにゆとりを持った状態で行うようにしましょう。
2017年末の暗号資産暴騰の流れから、テレビCMやインターネットニュース等で日常的に「暗号資産」という言葉を目にする機会が増えました。 テレビやネット上で『暗号資産で稼げた！』という情報が多く拡散され、中には「億り人」と呼ばれる、暗号資産で一攫千金を成し遂げた人が続出し、これを見たことで暗号資産デビューする人も増えました。 しかし、だからこそ初心者にとっては、暗号資産は未知の領域であり、『なんとなく怪しい』、『儲かるわけがない』と不安に思ってしまいがちです。 今回はそのような方のために、暗号資産は稼げるのか、暗号資産を購入するとはどのようなことなのかなどについて、解説していきたいと思います。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産とは？ 1. 特定の国家によって干渉されない 2. 暗号化されたデジタル通貨 実際に暗号資産で稼いだ人っているの？ ロジャー・バー タイラー＆キャメロン・ウインクルボス兄弟 暗号資産ビットコイン（BTC）が注目されている理由 1. 暗号資産ビットコイン（BTC）は国の財政に影響を受けない 2. 世界中で利用できる場所が増え続ける暗号資産 1. 取引するにあたって原資はどのくらい必要？ 2. 実際に暗号資産を買いたい！取引所と販売所の違いとは？ 販売所 取引所 3. 暗号資産で稼ぐための取引の種類について 暗号資産の現物取引とは？ 暗号資産のレバレッジ取引とは？ 4. 購入した暗号資産を貸し出して運用してみる 5. 暗号資産を複利で運用してみる Coincheck（コインチェック）が選ばれる理由とは？ 暗号資産の取引についてのまとめ 暗号資産とは？ まず、暗号資産とは、投資や決済といった様々な用途に使用できる、インターネット上に存在するデジタル通貨になります。 ビットコイン（BTC）に代表される暗号資産は、世界各国の暗号資産の取引所を通じて購入することが可能です。暗号資産の大きな特徴としては、例えば以下の2点が挙げられます。 1. 特定の国家によって干渉されない 日本円や米ドルなど、国が管理しその価値を保証している法定通貨とは違い、暗号資産は特定の国によって干渉されることがありません。 多くの暗号資産は、管理者なしに世界中の市場参加者によって価値がついています。 2. 暗号化されたデジタル通貨 暗号資産は、暗号化技術によって、偽造や二重払いなど通貨の基本的な問題を回避できるように設計されています。 そのため、個人間での価値の移転（取引）を安全に行うことなどが可能となっています。 実際に暗号資産で稼いだ人っているの？ 実際に、暗号資産で億単位の資産を稼いだ人は、世界中に数多く存在しています。 例えば下記のような方たちは、10億ドル以上もの暗号資産資産を保有すると言われています。 ロジャー・バー まだビットコイン（BTC）が1ドル前後だった時に可能性を感じ、多額の投資をしたところ、推定資産が10億ドル以上になったと言われています。 現在はエンジェル投資家としても活躍しており、ビットコイン（BTC）から分岐したビットコインキャッシュ（BCH）を支持していることで有名です。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とは？特徴やビットコインとの違いを徹底解説 Coincheck ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck タイラー＆キャメロン・ウインクルボス兄弟 ウィンクルボス兄弟は、Facebook創業者のマーク・ザッカーバーグ氏と同じハーバード大学の学生で、マーク・ザッカーバーグ氏に訴訟を起こし、賠償金6500万ドルを手に入れたことで有名です。 双子の兄弟はビットコイン（BTC）の初期の頃からその魅力に気づき、まだ価格が安かったときに大量購入しました。その結果、10億ドル以上もの暗号資産資産を手に入れることができたと言われています。 なお、このような人たちの多くは、かなり早い段階から暗号資産に魅力を感じ、そこに金銭的・時間的なリソースを割いてきた人たちとは言えるでしょう。 暗号資産ビットコイン（BTC）が注目されている理由 1. 暗号資産ビットコイン（BTC）は国の財政に影響を受けない 2013年に起こった「キプロス危機」を覚えているでしょうか。 キプロスは、トルコの南に浮かぶキプロス島からなる国で、面積は日本の四国半分ほどです。主な産業は、観光業や金融業などで、高金利と低税率で海外からの多くの資金を集めていました。 そのため、銀行資産がGDPの数倍になるまで巨大化し、2012年に起こったギリシャ危機の連鎖によって、キプロスの銀行で多額の不良債権が発生してしました。 EU加盟国であるキプロスは、EUへの金融支援を依頼しましたが、EUによる金融支援の条件は、預金者へ多額の費用を負担してもらうものでした。キプロス政府はこれを独断で承諾し、銀行を封鎖し、預金の引き出しを凍結しました。 現金を預けている人たちは焦って国外へ預金を逃そうとしますが、ここで使用されたのがビットコイン（BTC）でした。 序盤でもお伝えしましたが、ビットコイン（BTC）は各国が管理する法定通貨ではありません。つまり、ビットコイン（BTC）の送金は国や銀行の制限を受けないということです。 そのため、投資家たちは国による理不尽な決定や銀行の閉鎖にかかわらず、ビットコイン（BTC）を使ってお金を移動させることができました。 2. 世界中で利用できる場所が増え続ける暗号資産 2014年に、当時世界のビットコイン（BTC）総取引量の7割を占めていた取引所のマウントゴックス社が、顧客が保有する約75万BTCと、自社保有の約10万BTCを不正アクセス被害により消失しました。 被害総額が当時の取引価格で約470億円にまで上ったこのマウントゴックス事件をきっかけに、日本人の暗号資産に対する不信感が募ったことは確かです。2018年までにも世界中の取引所で不正アクセスなどが起こったりしていることもあり、今なおその不信感は拭えていない状況となっています。 しかし、世界ではビットコイン（BTC）を使用できる箇所は増え続けており、アメリカではビットコイン（BTC）で税金を支払うことができる州が現れているほどです。 2009年にビットコイン（BTC）が誕生した時には1BTCあたり1円にも満たない価値でしたが、その価値は1BTCあたり約40万円にまで膨らんでいます（2019年1月時点）。 このように今なおビットコイン（BTC）が価値を保てているのは、それだけ世界的に投資家から信用を集めているということにも繋がります。 続いて、『じゃあ、暗号資産って実際に稼ぐことができるの？』という本題に入りたいと思います。 1. 取引するにあたって原資はどのくらい必要？ まず、暗号資産を始めるにあたって、どのくらいの資金を用意するかを決めなくてはいけません。 現在1BTCが約40万円と聞くと、なかなか手が出せないイメージがありますが、暗号資産は0.001BTCなどの少額から購入することが可能です。 たとえば、Coincheckなら暗号資産の最低購入額は500円となっています。登録から口座開設も簡単で、スマホアプリでも数タップで簡単に購入することができます。 2. 実際に暗号資産を買いたい！取引所と販売所の違いとは？ 暗号資産を買う方法は、「販売所」と「取引所」の2種類があります。 両者の違いを一言で簡単に表すと、暗号資産の購入先が違います。 取引所は個人間から直接、暗号資産を売買する場所で“CtoC” 販売所は仮想通業者から直接暗号資産を売買する場所で“BtoC” 販売所 販売所との売買の場合は、Coincheckなどの暗号資産交換業者から、直接暗号資産を購入する形です。業者が提示する金額で購入するかどうかを自分自身で決めます。 例えば、Coincheckが1BTCを10万円で販売している場合、10万円のレートで提示しているCoincheckから、どのくらいの数量を購入するかを決めます。 取引所 一方で取引所は、不特定多数の人と取引所を介してビットコイン（BTC）を売買します。例えば、「BTCを欲しい！」と思ったときに、誰かが1BTCを売りに出していれば、それを個人間で売買することが可能になります。 例えば、売る側が提示している金額で自分が買いたくなければ、逆に値段を決めて買い注文を出すことができます。 取引所は、自分の決めた値段で注文を出せる「指値注文」などを利用できるなどのメリットがありますが、暗号資産の取引の初心者には、多少ややこしく感じる部分があるかもしれません。 また、取引所はCtoC（個人間取引）となるため、自分の希望価格に合った相手が現れない場合には、取引を行うことができません。 さらに、取引所の場合は操作ミスが起きやすく、『1桁間違えて売買してしまった！』という失敗も少なくありませんので、利用する際には注意が必要です。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck 3. 暗号資産で稼ぐための取引の種類について 暗号資産で稼ぐための取引の種類にはいくつかありますが、代表的な暗号資産の取引には、「現物取引」と「レバレッジ取引」があります。 暗号資産の現物取引とは？ 暗号資産の代表であるビットコイン（BTC）を例にして、現物取引についてご紹介します。現物取引はとてもシンプルです。 例えば、1BTCを5万円で購入し、1BTCが10万円になったときに売れば、5万円の利益がでるというものです。つまり、ビットコイン（BTC）の価格が安い時に買って、高い時に売ることができれば儲かります。 ちなみに、ビットコイン（BTC）を現物として購入した場合は、購入した暗号資産の取引所で売るだけでなく、他の取引所などに送金することもできます。 暗号資産のレバレッジ取引とは？ ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 口座に入れた現金を証拠金（保証金）として、その何倍もの暗号資産を売買して取引することを、レバレッジ取引といいます。レバレッジ取引であれば、口座に入れているお金の現金を超える価値の暗号資産の取引が可能になります。 例えば、レバレッジが「5倍」の場合、10,000円を証拠金として口座に入れておけば、50,000円分の暗号資産を取引することが可能になります。 レバレッジ取引は、暗号資産を買うことを「ロング」とよび、暗号資産を売ることを「ショート」と呼びます。現物取引と違い、手元に暗号資産がなくても、売り注文をだすことができるのが特徴です。 そのため、暗号資産の価格が下がっている時でも、ショートをすることで利益をあげることができる可能性があります。 しかし、レバレッジ取引は自分の持っているお金よりも大きな取引をすることができるため、当然ながらリスクがあります。 もし、大きな利益を得られる可能性がある反面、大きな損失を出してしまう可能性もありますので、利用する際には注意が必要です。 Coincheckの無料登録はこちら 4. 購入した暗号資産を貸し出して運用してみる また、暗号資産の取引所によっては、暗号資産（暗号資産）を貸し出すことで、利益をあげることができる貸暗号資産サービスがあります。 Coincheckの貸暗号資産サービスでは、最大年率5%で貸した暗号資産を増やすことができます。 ビットコイン（BTC）を含む合計15種類以上の暗号資産に対応しており、貸出期間も14日間・30日間・90日間・365日間の4種類から選べます（2019年6月時点）。 5. 暗号資産を複利で運用してみる 複利で運用するというのは、投資で得られた利益を、そのまま再投資する方法になります。 例えば、100万円を暗号資産に投資して年率30％で運用できた場合、投資1年後には130万円になります。そうすると、2年目の元金は130万円となっています。 そちらの元金をさらにそのまま投資した場合、投資2年後には169万円となり1年間で39万円の利益が得られる計算になります。 これを、5年、10年と続けていくと利息が利息を生んで、どんどんと資産が増えていくことを目指すのが複利運用です。 もちろん、毎年このように上手に稼げるとは限りませんが、暗号資産で増えたお金は再度暗号資産に投資することで、さらに大きな利益をあげることができる可能性はあります。 Coincheck（コインチェック）が選ばれる理由とは？ 国内の大手暗号資産の取引所の一つであるCoincheckでは、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、XRP（エックスアールピー）などの主要3通貨をはじめ、合計11通貨の暗号資産を取り扱っています。 他の国内取引所に比べて暗号資産の種類が多くなっており、様々な種類の暗号資産の中から購入するコインを選ぶことができます。 また、Coincheckの口座開設はシンプルで、初心者でも簡単に取引を始めることができます。ウェブサイトのデザインも見やすく、特にスマホアプリが使いやすいと評判です。 コインチェックアプリのウィジェット機能を利用することで、相場の変動を外出先でもスマホからいつでもすぐに確認することもできます。 コインチェックアプリの使い方（iOS・Android） Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産の取引についてのまとめ 投資が初めての方でも、暗号資産の取引は簡単に始めることができます。 しかし、暗号資産で大金を稼いだ人の話を鵜呑みにして「毎月〇万円稼ぎたい！」と、必要以上の資金を暗号資産に投じることはお勧めしません。 暗号資産の取引をする際には、生活に必要な資金以外の余剰資金で、まずは少額から始めてみてはいかがでしょうか。
暗号資産（仮想通貨）の取引は、タイミングが命と言われることもあります。取引のタイミングを間違ってしまうと、損失を出してしまうこともあるからです。 もちろん、暗号資産を購入しておき、暗号資産が高騰したタイミングで暗号資産を売却することができれば、利益を出す事ができます。 しかし、暗号資産の価格は一般的に高騰と下落が激しいこともあり、タイミングを逃してしまうと、あっという間に利益が出るタイミングを逃してしまいます。 そのため、しっかりと自分が狙っている暗号資産が高騰するタイミングを見極めて、取引を行う必要があります。今回はその中でも、暗号資産の大量売却についてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産を売却する方法について紹介 暗号資産の取引所とは？ 暗号資産の販売所とは？ 大量売却するなら販売所が便利（同じレートで売却可能） OTC取引なら大口の売買も可能 Coincheck（コインチェック）では30種類以上の暗号資産を取り扱い 初心者にも利用しやすいCoincheck 暗号資産を売却する方法について紹介 基本的に暗号資産の売却は、暗号資産の取引所で行うことが主となっています。 暗号資産の取引所で暗号資産を売る事で、日本円や他の暗号資産を手に入れる事ができます。 暗号資産取引所には「取引所」と「販売所」というものがあります。それらによって、売却方法も異なってくるため、注意が必要となってきます。 暗号資産の取引所とは？ 暗号資産の取引所というのは、その名の通り、暗号資産を取引する場所となっています。取引所は、暗号資産を所有している個人と個人の取引ができる場所です。 暗号資産を所有している人は世の中にたくさんいるため、多くの暗号資産の保有者が、暗号資産の取引所で取引を行っています。 例えば、Aさんという暗号資産の保有者が100ビットコイン（BTC）を売りたいと思ったとします。その際に暗号資産取引所に対して、100ビットコイン（BTC）の売り注文を出します。 これに対して、100ビットコイン（BTC）を購入したいというBさんがいるのであれば、取引は成立して、100ビットコイン（BTC）のやり取りが行われます。 しかし、自分が売り注文を出しても、購入してくれる人がいないのであれば、この取引が成り立つことはありません。 そのため、取引成立がしない可能性があったり、取引の成立までに時間がかかってしまう点などが、取引所を利用するデメリットとも言えるでしょう。 暗号資産の販売所とは？ これに対して、暗号資産の販売所はユーザー個人と暗号資産交換業者との取引となります。販売所であれば基本的にいつでもすぐに取引が成立するため、暗号資産が欲しいと思った時に、即時に取引する事が可能です。 また、暗号資産交換業者によりますが、販売所では暗号資産を購入するとなった時、大量に注文を出せるのも良い点だと言えるでしょう。 取引所の場合、大きな金額の暗号資産を注文で出した際は、取引が成立しにくくなってしまう傾向にあるため、小分けにして取引をする必要があったりします。 しかし、販売所の方では自分の希望金額を丸ごと取引する事が可能であるため、大きな金額の注文にも対応する事ができます。 大量売却するなら販売所が便利（同じレートで売却可能） 暗号資産で大きな利益を上げるためには、時には勝負に出て大きな取引をしなければいけない時もあるでしょう。 そういった時には、より多くの金額の暗号資産取引に手を出すこともあるでしょう。しかし上記でも説明した通り、取引所では大きな取引は成立しにくくなっています。 大きな金額の注文は売りに出すユーザーも買うユーザーにとっても、大きな勝負となっています。そのため、大きな金額の売り注文を出しても、応じてくれるユーザーがそこまで多くない可能性があります。 そのため、取引所を利用して大きな金額の注文を出す場合は、小分けにして注文を出した方が取引は成立しやすいと言えます。例えば、3ビットコイン（BTC）の売り注文は1BTC、1BTC、1BTCなどに分けて注文を出した方が、成立する確率は高くなります。 しかし、これは合計3つの注文を出すこととなります。それぞれの注文が全て成立しなければ意味がないため、結果的に全ての取引が成立するまでには大きな時間がかかってしまいます。 それぞれの取引が成立するまでに暗号資産の価格も変動してしまう可能性がありますし、一気に取引できた方が圧倒的に楽で便利です。 そこで、大量注文をする際に便利なのが販売所です。暗号資産交換業者にもよりますが、基本的には販売所であれば、自分が購入したいと思う量を注文する事ができます。 そのため、より多くの注文をしたい人にとっては、販売所の方が便利な場合があると言えるでしょう。 Coincheck（コインチェック）の使い方！初めての口座開設から取引まで解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら OTC取引なら大口の売買も可能 OTC取引とは、元々は証券取引の世界で使われていた言葉です。 市場を通さず、証券会社の窓口カウンター越しに行われる取引ということから「Over The Counter」、略してOTC取引と呼ばれるわけです。 暗号資産の場合は、Coincheckなどの暗号資産交換業者が提供する「大口取引のお客様を対象とした大口OTC取引サービス」と「取引所や市場を通さず、個人や企業が直接暗号資産の売買を行うこと」の2つをさすこともあります。 OTC取引には、取引量の制限がない、市場からの影響を受けないといった特徴があります。 一般的に、暗号資産の取引所では、一度に取引できる限度量が決まっています。 しかし、売り手と買い手の合意のみで成立するOTC取引ならば、一切の制限がありません。そのため、暗号資産取引の大口投資家にとって、OTC取引はとても使いやすい取引形態なのです。 暗号資産のOTC取引とは？メリットやリスクは？ Coincheck OTC取引はこちらからご利用できます Coincheck（コインチェック）では30種類以上の暗号資産を取り扱い 暗号資産は今現在もたくさん開発されており、その数はどんどん増え続けています。 暗号資産を使ったサービスなども世界中で開発されていることもあり、今現在は暗号資産に触れた事がない人であっても、将来的に暗号資産の取引を始める時が訪れるかもしれません。 その際には、まずは暗号資産の取引所に口座を開設する事になるでしょう。 そこでどの暗号資産の取引所を利用するのかを判断するための要素の一つとして、暗号資産の取引所内で取り扱われている暗号資産の種類があります。 暗号資産の取引所内の取り扱い暗号資産の数が少ないとなると、自分が購入したいと思った暗号資産がなかったりと、困る場面も出てくるかもしれません。 国内大手の暗号資産取引所の一つであるCoincheckでは、下記の通貨を含む合計30種類以上の暗号資産を取り扱っています。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアム クラシック（ETC） リスク（LSK） エックスアールピー（XRP） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） ステラルーメン（XLM） クアンタム（QTUM） ベーシックアテンショントークン（BAT） アイオーエスティー（IOST） エンジンコイン（ENJ） サンド（SAND） ポルカドット（DOT） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） チェーンリンク（LINK） メイカー（MKR） ポリゴン（MATIC） エイプコイン（APE） アクシーインフィニティ（AXS） イミュータブル（IMX） ラップドビットコイン（WBTC） シバイヌ（SHIB） アバランチ（AVAX） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） ブラッドクリスタル（BC） ドージコイン（DOGE） ザ・グラフ（GRT） ディセントラランド（MANA） マスクネットワーク（MASK） ペペ（PEPE） ダイ（DAI） ※現在、Coincheckではパレットトークン（PLT）の取り扱いを停止しております。 初心者にも利用しやすいCoincheck また、Coincheckは国内の暗号資産の取引所の中でも、初心者にとって利用しやすい取引所となっています。 スマホアプリも使いやすく、取引の操作などがわかりやすいデザインの取引所となっているため、初心者でも利用しやすくなっています。 購入した暗号資産を貸し出すことで、利用料をもらえる貸暗号資産サービスなども提供しています。 これから暗号資産の取引を始めたいという初心者の方は、まずはCoincheckに口座開設を検討してみてはいかがでしょうか。
暗号資産（仮想通貨）を購入しようとした際に、何から始めれば良いのかという点で詰まる人も多いかもしれません。 暗号資産を購入するためには、基本的には暗号資産の取引所に登録する必要がありますが、そこまで手間がかからないため、初心者でも簡単に購入する事ができます。 暗号資産の取引所は、暗号資産を管理するための口座や、暗号資産を取引するための場所などを提供しています。また、暗号資産の取引所は、スマートフォンアプリなどでも利用する事ができます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産を購入する方法について紹介 暗号資産を購入できる「取引所」と「販売所」について 暗号資産の販売所とは？ 暗号資産の取引所とは？ 暗号資産を大量購入するなら販売所が便利（同じレートで購入可能） 暗号資産のOTC取引とは Coincheckでは30種類以上の暗号資産の購入が可能 Coincheckユーザー間の送金は無料 初心者にも使いやすいCoincheck 暗号資産を購入する方法について紹介 暗号資産の取引所に登録する手順は、比較的簡単です。 まずはメールアドレスとパスワードを登録して、アカウントを作成します。その後、本人確認が完了すれば口座開設は完了です。 暗号資産の取引所に登録が完了すると、次は日本円を入金することになります。暗号資産は、基本的に最初は日本円と交換して購入する形になります。 暗号資産の取引所の口座への日本円の入金は、銀行振込などで可能です。こうして日本円を入金すると、いよいよ暗号資産を購入する事が可能となります。 なお、取引所ごとに取り扱いをしている暗号資産の種類が変わってくるので、自分が購入したい暗号資産の取り扱いがある暗号資産の取引所に登録するようにしましょう。 Coincheck（コインチェック）の使い方！初めての口座開設から取引まで解説 Coincheck 暗号資産を購入できる「取引所」と「販売所」について 暗号資産を購入する場所は、「販売所」と「取引所」という2つがあります。 暗号資産の販売所とは？ 暗号資産の「販売所」は、暗号資産交換業者と直接取引することになります。 暗号資産交換業者から購入する形となるため、即時に簡単に暗号資産の取引をする事が可能です。販売所のシステムはシンプルなものとなっているのが多いため、暗号資産初心者でもわかりやすくなっています。 そのため、注文ミスをする可能性が低いなどのメリットがあります。 暗号資産の取引所とは？ 一方で、暗号資産の「取引所」は、暗号資産の取引を個人間で行う事ができる場所です。 例えば、ビットコイン（通貨単位はBTC）の売り注文が、1BTC出ているとなると、これを見た別のユーザーが1BTCの買い注文を出すと、取引が成立するという流れになります。 取引所はユーザー間の需要と供給が合致しないと、取引は成立しません。取引に慣れている方の場合は、取引所では価格が自由に設定できるため、販売所よりも自由に取引する事ができます。 しかし、自分が取引したい金額で提示しても、それを買いたいという人がいない限りは取引する事ができません。このように取引所は販売所よりも若干複雑な作りとなっているため、初心者の方は取引に慣れるまでは大変かもしれません。 暗号資産を大量購入するなら販売所が便利（同じレートで購入可能） 暗号資産を購入する上では上記で紹介した知識を理解していれば、取引する事が可能となっています。 しかし、暗号資産を大量に購入するタイミングも出てくる事でしょう。大量に暗号資産を購入する際には、いくつか注意点が出てきます。 取引所では上記でも説明した通り、買い手と売り手の取引内容が合致しないと取引は成立しません。そのため、取引の数量が多くなってしまうと取引できない可能性もあります。 一方、暗号資産の交換業者にもよっては制限があったりもしますが、販売所であれば、一度に大量に暗号資産を購入したり、売却したりすることができます。 暗号資産の取引所では、ある程度の流動性がないと、大きな取引をしようとしても取引相手がおらず、売買が難しくなったりします。 大量に購入するためには小分けにして取引を行う必要があったり、小分けにして取引を行うと、全ての取引が完了するまでに時間がかかってしまったりもします。 このように結果的に時間がかかってしまうと、価格が変動してしまうリスクなどもあるため、大量の暗号資産の売買を行う際には、一気に取引できる販売所を活用した方が簡単です。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産のOTC取引とは OTC取引とは、元々は証券取引の世界で使われていた言葉です。 市場を通さず、証券会社の窓口カウンター越しに行われる取引ということから「Over The Counter」、略してOTC取引と呼ばれるわけです。 暗号資産の場合は、Coincheckなどの暗号資産交換業者が提供する「大口取引のお客様を対象とした大口OTC取引サービス」と「取引所や市場を通さず、個人や企業が直接暗号資産の売買を行うこと」の2つをさすこともあります。 OTC取引には、取引量の制限がない、市場からの影響を受けないといった特徴があります。 一般的に、暗号資産の取引所では、一度に取引できる限度量が決まっています。 しかし、売り手と買い手の合意のみで成立するOTC取引ならば、一切の制限がありません。そのため、暗号資産取引の大口投資家にとって、OTC取引はとても使いやすい取引形態なのです。 ビットコインを10BTC以上から購入したい場合はコインチェックの大口OTC取引をぜひ利用してみましょう。 暗号資産のOTC取引とは？メリットやリスクは？ Coincheck OTC取引はこちらからご利用できます Coincheckでは30種類以上の暗号資産の購入が可能 暗号資産は多くの種類があります。 今現在も新しい暗号資産も生まれ始めており、暗号資産の数は増え続けています。メジャーな暗号資産もあれば、あまり認知度の高くない暗号資産も多く存在します。 日本国内の大手暗号資産取引所であるCoincheckは、下記の通貨を含む、30種類以上の暗号資産を取引する事が可能となっています。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアム クラシック（ETC） リスク（LSK） エックスアールピー（XRP） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） ステラルーメン（XLM） クアンタム（QTUM） ベーシックアテンショントークン（BAT） アイオーエスティー（IOST） エンジンコイン（ENJ） サンド（SAND） ポルカドット（DOT） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） チェーンリンク（LINK） メイカー（MKR） ポリゴン（MATIC） エイプコイン（APE） アクシーインフィニティ（AXS） イミュータブル（IMX） ラップドビットコイン（WBTC） シバイヌ（SHIB） アバランチ（AVAX） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） ブラッドクリスタル（BC） ドージコイン（DOGE） ザ・グラフ（GRT） ディセントラランド（MANA） マスクネットワーク（MASK） ペペ（PEPE） ダイ（DAI） ※現在、Coincheckではパレットトークン（PLT）の取り扱いを停止しております。 Coincheckは、メジャーな暗号資産を取り扱っていることに加えて、初心者でも暗号資産の取引もスムーズに行う事が出来る点が特徴です。 暗号資産の取引所を選ぶ上では、取引所で取り扱っている暗号資産の種類も選ぶポイントとなってきます。取引できる暗号資産の種類が少ないと、うまく利益が出せない事があります。 Coincheckユーザー間の送金は無料 また、友人に暗号資産を送金してみようと思った時に、基本的には暗号資産の取引所から暗号資産を購入し、そこから送金する必要があります。 その場合にもCoincheckは活用しやすくなっています。Coincheckのユーザー間の送金であれば、送金手数料が無料だからです。 また、海外送金などのスピードも速いことから、銀行の海外送金の代わりに利用されることもあります。暗号資産の取引所を選ぶ際には、多くの暗号資産を取り扱っていることや、サービス面などを比較した上で選んだ方が良いでしょう。 初心者にも使いやすいCoincheck 暗号資産の取引所Coincheckは、国内の取引所の中でも多くの暗号資産の売買が可能です。また、貸暗号資産サービスという、購入した暗号資産を一定期間貸し出すことで、利用料をもらえるサービスなども提供しています。 スマホアプリが使いやすく、取引画面が見やすいことなどから、暗号資産の初心者が取引を始めるのに適したサービスとなっています。これから暗号資産の取引を始める人は、Coincheckの活用を検討してみてはいかがでしょうか。
仮想通貨取引を行ううえでは、いくつかの専門用語を理解しておいた方が良いでしょう。その1つがハードフォークという用語です。 そこで、ハードフォークとは何か、ハードフォークが発生する場合は何をすればよいかなどについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 最初に知っておくべきブロックチェーンとは？ ハードフォークを理解する前提として、ブロックチェーン技術について把握しておくことが大切です。 ブロックチェーン技術は、仮想通貨のシステムを成立させるために重要な技術だとされており、ビットコイン（BTC）のシステムにおいても中枢を担っています。 ブロックチェーン技術とは、簡単にお伝えすると、取引データの履歴を管理する技術の1つです。 ビットコイン（BTC）の取引が行われると、一定期間内の取引履歴データは1つのブロックと呼ばれる単位に格納されます。このブロックは、時系列がわかるデータが組み込まれており、あたかもチェーン状につながっているようになる仕組みです。 取引履歴データが格納されているブロックが連なるように保存されていくことから、ブロックチェーンと呼ばれています。 ビットコイン（BTC）のブロックチェーンの管理方法は、中央のホストコンピュータやサーバーなどで管理される形態とは異なります。ビットコインシステムに接続するすべての端末で、分散管理される形をとっていることが特徴です。 ビットコイン（BTC）は、ブロックチェーン技術によって、特定の管理者に権限が集中する中央集権型の通貨システムとなることを回避しました。不特定多数が協力して管理する、分散管理型の通貨システムとして稼働しています。 ブロックチェーンとは？基礎知識やメリット・デメリットをわかりやすく解説 Coincheck ハードフォークとは何？主な特徴は？ ハードフォークとは、ブロックチェーンの仕様を変更することです。ハードフォークは、いわば仮想通貨システムのルール変更です。 新たなルールで仮想通貨システムを稼働させる場合、それまでの古いルールは無視されます。特定の時点から、新たなルールで生成されるブロックのチェーンが生まれるのです。 ただし、ハードフォークが行われた場合は、古いルールのブロックもそのままチェーン状に伸びていきます。つまり、ブロックがまるで食卓で使うフォークのように新旧が枝分かれするのです。 新ルールで稼働しているブロックチェーンと旧ルールで動いているブロックチェーンには互換性がないため、2つのチェーンは独立してそれぞれ伸びていくことになります。 新旧のチェーンがどこまで伸びていくかは、それぞれのルールを継続的に支持するシステム参加者が確保できるかどうかがポイントです。 ソフトフォークとの違いって一体？ ブロックチェーンの仕様変更が行われる場合、ハードフォークだけでなく、ソフトフォークが行われることもあります。 ハードフォークもソフトフォークも、仮想通貨システムのルールを変更するという点では同じです。ただし、ルール変更の適用方法が異なっています。 ハードフォークの場合 ハードフォークの場合は、ある一定の時点以降のブロックに対してルール変更を適用し、過去のブロックについては旧ルールのままにしておきます。 そのため、新ルールに基づくブロックチェーンだけでなく、旧ルールに基づくブロックチェーンも伸びていく可能性があることが特徴です。 ソフトフォークの場合 一方、ソフトフォークでは、ルール変更をすべてのブロックに適用します。 変更する時点よりも前に生成された過去のブロックも対象にルール変更を行うため、ブロックチェーンが枝分かれする余地はなくなることが特徴です。 完全に旧ルールが消滅することになるため、旧ルールを支持していた仮想通貨システム参加者の希望を叶える余地はなくなってしまいます。 Segwit（セグウィット）とは何が違うのか？ 仮想通貨に興味がある人のなかには、Segwit（セグウィット）という言葉を聞いたことがある人もいるでしょう。セグウィットとは、簡単にお伝えすると、仮想通貨の取引データを圧縮することによって、データ量を少なくする技術のことです。 セグウィットの技術が必要となった背景には、ビットコイン（BTC）のブロックサイズの問題がありました。 ブロックチェーンにおける1つのブロックの格納サイズには上限があるため、ビットコイン（BTC）の取引量が増加すると、取引データを格納しきれないなどの問題が生じる懸念があったのです。 セグウィットは、ブロックへの書き込むデータの圧縮方法を変える技術で、このブロックサイズの問題を解決するものとして生み出されました。このセグウィットを導入することは、ブロックチェーンの仕様変更にあたります。 ただし、取引サイズを小さくするというルール変更だけにとどまるため、ハードフォークを行う必要はなく、ソフトフォークとして行われることになります。 ハードフォークをするのは何のためなのか ハードフォークが行われると、ブロックチェーンが分裂します。 仮想通貨システムにとっては大きな影響が生じるできごとです。そこまでしてハードフォークを実施する理由は何なのでしょう。ハードフォークを行う目的には、例えば下記が挙げられます。 1. スケーラビリティ問題の解決 1つは、スケーラビリティ問題の解決のためです。 仮想通貨の取引量が増加すると取引承認が追い付かず、取引の遅延や手数料の高騰が生じてしまいます。これがスケーラビリティ問題です。 ここでブロックサイズを変更するなどの仕様変更を行うことによって、この問題を解決することができます。しかし、旧ルールを支持する人も多い場合は、ソフトフォークを行うのは難しいです。 そういった場合は、ハードフォークが行われることになります。 2. ハッキング行為の無効化 もう1つは、ハッキング行為の無効化などの仕様変更を行うためです。 仮想通貨によっては、ハッキングされた仮想通貨を無効化するというハードフォークを行うことで、被害をなかったことにすることができます。 過去にどんなハードフォークが行われてきたのか 過去に行われたハードフォークでは、分岐した新ルール適用のブロックチェーンが延伸して新しい仮想通貨が誕生したこともあります。 ビットコインキャッシュ（BCH） 代表例としては、ビットコインキャッシュ（BCH）の誕生があげられます。2017年8月に、ビットコイン（BTC）からのハードフォークによってビットコインキャッシュ（BCH）が生まれました。 ハードフォークの理由は、スケーラビリティ問題の解決を目指した仕様変更でした。ブロックの容量を、1MB（メガバイト）から8MBに拡張する変更です。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とは？特徴やビットコインとの違いを徹底解説 Coincheck ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck イーサリアムクラシック（ETC） また、2016年6月には、イーサリアム（ETH）もハードフォークによってイーサリアムクラシック（ETC）とイーサリアム（ETH）に分裂しています。 the DOA事件が原因です。the DOAはプロジェクトの名称で、このプロジェクトがハッキング被害にあったことがきっかけとなってハードフォークが行われました。 イーサリアムシステム（ETH）の本体ではなく、スマートコントラクトと呼ばれる機能に記録されたサブプログラムに問題があったのです。 結果的に、セキュリティ改善を目的とした仕様変更が行われましたが、その変更に賛同しなかった旧ブロックチェーンを支える人が継続してブロックを伸ばし、イーサリアムクラシック（ETC）という新しい通貨が誕生するに至ります。 イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）とは？特徴やイーサリアム（Ethereum/ETH）との違いを徹底解説 Coincheck イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck ハードフォークで得られるメリットは？ ハードフォークが行われることによる主なメリットは、下記が挙げられます。 1. 問題を解決できる 1つ目は、ブロックチェーンなどの問題を解決できる可能性があることです。 スケーラビリティ問題などブロックチェーンが抱える課題を、仕様変更により改善することができます。 2. 新通貨の付与 2つ目は、ハードフォークが行われると新しい通貨が誕生し、分岐前の通貨を保有していた人に対して新通貨が無償付与される可能性があることです。 分岐前の通貨の保有者は、労せず新通貨を手に入れることができる場合があります。 3. 価格の上昇 3つ目は、新たに生まれた仮想通貨に対する需要があれば、価格上昇が見込めることです。一般的には、ハードフォークによって生まれる新通貨は、何らかのシステム改善が行われているため、一定の需要があります。 理論的には、単に通貨分割が行われるだけの場合は、新旧通貨価値の合計は変動しないでしょう。しかし、改善により需要が増加することによって、通貨価値が上昇することもあります。 分裂前から通貨を保有していた人が新通貨を付与された場合、財産価値が上昇する可能性があることがメリットです。 Coincheckの無料登録はこちら ハードフォークによって起こるリスクとは？ ハードフォークには、メリットだけでなくデメリットもあります。 デメリットとしては、例えばハッシュパワーが分散することなどが挙げられます。ハッシュパワーとは、ブロックの承認に必要となるマシンパワーだと理解すればよいでしょう。 多くのマシン能力を投入しないと承認に成功できない状況では、取引の承認精度は上がります。しかし、ハードフォーク後は、承認作業に投入するマシンパワーは分散され、結果的に承認作業の難易度は下がり、取引承認精度は下がってしまうことになる可能性があります。 取引精度が下がることによる弊害は、例えば下記が挙げられます。 1. リプレイアタック 1つ目は、リプレイアタックと呼ばれる、攻撃のリスクが上昇することです。 リプレイアタックとは、送金情報などのデータの転送が不正に繰り返されたり、遅延させられることによる攻撃のことです。ハッシュパワーが下がることによって、このような攻撃にさらされるリスクが上がってしまいます。 2. バグ・エラーのリスク 2つ目は、バグ・エラーが生じるリスクの上昇です。この点も、ハッシュパワーの減少と深くかかわっています。 3. 取引データの信頼性 3つ目は、取引データに対する信頼性が下がることです。こちらのリスクは、承認作業の難易度が下がることが理由で生じてしまうリスクといえます。 ハードフォークが起こるときの取引上の注意点 ハードフォークの実施が予定されている場合は、取引を行うにあたって下記の点などに注意する必要があります。 1. 急激な価格変動 1つは、急激な価格変動が生じる可能性があることです。 ハードフォークの前後では、新旧通貨の需要に対するさまざまな思惑が働きます。また、新通貨に適用される改善がうまく機能するかどうかを確認してから取引を行う人もいます。 そのため、ハードフォークの状況によって大きく価格が変動する可能性があるのです。 2. 取引所による取引の一時的な停止 もう1つの注意点は、ハードフォーク前後に、取引所が対象となる新旧通貨の取引を停止する可能性があることです。 取引所としても、新通貨のブロックチェーンが無事に延伸され、取引継続できるかどうかを見極める必要があります。 また、新通貨を自動付与するかどうかの判断も必要です。ハードフォーク前後の一定期間における売買取引停止や送金停止の情報を、必ず確認しておきましょう。 保有している仮想通貨はどうなるのか ハードフォークが行われる場合、分裂前の通貨を保有している人は、自分の通貨がどうなるのか心配だという人もいるでしょう。 また、新通貨が自動的に付与されるかどうかも気になります。過去に行われたハードフォークにおいては、分裂前通貨保有者に対して新通貨が自動的に付与されたこともありました。 自動付与される場合は、特に投資家側の手続きは必要なく、自動的に新通貨残高が増加します。また、旧通貨については、保有していた数量が維持されるため心配しなくてもよいでしょう。 ただし、必ず新通貨が付与されるとは限らないと理解しておくことも大切になります。実際に、新通貨が付与されなかったケースも多いです。 新通貨付与を期待しすぎるのはやめておきましょう。また、取引所によって新通貨付与の対応が異なる場合があると、認識しておくことも必要です。 ハードフォークに対して備えるべきこと ハードフォークの実施が決定したら、投資家としては下記のような準備をしておくのが良いでしょう。 1. 情報収集を行う 1つ目は、情報収集です。仮想通貨関連のニュースサイトや、取引所が発信するリリース情報などを利用して、効率よく情報収集しましょう。 新通貨付与を行うリリースを発表した取引所に、分裂前の通貨を移動しておくなどの対応をすることで、新通貨の自動付与を受けられる可能性が高まります。 2. 取引所の取引・送金停止などに注意する また、取引所がハードフォークによって取引停止・送金停止などの措置を行うと、仮想通貨の移動ができなくなります。 そのため、送金などを行いたい場合は、あらかじめ自分のウォレットなどに仮想通貨を移しておく必要があるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら ハードフォークに備えた対策をしておこう ハードフォークが行われると、仮想通貨のシステムの改善が施されたり、通貨の自動付与が行われたりするなどのメリットがあります。 しかし、ハッシュパワーの低下に伴い、いくつかのリスクが生じる可能性もあります。また、取引所がしばらくの間、取引や送金を停止する措置を行う場合もあります。 そのため、そのようなリスクを頭に入れて、事前にハードフォークへの準備をしておくことが重要です。ハードフォークが決まったら、情報収集をしっかり行い、取引環境を確保しておきましょう。
暗号資産（仮想通貨）取引を行おうと考えている場合は、購入した通貨の安全な保管にも気を配ることが必要です。 暗号資産は、ウォレットと呼ばれるものに保管することができます。そこで、ウォレットの種類や基本的な機能、特徴などについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 そもそも暗号資産のウォレットって一体何？ 暗号資産の取引所とウォレットの違いって？ 見暗号資産ウォレットで得られるメリットとは？ 1. 分散して保管できる 2. 残高照会や送金が簡単 3. カウンターパーティーリスクを抑えられる 暗号資産のウォレットの主な種類は何がある？ 1. オンラインウォレット 2. モバイルウォレット 3. デスクトップウォレット 4. ハードウェアウォレット 5. ペーパーウォレット 暗号資産のオンラインウォレットの特徴とは？ 暗号資産のモバイルウォレットの特徴とは？ 暗号資産のデスクトップウォレットの特徴とは？ 暗号資産のハードウェアウォレットの特徴とは？ 暗号資産のペーパーウォレットの特徴とは？ 暗号資産ウォレットの選び方のポイントって？ 頻繁に売買するために取引所に置いておきたい場合はどうすべき？ 希望に合わせた暗号資産のウォレット選びを そもそも暗号資産のウォレットって一体何？ 暗号資産のウォレットとは、通貨を保管する場所のことです。ウォレットには、財布という意味がありますので、暗号資産用の電子財布と理解すればよいでしょう。 暗号資産をセキュリティの高いウォレットに保管すれば、ハッキングなどで盗まれる可能性が低くなります。ウォレットは、秘密鍵と公開鍵を使った暗号システムによって、保管している暗号資産を守る仕組みになっています。 公開鍵は誰でも確認できるコードですが、秘密鍵は公開されない仕組みです。安全に暗号資産を保管するためには、秘密鍵の管理が重要になります。 ウォレットにはたくさんの種類があります。ウォレットを使用する場合は、目的に応じて使い分けることが大切です。 ウォレットの種類ごとに、使い勝手やセキュリティの強度は異なります。セキュリティレベルは、オンラインでつながっているホットウォレットか、オフラインのコールドウォレットかで大きく変わってくることがポイントです。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産の取引所とウォレットの違いって？ 暗号資産の取引を行う場合は、暗号資産交換業者が用意している取引所に口座を開設する必要があります。 取引所とは、暗号資産の売買を行うネット上の場です。また、取引によって取得した暗号資産を保管する機能も付随しています。 暗号資産を購入する場合は、基本的には日本円などの法定通貨を暗号資産の取引所の口座に入金し、その資金で購入取引を行えば、簡単に手にすることが可能です。さらに、種類の異なる暗号資産同士で売買を行うこともできます。 取引所の主目的は、投資家同士が暗号資産の売買取引を行う場所を提供したり、暗号資産を販売したりすることです。 一方、ウォレットは、取得した暗号資産を保管することが目的になります。暗号資産取引を行う場合は、取引所とウォレットでは目的が異なると認識しておく必要があるでしょう。 ただし、取引所で取引する場合には、購入した暗号資産を保管しておくことも必要になります。そのため、取引所で口座開設することによって、口座開設者用のウォレットも自動的に作られます。 取得した暗号資産は、取引所のウォレットにそのまま保管することもできますし、自分用のウォレットを別に作成し、そちらに移して保管することもできます。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck 暗号資産ウォレットで得られるメリットとは？ 暗号資産のウォレットを利用するにあたっては、下記のようなメリットがあります。 1. 分散して保管できる 1つ目は、暗号資産を分散して保管できることです。 取引所内だけで保管するのではなく、自分用のウォレットを複数用意して保管すれば、分散保管できる状態を確保できます。 また、セキュリティレベルの高いタイプのウォレットを利用すれば、ハッキングリスクを抑えることもできます。 2. 残高照会や送金が簡単 2つ目は、残高照会や送金が簡単にできることです。 ウォレットは電子財布であるため、リアルタイムの残高を簡単に確認することができます。 また、例えばスマホのウォレットに暗号資産を保管しておけば、スマホでウォレットを操作するだけで容易に送金できます。 3. カウンターパーティーリスクを抑えられる 3つ目は、カウンターパーティリスクを抑えられることです。 カウンターパーティとは、相手方のことで、取引相手や取引所などのことを指します。万一取引所が閉鎖されると、保管していた通貨は取り出せなくなる可能性があります。 そこで自分のウォレットを作成してそこに暗号資産を移しておけば、そのようなリスクをヘッジすることができます。ただし、自分で秘密鍵の管理をしないといけなくなるため、その点には注意が必要です。 暗号資産のウォレットの主な種類は何がある？ 暗号資産を保管する機能を果たすウォレットには、主に下記のような種類が存在します。 1. オンラインウォレット 1つ目は、オンラインウォレットです。 常にオンラインでつながっているウォレットのことで、クラウド上で提供されるウォレットだと理解するとよいでしょう。 取引所で提供しているウォレットはこのタイプに分類されますが、単独でオンラインウォレットサービスを提供している事業者もあります。 2. モバイルウォレット 2つ目は、モバイルウォレットです。 スマホなどにウォレットのアプリをインストールして使用します。 3. デスクトップウォレット 3つ目は、デスクトップウォレットです。 クライアントウォレットと呼ぶこともあります。パソコンにウォレットをインストールして使用するのが一般的です。 4. ハードウェアウォレット 画像出典：https://hardwarewallet-japan.com 4つ目は、ハードウェアウォレットです。 USB状のデバイスなどに保存する形になります。秘密鍵をオフラインで管理することができるため、セキュリティ面ではオンラインウォレットなどよりも、安全度が高い保管方法と言われています。 5. ペーパーウォレット 5つ目は、ペーパーウォレットです。 文字通り、保管している暗号資産を復元するために必要な情報を印刷して、紙の状態で保管します。 暗号資産のオンラインウォレットの特徴とは？ それぞれのウォレットを賢く使い分けるためには、それぞれの特徴を理解しておくことが大切になります。 1つ目のオンラインウォレットは、オンライン口座のなかで暗号資産を保管する機能を果たします。数あるウォレットの種類のなかでは、もっともよく利用されているタイプのウォレットです。 取引所のなかで保管している場合、万一取引所が閉鎖してしまったりすると、自分の暗号資産を引き出せなくなる可能性があります。そこで、別のオンラインウォレットも合わせて利用することで、資産の分散管理が可能になります。 オンラインウォレットは、メールアドレス・ID・パスワードを設定するだけで利用できることが多いです。ただし、サービス提供業者のサーバーがダウンしている場合などサイトが使えない状態になると、ウォレットが使用できなくなる点には注意が必要です。 また、アカウントがハッキングされてパスワードなどが盗まれると、保管していた暗号資産が盗難被害に遭う可能性もあることも認識しておきましょう。 暗号資産のモバイルウォレットの特徴とは？ モバイルウォレットは、モバイル機器にウォレットをインストールして使用します。スマホやタブレットにアプリをインストールして暗号資産を保管しておけば、常に暗号資産を保有している状態を確保できることがメリットです。 出先でも簡単に暗号資産を使用したり送金したりできるほか、残高の管理などもスマホの1つで完結できます。暗号資産での支払いを認めている店舗で、買い物をする場合などに適しているウォレットです。 モバイルウォレットの仕様により多少セキュリティの方法は異なります。暗号資産の送金などに必要となる秘密鍵をスマホなどのデバイス上で管理できるタイプであれば、セキュリティ管理を自分で行うことが可能です。 このタイプのモバイルウォレットを使用すれば、サービス提供を行っている管理会社がハッキングされても、スマホ内の暗号資産が盗難被害に遭う事態を避けられます。 暗号資産のデスクトップウォレットの特徴とは？ デスクトップウォレットは、クライアントウォレット、またはローカルウォレットと呼ばれることもあります。 サーバー上で管理するのではなく、個々のローカルクライアント端末上で管理するタイプのウォレットです。一般的には、自分のパソコンにウォレットのソフトをインストールしてローカル環境で暗号資産を管理します。 送金などを行う場合はインターネットに接続する必要がありますが、それ以外の場合はネット接続していなくても使用可能です。そのため、ネット接続していない場合はハッキングされるリスクがなく、オンラインウォレットよりも高いセキュリティを確保できます。 デスクトップウォレットには、2つのタイプがあることも理解しておきましょう。 1つは、完全型と呼ばれるタイプです。暗号資産のすべての取引履歴が含まれるブロックチェーンをまるごとダウンロードするタイプで、大容量を必要とします。 もう1つは、簡易型です。必要とされる容量は少なくて済みますが、パソコンが故障すると管理できなくなるというデメリットがあります。 暗号資産のハードウェアウォレットの特徴とは？ ハードウェアウォレットでは、USBのようなハードデバイスを利用します。送金や残高管理を行う場合には、パソコンなどに接続して使用することが必要ですが、通常は切り離した状態で保管するのが一般的です。 ハードウェアウォレットは、インターネットに接続しない状態で秘密鍵を保管できるという特徴があります。また、アプリなどを利用しなくても、USBデバイス状のウォレットさえ購入すれば使えるという点もメリットです。 インターネットに接続せずに保管できるため、ハッキングリスクは低くなります。そのため、セキュリティレベルが高いウォレットです。 ただし、中古のハードウェアウォレットを利用する場合は、注意が必要です。インターネットに接続したタイミングで、前の所有者などからのハッキングを受けるリスクがあります。 また、リカバリーフレーズや復元フレーズなどと呼ばれる秘密鍵が暗号化されたものを忘れてしまうと、内部に保管されている暗号資産を取り出せなくなってしまうリスクがあることも理解しておきましょう。 暗号資産のペーパーウォレットの特徴とは？ 暗号資産取り出しに必要な秘密鍵の情報を、QRコードや英数字などの形で紙に印刷します。通常は紙の状態で保管しますが、送金などを行う場合には記載されている情報を読み取って引き出し処理を行うことが必要です。 ハッキングリスクを回避する観点からは、もっとも安全なタイプのウォレットだといわれています。秘密鍵の情報は、紙に印刷されたもの以外存在しないため、ペーパーウォレットの状態にしておけばハッキングはほぼ不可能です。 ただし、秘密鍵を印刷したペーパーの保管には注意しましょう。印刷した情報が消えてしまったり、焼失してしまったりすると、保管されていた暗号資産は復元できなくなります。 また、紛失しても暗号資産を失ってしまいます。ハッキングされるリスクはほぼゼロにできますが、別のリスクについて認識しておくことが必要です。 暗号資産ウォレットの選び方のポイントって？ 複数のタイプがあるウォレットを利用する場合、目的に合ったウォレットを選ぶ必要があります。盗難や紛失などのリスクを回避するためには、複数のウォレットを利用して分散保管することが有効です。 1つのウォレットだけで保管しておくと、そのウォレットがハッキングを受けたり損傷したりした場合に、すべての暗号資産を失うことになります。常に分散保管を意識することが重要です。 自分で管理する自信があり、ハッキングリスクを最小限に抑えながら長期保有をしたいと考えている人は、ペーパーウォレットやハードウェアウォレットを利用するとよいでしょう。 日常の決済に利用したい人は、モバイルウォレットが適しています。頻繁にトレードするため暗号資産は、取引所のウォレットにおいておき、トレードに使用しない分は他のウォレットなどに移しておくといった使い方もよいでしょう。 それぞれのウォレットの特徴を活かす使い分けを意識することが大切です。 頻繁に売買するために取引所に置いておきたい場合はどうすべき？ 取引所で頻繁に暗号資産売買取引を行う場合は、取引タイミングを逃さないことが重要です。取引の都度、自分のウォレットから取引所に送金していたのでは、取引のタイミングを逃してしまうことになります。 そのため、取引に必要な分の暗号資産は、取引所で保管しておくことが必要です。しかし、取引所で保管するとセキュリティが心配だという人もいるでしょう。 できるだけセキュリティ対策がしっかりしている取引所を選んで、口座開設することがポイントです。取引所は一定のセキュリティ対策を行っていますが、その対策内容は取引所によって異なります。 最低でも、二段階認証を採用している取引所を利用することが重要です。二段階認証では、ログインや送金などを行う場合に、登録したメールアドレスなどに送られてくるアクセス用コードの入力が求められます。 この方式であれば、アクセス用コードを受け取れない人はアクセス不可能です。コードを受け取れる本人だけが処理できる状態を確保できます。 Coincheckの無料登録はこちら 希望に合わせた暗号資産のウォレット選びを 暗号資産を保有している人は、保管方法に気を付ける必要があります。暗号資産は電子データであり、コインや紙幣といった実態がないものです。 データが失われたりハッキングで盗難被害にあったりすると、取り戻すことは難しいと理解しておくべきです。暗号資産の保管にあたっては、目的に合わせて賢くウォレットを利用することが有効です。 人によって保管の目的は異なります。高いセキュリティレベルを確保しながら長期保有したいケースもあれば、いつでも送金や決済手段として使える利便性を重視するケースもあります。 目的に合ったウォレットを選べるように、各ウォレットの特徴を理解しておくことが大切です。種類ごとに異なるウォレットの特徴を把握したうえで、自分の希望や目的に適したウォレットを選択して利用するようにしましょう。
ビットコイン取引を行う人は、ビットコイン（BTC）の仕組みを理解しておくことも大切です。 特に、ビットコイン（BTC）の新規発行と深い関わりがあるマイニングについては知っておくと良いでしょう。そこで、この記事ではビットコインをはじめとする暗号資産（仮想通貨）のマイニングの仕組みやマイニング報酬などについてご紹介します。 ビットコイン以外の暗号資産のマイニングについてはこちらの記事をご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコインってどういうもの？ 取引のデータはブロックに格納される 暗号資産のシステムを支えるブロックチェーン技術 ビットコインのマイニングとは？ ハッシュ関数とは 取引検証には膨大な計算が必要 ビットコインマイニングをすれば報酬が受け取れる ビットコインは誰が管理しているのか ビットコインは無限に生み出せる？ 総発行枚数は2100万BTC インフレの発生防止 ビットコインのマイニング方法は主に3つ！ マイニング方法①ソロマイニング マイニング方法②プールマイニング マイニング方法③クラウドマイニング ビットコインのマイニングは稼げるの？ マイニングに使えるマシンって一体？ マイニング競争の激しさを表すハッシュレート ビットコインのマイニングはいつか終わってしまう？ マイニング以外でビットコインを手に入れる方法は？ 1. 暗号資産の取引所で購入する 2. サービスや商品の対価として受け取る 3. 周囲の人と交換する 個人でマイニングするよりも購入したほうが手軽！ ビットコインってどういうもの？ マイニングを理解するにあたっては、代表的な暗号資産であるビットコイン（BTC）を理解することが重要です。 ビットコイン（BTC）は、世界で初めて誕生した暗号資産として知られています。サトシ・ナカモトと呼ばれる人物によって考案された、P2P（Peer to Peer）の電子決済システムです。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産は、インターネット上で利用できる通貨で、コインや紙幣などの実態がないという特徴があります。実態がない分、ネット上で簡単に送金できる点などがメリットです。 取引のデータはブロックに格納される また、ビットコイン（BTC）に代表される暗号資産の取引データは、一定の時間で生成されるブロックと呼ばれるものに格納されます。このブロックは、時系列でつながることでチェーン状に伸びていくことが特徴です。 ただし、ブロック内の取引データの正当性が確認されないと、ブロックはつながらないことになっています。そしてブロックが連なったものは、ブロックチェーンと呼ばれています。 暗号資産のシステムを支えるブロックチェーン技術 ブロックチェーンは、ほとんどの暗号資産システムを支える根幹となる技術です。暗号資産取引のデータは、このブロックチェーンの技術によって、改ざんがほぼ不可能な状態で記録されます。 以上からビットコイン（BTC）は、ブロックチェーン技術に基づく、P2Pの電子決済システムだと理解するとよいでしょう。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のマイニングとは？ マイニングには、採掘という意味があります。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産における取引検証の方法が鉱物採掘に似ているため、マイニングと呼ばれるようになりました。マイニングとは、暗号資産の取引データが格納されているブロックに、正しく取引が記録されているかを検証する行為です。 マイニング作業は、検証行為を行うブロック内のデータと、取引検証完了済の証である1つ前のブロックのハッシュ値と呼ばれる値、さらに、正解を導くことになる数値（ノンス）の3つのデータをハッシュ関数に入れます。 その結果、最初にゼロがたくさん並ぶ数値（ハッシュ値）が得られると、検証対象ブロックの取引正当性が確認できる仕組みです。 ハッシュ関数とは ハッシュ関数は、ある数値を入れると入力値とはまったく無関係の値を出力してくれる関数です。ハッシュとは細かく砕くことを意味しており、ハッシュポテトのハッシュと同じ意味です。 マイニング作業は、ノンスの候補値をハッシュ関数に入力して確認する作業を何度も試すことで、最初にゼロが並ぶハッシュ値を探し出します。ハッシュ値の先頭にゼロが並ぶ確率は低いため、繰り返し何度もノンスの候補を関数に入力して試す必要があります。 取引検証には膨大な計算が必要 ハッシュ値からノンス値を逆算することはできないため、入力するノンスを総当り的に何度も変えて試すしかありません。そのため、効率的に取引検証を行うためには、コンピュータによる膨大な計算能力が求められます。 ゼロが並ぶ正解となるハッシュ値が得られるノンスがみつかると、検証作業は終了です。そして検証を終えたブロックは、過去のブロックにつながりブロックチェーンが伸びていきます。 ビットコインマイニングをすれば報酬が受け取れる マイニングには、基本的に誰でも参加可能です。 しかし、マイニングに参加するメリットがなければ参加者はいなくなり、マイニングという仕組みは成り立たなくなります。マイニングに参加するメリットは、報酬をもらえる可能性があることです。 ただし、マイニング作業をいち早く終えた者だけが報酬を総取りします。つまり、膨大な繰り返し計算を誰よりも早く行って、1番最初に正解となるハッシュ値が得られるノンスの値を見つけた者だけが、報酬を受け取れるということです。 ビットコイン（BTC）のマイニングの場合、報酬はビットコイン（BTC）で支払われます。この報酬を得ることを本業として行っている人や会社も、世界中に存在している状況です。 マイニングは、多くの計算能力を確保できた者が有利になります。計算能力が高ければ、いち早く正解を見つけられる可能性が高くなるからです。 そのため、多くの高性能なマシンを用意して、そのマシンを販売することで稼ぐことを狙っている業者も存在します。 ビットコインは誰が管理しているのか ビットコイン（BTC）は、マイニングにより取引の正当性を確保しながら、コインの新規発行を行っている通貨システムとして稼働しています。 取引検証を行うのはマイニングの参加者であり、マイニングによって確認される正しいハッシュ値は、必ず先頭に一定のゼロが並ぶ仕組みです。そのため、ブロックチェーンを見る不特定多数の人は誰でも、簡単にマイニング結果が正しいかどうかを見分けられます。 この仕組みが機能しているため、流通や取引正当性を確認する中央管理者は不要です。ビットコイン（BTC）は、衆人環視によって通貨システムの信頼性を確保しているともいえます。 また、ビットコイン（BTC）の新規発行が行われるのは、マイニングの報酬支払いのときだけです。マイニングは、一定間隔で生成されるブロックに比例する形で行われることになります。 そのため、ビットコイン（BTC）の通貨発行量は、プログラムで規定されている状態です。通貨の新規発行を判断する中央管理者が不在でも稼働するのが、ビットコインシステムの特徴だといえます。 ビットコイン（BTC）は、円やドルなどの法定通貨とは異なり、国の中央銀行や特定の運営企業などにあたる管理者が存在しない通貨だということを認識しておきましょう。 ビットコインは無限に生み出せる？ ビットコイン（BTC）は、マイニングによって新規発行されます。 永遠にマイニングを続ければ、ビットコイン（BTC）は永遠に新規発行され続けるのかと疑問を持つ人もいるでしょう。発行ペースに関しては、1つのブロックをマイニングすると一定量のビットコイン（BTC）が発行される仕組みです。 総発行枚数は2100万BTC また、発行ペースだけでなく、総発行量もプログラムであらかじめ規定されています。 ビットコイン（BTC）の総発行枚数は、2100万BTC（ビットコインの単位）です。1回のマイニングによる新規発行量は一定期間ごとに半減することになっています。 そのため、新規発行量を減らしながら徐々に上限に近づいていき、2140年ごろまでに上限に達して新規発行は停止される見込みです。 インフレの発生防止 総発行量に上限が設けられている目的は、インフレの発生防止です。通貨量が増加すると、物の価値に対して相対的に通貨価値は下落します。 中央銀行は緩和政策により通貨量を増やして景気回復を目指すことがありますが、通貨量の管理に失敗すると過度のインフレが生じることがリスクです。 一方、ビットコイン（BTC）の場合は、通貨発行量上限や発行ペースがプログラムで管理されているため、過度のインフレとそれに伴う混乱を避けられます。 ビットコインのマイニング方法は主に3つ！ マイニングに興味があるという人は、マイニングの方法を知っておくことも必要です。マイニングを行う主な方法には、例えば下記があります。 マイニング方法①ソロマイニング 1つ目は、ソロマイニングです。 ソロは1人という意味があり、ソロマイニングは名前の通り、自分のパソコンなどを利用して1人で行う方法です。 なお、市販のパソコンではなく、マイニングに適した部品などを使って改造したマシンを使う方が効率的にマイニングできます。 マイニング方法②プールマイニング 2つ目は、プールマイニングです。 大人数で協力してマイニングを行う方法です。1人が保有するマシンパワーは小さくても、大人数が協力すればマシンパワーを大きくでき、マイニングに成功する確率が高くなることがメリットです。 ただし、報酬は参加人数で分けることになりますので、1人で全ての利益を得られるわけではありません。 マイニング方法③クラウドマイニング 3つ目は、クラウドマイニングです。 簡単にお伝えすると、マイニングを行う事業者に投資し、成果を分配してもらう形で参加する方法です。 自分自身でコンピュータや電力を用意する必要がなく、専門知識がなくても手軽に始めることができる点がメリットです。 ビットコインのマイニングは稼げるの？ マイニングに成功すると報酬が得られます。 そのため、やり方によっては稼げるのではないかと興味を持っている人もいるでしょう。しかしながらビットコイン（BTC）のマイニングは、参加すれば必ず報酬が得られるわけではなく、競争に勝つことが求められます。 現在では多くの業者がビットコイン（BTC）のマイニング競争に参加しているため、競争に勝つためには高性能マシンを購入することが必要です。また、マシンが稼働している間は電気代もかかります。 マイニングに使えるマシンって一体？ マイニングで報酬を得るためには、計算競争に勝つ必要があります。そのためのポイントは、マシンのパワーです。 効率の高いマイニングを行うために開発されたマシンを使うと、報酬を得られる確率が高くなります。 マイニング競争の激しさを表すハッシュレート マイニングの競争の激しさを表す代表的な指標は、ハッシュレートです。高性能のマイニング用マシンは、ハッシュレートを一気に引き上げることで効率的なマイニングを行います。 主なマイニングマシンには、ASIC（エーシック）と呼ばれるマイニング用に特化された集積回路や、パソコン上の高速描画処理に向いているGPU（ジーピーユー）などの部品が使われていることが特徴です。 なお、2019年1月時点における1BTCの価格は40万円前後です。この価格だと、機器代や電気代などのコストをカバーできず、マイニングをすると赤字になる可能性が高いといわれています。 ビットコインのマイニングはいつか終わってしまう？ ビットコイン（BTC）には通貨発行量の上限があるため、マイニングは永遠には続かないことになります。しかし、相当長い期間をかけてマイニングは続いていくとみられています。 2018年時点において、すでに総通貨発行量の80％以上にあたるビットコイン（BTC）が発行済です。2009年に登場したビットコイン（BTC）の新規発行余地はすでに20％よりも少なくなっています。これでは、すぐに発行上限に届いてしまいそうです。 ただし、報酬として支払われるビットコイン（BTC）は、一定期間ごとに半減する仕組みになっているため、新規発行の余地が小さくなることに合わせて、発行量も減ります。結果的に、マイニングは長期間続くのです。 それでも、マイニングは2140年ごろに終了すると予想されています。その後は、取引検証を行う人に対しては、マイニングによる報酬ではなく、手数料によってマイニング維持されるようにシステム設計されています。 Coincheckの無料登録はこちら マイニング以外でビットコインを手に入れる方法は？ ビットコイン（BTC）を手に入れる方法はマイニングだけではなく、ほかにも方法があります。 1. 暗号資産の取引所で購入する 1つ目は、暗号資産取引所で購入する方法です。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産の取引所では、多くの投資家が参加して売買取引が行われています。その市場で日本円などの法定通貨を支払うことで、ビットコイン（BTC）の購入が可能です。 ただし、ビットコイン（BTC）の価格は需要と供給によって常に変動しています。そのため、ビットコイン（BTC）の価格が安い時に買って高い時に売れば儲かりますが、その逆もあるため取引には注意が必要です。 ビットコイン（BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら 2. サービスや商品の対価として受け取る 2つ目は、サービスや商品の対価として受け取る方法です。 レストランやネットショップなどでは、法定通貨での支払いだけでなく、ビットコイン（BTC）での支払いを認めているところも増えてきました。 事業者であればビットコイン（BTC）での支払いを受け入れることで、ビットコイン（BTC）を手に入れることができます。 暗号資産取引・購入のための法人口座開設の流れはこちら 3. 周囲の人と交換する 3つ目は、周囲の人と交換することです。 ビットコイン（BTC）は、ウォレットを保有していれば、送金や受け取りを行うことができます。そのため、友人・知人との交換などによっても、ビットコイン（BTC）の入手は可能です。 個人でマイニングするよりも購入したほうが手軽！ ビットコイン（BTC）は、マイニングという仕組みを通じて新規発行が行われています。マイニングに参加して計算競争に勝つことができれば、報酬という形でビットコイン（BTC）を手にすることは可能です。 しかし、マイニングには膨大な計算をこなすためのマシンパワーが必要になります。そのため、個人でマイニング競争に勝つことは現在では容易ではない状況です。 また、マイニングに成功したとしても、ビットコイン価格が下落すると、機器代や電気代などのコストをカバーできず赤字になってしまう可能性もあります。 より確実にビットコイン（BTC）を手に入れたい場合は、暗号資産の取引所で購入するとよいでしょう。取引所で購入するためには、まずは口座開設が必要です。 ビットコイン（BTC）を購入したい人は、暗号資産の取引所で口座を開設して手に入れることをおすすめします。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck
ビットコイン取引に興味がある人は、ビットコインETFに関する動向にも注意する必要があります。 そこで、ビットコインETF（イーティーエフ）とは何か、上場を目指すビットコインETFに関して、これまでの経緯と動向などについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインETFとは一体？主な特徴は？ ビットコインETFとは、主にビットコインを投資対象とする金融商品のうち、証券取引所に上場されている投資信託のことをさします。 投資信託は、投資信託を設定している投資信託委託会社が、投資家から集めた資金を運用し、利益を分配金という形で投資家に還元します。世の中に出回っている投資信託の多くは、証券会社を通じて取引する相対取引で購入することが必要です。 上場投資信託は、多くの投資家が参加して投資家同士で売買できるように、証券取引所に上場されているタイプの投資信託です。上場株式と同じように、取引所が開いている時間は常に価格が変動します。 また、価格を指定して売買する指値注文も使える点も特徴です。ビットコインETFが認められれば、ビットコインがより取引しやすい金融商品になるとも言えるでしょう。 2018年より申請中のビットコインETFについて上場承認が行われると、大きな資金を動かす機関投資家もビットコイン投資に参画しやすくなると期待されています。 そもそもETFって何のこと？言葉の意味は？ ETFは、投資信託の一種で、Exchange Traded Fundsの頭文字をとった略称です。 一般的な投資信託は、株式や債券などが投資対象となっており、複数の投資先を選んで分散投資します。簡単にお伝えすると、複数の投資対象に投資するパック商品のようなものです。 投資家にとっては、1つの投資信託に資金を投じるだけで分散投資を図れることがメリットです。 投資対象は、投資家に代わってプロであるファンドマネージャーが選ぶことになります。そのため、銘柄選びが難しいと感じる初心者にとっては、代わりに選んでもらえるというメリットがあるとも言えます。 投資信託の種類のよっては、投資信託で生じる利益は決算ごとに分配金として投資家に還元されます。ただし、投資信託は元本保証の金融商品ではないため、損をするリスクがあることに注意は必要です。 投資信託の投資対象は、株式や債券にとどまらず、金や原油などに投資するものもあります。そこでビットコインに投資する投資信託が、ビットコイン投資信託です。 上場投資信託は、証券取引所に上場されているタイプの投資信託であるため、ビットコインETFは証券取引所で自由に売買できる投資信託ということになります。 ビットコインETF以外のETFとしては、日経225連動型上場投資信託やTOPIX連動型上場投資信託などが有名です。このようなETFは、日経平均株価やTOPIX（トピックス）など、特定の指数に連動する形で設定されます。 同じように、ビットコインETFは、ビットコイン価格を指数化したものに連動する上場投資信託です。 ビットコインETFのメリットは何？ ビットコインETFの主なメリットには、例えば下記の点が挙げられます。 1. 仮想通貨の信用が高まる 1つ目は、仮想通貨の信用が高まる可能性があることです。 ビットコインETFが証券取引所に上場されるためには、取引所の厳しい審査に合格する必要があります。取引の透明性やセキュリティ確保など、投資家保護が一定レベルを超えていないと申請は通らない仕組みです。 そのためビットコインETFの上場が認められれば、投資対象として適正だと取引所が認めたことになるため、信用が高まるとも言えるでしょう。 2. 機関投資家による資金が流入する 2つ目は、機関投資家による投資資金が流入する可能性があることです。 機関投資家は、預かった資金を安全に運用する義務があります。そのため、投資家保護が十分でないものには投資できないのです。 仮想通貨の取引所でビットコイン（BTC）を購入することができなくても、ビットコインETFが上場を果たせば、そちらは投資対象に加えることができます。 その結果、ビットコイン（BTC）に資金が流入し、価格上昇などが期待できると言われています。 3. 信用取引ができる 3つ目は、信用取引ができることです。ETFは、売りから入ることもできます。 価格下落局面でも取引が成立しやすくなり、取引がより活発になる可能性があります。 4. 税金面 4つ目は、場合によっては税負担が減少する可能性があることです。 ビットコイン（BTC）の売却益は、雑所得として総合課税の対象とされています。総合課税の場合、所得が高いほど税率が高くなる仕組みです。 一方、ビットコインETFは、金融商品として申告分離課税の対象となります。申告分離課税の場合は、税率は一定です。そのため、非常に大きな利益を手にしたときに、税負担が少なくなるメリットがあります。 ビットコインETFの申請と却下の経緯 ビットコインETFは、上場申請が行われていますが、未だ米証券取引委員会（SEC）から承認されたものは1つもない状況です（2019年1月時点）。申請が行われてから、却下され、再審査中という状態にあります。 ウィンクルボス兄弟の申請 まず、2017年3月に、ウィンクルボス兄弟がビットコインETFの申請を行い、SEC（米国証券取引委員会）に却下されるということがありました。 その後、2017年12月には、CBOE（シカゴ・オプション取引所）にビットコイン先物取引が上場を果たします。先物取引が承認されれば、ビットコインETFも上場が認められるのではないかと期待が高まりました。 しかし、2018年1月、SECがビットコインへの懸念点を発表します。それを受けて、ビットコインETFを申請していた4つのファンドによる申請取消が行われました。上場が認められる条件を満たさないと自主的に判断し、出直すために申請取消を行ったのです。 CBOE（シカゴ・オプション取引所）による申請 2018年3月には、CBOEがSECにビットコインETFの承認を要請するに至り、いくつかのファンドも続いて申請を行います。ただし、ビットコインETFの上場は厳しく、2018年8月に、SECは9つのビットコインETFの承認拒否を行ったのです。 その後、2018年8月に、SECの上級幹部によるビットコインETF再審査開始の発表が行われます。2018年10月には、SECが再審査中のビットコインETFに修正箇条を提出し、市場では承認の可能性が出てきたという観測が出ている状況です。 ビットコインETFのニュースが与えるチャートや値動きへの影響は？ ビットコインETFの動向を伝えるニュースは、ビットコイン価格に影響を与えてきました。たとえば、ウィンクルボス兄弟が行ったビットコインETF申請がSECに却下されたときに発生したのは、ビットコイン価格の急落です。 申請却下が発表される前までは、承認によって機関投資家が参入し、ビットコイン（BTC）の取引量が増加すると市場は期待していました。そのため、ビットコイン価格は急騰していたのです。 しかし、申請却下によりその期待は失望に変わり、ビットコイン価格の暴落を引き起こしました。 なぜビットコインETFはなかなか承認されないのか？ ビットコインETFがなかなか承認されない主な理由には、例えば下記が挙げられます。 1. 公正な価値評価が難しい 1つ目は、ビットコイン（BTC）の公正な価値評価が難しいことです。 ビットコイン（BTC）は、金や原油と異なり実態がないため、適正な価値を評価しにくいという特徴があります。 このことが、金融商品として取引される対象としてふさわしくないと判断される原因の1つとしてあげられます。 2. 流動性の確保の問題 2つ目は、十分な流動性を確保できないことです。 流動性とは換金しやすさのことで、いつでも売買できる状態であることをいいます。ビットコインは、発行量が限られていることなどが問題視されています。 3. 管理者が不在 3つ目は、ビットコイン（BTC）には中央に管理者がいないことです。 管理者不在の資産は、システムに問題が生じた場合の対処が難しいと見られていることも、承認されない理由の1つとされています。 ただし、中央に管理者がおらず、分散型のシステムであるがゆえに不正が起きにくいなどののメリットもあるため、一概に中央管理者が不在なことがデメリットであるとは言い切れないでしょう。 4. 詐欺や価格操作の危険性 4つ目は、詐欺や価格操作の危険性です。 ビットコイン（BTC）は、誕生してから間もない資産であり、各国の取引所に対する法的規制が十分整備されていないケースもあります。 そのため価格操作や詐欺が起こる可能性があることなども、承認拒否理由の1つと言われています。 審査をしているSEC（米証券取引委員会）はどういう機関？ ビットコインETFの上場申請があった場合における承認可否のための審査については、SEC（エスイーシイー）が行っています。SECは、Securities and Exchange Commissionの頭文字をとった略語です。 日本語にすると米国証券取引委員会のことで、投資家保護を目的として設立されました。主な機能は、市場における証券取引で違法行為が行われていないかどうかの監視などを通じて、投資家保護を実現することです。 SECは、アメリカの連邦政府機関で、日本の証券取引等監視委員会とほとんど同じ機能を果たしています。アメリカにも、日本における金融商品取引法と同じような法律である証券取引法があり、その法律に基づいて活動をしている点が特徴です。 市場の監視や証券会社の管理などを行うことによって、投資家が損害を受けないように日々活動しています。ビットコインETFの承認可否判断についても、投資家保護の観点から問題がないかどうかが焦点です。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインETFの承認可否決定の状況は？ SECは、過去何度もビットコインETFの申請を却下してきた経緯があります。 VanEck（ヴァンエック）版ビットコインETFについては、2018年12月には承認可否の結論が出るとみられていた時期もありました。しかし、最終的な判断を先延ばしすることが2018年12月6日に発表されています。 ルール上は、2019年2月まで承認可否判断を延長することができるとされているため、期限内いっぱいの時間を使って審査を行う方針です。現行法の規定では、2019年2月以降の判断先送りはできないことになっています。 そのため、2019年2月に予定されているSECの判断には注目する必要があるでしょう。 承認可否が延期されているのはなぜなのか？ SECによるビットコインETFの承認可否判断が延期されている理由は、SECとしてより慎重に審査を行う必要があると判断したためだといわれています。 SECには、ビットコインETFに関して投資家やビットコインシステム運営関連者、ファンドを組成するファンド会社、証券会社などから多数のコメントが寄せられました。SECとしては、集まったコメントを十分検討するための時間が必要になったため、判断延期となったのです。 SECは、関係者などからの多くの提案に耳を傾ける方針を打ち出しています。また、ビットコイン市場が詐欺・価格操作の余地がないかどうかモニタリングすることも、延期された期間中に行われる審査項目です。 ビットコインETFが承認されるには？ ビットコインETFが承認されるためには、SECが問題視している点が改善される必要があるとみられています。特に問題視されている点は、ビットコイン（BTC）の価格操作や詐欺のリスクです。 ビットコイン（BTC）の暴落のうち、いくつかの事例については、価格操作の疑いの可能性があるとSECはみている模様です。取引所に上場されている金融商品については、価格操作につながる取引は禁止です。 実際の市場でも、厳格な監視と管理が行われています。価格操作や詐欺などのリスクがある状態で承認するわけにはいかないのが、SECの立場です。 運用を開始しているビットコインETFもある？ 残念ながらSECに上場承認されているビットコインETFは今のところないため、米国で運用を開始しているものもない状態です（2019年1月時点）。 そのため、一般の投資家がビットコインETFの取引を行うには、上場が承認されるまで待つ必要があります。承認の判断が出るのは、早くても2019年2月になってからです。上場が完了するまでには、さらに時間が必要になるでしょう。 しかし、ビットコイン（BTC）を投資対象とする投資信託はすでに存在していることも知っておきましょう。不特定多数の投資家を対象にするビットコイン投資信託は正式には認められていませんが、私募投資信託は存在しています。 例えば、2013年にスタートした、米国を拠点とするグレースケール社が提供する「ビットコインインベストメントトラスト」と呼ばれるものです。このような私募投資信託は、一定の条件を満たす投資家だけが参加できます。 すでに運用を開始しているもののなかには、対象投資家の条件として、資産100万ドル以上としているものもあります。また、解約禁止期間が設けられており、投資信託運用開始から1年間は売却できないなどの条件が付されるのが一般的です。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインETFの動向をチェックしよう ビットコインETFの動向を確認する意味は、例えば下記の2つがあります。 1. 投資家としての選択肢が多くなる 1つは、ビットコインETFの上場申請がSECに承認されると、投資家としての選択肢が多くなることです。 ビットコイン（BTC）に直接資金を投じなくても、ETFを売買すればビットコイン取引ができるようになるからです。また、税負担軽減の可能性があることもメリットです。 2. ビットコイン価格に影響を与える可能性 もう1つは、ビットコイン価格に大きな影響を与える可能性です。 ビットコインETFが上場されることにより、機関投資家の資金が流入して価格が上昇すると期待されているのは確かです。一方で、ビットコイン先物取引が上場されたときに発生した現象が再現すると懸念する意見もあります。 先物上場のときには、売り取引が優勢になって価格の下落が生じました。そのためビットコインETFでも、同じことが起こる可能性もあります。 いずれにせよ、上場申請の承認によりビットコイン（BTC）の価格に大きな変動が生じる可能性がある点には注意が必要です。最新のETFの承認動向をチェックしつつ、ビットコイン（BTC）の取引に役立てていきましょう。
ビットコイン（BTC）を利用したいと考えている人は、いきなり使い始めるのではなく、どんなリスクがあるかを認識しておくことが大切です。 また、さまざまなリスクへの対策についても知っておいたほうがよいでしょう。そこで、ビットコイン（BTC）のリスクと対策についてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 【考えられるリスク1】価値が大暴落する 【考えられるリスク2】大量保有者の存在 【考えられるリスク3】送金ミスをする 【考えられるリスク4】パスワードや秘密鍵の紛失 【考えられるリスク5】国や政府による規制 【考えられるリスク6】課税される税金が高くなる 【考えられるリスク7】事件に巻き込まれる 【考えられるリスク8】送金詰まりが発生する 【考えられるリスク9】送金手数料が高くなる 【考えられるリスク10】取引したいときにできない ビットコイン（Bitcoin/BTC）のリスクに備えた対策方法 1. ビットコイン（BTC）の仕組みを理解する 2. 仮想通貨関連のニュースを確認する 3. 余剰資金の範囲内で運用する 4. パスワードや秘密鍵の管理を自己責任で行う リスク対策を徹底して安心できる取引をしよう！ 【考えられるリスク1】価値が大暴落する ビットコインのリスク（BTC）として、まず認識しておくべきリスクは、ビットコイン価格が下落する価格変動リスクです。 ビットコイン（BTC）は市場で取引されており、その価格は需要と供給によって決まります。そのため、常に価格が変動することが特徴です。ビットコイン（BTC）の価格変動幅は大きく、ときに暴落することもあります。 仮想通貨に関しては、株のようなストップ安・ストップ高の仕組みがありません。そのため、価格が1日で数十パーセント上昇する可能性がある一方で、数十パーセント暴落する可能性もあるのです。 ビットコイン（BTC）の需給に悪影響を与えるニュースが流れると、ほんの短い間に大幅に価格が下がる可能性もありますので、その点には注意しましょう。 【考えられるリスク2】大量保有者の存在 価格変動リスクを考慮する場合、ビットコイン（BTC）を大量に保有している大口投資家の存在にも注意が必要です。 大量保有者の動向が、ビットコイン価格に大きな影響を与えるリスクがあります。すでに発行済のビットコイン（BTC）の約40％は、一部の大口投資家によって保有されていると言われています（2019年1月時点）。 大量保有者が売買取引を行う場合、注文量は非常に大きくなる傾向があります。そのため大口投資家がビットコイン価格に与える影響の大きさは、十分認識しておくことが重要です。 売り方の供給量が多くなるとビットコイン（BTC）の価格は下がる、というのが市場の法則です。もし、大量保有者が一斉に売り注文を入れた場合、ビットコイン（BTC）の価格は暴落することになるでしょう。 ビットコイン（BTC）を大量に保有している大口投資家の動向はニュースになったりもしますので、ビットコイン（BTC）を短期取引する場合などには注意が必要です。 【考えられるリスク3】送金ミスをする ビットコイン（BTC）は、投資対象としてだけでなく、基本的に低コストで送金できるという魅力があります。 しかし、送金を行うときは、送金先を間違えないように指定することが重要です。送金先を間違えた場合、そのビットコイン（BTC）は原則取り戻せません。 ビットコイン（BTC）を送金する場合、ビットコインアドレスの入力が必要です。ビットコインアドレスとは、ビットコイン所有者の口座番号だと理解すればよいでしょう。 ビットコインアドレスは、長い英数字の文字列で構成されているため、入力間違いをしてしまう可能性があります。アドレスの入力ミスをしても、存在しないアドレスだった場合は、送金処理が行われずエラーになります。 しかし、誤って入力したアドレスが実在するアドレスだった場合は、送金は実行されてしまうのです。ビットコイン取引は、取り消しができない仕様になっています。 送金先誤りで処理が完了してしまった場合、送金先から送り返してもらえればビットコイン（BTC）を取り戻せますが、基本的にアドレスから受取人を探すことはできない仕組みです。 そのため、誤って送金してしまったビットコイン（BTC）は、原則失われてしまうと認識しておく必要があります。 【考えられるリスク4】パスワードや秘密鍵の紛失 ウォレットを使っている場合、パスワードや秘密鍵を紛失することも大きなリスクの1つです。 ウォレットとは、仮想通貨の電子財布のことで、仮想通貨の保存や送金などの機能もあります。インターネット上の財布であるオンラインウォレット、パソコンにインストールして使用するデスクトップウォレットなど、ウォレットにはいくつかの種類があります。 USB状のハードウォレットや、紙に情報を印刷するペーパーウォレットなど、セキュリティ面が高いウォレットもあります。 このウォレットを利用して中身の仮想通貨を引き出す場合などに、「秘密鍵」と呼ばれるパスワードのようなものが必要です。この秘密鍵を忘れてしまうと、ウォレットにアクセスできなくなり、仮想通貨を引き出せなくなってしまいます。 ビットコイン（BTC）を送金したい場合に必要となる秘密鍵も、ウォレット内で保管される仕組みです。この秘密鍵と呼ばれるコードを紛失してしまうと、ウォレットに保管してある仮想通貨を復元することは不可能になります。 そのため、ビットコイン（BTC）を自分のウォレットで保管する場合、秘密鍵の管理はしっかりと行いましょう。 【考えられるリスク5】国や政府による規制 国や政府の規制によって、仮想通貨の価値が変動することもリスクです。 政府は、仮想通貨が自国の投資家保護などの観点から望ましくないと判断すれば、規制をかけることもあります。今のところ日本では禁止されていませんが、国によってはビットコイン（BTC）などの仮想通貨の売買や取得、送金のすべてが禁止される事態もあると認識することも大切です。 実際に、中国のように一切のビットコイン取引を禁じている国もあります。また、取引できる場所を限定するなどの規制が行われるケースも多いです。 規制が行われると、ビットコイン価格は大きく変動することもあります。規制内容について市場がプラスの評価をすれば価格上昇、マイナス評価をすると価格下落が生じる可能性が高いです。 日本では、2017年4月に資金決済法が改正され、仮想通貨の法的位置づけと規制内容が明確になりました。この法律の施行により、仮想通貨の売買取引を唯一行ってもよい場所として認められたのが、仮想通貨交換業者が運営する取引所です。 仮想通貨交換業者は、関係省庁の登録を受ける必要があります。そのため、仮想通貨の取引を行う場合には、きちんと登録を受けた仮想通貨交換業者を利用することが大切です。 Coincheckの口座開設はこちら 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れはこちら 将来的にも、突然の法的規制によって、ビットコイン（BTC）の価格が大きく変動する可能性はあるでしょう。そのため仮想通貨の規制に関わるニュースは、欠かさずチェックする姿勢が大切です。 【考えられるリスク6】課税される税金が高くなる 仮想通貨は、元々の所得が高額な方などの場合、課税される税金が高くなる可能性があるというリスクもあります。仮想通貨取引による売却益に課税される税金は、所得税や住民税、復興特別所得税です。 売却益は、雑所得に区分され、総合課税が適用されます。総合課税は、給与所得や事業所得などと合算し、基礎控除などの所得控除を引いた課税総所得に対する課税方式です。 所得税の総合課税における税率は、5～45％とされており、所得が大きければ高い税率が課されます。住民税は一律10％、復興特別所得税は所得税の2.1％です。 例えば仮想通貨の売却益が4,000万円以上など多額になる場合は、合わせて約55％の税負担が生じます。また、仮想通貨の売却益以外の給与所得などの金額によっても、適用税率は変わる仕組みです。 非常に大きな利益が出た場合などは、売却益の半分以上を税金で納める可能性があることは認識しておく必要があります。 ※税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 【考えられるリスク7】事件に巻き込まれる 仮想通貨には、ハッキング被害などの事件に巻き込まれるリスクがあると知っておくことも必要です。取引所で売買取引を行う場合、その取引所に日本円やビットコイン（BTC）などを保管しておくことになります。 取引所は、ハッキング対策を行っていますが、絶対に安心とは言い切れません。取引所がハッキングされて顧客資産が盗まれた場合、資産を失う可能性があります。 取引所によっては、ハッキングによる盗難に関して一定の補償を行う場合があります。過去の事例では、補償されたケースもありました。 しかし、すべての取引所で補償が行われるとは限りません。また、ハッキングだけでなく取引所経営者による持ち逃げなどの事件も、過去に起こっています。 そのため、できるだけセキュリティレベルが高く、信頼できる取引所を選んで取引することが大切になります。さらに、取引に必要のないビットコイン（BTC）は、自分のハードウェアウォレットに移して分散管理するなどの対策も有効です。 【考えられるリスク8】送金詰まりが発生する ビットコイン（BTC）は、送金時にビットコインシステム参加者による取引検証と承認が行われます。承認まで完了しないと、送金は完了しない仕組みです。 しかし、急激にビットコイン（BTC）の売買や送金などの取引が増加すると、検証と承認作業が追いつかないこともあります。そういった事態になると生じる可能性があるのが、送金詰まりです。 送金詰まりになると、送金や売買の取引データが検証や承認作業待ちとなって、完了しない状態でとどまってしまいます。結果として、送金したビットコイン（BTC）がなかなか届かず、送金先で使えないなどの事象が発生してしまうのです。 送金詰まりが起こる主な原因としては、取引履歴を格納するブロックのサイズに取引が収まらないことや、取引検証を行う人の処理能力が追いつかないことなどがあげられます。 ブロックは、一定の時間間隔でしか生成されないため、短時間に取引が急激に増加すると、ビットコインシステムの処理能力を超えてしまうのです。ビットコイン（BTC）の状況によっては、送金したもののなかなか相手に届かないリスクがあることは、認識しておきましょう。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）の送金時間はどのくらいはやい？ 【考えられるリスク9】送金手数料が高くなる ビットコイン（BTC）は、基本的には銀行の国際送金システムを利用した外国送金よりも、手数料が安く済むメリットがあります。 銀行の国際送金システムは、いくつもの銀行を経由して送金処理が行われるため、手数料は高額です。一方、ビットコイン（BTC）は、直接ネット上で相手先に送金するため、手数料は安くなるのが一般的です。 ただし、ビットコイン（BTC）の送金手数料は、取引量によって変動することに注意が必要です。そのため、急激に取引量が増加して送金詰まりなどが発生すると、手数料が高くなるリスクがあります。 高い手数料で送金すると、ビットコイン（BTC）のメリットを活かせないことになります。そのため手数料が高騰している場合は、取引が混雑している時間帯を避けるなどの対策が有効です。 特に、ビットコイン価格が乱高下している場合は、売買取引量が急激に増加します。送金を行う場合は、そういったタイミングを避け、手数料が通常レベルになったことを確認してから送金するとよいでしょう。 【考えられるリスク10】取引したいときにできない ビットコインシステムは、プログラムによって稼働している通貨システムです。 このプログラムに不具合などが生じると、システムが停止してしまうリスクがあります。ブログラムが停止すると、ビットコイン（BTC）の取引はできなくなってしまうでしょう。 ビットコインシステムは、まだ稼働してからの10年程度しか経過していないシステムです。そのため永続的に安定稼働できるかどうかは、これからにかかっています。 今のところ、ビットコインシステムがダウンしたことはありません。ですが、価格の乱高下が発生して急激に取引量が増加したり、ビットコインシステムへのアクセスが集中したりすると、システムが不安定になる可能性はあります。 そうなると、ビットコイン（BTC）を売買したいときに取引できなくなる可能性もあるでしょう。また、取引所のシステムダウンによる取引停止のリスクもあります。 そのため可能性としては低いかもしれませんが、ビットコイン（BTC）を売買したいときにできない可能性についても、あらかじめ認識しておくことは必要です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のリスクに備えた対策方法 ビットコイン（BTC）には、さまざまなメリットがある反面、いくつかのリスクがあります。リスクを最小限に抑えながら、ビットコインを利用することが大切です。 ビットコイン（BTC）のリスクに対処する主な方法としては、例えば下記が挙げられます。 1. ビットコイン（BTC）の仕組みを理解する 1つ目は、ビットコイン（BTC）の仕組みを正しく理解することです。 仕組みがわかっていれば、リスクも正しく認識できるようになる可能性が高まります。 2. 仮想通貨関連のニュースを確認する 2つ目は、仮想通貨関連のニュースを定期的に確認することです。 仮想通貨関連のイベントは、ビットコイン価格に影響を与える可能性があります。そのため定期的にニュースを確認しておくことで、利益を得ることができたり、損失を防ぐことができたりもするでしょう。 3. 余剰資金の範囲内で運用する 3つ目は、余剰資金の範囲内で運用することです。 ビットコイン（BTC）などの仮想通貨の取引で思わぬ損失を被ったとしても、生活に影響を与えない範囲の金額で投資するようにしましょう。 4. パスワードや秘密鍵の管理を自己責任で行う 4つ目は、取引所にログインするためのパスワードや、ウォレットの秘密鍵などの管理を自己責任で行うことです。 また、取引所を利用する際には、必ず2段階認証設定を行い、自らセキュリティ対策をすることが、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨の資産を守ることにつながります。 Coincheckの無料登録はこちら リスク対策を徹底して安心できる取引をしよう！ ビットコイン（BTC）は、取引対象としての魅力があるため、日々世界中で取引がされています。 また、安い手数料で世界中のどこにでもスピーディーに送金できることも魅力の一つです。さらに、国や中央銀行が管理している法定通貨とは異なり、インフレになっても資産価値が目減りしない可能性があるというメリットなどもあります。 ただし、上述したようにビットコイン（BTC）にはリスクもあることを忘れないようにしましょう。取引を行う場合は、特に、価格が大きく変動するリスクには注意が必要です。 また、余剰資金の範囲内で取引を行い、セキュリティが高い取引所を選び、自らパスワードを管理して2段階認証設定をするなどの対策が必要です。リスク対策をしっかり行い、安心して取引できる環境を整えましょう。
暗号資産（仮想通貨）にはたくさんの種類があります。なかでもよく知られている通貨が、ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）です。 どちらを購入するべきか悩む人も多いでしょう。そこで、ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）の特徴や、主な違いなどについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（Bitcoin/BTC）の主な特徴は何？ 1. 時価総額が大きい 2. 最初に登場した暗号資産 3. 機能面での問題の指摘 エックスアールピー（XRP）の主な特徴は何？ アルトコインとは リップル社が存在 【それぞれの違い1】開発者が異なっている ビットコイン（BTC）はサトシ・ナカモト エックスアールピー（XRP）はRyan Fugger 【それぞれの違いその2】コンセンサスアルゴリズムなどの仕組みが異なる ビットコイン（BTC）はPoW エックスアールピー（XRP）はPoC 【それぞれの違いその3】開発目的が異なる 【それぞれの違いその4】送金スピードなどの性能が異なる 【それぞれの違いその5】コインの発行上限数が異なる 【それぞれの違いその6】マイニングなど入手先が異なる 【それぞれの違いその7】価格が異なる ビットコイン（Bitcoin/BTC）とエックスアールピー（XRP）の値動きは連動している？ 購入するならどちらの暗号資産にすべきなの？ それぞれの暗号資産の違いを把握しておこう ビットコイン（Bitcoin/BTC）の主な特徴は何？ ビットコイン（BTC）の主な特徴には、例えば下記の3つが挙げられます。 Coincheckの無料登録はこちら 1. 時価総額が大きい 1つ目は、時価総額が大きいことです。 ビットコイン（BTC）は、数ある暗号資産のなかでも最大の時価総額を誇る通貨です（2019年1月時点）。 暗号資産は24時間市場で取引されており、価格は常に変動しています。その価格と発行されているすべての通貨量を掛けたものが、時価総額です。 時価総額が大きいということは、取引量が多く、旺盛な需要によって価格も上昇してきたことを意味しています。 2. 最初に登場した暗号資産 2つ目は、最初に世の中に登場した暗号資産だということです。今では暗号資産は、1,000を超える種類が存在しているといわれています。 その通貨のなかでいち早く誕生したビットコイン（BTC）は、暗号資産の元祖です。元祖であることが、ビットコイン（BTC）が有名である理由の1つとなっています。 3. 機能面での問題の指摘 3つ目は、機能面での問題を指摘されていることです。 たとえば、取引履歴を納めるブロックが小さく、取引量が増えた場合に格納しきれるのか、などの懸念があります。 ただし、いくつかの課題は、Segwitやライトニングネットワークなどの新しい技術によって、改良されつつあることも知っておきましょう。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 エックスアールピー（XRP）の主な特徴は何？ エックスアールピー（XRP）は、アルトコインの代表的な存在として知られています。 アルトコインとは アルトコインとは、ビットコイン以外の暗号資産のことです。エックスアールピー（XRP）が考案されたのは2004年にまでさかのぼります。 ただし、実際にコインの発行が行われ配布されたのは、ビットコイン（BTC）誕生の後です。 エックスアールピー（XRP）は、決済や送金を低コストで簡単にできるような環境を作り、市場を活性化させることを目的として開発されました。そのため、決済・送金の機能向上に特化したシステムであることが特徴です。 リップル社が存在 また、通貨を管理するリップル社が存在していることもエックスアールピー（XRP）の特徴でしょう。 暗号資産の多くは、中央管理者が不在という仕組みで動いていますが、エックスアールピー（XRP）は違います。リップル社がエックスアールピー（XRP）を広める活動を積極的に行っていることもあり、世界中の大企業との連携が進んでいることも特徴です。 大手金融機関を含む世界中の企業との提携などを通じて、市場の活性化を実現しようとしています。 詳しくはこちら：エックスアールピー（XRP）の特徴とは？ 【それぞれの違い1】開発者が異なっている ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）のどちらを取引対象とするかを決めるにあたっては、相違点を理解しておくことは必要でしょう。 まず注目しておきたいポイントは、誰が開発したかです。ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）は、考案した人が異なります。 ビットコイン（BTC）はサトシ・ナカモト ビットコイン（BTC）は、サトシ・ナカモトによって考案されました。 サトシ・ナカモトの名前で発表されたビットコイン（BTC）に関する論文が発表されたことにより、ビットコイン（BTC）のシステムを含む、暗号資産がスタートしたのです。 サトシ・ナカモトという名前から、日本人男性を連想する人も多いでしょう。しかし、実は国籍・性別・個人か団体かを含めて一切不明です。また、ビットコイン（BTC）は、不特定多数のシステム参加者が共同でシステムを支える仕組みであり、中央管理者は存在しません。 エックスアールピー（XRP）はRyan Fugger 一方、エックスアールピー（XRP）の送金システムであるRipplepay（Ripple payment protocol、リップルペイメントプロトコル）の考案者は、Ryan Fugger（ライアンフガー）氏です。サトシ・ナカモトとは異なり、表舞台で活躍しています。 エックスアールピー（XRP）は、開発の目的が使い勝手がよい送金システムを世に広めることにあったため、その活動を担う面もありリップル社という管理者が存在しています。この点も、管理者がいないビットコイン（BTC）との相違点です。 【それぞれの違いその2】コンセンサスアルゴリズムなどの仕組みが異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）では、通貨システムとしての仕組みが異なっています。特に大きく異なっている点は、コンセンサスアルゴリズムの違いです。 コンセンサスアルゴリズムとは、取引検証・承認の方法だと理解すればよいでしょう。一定の時間間隔で生成されるブロックに格納される暗号資産の取引履歴は検証と承認を経て、ブロックチェーンにつなげられます。 ブロックチェーンは、各ブロックが時系列に従ってチェーン状に連なったもので、分散型台帳とも呼ばれるものです。 ビットコイン（BTC）はPoW ビットコイン（BTC）のコンセンサスアルゴリズムには、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）が採用されています。 簡単にいえば、計算という手間がかかる検証行為（マイニング）を経たものであるため、正当な取引だと考える方法です。 膨大な量の計算を行わないと解けない計算問題をいち早く解く競争によって、取引の正当性が確保されています。計算には、膨大なマシンパワーが投入されます。 そしてこの検証・承認行為には不特定多数が参加可能です。 詳しくはこちら：暗号資産のPoWとは？仕組みや種類・代表例なども紹介 エックスアールピー（XRP）はPoC 一方、エックスアールピー（XRP）のコンセンサスアルゴリズムは、PoC（Proof of Consensus、プルーフオブコンセンサス）です。 エックスアールピー（XRP）の取引履歴を承認するのは、不特定多数のネットワーク参加者ではなく、リップル社が選出した限られた人になります。つまり、代表者の合意で承認が完了する仕組みです。 PoWのように大量の電気を消費して膨大な計算を行う必要がないため、省エネタイプのアルゴリズムだといえます。 【それぞれの違いその3】開発目的が異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）は、開発の目的も異なります。 サトシ・ナカモトの論文には、中央銀行によって発行量が管理されている円やドルなどの法定通貨に関する欠点を指摘する箇所があります。その欠点とは、金融緩和政策による意図的なインフレ誘導が原因となって生じる貨幣価値の相対的な下落です。 ビットコイン（BTC）は、特定の管理者が存在することによる欠点を回避できる、発行管理者不要の通貨システムを作ることを目的として開発されました。その結果登場したのが、ブロックチェーン技術を使ったデジタル通貨の決済システムです。 エックスアールピー（XRP）は、中央管理者がいることに関しては、そこまで問題視していないことが特徴です。エックスアールピー（XRP）は、低コストで素早く資金移動ができる送金システムを作り上げることを目的として開発されました。 そのため、ビットコイン（BTC）とは違い、中央管理者が存在しています。また、取引検証・承認にはPoCが採用されていることもあり、送金処理完了に必要な時間はビットコイン（BTC）よりも短時間で済むことが特徴です。 【それぞれの違いその4】送金スピードなどの性能が異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）では、性能に大きな違いがあります。例えば、今のところ送金スピードはエックスアールピー（XRP）の方が速くなっています。 ビットコイン（BTC）では、送金処理が行われてから取引検証・承認が行われるまでにかかる標準的な時間は、約10分です。 一方、エックスアールピー（XRP）の送金処理承認完了までの時間は、数秒程度で済みます。速いスピードで処理できることは、送金システムとしての大きなメリットだといえるでしょう。 送金スピードの差は、取引検証・承認のコンセンサスアルゴリズムやブロックスピードなどの違いが大きく影響しています。ビットコインのブロック生成は、約10分間隔で行われ、検証・承認もブロック単位で行われる仕組みです。 約10分で検証が終わるように、計算問題の難易度が自動的に調整されています。難易度が下がると検証が簡単になり、通貨システムの信頼性が下がってしまうため、10分よりも短くすることはできない仕様です。 一方、エックスアールピー（XRP）では、PoCが採用されています。不特定多数の人が検証するのではなく、あらかじめ定めた信頼できる代表者が承認する仕組みであるため、数秒単位で承認を行える仕組みです。 その結果、エックスアールピー（XRP）のほうが1秒あたりの処理件数が多くなります。 【それぞれの違いその5】コインの発行上限数が異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）には、通貨発行量の上限や発行方法にも違いがあります。ビットコイン（BTC）の通貨発行量上限は、2100万BTC（通貨単位）です。 発行量が上限に達すると、それ以上の新規発行は停止されます。一方、エックスアールピー（XRP）の総発行量は1000億XRP（通貨単位）です。 ただし、総発行量の数自体には大きな意味はありません。どちらの通貨も、小数点以下での取引は可能です。重要な点は、法定通貨とは違い、上限が定められていることです。 通貨発行に関しても違いがあります。ビットコイン（BTC）は、取引検証・承認が行われると一定のコインが新規発行される仕組みです。 新規発行量は徐々に減少するため、総発行量は上限に向かって緩やかに近づいていきます。一方、エックスアールピー（XRP）は最初から上限の1000億XRPが発行済みとなっており、新規発行は行われない仕組みです。 【それぞれの違いその6】マイニングなど入手先が異なる ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）は、入手方法にも違いがあります。どちらの暗号資産も、取引所や販売所で購入できる点は同じです。 取引所とは、暗号資産交換業者が設定している取引市場で、投資家同士がオークション方式で取引を行います。取引所で買い注文を入れ、購入希望価格と市場価格が一致すれば取得可能です。 販売所は、業者を相手に取引することになります。業者が提示した価格で購入する仕組みで、即時に簡単に購入できるというメリットがあります。 また、どちらの通貨も、すでに保有している人から受け取る方法でも入手できます。 入手方法に関して異なる点は、マイニングによる新規発行分を報酬として受け取れるかどうかです。計算競争による取引検証行為をマイニングといいます。マイニングは、鉱物採掘を意味する言葉です。 最初に計算問題の正解を得た人が、マイニングの報酬として新規発行された暗号資産を受け取れます。ビットコインは、マイニングに成功すれば取得できますが、エックスアールピー（XRP）はすべての通貨が発行済みであるため、マイニングによって取得できない仕組みです。 【それぞれの違いその7】価格が異なる ビットコイン（BTC）やエックスアールピー（XRP）の価格は、需要と供給によって決まる仕組みです。取引所などで常に取引されているため、価格は変動します。 ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）は、それぞれの価格が異なることも相違点です。2018年12月1日時点では、ビットコイン価格は1BTC（ビーティーシー）あたり約4000ドル、エックスアールピー（XRP）は1XRPあたり約0.35ドルとなっています。 ただし、価格が高いほうが市場からの評価が高いというわけではないことは認識しておきましょう。暗号資産の価値は、時価総額で表されます。 時価総額とは、価格と発行済通貨数量を掛けたものです。そのため、価格の絶対値ではなく、時価総額などにも注目しながら取引を検討した方が良いでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）とエックスアールピー（XRP）の値動きは連動している？ また、暗号資産取引を行う場合は、価格の変動に注目することが重要です。値動きの激しさや、値動きの方向を見定めて取引することによって、損失を最小化して利益を出すことが可能になります。 暗号資産の値動きを分析する場合は、ビットコイン（BTC）の値動きに注目することもポイントです。ビットコイン（BTC）の取引量は多く、暗号資産の全取引量に対してかなりの割合を占めています。 ビットコイン（BTC）と法定通貨による売買取引だけでなく、ビットコイン以外のアルトコインとの売買取引にも決済通貨として使われます。ビットコイン（BTC）は、法定通貨におけるドルのように、暗号資産における基軸通貨としての役割も果たしているのです。 そのため、ビットコイン価格が上昇するとアルトコイン価格も上昇し、ビットコイン価格が下落するとアルトコイン価格も下がる傾向があります。ビットコイン価格は、ほかの暗号資産にも影響を与えるのです。 そのためアルトコインの1つであるエックスアールピー（XRP）も、ビットコイン価格の影響を少なからず受けます。ただし、完全に連動しているわけではないことも認識しておきましょう。 購入するならどちらの暗号資産にすべきなの？ ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）の両方に興味がある人は、どちらを取引対象とするか悩むでしょう。取引対象を決める場合に注目すべきポイントとして、例えば下記の2つが挙げられます。 1つ目は、ビットコイン（BTC）の開発の進捗度とアップデートの状況です。 ビットコインシステムは、有志の開発者によって改良が加えられています。改良がうまくいけばビットコインの評価が高まり、価格が上昇する可能性があります。 また、ビットコイン（BTC）に関しては、ビットコインETFの動向などに関しても着目しておくと良いでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら 2つ目は、リップル社が推進している大手金融機関や企業との連携が、さらに進むかどうかです。世界中の企業との提携がさらに広がれば、将来の価格上昇も見込めるかもしれません。 どちらの通貨に投資するのがよいかは、一概には決めることは難しいといえます。それぞれの通貨の最新情報を収集して開発や提携の状況を見極めたうえで、自ら判断することが大切です。 エックスアールピー（XRP）の口座開設・購入方法までの流れはこちら Coincheckの無料登録はこちら それぞれの暗号資産の違いを把握しておこう ビットコイン（BTC）は元祖暗号資産とも呼ばれ、取引量が多く人気がある通貨です。また、エックスアールピー（XRP）も送金スピードが速いという特徴を活かして、金融機関や企業との連携を進めており、将来性があるといわれています。 ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）のどちらを購入するかの判断に迷っている場合は、それぞれの通貨の特徴を把握し、違いを認識することが重要です。その上で両方に分散投資を行うという判断をするのも良いでしょう。 何れにせよ、常に両方の通貨に関する最新情報やニュースなどを、定期的にチェックしておくことが大切です。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck