ビットコイン（BTC）などの仮想通貨は、法人・企業が保有して取引することも可能です。法人・企業が仮想通貨を扱うことには、どのようなメリットやデメリットがあるのか解説します。 ※仮想通貨の税金については、2019年1月15日時点の情報となります。 ※税金の詳細につきましては、管轄の税務署や税理士にお尋ねいただくか、国税庁の「タックスアンサー（よくある税の質問）」のページをご参照ください。 Coincheckの無料登録はこちら 法人が仮想通貨を扱う3つのメリット 法人が仮想通貨を保有して取引することは、個人で取引することに比べて、さまざまなメリットがあります。 1. 納税額を抑えることができる 仮想通貨によって利益が出た場合は、税金を納める必要があります。 仮想通貨の取引によって同じ利益を出したのであれば、個人よりも法人のほうが納税額が低くなる可能性があります。なぜなら、個人所得よりも法人所得のほうが、適用される税率が低くなる可能性があるからです。 個人所得の場合、収入によって税率がアップする累進課税が適応され、所得が4,000万円超の場合は、所得税として課される税率は最大の45％となります。これに住民税の一律10％を加えると、55％にもなります。 つまり、せっかく仮想通貨で大きな収益を上げることができても、半分以上は税金として納税しなくてはならないのです。一方、法人所得であれば、最高で約23％の法人税率となりますので、それだけでも手元に残る利益を多く確保できることになります。 2. 経費の認められる範囲が広い 一般的に、個人よりも法人のほうが、経費の扱いの範囲が広いと言われています。 そのため、仮想通貨によって同じ収入があったとしても、結果として法人のほうが課税額を抑えられる可能性が高まります。 仮想通貨の所得を得た場合も、個人と法人では経費の範囲が変わります。 例えば法人の場合、自宅の家賃を社宅の経費として扱って、全額経費にすることができる場合があります。 個人の事業所得でも、自宅の家賃を経費にすることができますが、自宅の中で仕事に使っているエリアを厳密に面積で算出し、家事按分で割合を出さなければなりません。そのため、個人では全額を経費にすることはできません。 また、法人であれば、仮想通貨投資において家族からサポートを受けていた場合、給与や退職金を支払うと、その額も経費にすることができます。ほかにも、法人には家族を雇用した場合の優遇策などがあります。 さまざまな保険類の各種投資も、法人であれば経費にできる幅が広くなります。例えば、中小企業の経営者らが加入する小規模企業共済の掛金も、経費にすることができます。 その掛金はいずれ、事実上の退職金として戻ってきますので、それに加えて納税額を減らす効果が得られるというメリットがあるのです。このほか、「経営セーフティ共済」「企業型DC（企業型確定拠出年金）」といった各種保険類の掛金も、経費にすることができます。 3. ビジネスに仮想通貨を活かせる 実際のビジネスにおいて、仮想通貨を決済手段として使うこともできます。仮想通貨は投資対象であるだけではなく、決済手段でもあるのです。 ブロックチェーンを活用した、世界初の非中央集権型仮想通貨であるビットコイン（BTC）は、送金や決済にも利用されることがあります。 そもそもビットコイン（BTC）は、従来の通貨による海外送金では時間もかかり、手数料も非常にかさむという問題の解決も目指して開発されました。 それゆえ、例えば企業間の大量送金において、仮想通貨を活用することで余分な送金コストを削減しようとする動きもあります。 特に海外送金であれば、通貨の中継地点となる「コルレス銀行」を経由する手間を省くことができます。週末や祝日も関係なく送金することができ、送金にかかる時間も大幅に短縮することができます。 また、消費者を相手にした取引（BtoC）でも、決済手段として仮想通貨決済のオプションを導入すると、より多くの顧客を取り込める可能性があります。 大きな買い物のために、仮想通貨を日本円などの法定通貨に換金することも手間がかかります。仮想通貨を保有している人にとっては、換金不要で仮想通貨のまま決済できるのなら重宝されることでしょう。 また、仮想通貨決済サービスを導入していること自体が、そのビジネスの話題性や利便性を生むことにもつながる可能性があります。 法人が仮想通貨を扱うデメリット 法人によって仮想通貨を取り扱うことは、いくつかのメリットがありますが、その一方で、知っておくべきデメリットもあります。 法人として心得ておきたい注意点には、例えば以下があります。 1. 法人ならではのコストがかかる まず、法人を設立するための手続きが必要となり、そのための費用がかかります。例えば、株式会社を設立するには、法務局へ商業登記を行うことになります。 その際、会社の基本情報を登録するための登録免除税がかかりますし、会社の設立目的や代表者の選定手続きなどの基本ルールを定めた、定款の認証手続きにも費用がかかります。 ほかにも、定款に貼るための収入印紙の購入費や認証手数料、謄本手数料などもかかるのです。さらに、これらの手続きを、行政書士などの専門家に依頼するとなると、代行手数料が発生します。 2. 赤字が出たとしても支払うべき税金がある 法人で赤字が出ると、法人税や法人事業税は、赤字が出た年には課されませんが、法人住民税は支払う必要があります。ですから、納税できるように現金を確保しておかなければなりません。 また、年金や健康保険などの社会保険料の負担が必要となります。従業員を雇用する場合には、その従業員の社会保険料の一部（または全部）を負担しなければなりませんし、新たに労働保険（労災保険や雇用保険）に加入しなければならないので、その保険料負担も加わります。 3. 税務調査が入りやすくなる可能性がある 個人として仮想通貨取引を行っていて売上が上がったことで法人化した場合、税金対策だと見られて、税務署からの税務調査が入る可能性が高くなるといえます。 税務調査は、確定申告書などの数字に疑いや矛盾点などが見つかったときなどに行われます。税務署職員が法人の代表者や経理担当者などに、必要経費の支出を証明する領収書や、売上などを証明する銀行預金通帳などの確認を求めます。 税務調査が入ればそのたびに対応が必要となりますので、仮想通貨取引といった本来の業務が、一時的にストップするおそれがあります。 Coincheckでの法人アカウント作成方法 Coincheckにおける、法人アカウント作成方法をご紹介します。 1. アカウント登録 まずはCoincheckのトップページから「新規登録」ボタンをクリックします。 新規登録ページには、「法人として登録」というラジオボタンがありますので、そちらをチェックして法人名を入力します。 あとは個人の登録と同じように、使用するメールアドレスとパスワードを入力し、「アカウント作成」ボタンを押します。 登録後、すぐに入力したメールアドレスに確認メールが届きますので、メール内に記載されたリンクを押し、メールアドレスが正しいことが確認されたら、アカウント登録は完了となります。 なお、Facebookアカウントをお持ちの方は、Facebookにログインした状態で「Facebookで10秒で登録」を押すことでも、簡単にアカウント作成ができます。 Coincheckの無料登録はこちら 2. SMS認証（電話番号認証） 次に、本人確認のためのSMS認証（電話番号認証）を行います。まずはCoincheckアカウントでログインすると表示される、「本人確認書類を提出する」と書かれたボタンを押してください。ここから、電話番号認証の手続きに入ります。 仮想通貨取引を行う担当者の携帯電話番号を入力し、「SMSを送信する」ボタンを押します。すると、入力した携帯電話にメッセージが届きます。SMSに記載された6桁の数字を「送信された認証コード」欄に入力すれば、SMS認証は完了です。 続いて、法人の実質的支配者の確認を行います。ここは、法人アカウントならではのステップです。実質的支配者とは、法人の事業活動に支配的な影響力を及ぼす個人を指します。 法人アカウントの登録時には、「犯罪による収益の移転防止に関する法律」に基づき、実質的支配者の名前、住所、生年月日などの確認が必要です。詳細な実質的支配者の定義については、ヘルプページの記載を参考にしてください。 詳しくはこちら：法人様ご登録時の実質的支配者について 3. 必要書類を提出する 身分証明手続きとして、法人の「本人確認書類」をCoincheck宛てに、ウェブを介して提出します。具体的には、以下の書類が必要となります。 ＜法人アカウント登録の必要書類＞ - 発行から6ヵ月以内の履歴事項全部証明書の写し（全項分） - 取引担当者の本人確認書類（運転免許証、パスポートなど） - 取引担当者のIDセルフィー - 法人取引担当者届出書（代表者と取引担当者が異なる場合のみ必要） そして、Coincheckから簡易書留のはがきが、法人の所在地と取引担当者の住所に1通ずつ届きます。郵便局によって、はがきの受け取りが確認され次第、法人アカウントでの取引が可能となります。 仮想通貨取引・購入のための法人口座開設５ステップ Coincheck 法人での仮想通貨取引のメリット・デメリットを把握しておこう 法人に課せられる税制などは、法制度の改正などによって変更となる場合があります。 仮想通貨のメリットやデメリットを確実に把握しながら、法人アカウントによる利用を検討してみてください。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck
ビットコイン関連のニュースが流れることが多くなり、興味を持つ人も増えています。しかし、興味はあるものの、どのようなものかよくわからないという人も多いでしょう。 実態のない通貨にどんな価値があるのかも気になるところです。そこで、ビットコイン（BTC）の価値について解説します。 そもそもビットコイン（Bitcoin/BTC）って一体？ ビットコインの価値を理解するにあたっては、ビットコイン（BTC）とはどのようなものなのかを理解しておくことが大切です。 ビットコイン（BTC）は、数ある仮想通貨（暗号資産）のなかでも最初に世の中に登場しました。そのため、暗号資産の元祖です。 デジタルデータ ビットコイン（BTC）に代表される暗号資産は、インターネット上だけで使用できるという特徴があります。 日本円やドルなどの法定通貨のように、紙幣や硬貨といった実物は存在せず、デジタルデータです。そのため、デジタル通貨と呼ばれることもあります。 取引履歴が公開されている また、ビットコイン（BTC）は、どのアドレスでどのような取引が行われたかについて、誰でもネット上で確認できることも特徴です。アドレスとは、ネット上の口座番号のようなものだと理解すればよいでしょう。 しかし、アドレスだけみても、誰が行った取引かまでは特定できない仕組みになっています。高度な暗号技術が使われていることもあり、日本以外では暗号通貨や暗号資産と呼ぶのが一般的です。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法を解説 暗号資産と法定通貨は何が違うのか？ ビットコイン（BTC）などの暗号資産の特徴を理解する場合、円やドルなどの法定通貨との違いを知ることが有効です。主な違いには例えば下記が挙げられます。 1. 実物の有無 1つ目は、紙幣や硬貨などの実物があるかどうかです。 法定通貨は、紙幣や硬貨が発行されるのに対し、暗号資産では紙幣や硬貨は発行されないという違いがあります。暗号資産は、現実の世界で現物をやりとりして交換することはできず、ネット上で取引することになります。 2. 取引される場所 2つ目は、取引される場所の違いです。 法定通貨の主な取引場所は、銀行や証券会社になります。一方、暗号資産の主な取引場所は、暗号資産交換業者が開設している取引所と呼ばれるが一般的です。 3. 価値の保証の仕組み 3つ目は、誰が価値を保証しているかの違いです。 法定通貨は、通貨を発行している国家や一定地域内での流通を法律で強制しています。いわば国などの中央管理者がその価値を保証している状態です。 暗号資産は、通貨の価値を信じている人がいることによって、その価値が保証されています。ビットコイン（BTC）の価値は、取引市場に参加している人の需要と供給によって決まる仕組みです。 詳しくはこちら：暗号資産とは何か？初心者にもわかりやすく解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）ってどんな仕組み？ ビットコイン（BTC）の通貨システムを支えている主な技術は、ブロックチェーン技術です。 ビットコイン（BTC）の取引は、一定の間隔で生成されるブロックと呼ばれるものに格納されます。ブロックに書き込まれた取引履歴は、マイニングと呼ばれる作業によって取引検証が行われる仕組みです。 マイニング マイニングには、誰でも参加できます。多くの参加者が取引検証行為を行い、いち早く検証を終えた人が報酬としてビットコイン（BTC）を受け取れるのです。 ただし現在ではビットコイン（BTC）の取引検証は、膨大な計算を行わないとできないため、高い計算能力を持つマシンを大量に投入する必要があります。 取引検証における計算競争とは、正解を得るために必要となるノンスと呼ばれる値を探す競争です。ある値を入力すると、ランダムな値を出力するハッシュ関数を使用します。 ハッシュ ハッシュとは、バラバラに砕くという意味です。ポテトを砕いて揚げたハッシュポテトのハッシュと同じ意味になります。 ハッシュ関数から出力される値から、入力するノンスを推定することはできない仕組みです。そのため、正解となるハッシュ値を得るためには、さまざまなノンスの値を総当り的に何度も入力して試すことになります。 結果的に、計算能力が高いマシンを使っている人が、計算競争に勝つ確率が高くなるのがマイニングの特徴です。 マイニングによって検証されたブロックは、ビットコインシステムに参加している人によって承認されます。取引検証の結果が正しいかどうかは、簡単にわかる仕組みです。 正解となるハッシュ値は、先頭にゼロがたくさん並びます。承認を行う人は、正解だとされたノンスをハッシュ関数に入れてみて、多くのゼロが最初に並ぶハッシュ値が出力されることで正解だと確認するのです。 詳しくはこちら：ビットコイン（BTC）のマイニングとは？仕組みとやり方は？ ブロックチェーン 承認されたブロックは、1つ前のブロックにつなげられます。こうしてブロックは時系列にチェーン状に伸びていくのです。これがブロックチェーンです。 ビットコイン（BTC）は、多くの不特定多数の人がビットコイン（BTC）という報酬獲得を目指してマイニングを行い、それをシステム参加者が承認してブロックチェーンが伸びていくことで成立しています。 詳しくはこちら：ブロックチェーンとは？基礎知識やメリット・デメリットをわかりやすく解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）に価値がつくのはどうして？ 暗号資産は、法定通貨のような紙幣や硬貨がないにもかかわらず価値が認められ、市場で価格が付き取引されています。 暗号資産に価値がある理由を理解する場合、法定通貨と比較して認識する方法が有効です。 法定通貨の価値 法定通貨の価値が認められる主な理由は、例えば以下の2つが挙げられます。 1つは、金や銀などと交換できる兌換通貨であれば、交換対象となる金や銀などの価値が裏付けです。もう1つは、発行している管理者への信頼です。 金や銀などと交換できない不換通貨の場合、通貨発行を司る国などに対する信用が通貨価値の裏付けとなります。 暗号資産の価値 一方、暗号資産の価値が認められる理由は、通貨として役に立つからです。暗号資産の価値は、数学に基づく特徴などが裏付けになります。 電子データである暗号資産の優位性は、紙幣のような損傷が起こることがなく、送金や小さな単位への分割も簡単に行えることなどです。 また、ビットコイン（BTC）の場合は、総発行量に上限が設けられていることにより、インフレで価値が目減りするリスクが小さいことも、価値の理由としてあげられます。 ビットコイン（BTC）の普及 さらに、認知度が上がることによる需要の増加も、通貨価値上昇を後押しする状況です。 ビットコイン（BTC）の価値につながる特性を理解するにあたっては、信頼性向上と認知度向上による普及がポイントになります。 ビットコイン（BTC）の場合、利用者や暗号資産交換業者、ビットコイン支払いを受け入れる新興業者などの増加によって、信頼性の向上と認知度向上を図ることが可能です。 ビットコイン（BTC）を取引や支払手段などとして利用する人や、ビットコイン支払いを受け入れる業者などが増えることも、通貨価値向上につながります。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）を利用するメリット ビットコイン（BTC）の価値を認めて利用する主なメリットには、例えば下記が挙げられます。 1. 稀少性がある 1つ目は、発行量上限が2100万BTC（ビーティーシィー、通貨単位）に設定されているため、稀少性があるということです。 採掘可能量に制限がある金などと同じように、希少性が認められると考えられています。 2. 簡単に法定通貨と交換可能 2つ目は、取引所で売買することで、簡単に法定通貨との交換ができることです。 法定通貨との双方向のやりとりができることで流動性が高まります。 3. 国際送金コストがやすくなる 3つ目は、国際送金コストが安くなることです。 手数料が割高になる法定通貨の国際送金を使わなくても、ビットコイン（BTC）で送金すれば、ネット上には国境がないため安い手数料で送金できます。 4. 決済手段として利用できる 4つ目は、決済手段として利用できることです。 ビットコイン（BTC）は、法定通貨と同じように、物やサービスを購入する場合の支払手段としても利用できます。 5. 投資対象になる 5つ目は、投資対象になることです。 ビットコイン価格は需要と供給の変化により変動するため、売買によって利益が得られます。 6. 自国通貨が暴落した際の逃避先 6つ目は、自国通貨が暴落した際などに、資産の逃避先として利用できることです。 以前キプロスなどで発生した通貨危機では、実際に自国通貨からビットコイン（BTC）に資産を移動する動きが見られました。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）を利用するデメリット ビットコイン（BTC）の価値を理解するにあたっては、デメリットを認識しておくことも大切です。主なデメリットには、例えば下記が挙げられます。 1. 認知度が高くない 1つ目は、認知度が高くないことです。 2017年には、ビットコインの高騰に関する報道や、ビットコイン支払いに対応した大手量販店の宣伝などが行われました。その結果、日本では、暗号資産やビットコイン（BTC）という名称に対する認知度は高くなったといわれています。 しかし、多くの人は、ビットコイン（BTC）に関して詳しくは知らないという状況です。また、ビットコイン（BTC）の存在を認知していない人もまだまだいます。 広く認知されて実際に使う人が増えれば増えるほど、その価値が上がるのが通貨の特徴です。通貨価値の観点からは、ビットコイン（BTC）の認知度が十分上がっていないことがデメリットだといえます。 2. システムが発展途上 2つ目のデメリットは、ビットコイン（BTC）の通貨システムにはまだ改善の余地があり、発展途上のものであることです。 たとえば、取引データの増加に伴う処理の遅れというスケーラビリティ問題は、ビットコインシステムが稼働してから何年も経過してから問題視され、解決策がとられつつあります。 今後も、実際に通貨システムとして稼働することで、新たな機能面での問題点が発見される可能性もあるでしょう。機能が完全ではないことは、通貨価値の点においてはマイナスに働く要因です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）が信用される理由 ビットコイン（BTC）が信用される主な理由には、例えば下記が挙げられます。 1. 国家や中央銀行の管理下にない 1つ目は、国家や中央銀行の管理下になく、その影響を受けないことです。 ビットコイン（BTC）は、不特定多数の人が自由にブロックチェーン技術に基づく通貨システムに参加しており、中央に管理者が存在しない特徴があります。 そのため金融政策の影響を受けず、独立した存在であることが信用される理由の一つです。 2. 通貨発行量の上限が定められている 2つ目は、通貨発行量の上限が定められていることです。 上限が設定されていることで、過度な通貨発行が抑えられます。また、新規発行ペースもブロック生成スピードに従うため、恣意的に変更できないことも特徴です。 大量の通貨発行による物価上昇や、通貨価値棄損が生じるリスクがないことなどが、信用につながっています。 3. 取引の改ざんができない 3つ目は、取引の改ざんができないことです。 ブロックチェーン上の取引履歴を書き換えることは、技術的に不可能だとされています。この点も、ビットコイン（BTC）の信用向上の理由の1つです。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）には価値がないと考える人も 一方で、ビットコイン（BTC）には価値がないと考える人も存在します。その主な根拠としては、例えば3つあげられます。 1. 送金手数料の高騰 1つ目は、送金手数料の高騰があることです。 価格が高騰すると、ビットコイン（BTC）の送金手数料が割高になってしまうことがあります。その矛盾が、ビットコインの価値減少につながると考えているのです。 2. 他の暗号資産の方が優れている 2つ目は、ビットコイン（BTC）よりも優れた暗号資産がほかにもあることです。 例えばビットコイン（BTC）にはない機能を備えたコインや、送金スピードが速いコインがあり、ビットコイン（BTC）の優位性を疑う根拠としてあげられます。 3. ビットコイン（BTC）そのものが価値を生まない 3つ目は、ビットコイン（BTC）そのものが価値を生まないことです。 例えば賃貸マンションへの投資や、株式などの有価証券への投資は、賃貸収入や配当などのインカムゲインを生みます。 一方、ビットコイン（BTC）は保有していても利息などを生まない通貨です。この点をもって、ビットコイン（BTC）に価値がないとする考え方もあります。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）に将来性はある？ ビットコイン（BTC）の将来性に関しては、例えば下記の3つの点に注目して考えてみるのも良いでしょう。 1. セキュリティ 1つ目は、セキュリティです。 ブロックチェーンに書き込まれた取引履歴が改ざんされるような事態になると、通貨価値は下落します。 しかし、過去に1度もビットコイン（BTC）のシステムはハッキングされた事例がなく、システムもダウンしたことがない点は、認識しておく必要があるでしょう。 2. アップグレードの余地 2つ目は、アップグレードの余地です。 新技術が開発されてビットコインシステムに組み込まれれば、さらに価値は上昇する可能性があります。 これまでにも、Segwitというトランザクション情報の圧縮技術などが導入されています。 3. ビットコインETF 3つ目は、ビットコインETF（エクスチェンジトレーデッドファンド）の上場動向です。 上場が承認されると機関投資家の資金が流入し、需要が増加すると見込まれています。需要の増加は、価値の上昇に寄与するでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）を手に入れるには？ ビットコイン（BTC）を手に入れる主な方法は、4つあります。 1. 暗号資産の取引所に口座を開設 1つ目は、暗号資産の取引所に口座を開設して購入する方法です。初心者でもできる一般的な方法だといえます。 Coincheckの口座開設はこちら 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法を解説 2. 友人と交換 2つ目は、友人・知人などと交換する方法です。ビットコインアドレスを確保して送金してもらえば入手できます。 3. マイニングで稼ぐ 3つ目は、マイニングで稼ぐ方法です。高性能のマシンなどを必要とするため、現在ではかなりハードルは高くなっています。 4. 対価として受け取る 4つ目は、サービス提供や商品販売の対価として受け取る方法です。 支払手段としてビットコイン支払いができる環境を整えることができれば、取得できるようになります。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）は法定通貨のような感覚で利用することもできる 世界中でビットコイン（BTC）を取引できる場所や、ビットコイン（BTC）での支払いを認める店舗が増えています。 ビットコイン（BTC）は、数ある暗号資産のなかでも、法定通貨のような感覚で支払手段として使えることが特徴です。ビットコイン（BTC）は、多くの人が利用するようになることで、通貨価値が高まります。 ビットコイン（BTC）の価値を活かすためには、仕組みを理解するだけでなく、積極的に利用してみるのも良いでしょう。 Coincheckでは500円などの少額からでもビットコイン（BTC）を購入することが可能ですので、ビットコイン（BTC）に魅力を感じている人は、実際に使ってみてはいかがでしょうか。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck
暗号資産（仮想通貨）取引には、ビットコイン売買や送金、日本円の入出金などいくつかの種類があります。 取引所などで取引を行う場合は、それぞれの取引ごとに決められている手数料についても知っておくと良いでしょう。そこで、取引ごとに異なる暗号資産にまつわる手数料について解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 最初に知っておくべき販売所と取引所の違い ビットコイン（BTC）などの暗号資産手数料を理解するためには、コインを購入できる場所である販売所と取引所の違いを理解しておく必要があります。 暗号資産取引を行う場合、まず、通貨を購入するところから始める場合が多いです。暗号資産を購入しなければ、売却を行うことはもちろん、送金することもできないでしょう。 販売所と取引所は、どちらも暗号資産の売買を行える場所です。暗号資産交換業者に口座を開設し、日本円を入金すると暗号資産を購入する準備が整います。 購入する場合、販売所と取引所の2つの選択肢があるということです。 販売所 販売所での売買では、暗号資産交換業者を相手に取引することになります。販売所での取引は、業者が保有している暗号資産が店頭販売されているイメージです。 そのため、取引する場合の価格は、暗号資産交換業者に提示された価格です。販売所での売買は操作が容易なことが多く、買いたい時にすぐに買える点が特徴です。 ただし購入価格は、業者のコストなどが含まれることになるため、取引所よりも高くなる傾向があります。 取引所 一方、取引所での取引では、ユーザー同士で売買を行うことになります。売買したい価格と数量を指定して、売りと買いの価格や数量が一致すると取引は成立です。 販売所とは異なり、ユーザー同士がオークション方式で価格を決めることになります。取引所によっては、取引手数料をゼロにするキャンペーンが行われている場合もあります。 販売所と比較すると、うまく希望の価格で取引が成立すれば安く購入することもできますが、取引に慣れていないと注文ミスをしてしまうリスクもあります。 販売所と取引所ならどちらのほうが良いの？ 暗号資産初心者のなかには、暗号資産を購入する場合に販売所と取引所のどちらで購入するのがよいのか、悩む人もいるでしょう。 それぞれにメリット・デメリットがありますので、自分はどちらで売買するのが適しているかを判断するにあたっては、販売所と取引所の特徴を理解しておくことが重要です。 販売所のメリット 販売所の主なメリットには、例えば以下が挙げられます。 1. 簡単な操作で売買できる 1つは、簡単な操作で売買ができることです。 販売所のシステムは、少ない操作で売買できます。 たとえば、Coincheckで購入する場合は、ウォレットから「コインを買う」のメニューを選択して、購入したい暗号資産を指定します。続いて、通貨の数量を入力し、「購入する」ボタンをクリックするだけです。 このように単純な操作で完結しますので、初心者でも戸惑うことなく購入できます。 2. 即座に売買できる 2つ目は、即座に確実に売買できることです。 システムメンテナンスなどで止まっておらず販売所が開いている限り、注文をすれば必ず購入・売却が即座にできます。 3. 売買価格について悩まないで良い 3つ目は、売買価格について悩む必要がないことです。 価格は、売却価格・購入価格ともに指定されていますので、値段を指定して注文する必要がありません。 簡単にできるビットコインの購入方法・買い方と口座開設の流れ Coincheck 販売所のデメリット 一方、デメリットは、場合によっては手数料や購入価格が少し高くなることでしょう。 暗号資産の購入時は手数料見合いが加算された価格、売却時は手数料見合いが差し引かれた価格で取引することになります。 ただし、簡単に売買したい場合や、好きなタイミングで確実に売買したい場合は、販売所を利用するのが有効です。 取引所のメリットとデメリット 取引所の主なメリットは、不利な価格で取引が成立しないように、価格を指定して売買する指値取引が利用できることです。 指値注文 指値注文をした場合は、市場価格が指値に達しなければ、注文は執行されない仕組みですので、予想外に高い価格で購入するリスクを避けられます。 ただし、買いたくても売買が成立しなければ買えないため、即時に買いたい場合には不便な場合があります。 成行注文 また、例えば「いくらでもいいから買いたい」「安くてもいいから早く手放したい」といった場合は、取引価格を市場の成り行きに任せる成行注文が使えます。 ただし、成行注文の場合は、相場が大きく変動している時などに利用すると、想定外の価格で売却取引が成立してしまうリスクもあります。 指値注文や成行注文を有効に使って有利な条件で取引したい人や、トレーダーなど取引に慣れている人などは、取引所を利用するとよいでしょう。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck そもそも暗号資産にはどんな手数料がかかるの？ 暗号資産取引を行う場合には、さまざまな場面で手数料がかかります。 取引を始めるにあたっては、どのような場面でいくらの手数料がかかるのかを把握しておくことが大切です。 手数料を考慮せずに取引していると、自分では利益が出ていると思っていても、手数料を加味すると損をしている可能性もあります。主な手数料には下記が挙げられます。 1. 口座開設に対する手数料 1つ目は、口座開設に対する手数料です。 金融機関によっては、取引をまったくしていない状態であっても、口座を開設するだけで手数料がかかる場合があります。 ただし、ほとんどの暗号資産の取引所では、口座開設手数料は無料としている状態です。 2. 日本円の入出金手数料 2つ目は、日本円の入出金手数料です。 日本の販売所や取引所で暗号資産を購入する場合、開設した口座に日本円を入金する必要があります。入金にはいくつかの方法があり、銀行から振り込む方法をとった場合は、銀行の振込手数料がかかるのが一般的です。 それとは別に、入金手数料は、銀行など入金時に利用したサービス提供者に対して支払う手数料ではなく、暗号資産交換業者に別途支払う手数料になります。 また、暗号資産を売却して得た日本円を口座から出金した場合にも、出金手数料がかかる場合があります。 3. 暗号資産の入金・送金手数料 3つ目は、暗号資産の入金・送金手数料です。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産は、自由に送金できます。 例えば、自分のウォレットから取引所の口座に暗号資産を入金する場合、暗号資産の入金手数料がかかる場合があります。 また、取引所の口座内で保有している暗号資産を、別の取引所や自分のパソコンなどに保有しているウォレットに送金する場合は、送金手数料がかかります。 通常の銀行振込などの場合よりも送金手数料は安い場合が多いですが、暗号資産の種類に応じても、送金手数料は異なります。 4. 取引手数料 4つ目は、取引手数料です。 購入することで、実際に送金したり決済手段として使ったりできる暗号資産を手に入れられる取引を、現物取引といいます。 また、実際に暗号資産を手にすることはできませんが、売買差益だけを手にすることができる取引は、レバレッジ取引と言います。レバレッジ取引では、自己資金の何倍もの金額の取引ができる特徴があります。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 いずれも、暗号資産の売買取引に該当します。現物取引やレバレッジ取引を行う場合、購入・売却それぞれの取引に対して手数料がかかる仕組みです。 ただし、取引所によっては、手数料無料としているところもありますので、取引前に手数料を確認することが大切です。 暗号資産取引で手数料を安く抑えるメリットって何？ 取引を行う場合に手数料をできるだけ安く抑える努力をするメリットには、例えば下記が挙げられます。 1. 資金を最小限に抑えられる 1つは、暗号資産の購入に必要な資金を最小限に抑えられることです。 通貨を購入する際、価格に数量を掛けた取引金額分については、必ず支払うことになります。 しかし、取引手数料が設定されている場合は、取引金額以外に手数料分の資金負担が必要です。手数料を抑えることによって、取引金額に近い資金を用意すれば暗号資産を手に入れられる環境を整えられます。 通貨購入のための資金が有り余るほどあれば、手数料の負担など気にする必要はないでしょう。しかし、初めて暗号資産の取引を行う場合、最初から大きな金額を投入するとリスクが高くなります。 暗号資産の取引をする資金は少なければ少ないほどリスクが低くなるため、手数料を抑えて購入資金を低く抑える努力は大切です。 2. 利益を最大化できる もう1つのメリットは、手数料を抑えることで、売買から生じる利益を最大化できることです。売買取引を行うことによって得られる利益は、売却金額と購入金額の差額になります。 しかし、別途手数料を負担するとなれば、話は変わってくることに注意が必要です。仮に、取引金額の1％にあたる利益が得られたとしても、取引手数料が取引金額の0.5％に設定されていれば、実質的な利益は半減してしまいます。 そのため取引手数料の水準は、利益に影響を与えることを認識しておく必要があります。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産取引所Coincheck（コインチェック）の特徴は？ 暗号資産取引を行う場合、取引所で口座開設するのが一般的です。口座開設をする場合は、取引所ごとに異なる特徴などを把握しておくことが大切になります。 Coincheckは、国内の大手暗号資産の取引所の一つです、Coincheckの主な特徴としては、例えば以下の4つがあげられます。 1. アルトコインの取り扱いが豊富 1つ目は、アルトコインの取り扱いが豊富であることです。 アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産のことを指す用語です。取引可能な暗号資産の種類が多ければ、それだけ選択肢が増えます。 暗号資産は、多くの異なる通貨に関する特徴を比較しながら、魅力を感じる暗号資産を選ぶことが可能です。 2. 画面が見やすい 2つ目は、サイトの画面が見やすくデザインされており、取引しやすいことです。 暗号資産取引に慣れていないユーザーの場合、取引画面が見にくいと操作に手間取ってしまうでしょう。 混乱して操作を間違える可能性があります。Coincheckであれば、そういったストレスを感じることなく、簡単に操作できる点がメリットです。 3. スマホアプリが使いやすい 3つ目は、スマホアプリが使いやすいことです。 暗号資産取引は、メンテナンスなどの時間帯を除き、24時間365日可能です。特定の時間帯に偏ることなく、突然、価格変動が生じる可能性があることも特徴です。 スマホにアプリを入れていつでも取引できる状態を確保できれば、売買したいタイミングを逃さずに済むでしょう。 4. ビットコイン取引所 4つ目は、ビットコイン取引所では取引手数料が無料だということです。 取引を何度行っても手数料がかからない環境で取引を行えば、売買に投入する資金を最小化できるメリットがあります。 また、利益額の算定において、売買金額の差額である売却益から控除する手数料がゼロであれば、利益を出しやすくなることもメリットです。 アルトコインの種類によって送金手数料は異なる Coincheckは、複数の暗号資産の取り扱いがあり、手数料も通貨の種類によって異なるケースもあります。暗号資産の入金手数料については、通常は無料です。 暗号資産に関する送金手数料は、通貨ごとに異なります。手数料の単位は、それぞれの通貨単位で、以下のようになります。 ビットコイン（BTC）：0.001 BTC イーサリアム（ETH）：0.01 ETH イーサリアムクラシック（ETC）：0.01 ETC リスク（LSK）：0.1 LSK リップル（XRP）：0.15 XRP ネム（XEM）：0.5 XEM ライトコイン（LTC）：0.001 LTC ビットコインキャッシュ（BCH）：0.001 BCH モナコイン（MONA）：0.001 MONA ステラルーメン（XLM）：0.01XLM クアンタム（QTUM）：0.01 QTUM ベーシックアテンショントークン（BAT）：4.75 BAT IOST（IOST）：1.0 IOST Coincheckは送金遅延等を防止および緩和し、お客様により安定したサービスを提供することを目的として、2020年11月25日より一部暗号資産において変動型送金手数料を導入しました。 各通貨の変動型送金手数料については、以下をご覧ください。 参考：一部暗号資産への変動型送金手数料導入について ※Coincheckユーザー間の送金は無料です。 アルトコインってどんなコイン？ Coincheckで取り扱いがあるアルトコインは、以下の主要銘柄を含む15種類以上あります。（2021年9月時点） リップル（XRP） リップル（XRP）は、送金スピードが速い国際送金システムを目指して開発されました。 暗号資産取引所が解説するリップル（XRP）の特徴と歴史 Coincheck イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH）は、ブロックチェーン上でサブプログラムを動かせるスマートコントラクト機能がある点が特徴です。 リップル（XRP）とイーサリアム（ETH）は、取引規模や時価総額などの点でアルトコインの双璧を成しています。 イーサリアム（Ethereum/ETH）とは？分かりやすく解説します Coincheck イーサリアムクラシック（ETC） イーサリアムクラシック（ETC）は、イーサリアム（ETH）から分岐して誕生したコインです。 イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）とは？特徴やイーサリアム（Ethereum/ETH）との違いを徹底解説 Coincheck ネム（XEM） ネム（XEM）は、独自のブロックチェーンで、保有量などに応じて取引検証に参加できるなどの特徴があります。 暗号資産ネム（NEM/XEM）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 Coincheck リスク（LSK） リスク（LSK）は、スマートコントラクト機能を有しており、サイドチェーンを持つなどの特徴を有しています。 暗号資産リスク（Lisk/LSK）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 Coincheck ライトコイン（LTC） ライトコイン（LTC）は、ビットコイン（BTC）よりも取引承認時間が短いなどの特徴を持つコインです。 ライトコイン（Litecoin/LTC）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 Coincheck ビットコインキャッシュ（BCH） ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年8月にビットコイン（BTC）から分岐して誕生しました。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とは？特徴やビットコインとの違いを徹底解説 Coincheck モナコイン（MONA） モナコイン（MONA）は日本最大の掲示板２ちゃんねるから生まれた暗号資産です。 モナコイン（Monacoin/MONA）とは？日本生まれの暗号資産の特徴や今後の将来性を解説 Coincheck 暗号資産手数料も確認を 暗号資産の取引をやってみようという人は、手数料を確認することも大切です。手数料は、売買取引だけでなく、入出金や送金などさまざまな場面でかかります。 手数料の負担を理解しておかないと、想定外のコストがかかる可能性もあるため、手数料の有無や水準については、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。
アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産（仮想通貨）のことです。ビットコインの代わりのコイン（alternative coin）を略して「アルトコイン（altcoin）」と呼ばれています。 イーサリアム（ETH）やリップル（XRP）など時価総額の大きいコインから、時価総額の小さい無名のコインまでその種類は様々です。アルトコインは、一般的にビットコイン（BTC）よりもボラティリティが大きく、将来有望だと注目を集めるものもあれば、価格が大きく下落してしまうものもあります。 そこで今回は、有名なアルトコインの特徴や見分け方などについてわかりやすくご紹介します。 ※本記事はアルトコインの価格上昇を保証するものではありません。投資はご自身の判断と責任において行ってください。 この記事でわかること アルトコインとは ビットコインとの違い 将来性の高いアルトコインの見分け方 主要なアルトコイン一覧 Coincheckで購入できるアルトコイン Coincheckの無料登録はこちら 目次 アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産のこと アルトコインの特徴とビットコインとの違い 種類が多い 用途の違い ボラティリティが高い 将来性の高いアルトコインを見分けるポイント" 知名度のある取引所に上場している 出来高が多い 通貨としての性能が優れている（実績のある開発陣） SNSなどで情報を頻繁に発信している 「ホワイトペーパー」の内容がしっかりしている 時価総額が高いアルトコイン一覧 イーサリアム（ETH） リップル（XRP） シバイヌ（SHIB） アバランチ（AVAX） ポルカドット（DOT） チェーンリンク（LINK） ポリゴン（MATIC） ビットコインキャッシュ（BCH） ライトコイン（LTC） アルトコインの購入はCoincheckがおすすめ！ アルトコインに関するQ＆A Q.アルトコインとビットコインはどちらがオススメ？ Q.ビットコインでアルトコインを買うことはできる？ Q.ビットコインとアルトコインで税金は変わる？ アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産のこと アルトコインとは、ビットコイン（BTC）を除くすべての暗号資産のことを指し、「alternative coin（オルタナティブコイン）」の略称です。オルトコインとも呼ばれ、ビットコイン（BTC）の代替コインという意味合いがあります。 アルトコインの購入はこちら アルトコインの特徴とビットコインとの違い アルトコインの特徴として、以下の3つが挙げられます。 種類が多い 用途の違い ボラティリティが高い それぞれ詳しく見ていきましょう。 種類が多い アルトコインは、数千種類が存在すると言われています。 企業・自治体で発行される通貨や、コミュニティ内で使用されている通貨など、その用途も多岐に渡ります。 ビットコイン（BTC）は世界中の取引所で取り扱いがありますが、アルトコインは取り扱いのある取引所が比較的少ないのが特徴です。 特に、時価総額が低いマイナーなアルトコインになると、一部の取引所でしか取り扱いがない場合が多くあります。 用途の違い アルトコインは、開発の目的によってそれぞれ異なった特徴があります。ビットコイン（BTC）のように通貨として使われることを目的にしたものもあれば、defiやNFT、Dappsといった専門領域での使用を目的としたアルトコイン、スケーラビリティ問題の解消、送金時間の短縮といったビットコインの課題解決を目的としたアルトコインもあります。 アルトコインを取引しようと考えている人は、それぞれの通貨の特徴を良く理解してから、購入を検討する必要があります。 ボラティリティが高い アルトコインの特徴として、ボラティリティが高いことも挙げられます。 ボラティリティ（Volatility）とは、価格変動性のことです。 時価総額が大きい金融資産は、大口取引が価格に与える影響が小さくなります。そのため、ビットコインは徐々にボラティリティが低くなる傾向が見られます。 参考:JPモルガン「ビットコインのボラティリティ低下は金融機関を惹きつける」 アルトコインは時価総額がビットコインに比べて小さいため、ボラティリティが高いです。大きな値上がりを期待できる分、大きく価格が上下することが多いのが特徴です。 将来性の高いアルトコインを見分けるポイント この記事を読んでいる方の中には、「アルトコインの数が多すぎて、どれを買ったらいいのかわからない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。 将来性の高いアルトコインを見分けるポイントには、以下のようなものがあります。 知名度のある取引所に上場している出来高が多い通貨としての性能が優れている（実績のある開発陣）SNSなどで情報を頻繁に発信している「ホワイトペーパー」の内容がしっかりしている それぞれ詳しく解説していきます。 知名度のある取引所に上場している 発行したコインを投資家やトレーダーに売却するには、暗号資産取引所に上場する必要があります。そして、ユーザーを多く抱えていて取引量が多い取引所ほど、通貨を上場する際に必要となる費用も高額になるのが一般的です。 そのため、よく耳にする取引所に上場している場合、運営者に上場費用を負担できるだけの財政的な余裕があり、運転資金が豊富にあるケースが多くなっています。 出来高が多い 出来高（一日の取引量）が多いことも、将来性の高いなアルトコインであるかを見分ける基準になります。 一般的に、人気のある通貨は取引量が多い（流動性が高い）ため、自分の好きなときに売買することが可能です。逆に、知名度のない通貨は取引量が少ない（流動性が低い）ため、自分の好きなタイミングで売買ができないことがあります。 なお、通貨の出来高はCoinMarketCapやCoinGeckoなどの価格情報を提供しているサイトで確認することができます。 引用：CoinMarketCap 通貨としての性能が優れている（実績のある開発陣） 暗号資産は送金速度がそれぞれ異なり、送金速度が速い（処理能力が高い）ほど高性能とされています。 そして、一般的に高性能なコインほどさまざまな事業で採用されやすく、需要が高くなる傾向があります。そのため、投資家の中には通貨の性能を見て将来性を判断する層も一定数います。 またそれに関連して、実績のある開発陣がいることも通貨のポテンシャルを見分ける際の判断材料になります。アルトコインの中には、計画通りに開発が進まず途中で頓挫してしまうプロジェクトや、運営者が集めた資金を持ち逃げするといった詐欺が起こることがあります。 その点、実績のある著名な開発陣がメンバーにいると、そのようなアクシデントが起こる可能性を抑えることができます。さらに、過去の実績により通貨の期待値が上昇しやすいというメリットもあります。 SNSなどで情報を頻繁に発信している 開発状況や提携に関する情報などを、SNSなどでこまめに発信しているかどうかも運営の信頼性を測るうえで重要な目安となります。 一般企業でも、広報活動が消費者や投資家から信用を得るために重要な役割を果たしますが、それは暗号資産の世界でも変わりません。暗号資産を購入する際は、事前にそのコインのSNSや公式サイトなどをチェックして、情報が頻繁に更新されているかを確認することをおすすめします。 「ホワイトペーパー」の内容がしっかりしている ホワイトペーパーとは、ICO（Initial Coin Offering）による資金調達の際に通貨の発行元が公開する事業計画書のようなものです。 一般企業の場合、銀行からお金を借りたり投資家から出資をしてもらったりする際に事業計画書が必要になります。それと同じように、暗号資産の発行元は資金調達をする際にホワイトペーパーを用意します。 ホワイトペーパーには、通貨の発行目的や技術的な内容などが書かれているのが一般的です。暗号資産を購入する際は、事前にホワイトペーパーを読んで、通貨の計画性や将来性を確認してから購入することで、投資に失敗するリスクを減らすことができます。 暗号資産（仮想通貨）におけるファンダメンタルズ分析とは？メリット・デメリットやテクニカル分析との違いを解説 Coincheck 主要なアルトコイン一覧！特徴や最高値を解説 多くの種類があるアルトコインの中で、特に時価総額が大きく将来性が期待できる主要なアルトコインを9銘柄をご紹介します。 イーサリアム（ETH）リップル（XRP）シバイヌ（SHIB）アバランチ（AVAX）ポルカドット（DOT）チェーンリンク（LINK）ポリゴン（MATIC）ビットコインキャッシュ（BCH）ライトコイン（LTC） イーサリアム（ETH） まずは時価総額でトップクラスを誇る、イーサリアム（ETH）です。 こちらは、イーサリアムの概要をまとめた一覧表です。 通貨単位 ETH 誕生 2013年に考案（正式リリースは2015年） 価格（2024年3月18日時点） 約532,000円 時価総額（2024年3月18日時点） 約64兆円（2位） 過去最高値 約560,000円（2024年3月） 発行上限枚数 なし コンセンサスアルゴリズム PoS ホワイトペーパー https://github.com/ethereum/wiki/wiki/White-Paperr 関連サイト https://ethereum.org/ja/ 続いて、イーサリアムの主な特徴について解説していきます。 1. 発行上限がない 1つ目が「発行枚数上限が無制限である」点です。 ビットコインには2,100万枚という上限があるのに対し、イーサリアムには上限がありません。 上限がないことに希少価値の問題で不安視する声もありますが、イーサリアム自体が多くの人に開かれる目的で開発されたために、上限が設定されていないのです。 2. スマートコントラクト 2つ目が「スマートコントラクトという仕組みがある」点です。 ブロックチェーン上に、取引情報に加えて、契約なども書き込むことができ、自動でその契約を執行させることなどができます。 イーサリアムのブロックチェーンも改ざんや不正が難しいこともあり、さまざまな場面での活用が期待されています。 スマートコントラクトとは？仕組みやイーサリアム（ETH）との関係を解説！ Coincheck 3. ICOによく利用される 3つ目が「ICO（イニシャルコインオファリング）によく利用される」点です。 ICOとは、プロジェクトを実行するためにトークンを使った資金調達のことで、多くのICOがイーサリアムのブロックチェーンを利用しています。 イーサリアム（ETH）のブロックチェーン上であればトークンを発行しやすかったり、ウォレットの管理が簡単などのメリットが多いこともあり、多くのトークンの基盤を成しているのがイーサリアムといえます。 簡単にできるイーサリアム（ETH）の購入方法と買い方を解説 Coincheck リップル（XRP） 続いてはリップル（XRP）です。 通貨単位 XRP 誕生 2012年 価格（2024年3月18日時点） 約92円 時価総額（2024年3月18日時点） 約5兆円（6位） 過去最高値 約380円（2018年1月） 発行上限枚数 1,000億枚（すべて発行済み） コンセンサスアルゴリズム PoC（Proof of Consensus） ホワイトペーパー https://whitepaper.io/document/1/ripple-whitepaper 関連サイト https://ripple.com/ 1. 国際送金に強み 1つ目が「国際送金に強みをもつ」点です。 リップルは手数料や時間の問題を解決するために生まれ、送金スピードが早いなどの特徴をもつことから、国際送金に強みを持ちます。 2. 大手企業と提携 2つ目が「大手企業と続々と提携している」点です。 リップルの発行体である米国のリップル社は、大手企業などと続々と提携しています。リップルを使った国際送金の実験なども多く行われており、特に2017年に入ってから需要が急激に高まりました。 日本の大手銀行である三菱UFJ銀行など、知名度の高い企業も続々とリップルネットワークへの参入を発表しており、今後も送金の場面での活躍が期待されます。 3. 発行上限がある 3つ目が「発行上限がある」点です。 リップルの発行上限は、1000億枚と定められており、新規発行は行われず、徐々にこの値は減少していくことが決まっています。 そのため、だんだんと希少価値が高まっていくことが期待されています。 リップル（Ripple/XRP）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck シバイヌ（SHIB） 続いては、シバイヌ（SHIB）です。 通貨単位 SHIB 誕生 2020年 価格（2024年3月18日時点） 約0.0042円 時価総額（2024年3月18日時点） 約2兆4,600億円（10位） 過去最高値 約0.0085円（2021年10月） 発行上限枚数 1,000兆SHIB コンセンサスアルゴリズム Proof of Stake（Ethereum） 関連サイト https://shibatoken.com/ ドージコイン（DOGE）を模倣して作られたミームコイン シバイヌ（SHIB）は、「ドージコイン（DOGE）を模倣して作られたミームコイン」です。シバイヌは、2020年にドージコインを模倣して開発されました。 シバイヌの基となったドージコインは、2013年に当時の暗号資産業界を風刺する目的で開発されたミームコインです。ミームコインとは、インターネット上で浸透しているミーム（ジョーク、ネタ画像）をモチーフにした暗号資産*のことを指します。 ドージコインは、2021年にテスラ社のCEOであるイーロン・マスク氏がSNS上で言及したことで一気に注目を集めました。この時のマスク氏の発言の影響はシバイヌにも波及し、ドージコインと同様にシバイヌも多くのトレーダーの支持を獲得しました。 また、それに伴い通貨としての需要も拡大していき、シバイヌは現在、時価総額で10位（2024年3月18日時点、CoinMarketCap調べ）に位置するほどの人気を集めています。 エコシステムに3種類のトークンが存在する 引用：Shiba Inu 2つ目の特徴としては、「エコシステムに3種類のトークンが存在する」点が挙げられます。 Shiba Inuエコシステムには、SHIB（柴犬）、BONE（骨）、LEASH（首輪）という3つのトークンが存在し、それぞれ異なる役割を担っています。 トークンの名称 特徴 SHIB ・エコシステムの中心となるトークンで、世界中の暗号資産取引所で取引されている ・ShibaSwapでステーキングすると報酬が得られる ・総発行数量は1,000兆SHIB BONE ・ShibaSwap内に設置されている「Doggy DAO」のガバナンストークン ・所有者はShibaSwapの運営に関する投票に参加できる ・総発行数量は2億5,000万BONE LEASH ・ShibaSwapで流動性を提供したユーザーに報酬として付与されるトークン ・総発行数量は107,646 LEASH それぞれ異なる特徴をもつトークンですが、SHIBと同様にBONEとLEASHも世界中の暗号資産取引所やShibaSwapなどのDEX（分散型取引所）で取引されています。 シバイヌ（柴犬コイン/Shiba Inu/SHIB）とは？特徴や将来性、購入方法を解説 Coincheck アバランチ（AVAX） 続いては、アバランチ（AVAX）です。 アバランチ（Avalanche）とは、DApps（分散型アプリケーション）を構築するためのオープンソースプラットフォームです。グローバルな金融の規模にも対応することが目指されており、処理速度の速さや開発の柔軟性などに注力した開発がなされています。暗号資産アバランチ（AVAX）はプラットフォームのネイティブトークンであり、トランザクション手数料の支払いやアカウントの基本単位として使用されます。 通貨単位 AVAX 誕生 2020年 価格（2024年3月18日時点） 約8,950円 時価総額（2024年3月18日時点） 約3兆3,900億円（8位） 過去最高値 約15,483円（2021年11月） 発行上限枚数 720,000,000 AVAX コンセンサスアルゴリズム Avalanche Consensus ホワイトペーパー https://www.avalabs.org/whitepapers 関連サイト https://www.avax.network/ 革新的なコンセンサスアルゴリズム「Avalanche Consensus」 Avalanche Consensusは、ビットコインのProof of Workの課題を克服するためにアバランチが開発した独自のコンセンサスアルゴリズムです。このアルゴリズムは、10段階以上の確認と処理を経て高い正確性を保ちつつ、限定されたノード数による迅速な取引処理を可能にしています。具体的には、ネットワーク全体から20ノードのみが選ばれ、14以上のノードが同意すればその回答が採用される「スノーボールアルゴリズム」を用いています。これにより、アバランチは理論上の正確性を維持しながら、毎秒数千のトランザクションを1～2秒で処理する高速性と強固なセキュリティを実現しています。 独自の3つのチェーン アバランチはPrimary Networkと呼ばれる特別なサブネットを通じて、Xチェーン、Cチェーン、Pチェーンの3種類のブロックチェーンを運営しています。 これらは異なる役割を持ち、トランザクションの処理効率を高めています。Xチェーンはデジタルスマートアセットの作成を担当し、スマートコントラクトを用いた資産のデジタル表現を可能にします。Cチェーンはイーサリアムとの互換性を持ち、イーサリアム仮想マシン（EVM）を実装しており、Solidityで書かれたスマートコントラクトのデプロイと実行をサポートします。Pチェーンはバリデータとサブネットの管理を担当し、新しいブロックチェーンの作成やステーキング操作などのプラットフォームレベルの操作をサポートしています。これらのブロックチェーンがアバランチのメインネットを形成し、その構造はトランザクションの混雑を避け、効率的な処理を実現しているのです。 暗号資産アバランチ（AVAX）とは？特徴や将来性を詳しく解説！ Coincheck ポルカドット（DOT） 続いては、ポルカドット（DOT）です。 暗号資産ポルカドットは、Web3財団が開発を行っているPoS（Proof-of-Stake）系ブロックチェーンプロジェクトのネイティブトークンです。 通貨単位 DOT 誕生 2020年 価格（2024年3月18日時点） 約6,290円 時価総額（2024年3月18日時点） 約1兆9,500億円（13位） 過去最高値 約6,082円（2021年11月） 発行上限枚数 なし（インフレーション設計） コンセンサスアルゴリズム NPoS（Nominated Proof-of-Stake） ホワイトペーパー https://polkadot.network/whitepaper/ 関連サイト https://polkadot.network/ マルチチェーンで相互運用性が高い ポルカドットは、「リレーチェーン」と「パラチェーン」の2種類のブロックチェーンを運用しています。 メインチェーンである「リレーチェーン」は、ポルカドットネットワーク全体のセキュリティ維持などを目的としています。 「パラチェーン」は、リレーチェーンに接続された次世代レイヤー1ブロックチェーンです。リレーチェーンに接続されていることで、メインネット同様のセキュリティの担保が可能、カスタムによって、目的に応じた独自のトークン・経済圏を構築することができます。 また、「ブリッジ」という機能を使うことで、ビットコインやイーサリアムといった外部のブロックチェーンとパラチェーンを接続することができ、相互運用性が高まります。 エネルギー効率がよく、環境にやさしい ポルカドットは、NPoS（Nominated Proof-of-Stake）モデルにより、高いエネルギー効率をもちます。2022年1月に行われた研究（※）では、ビットコイン・イーサリアム・代表的なProof of Stakeネットワーク（ポルカドットを含む）の中で、最も低い二酸化炭素排出量を記録しました。 この低エネルギー消費は、環境への影響を減らし持続可能なブロックチェーン技術の実現に貢献しています。 （※）ビットコイン、イーサリアム、ポルカドットを含むPoSネットワーク、および米国の平均的な家庭の1年間の電力消費量（kWh） 暗号資産ポルカドット（DOT）とは？Web3.0実現を目指すプラットフォームのトークンの特徴や将来性を解説 Coincheck チェーンリンク（LINK） 続いては、チェーンリンク（LINK）です。 チェーンリンク（Chainlink/LINK）とは、現在の社会で使用されている従来のシステムやデータをブロックチェーンに接続することを目的に開発された、Web3サービスプラットフォームです。 通貨単位 LINK 誕生 2017年 価格（2024年3月18日時点） 約2,870円 時価総額（2024年3月18日時点） 約1兆7,000億円（13位） 過去最高値 約5,042円（2021年5月） 発行上限枚数 1,000,000,000 LINK コンセンサスアルゴリズム Proof of Stake（Ethereum） ホワイトペーパー https://chain.link/whitepaper 関連サイト https://chain.link/ 分散型オラクル 分散型オラクルは、ブロックチェーンと外部システム間のデータ交換を仲介する技術です。 チェーンリンクはこの分野で重要な役割を果たし、スマートコントラクトが外部データを安全かつ信頼性高く取り込むことを可能にしています。 セキュリティ チェーンリンクはセキュリティに配慮した設計がなされているため、信頼性が高く、改ざんされにくいネットワークであることが挙げられます。これは、分散化や暗号化技術に加え、異常時にコントラクトの実行を停止するガードレールなどによって実現しています。 多様なデータフィード チェーンリンクはあらゆるAPIからデータを取得可能で、既存のシステムとブロックチェーンを統合することができる柔軟なフレームワークで構築されています。そのため、非常に多様な用途に利用することができ、チェーンリンクが実現するスマートコントラクトのユースケースは77種類以上にのぼります。 チェーンリンクはさまざまな業界に対しても適用可能であり、金融、医療、エネルギー、天候、ゲームなどの分野で、ブロックチェーンとオラクルの統合による新しいビジネスモデルの実現が期待されています。 暗号資産チェーンリンク（Chainlink/LINK）とは？特徴や今後、購入方法について解説！ Coincheck ポリゴン（MATIC） 続いては、ポリゴン（MATIC）です。 ポリゴン（Polygon/MATIC）とは、イーサリアムをより普及させるために開発された「Polygon（旧：Matic Network）」で使用されるトークンです。イーサリアムの拡張を目的とした「レイヤー2スケーリングソリューション」として、開発されています。 通貨単位 MATIC 誕生 2017年 価格（2024年3月18日時点） 約159円 時価総額（2024年3月18日時点） 約1兆5,800億円（16位） 過去最高値 約301円（2021年10月） 発行上限枚数 10,000,000,000 MATIC コンセンサスアルゴリズム PoS(Proof of Stake) ホワイトペーパー https://github.com/maticnetwork/whitepaper 関連サイト https://polygon.technology/ 取引が早く手数料（ガス代）も安い ポリゴン（MATIC）の特徴としてまず挙げられるのは、取引が早く手数料（ガス代）も安いことです。 ポリゴン（MATIC）のメインネットであるイーサリアムは、アクセスが殺到するとガス代の高騰や取引処理の遅延が発生するスケーラビリティ問題が長らく課題とされています。ポリゴン（MATIC）では、トランザクション（取引）処理にサイドチェーンを活用することで、セキュリティを保ちながら取引速度の向上と手数料の削減を同時に実現しています。 分散性が高くセキュリティが強固 ポリゴン（MATIC）は、分散性が高くセキュリティが強固である点も特徴です。 ポリゴン（MATIC）では、イーサリアムのメインネットに設けたチェックポイント層と、Polygonチェーンに設けたブロックプロデューサー層の二層構造を取ることで、高度な分散性を確保しています。この仕組みにより、ポリゴン（MATIC）は、高い分散性とメインチェーン上のセキュリティを確保した上で、高速なトランザクションを実現しています。 セキュリティが高いことは、後述するNFTマーケットプレイスやウォレットからの採用に不可欠であるため、ポリゴン（MATIC）には期待を持てるのではないでしょうか。 暗号資産ポリゴン（MATIC）とは？イーサリアム・レイヤー2プロジェクト「Polygon」の特徴や将来性を解説 Coincheck ビットコインキャッシュ（BCH） 続いては、ビットコインキャッシュ（BCH）です。 通貨単位 BCH 誕生 2017年 価格（2024年3月18日時点） 約60,400円 時価総額（2024年3月18日時点） 約1兆1,800億円（18位） 過去最高値 約450,000円（2017年12月） 発行上限枚数 2,100万枚 コンセンサスアルゴリズム PoW（Proof of Work） ホワイトペーパー https://bch.info/bitcoin.pdf 関連サイト https://bch.info/ja/ 1. ビットコイン（BTC）から分岐 1つ目が「ビットコイン（BTC）から分岐して生まれた通貨である」点です。 ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコイン（BTC）から2017年8月にハードフォークして誕生した通貨です。発行上限はビットコイン（BTC）と同じ2100万枚と定められています。 2. ブロックサイズを拡大 ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコイン（BTC）の問題点を解決するために誕生しました。 分岐時にはブロックサイズを8MB上げることで取引にかかる時間を少なくし、スケーラビリティの問題を解決しようと試みています。 その後、ビットコインキャッシュ（BCH）は2018年に再度分岐し、BCHABCとBCHSVが誕生しました。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck ライトコイン（LTC） 続いて、2011年から運用が開始されたライトコイン（LTC）です。 通貨単位 LTC 誕生 2011年 価格（2024年3月18日時点） 約12,600円 時価総額（2024年3月18日時点） 約9,300億円（20位） 過去最高値 約44,000円（2021年5月） 発行上限枚数 約8,400万枚 コンセンサスアルゴリズム PoW（Proof of Work） ホワイトペーパー https://whitepaper.io/document/683/litecoin-whitepaper 関連サイト https://litecoin.org/ 1. ビットコイン（BTC）よりもブロック生成時間が短い 1つ目が、「ビットコイン（BTC）よりもブロック生成時間が短い」点です。 ビットコイン（BTC）のブロック生成時間は約10分とされているのに対し、ライトコイン（LTC）は約2.5分に調整されています。 そのため、ライトコイン（LTC）の取引はビットコイン（BTC）よりも早く決済できるのが魅力の一つです。 2. 発行上限枚数がビットコイン（BTC）の4倍 2つ目が、「発行上限枚数がビットコイン（BTC）の4倍である」点です。 ライトコイン（LTC）の発行上限枚数は8400万枚に設定されており、ビットコイン（BTC）の2100万枚の約4倍となっています。 また、ビットコイン（BTC）と同じように、約4年に一度にマイニングによって得られる採掘報酬が減る半減期が存在します。 ライトコイン（LTC）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら アルトコインの購入はCoincheckがおすすめ！ Coincheckでは以下の通貨を含む29種類以上の暗号資産を取り扱っています。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアムクラシック（ETC） リスク（LSK） リップル（XRP） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） ステラルーメン（XLM） クアンタム（QTUM） ベーシックアテンショントークン（BAT） アイオーエスティー（IOST） エイジコイン（ENJ） パレットトークン（PLT） サンド（SAND） ポルカドット（DOT） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） チェーンリンク（LINK） メイカー（MKR） ダイ（DAI） ポリゴン（MATIC） イミューダブル（IMX） アクシーインフィニティ（AXS） エイプコイン（APE） ラップドビットコイン（WBTC） アバランチ（AVAX） シバイヌ（SHIB） 国内最大級のアルトコインを取り扱っているCoincheckには、以下のような特長があります。 取り扱い通貨数が国内最大級取引画面の見やすさ・使いやすさアプリダウンロード数、5年連続「国内No.1」（※）口座開設や取引操作が簡単でスピーディー取引所の取引手数料が無料運営の信頼性安全なセキュリティ対策サービスの多様さ それぞれの内容については、こちらの記事をご覧ください。 Coincheck（コインチェック）の特徴と6つのサービスを紹介します Coincheck （※）対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak アルトコインに関するQ＆A アルトコインに関するよくある疑問を、Q&A形式でご紹介します。 Q.アルトコインとビットコインはどちらがオススメ？ 投資には、「どれくらいリスクを取れるか」という判断基準があります。 アルトコインは、ビットコインよりボラティリティが高い分、良いパフォーマンスを期待できる側面があります。 一方、相場が盛り下がる局面では、ビットコイン以上に価格が落ちる可能性もあります。 リスクを取って高いパフォーマンスを期待したいならアルトコイン、確実な資産形成を図りたいならビットコインがオススメです。 Q.ビットコインでアルトコインを買うことはできる？ ビットコインでアルトコインを買えることは可能です。 Coincheckでは、WEB版販売所でビットコイン建て購入に対応しています。 「交換する通貨」から「BTC」を選択することで、ビットコイン建て購入が可能です。 Q.ビットコインとアルトコインで税金は変わる？ ビットコインとアルトコインで税金は変わりません。 所得には10種類がありますが、暗号資産（仮想通貨）はこのうちの「雑所得」に計上されます。 暗号資産にかかる税金に関しましては、こちらをご参照ください。
暗号資産（仮想通貨）には、さまざまな種類があります。暗号資産取引を行う場合は、銘柄の種類やそれぞれの特徴について理解しておくことも大切です。 そこで、暗号資産の銘柄にはどんなものがあるかや特徴、日本で買える比較的時価総額の高い銘柄などについて解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産の数や主な種類はどうなっている？ アルトコインについて 国内の暗号資産の取引所への上場 アルトコインの数が多いのはなぜなのか？ ICOとは 分散型アプリケーションの台頭 【日本で買える銘柄1】ビットコイン（BTC） 暗号資産の世界での基軸通貨 マイニングの仕組みがある 【日本で買える銘柄2】リップル（XRP） 決済スピードが早い 世界の有名企業と提携 【日本で買える銘柄3】ライトコイン（LTC） ビットコイン（BTC）のソースコードを利用 ブロック生成間隔が異なる 【日本で買える銘柄4】イーサリアム（ETH） 通貨名称はイーサ スマートコントラクトが実装 【日本で買える銘柄5】ビットコインキャッシュ（BCH） ハードフォークによって誕生 ブロックサイズが大きい 【日本で買える銘柄6】ネム（XEM） ハーベスティングを採用 NEM JAPAN（ネム・ジャパン）の誕生 【日本で買える銘柄7】リスク（LSK） サイドチェーン上にもう一つのブロックチェーンが存在 【日本で買える銘柄8】IOST 独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」 スケーラビリティ問題を解決するEDS 【日本で買える銘柄9】イーサリアムクラシック（ETC） ハードフォークによって誕生スマートコントラクト機能も実装 【日本で買える銘柄10】モナコイン（MONA）リップル（XRP）との関係 手数料が安く決済スピードも早い スマートコントラクト機能も実装 【日本で買える銘柄11】ステラルーメン（XLM） リップル（XRP）との関係 手数料が安く決済スピードも早い透明性と信頼性が高い中央集権体制 【日本で買える銘柄12】クアンタム（QTUM） クアンタム（QTUM）がCoincheckで国内初上場 ビットコイン（BTC） とイーサリアム（ETH）との関係 PoS採用で個人のマイニングが可能 【日本で買える銘柄13】ベーシックアテンショントークン（BAT） ベーシックアテンショントークン（BAT）がCoincheckで国内初上場 【日本で買える銘柄14】エンジンコイン（ENJ） Enjin Platformについて 【日本で買える銘柄15】パレットトークン（Palette Token / PLT） 次世代ブロックチェーンプラットフォーム「Palette（パレット）」 暗号資産別の特徴を把握して取引に役立てよう 暗号資産の数や主な種類はどうなっている？ 暗号資産は、ビットコイン（BTC）とアルトコインに大別されます。 ビットコインは、世界で初めて登場した暗号資産です。そのため、暗号資産の元祖ともいわれています。 アルトコインについて アルトコインは、ビットコイン以外の暗号資産のことです。 アルトには、「代替」という意味があります。つまり、ビットコインの代替になるかもしれない暗号資産がアルトコインです。 アルトコインは、2020年時点で世界に2000種類以上あるともいわれています。毎日のように、新しい通貨が誕生している一方で、人気がなくなったり問題が生じたりして、消えていく通貨もある状況です。 また、アルトコインのなかには、ほとんど価値が認識できない詐欺のようなコインもあります。さらに、セキュリティや取引承認の仕組みに脆弱性を抱えているコインの存在も否定できないのが実態です。 そのため、取引する暗号資産を選択する場合は、詐欺のようなコインや仕組みに脆弱性があるコインを避ける必要があります。 アルトコイン（altcoin）とは？種類や特徴をわかりやすく解説 Coincheck 国内の暗号資産の取引所への上場 そこで一つの判断基準となるのが、国内の暗号資産取引所に上場されているかどうかです。 取引所は、取り扱う暗号資産を選定するにあたって、コインの仕組みなどをチェックします。日本の取引所では、新たな種類の暗号資産を上場するにあたって、JVCEAの審査に通ることも必要です。 そのため、日本の取引所で取り扱いがある暗号資産は、詐欺などの問題がある暗号資産ではないと判断する一つの材料となります。 暗号資産の上場とは？価格上昇を見分けるポイントと3つのリスク Coincheck アルトコインの数が多いのはなぜなのか？ 数多くのアルトコインが存在しているのは、ICO（イニシャルコインオファリング：Initial Coin Offering）が活発化したことが、理由の一つとしてあげられます。 ICOとは ICOとは、「Initial Coin Offering」の頭文字をとった略称です。資金調達したい企業が、独自の暗号資産を発行して投資家に販売し、資金調達を行うことをいいます。 各企業が独自仕様の暗号資産を発行したため、アルトコインの種類が増加したのです。 分散型アプリケーションの台頭 また、アルトコインの種類が多くなった他の理由としては、分散型アプリケーションの開発が活発化したこともあげられます。 簡単にいうと、誰でも自由に使えるようにオープン化されたソースコードを利用して、多くの人がアプリケーションを作れるようになったということです。 分散型アプリケーションはソースコードが1カ所で管理されているわけではないため、非中央集権的である点が特徴です。このように自由に暗号資産システムを設計できる環境になったことも、数多くのアルトコインの誕生につながりました。 イーサリアムとICOの関係とは？セットで語られる理由を徹底解説 Coincheck 【日本で買える銘柄1】ビットコイン（BTC） 暗号資産を理解するにあたっては、まずはビットコインについて知っておくとよいでしょう。 ビットコインは、世界で初めて登場した暗号資産として知られています。2009年にサトシ・ナカモトと呼ばれる匿名の人物によって考案されました。 最高値は2021年4月に記録した6.4万ドルです。 暗号資産の世界での基軸通貨 2019年1月時点では、日本のすべての暗号資産の取引所で取り扱われています。 アルトコインを購入する場合は、ビットコインで購入する形がとられることも多く、暗号資産の世界では基軸通貨としての役割を果たしているといえます。 また、ビットコインの特徴は、多くのアルトコインにも引き継がれています。 マイニングの仕組みがある 数ある特徴のなかでも、円やドルなどの法定通貨との違いとして注目を集めたのが、マイニングによる新規コイン発行の仕組みです。ビットコインは、取引検証行為であるマイニングによって新規発行されます。 マイニングは誰でも参加することができ、最も早く取引検証計算を終えた人が報酬としてビットコインを受け取ることのできる仕組みです。鉱山から鉱物を掘り出す行為に似ているため、取引検証行為は鉱物採掘を表す言葉である「マイニング」と呼ばれるようになりました。 暗号資産のマイニングとは？仕組みと実践方法について解説 Coincheck ビットコインとは？ゼロから分かる仕組みや今後の展望、始め方や買い方までを簡単解説！ Coincheck 【日本で買える銘柄2】リップル（XRP） リップル（XRP）は、時価総額が大きく、代表的なアルトコインの一つとして知られています。 リップルの特徴は、管理者が存在することです。米国のリップル社（アメリカ）がコインとしてのリップルを管理しています。 決済スピードが早い また、ビットコインよりも決済スピードが速いことも特徴**です。ビットコインの場合は、送金などの処理が完了するまでに10分程度かかります。 一方、リップルは数秒程度で決済を完了させることが可能な通貨システムです。リップルは、もともと世界をつないで素早く送金できる仕組みを提供することを目的として開発されました。 暗号資産取引所が解説するリップル（XRP）の特徴と歴史 Coincheck 世界の有名企業と提携 リップル社という管理者が存在するため、リップルの送金システムの活用を企業に提案する活動も盛んに行われています。 世界の有名企業との提携が進んでおり、三菱UFJ銀行など日本の大手銀行も提携に参加しています。金融機関に限らず、多くの事業会社がリップルを活用したサービスの導入を検討しています。 リップル（Ripple/XRP）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck 【日本で買える銘柄3】ライトコイン（LTC） ライトコイン（LTC）は、ビットコインに次いで2番目に世に出た暗号資産として知られています。 ビットコインが暴落したときに唯一価格が高騰して、代替通貨であるアルトコインとしての存在感を示したこともありました。 ビットコイン（BTC）のソースコードを利用 ビットコインのソースコードを利用しているため、ビットコインと似ている点も多いです。ビットコインと同じようにマイニングの仕組みがあります。 ビットコインとの主な違いとしては、取引承認スピードの違いがあげられます。 ライトコイン（Litecoin/LTC）とビットコイン（BTC）の違いや特徴は？ Coincheck ブロック生成間隔が異なる ビットコインの場合、取引が格納されるブロックが生成されるのは約10分間隔です。一方、ライトコインの場合は、約2.5分間隔でブロックが生成されます。 そのため、取引承認スピードがビットコインの約4分の1で済むことが特徴です。取引時間の短縮は、通貨システムとしての利便性向上につながります。 ただし、取引承認の時間が短いデメリットは、承認作業の難易度低下です。ビットコインよりも安全性に劣るという意見もあることは認識しておきましょう。 ライトコイン（LTC）の購入方法は？買い方と取引方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄4】イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH）も代表的なアルトコインの一つとして知られています。ブロックチェーン技術を、通貨システムとしてだけでなく、広い範囲で応用することを目的に創設されたプロジェクトから誕生した暗号資産です。 イーサリアム（Ethereum/ETH）とは？分かりやすく解説します Coincheck 通貨名称はイーサ イーサリアムは、正式には暗号資産の名称ではなく、プロジェクトの名称です。正式な暗号資産名称はイーサですが、通貨システム名称としてのイーサリアムという言葉が一般的にも使われています。 スマートコントラクトが実装 ビットコインでは、取引データを格納した各ブロックが時系列に連なっていくブロックチェーン技術が使われています。しかし、ブロックに書き込めるのは、今のところ暗号資産取引データに限られる仕様です。 一方、イーサリアムは、ブロックチェーン上にサブプログラムを書き込めるスマートコントラクトと呼ばれる機能が実装されています。 一定の条件を満たすかどうかをシステムが判断し、自動的にコイン発行などを行えるため、応用範囲が広いことが特徴です。保険契約管理や不動産売買に伴う所有権移転管理など、多くの分野への応用が期待されています。 イーサリアム（Ethereum/ETH）の仕組みとは？スマートコントラクトについて Coincheck 簡単にできるイーサリアム（ETH）の購入方法と買い方を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄5】ビットコインキャッシュ（BCH） ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコインからのハードフォークによって誕生した暗号資産で、2017年8月に登場しました。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とは？特徴やビットコインとの違いを徹底解説 Coincheck ハードフォークによって誕生 ハードフォークは、一定の時期以降に関して暗号資産システムの仕様変更を行うことで生じる現象です。 もともとの仕様に基づくブロックチェーンと新仕様に基づくブロックチェーンの両方が伸びていくことで、暗号資産が分岐します。そのためビットコインキャッシュは、ビットコインとの共通点も多いです。 初心者でもわかる暗号資産のハードフォークとは？特徴を徹底解説 Coincheck ブロックサイズが大きい ビットコインキャッシュの特徴は、取引データを格納する各ブロックのサイズがビットコインよりも大きいことです。 ビットコインのブロックサイズが1MB（メガバイト）であるのに対して、ビットコインキャッシュの場合、分岐時は8MBとなっていました。 ブロック容量が小さいと、取引データを格納しきれず取引処理速度が低下することが問題になります。ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを大きくすることで、この問題を解決しようとしています。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄6】ネム（XEM） 正式にはネムはプロジェクトの名称であり、暗号資産の正式名称はゼム（XEM）といいます。ただし、暗号資産名称としてネム（XEM）という言葉を使っていることが多いです。 ハーベスティングを採用 ネムは、取引検証行為について、マイニングではなく、ハーベスティングと呼ばれる方法を採用しています。ハーベストは「収穫」を意味する言葉です。 マイニングでは、多くのマシンパワーを投入することが報酬獲得につながります。マシンパワーを重要視するPoW（プルーフオブワーク）と呼ばれる仕組みです。 一方、ハーベスティングは、一定のネムを保有しているなどの条件を満たすと取引検証に参加できる権利が与えられます。 ネムのシステムを支える重要度（Importance）によって取引検証への参加権が与えられるため、コンセンサスアルゴリズムはPoI（プルーフオブインポータンス：Proof of Importance）と呼ばれています。 暗号資産ネム（NEM/XEM）の仕組みは？ハーベスティングも解説 Coincheck NEM JAPAN（ネム・ジャパン）の誕生 また、2018年11月には、ネムのブロックチェーンテクノロジーを普及促進するための非営利組織である、NEM JAPAN（ネム・ジャパン）の創設が発表されました。 以前に東京にはnem barも誕生したりと、ネムは日本でも根強い人気を誇っている暗号資産の一つです。 ネム（NEM/XEM）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄7】リスク（LSK） リスク（LSK）の特徴としては、イーサリアムと同じスマートコントラクトが実装されていることがあげられるでしょう。 スマートコントラクト機能により、ブロックチェーン上で契約管理などができるプログラムを動作させることが可能です。さまざまなビジネスの局面で利用されると期待されています。 暗号資産リスク（Lisk/LSK）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 Coincheck サイドチェーン上にもう一つのブロックチェーンが存在 また、本流のブロックチェーンの外側にあるサイドチェーン上に、もう一つのブロックチェーンが存在する仕様になっていることも大きな特徴です。 この形にすることによって、セキュリティレベルを上げられるといわれています。他にも、リスクは、マイクロソフトがパートナーシップを組んでいることでも注目されました。 リスク（Lisk/LSK）取引の口座開設から購入方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄8】IOST IOSTはInternet of Services Token（インターネット・オブ・サービス・トークン）の略称です。 クレジットカードが利用されるのと同様のレベルで、ブロックチェーン技術が様々なサービスで活用されることを目指し、2018年1月にシンガポールのIOST財団によって開発されました。 IOSTの特徴として、独自のコンセンサスアルゴリズ「PoB」、スケーラビリティ問題を解決するEDSというった技術が挙げられます。 IOSTとは？メリットと購入方法、今後の将来性を解説！ Coincheck 独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」 IOSTは、非中央集権性をより担保できる独自の「PoB（Proof of Beliebability）」というコンセンサスアルゴリズムを用いています。 コンセンサスアルゴリズムとは、ブロックチェーン上で行われる暗号資産の取引の整合性を確認する際のルールのことをいいます。 PoBは、SERVIというネットワークへの貢献度をブロック生成権の一つの基準にしており、この貢献度が高ければ高いほど、ブロック生成権（さらに報酬の高い処理）を行える確率が高くなります。 「PoB」のこの仕組みは、ビットコインやイーサリアムが採用する「PoW（Proof of Work）」と比べて高い処理能力を持つ要因の一つと言えます。 スケーラビリティ問題を解決するEDS IOSTは、「EDS（Efficient Distributed Sharding）」（効率分散型シャーディング）と呼ばれる技術を用いています。 この技術は、トランザクションにかかる時間や手数料を削減することを目的とし、作業を分割、並行することによって、ネットワークの作業速度を飛躍的に向上しました。 IOSTが「EDS」を実装した背景には、「スケーラビリティ問題」があります。 「スケーラビリティ問題」とは、取引量が膨大になった時に発生する問題のことで、取引の承認時間が長くなってしまったり、手数料（ガス代）が高騰する弊害が生じてしまいます。 IOSTが実装する「EDS」は、この問題を解決するための有効な手段であると言えるでしょう。 さらに、IOSTは他にもサーバーの負担を軽くする工夫をしています。 例えば、IOSTは特定のブロックにマイクロステート・ブロックと呼ばれるチェックポイントを設定し、チェックポイントから最新のブロックだけを保存する仕組みを採用しています。 この仕組みにより、データを保持するノードのストレージを削減することができるため、サーバー側の負荷が軽減し、新たなノードが参加しやすくなっているのです。 【日本で買える銘柄9】イーサリアムクラシック（ETC） イーサリアムクラシック（ETC）は、その名称からも想像できる通り、イーサリアムと深い関係があります。イーサリアムのハードフォークによって誕生したアルトコインです。 イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）とは？特徴やイーサリアム（Ethereum/ETH）との違いを徹底解説 Coincheck ハードフォークによって誕生 分裂前のイーサリアムは、The DAO（ザ・ダオ）事件と呼ばれているコイン盗難事件がきっかけで、仕様変更が決まりました。 しかし、もともとの仕様でよいとする人たちの支持によって、ブロックチェーンの分岐が生じて誕生したのがイーサリアムクラシックです。 スマートコントラクト機能も実装 ただし、特徴はイーサリアムと大きな違いがなく、ほとんど同じ仕様です。スマートコントラクト機能も実装されています。 また、コイン盗難事件の教訓を活かして、セキュリティレベルを上げる改善も行われました。 知名度はイーサリアムのほうが高く、イーサリアムクラシックの時価総額はイーサリアムよりも小さい状況です。しかし、将来的にはIoTに利用されることが期待されるなど、引き続き一定の成長を続けています。 イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄10】モナコイン（MONA） モナコイン（MONA）は、日本で初めて作られた暗号資産です。 2ちゃんねる（現在は5ちゃんねる）内のソフトウェア掲示板でそのアイディアが示され、2013年12月に開発され、翌年初頭から流通が始まりました。2ちゃんねるを象徴するアスキーアートのキャラクター「モナー」を名称のモチーフとしたことから、当初は「モナーコイン」と呼ばれ、公式サイトにもその表記があります。 しかし、語呂の良さもあって、モナコインという名称のほうが広く定着しています。モナコインのイメージイラストに描かれている、猫のような愛嬌のあるモナーのイメージが強いため、「ジョーク半分で作ったもの」と思われる方もいるかもしれません。 しかし、モナコインはいくつかの特徴的な性質を持っており、実用性に優れたコインといわれることもあるのです。多くの暗号資産が投機目的で取引されることが多い中で、モナコインはユニークな存在といえるでしょう。 モナコイン（Monacoin/MONA）とは？日本生まれの暗号資産の特徴や今後の将来性を解説 Coincheck モナコイン（Monacoin/MONA）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck 【日本で買える銘柄11】ステラルーメン（XLM） ステラルーメン（XLM）は2014年7月に開発され、ステラと呼ばれます。通貨単位はルーメンです。 暗号資産ステラルーメン（XLM）とは？4つの特徴と今後の将来性 Coincheck リップル（XRP）との関係 ステラルーメンとリップルの価格変動は酷似している傾向があると言われています。なぜなら、ステラルーメンはリップル基盤で開発されているからです。リップルが企業間向けに開発されたのに対し、ステラルーメンは個人間の送金・決済向きです。 手数料が安く決済スピードも早い 送金手数料は0.00001XLM（約100万分の1ドル）と、とても安いです。また決済スピードが速く、ビットコインは10分程度かかりますが、ステラルーメンはおおよそ2～5秒で済みます。 透明性と信頼性が高い中央集権体制 ステラルーメンでは中央集権体制が採用され、非営利団体のステラ開発財団が開発・運営しています。この団体は給与の合計や四半期予算など開示する必要があり、利益を得る活動は一切禁止されています。 そのため、ステラルーメンは透明性と信頼性が高いといえます。リップル社のリップル保有率が25%であるのに対し、ステラ開発財団は5%と低めです。開発者の保有率が低いことで価格が安定しやすいといわれています。 暗号資産ステラルーメン（XLM）の今後は？将来性を予想する3つのポイント Coincheck 暗号資産ステラルーメン（XLM）の購入・買い方3ステップ Coincheck 【日本で買える銘柄12】クアンタム（QTUM） クアンタム（QTUM）は、ビットコインの通貨機能とイーサリアムのスマートコントラクトを持ち合わせているという、両者のいいとこ取りなところが特徴です。公式サイトには、ロードマップが掲載されています。プロジェクトの進行予定が示されているので、信頼性が高いです。 クアンタム（QTUM）がCoincheckで国内初上場 2020年3月12日、国内取引所のCoinchecでクアンタムが日本初の上場を果たしました。Coincheckは、マネックスグループの大手暗号資産取引所なので、安心して取引できます。 暗号資産クアンタムとは？6つ特徴とメリットを解説 Coincheck ビットコイン（BTC） とイーサリアム（ETH）との関係 クアンタムはビットコインとイーサリアムの特徴を併せもつ通貨です。そのため、ビットコインとイーサリアムから強い影響を受け、引きずられる可能性があります。 PoS採用で個人のマイニングが可能 クアンタムはPoS（プルーフ・オブ・ステーク：Proof of Stak）を採用しています。PoSでは、マイニング報酬が「クアンタムの保有量と年数」で決められます。したがって、個人レベルでもマイニングに参加しやすいです。 簡単にできる暗号資産クアンタム（QTUM）の購入・買い方 Coincheck 【日本で買える銘柄13】ベーシックアテンショントークン（BAT） ベーシックアテンショントークン（Basic Attention Token）は、2017年5月にBrave Software, Inc. によって公開された暗号資産で、イーサリアムブロックチェーン上のERC20トークンとして発行されています。 ブロックチェーンを基盤とするDappsの特性をいかし、透明性の高いデジタル広告取引の実現を目指して開発されたウェブブラウザ「brave」上で、パブリッシャー、広告主、ユーザーの三者が利用できる新しい種類のユーティリティトークンです。 仮想通貨BAT（ベーシックアテンショントークン）とは？特徴や今後の将来性、購入方法を解説！ Coincheck ベーシックアテンショントークン（BAT）がCoincheckで国内初上場 2020年7月21日、国内の暗号資産取引所Coincheckでベーシックアテンショントークンが上場を果たしました。ベーシックアテンショントークンは、Coincheck貸暗号資産サービスやCoincheckつみたてにも対応しています。 【日本で買える銘柄14】エンジンコイン（ENJ） エンジンコインは2021年1月26日にCoincheckで日本に初上場しました。 2009年シンガポールで創業したEnjin（エンジン）が、同年に立ち上げたブロックチェーン資産発行プラットフォーム「Enjin Platform」で発行される資産（NFT）の裏付けとなる暗号資産です。 エンジンコイン（ENJ）とは？特徴や今後の展望、購入方法までを簡単解説！ Coincheck Enjin Platformについて エンジンコインを扱う上で理解しておきたいのが「Enjin Platform」。 Enjin Platformは、EthereumのERC-1155トークン規格を用いた、ブロックチェーン資産発行プラットフォームです。開発者は同サービスを使用して、単一のスマートコントラクトでファンジブルトークン、およびNFTを発行することができます。 ゲーム開発者は「Enjin Platform」を利用することで、既存のゲームや新たに開発するゲームに、ゲーム内アイテム（武器や防具など）としてその資産を統合することができます。 Enjin Platformでは、ブロックチェーンゲームの開発やローンチに必要な、一般的なインフラの構築や維持に伴う複雑な作業をする必要がありません。そのため、専門の言語を持たないブロックチェーン未経験者でも、通常の開発言語を利用してブロックチェーンゲームの作成や管理を行うことができます。 【日本で買える銘柄15】パレットトークン（Palette Token / PLT） パレットトークンは、エンターテインメント領域に特化したNFTプラットフォーム「パレット」で利用される暗号資産です。 パレットトークンは、NFT(Non-Fungible Token)市場の拡大に伴って顕在している3つの課題の解決を目指しています。 1つ目は、スケーラビリティ問題です。 スケーラビリティ問題とは、ブロックチェーン上で起こる渋滞のことです。取引量が増えることで発生し、承認時間が長くかかってしまうなどの障害を伴います。 2つ目は、ガス代問題です。 ガス代問題は、イーサリアムネットワークの混雑に伴って、手数料（ガス代）が高騰する問題です。1つ目に挙げた、スケーラビリティ問題の弊害として発生します。 3つ目は、著作権問題です。 NFTを用いたサービスを提供する際、コンテンツの著作権上NFTを一定の制限下で流通させないといけないケースがあります。しかし、現状ではこの場合の管理が困難となっています。 以上3つの課題の解決を目指して、「パレットトークン」がつくられました。 パレットトークンは、パレット上での投票やNFT発行手数料、さらにはNFTを購入する際の通貨単位などに使用されます。 パレットトークン（Palette Token / PLT）とは？特徴や将来性、取引所での購入方法を簡単解説！ Coincheck 次世代ブロックチェーンプラットフォーム「Palette（パレット）」 出典元：HashPalette 公式HP 「パレット」とは、複数企業によって構成されるPalette Consortium（パレットコンソーシアム）が運営するデジタルアイテムを発⾏・管理・流通するためのブロックチェーンネットワークです。 NFTは、これまで唯一性や所有権の観点から、デジタル上での価値を認めにくい、マンガ・アニメ・スポーツ・音楽といったエンターテイメント領域のコンテンツから、新たな価値を引き出すポテンシャルを秘めています。 暗号資産別の特徴を把握して取引に役立てよう 暗号資産といえばビットコインが有名ですが、1,000を超える種類があるアルトコインも取引対象として目を向けてみるのもよいでしょう。 アルトコインも取引対象に入れることで、分散投資が可能になります。多くの銘柄から取引対象となる暗号資産を選ぶときの考え方の一つとして、それぞれの暗号資産が持っている特徴を比較する方法があげられます。 暗号資産は、種類が異なれば特徴も大きく変わってきます。取引対象のコインを選ぶ場合は、スマートコントラクト機能の有無や決済スピードの違いなど、それぞれの特徴を踏まえて選ぶのもよいでしょう。 他にも、例えば取引量が多い暗号資産を選ぶことも一つの選択方法になりますし、時価総額の高い暗号資産を選ぶというのも一つのやり方です。 しかし、ご紹介した暗号資産は、日本で購入できる銘柄です。これらの中から、まず取引対象を見つけるのもよいでしょう。そして取引に慣れてきたら、さらに別のアルトコインを研究してみるのもよいかもしれません。
ビットコイン（BTC）などの暗号資産（仮想通貨）は、データであるが故に、円やドルなどの法定通貨のように現物の紙幣がない点が特徴です。 ですが、実はこのビットコインには実物資産の「金」とさまざまな共通点があり、「デジタルゴールド」とも呼ばれていることをご存知でしょうか？ この記事では以下の4つのポイントに触れながら、ビットコインと金の類似点や購入方法などについて解説していきます。 ビットコイン（BTC）と金の共通点ビットコイン（BTC）の購入方法と税金について金の購入方法と税金についてビットコイン（BTC）と金の違い Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（BTC）と金の共通点 国が発行しているものではない 全体量が決まっている 需要と供給によって価格が変動する 長い年月を経ても状態が劣化しない ビットコイン（BTC）の購入方法と税金について ビットコイン販売所について ビットコイン取引所について ビットコイン（BTC）には税金はかかる？ 金の購入方法と税金について 金を購入する方法 金に税金はかかる？ ビットコイン（BTC）と金の違いとは 支払いの可否 保管場所 歴史の長さ ビットコイン（BTC）と金についてのまとめ ビットコイン（BTC）と金の共通点 そもそもビットコイン（BTC）は、法定通貨のドルや円などのように、種類が様々ある暗号資産の中のひとつの通貨のことを指します。 そんなビットコイン（BTC）と金の意外な共通点について見ていきましょう。 国が発行しているものではない まず、ビットコイン（BTC）は法定通貨などとは違い、国が発行しているものではなく、金も同様に国が発行しているものではありません。 ビットコイン（BTC）には、法定通貨を管理する中央銀行のような仕組みはありません。 ビットコイン（BTC）は中央に管理者がいてコントロールされているものではなく、あらかじめ組み込まれたプログラムによって、システムが自動で稼働しているのです。 全体量が決まっている ビットコイン（BTC）も金も、その全体量は決まっています。 ビットコイン（BTC）の最大発行枚数は、あらかじめ2100万BTCと決まっており、プログラムに書き込まれています。 また、金の場合もこれまでに掘り出した総量は約15万トンです。まだ採掘されていない金も世界のどこかに眠っている可能性はゼロではありませんが、あまり高くないと言われています。 どちらにも共通して言えるのは、希少性があるということです。そこで、暗号資産も金も購入するには当然お金が必要になりますが、身近なところで法定通貨と置き換えて考えてみましょう。 法定通貨も全体量が決まっており、2017年末時点で日本で流通しているお札を集めると、約107兆円にもなると言われています。 詳しくはこちら：日本の紙幣の流通量 例えば、この法定通貨に対して、急に国の政策などによって、倍の214兆円にすると決まったら、円の価値は大幅に下落するでしょう。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産や金も、全体量が決まっているからこそ希少価値があるといえるのです。 需要と供給によって価格が変動する ビットコイン（BTC）や金の価値が変動しないかと言われれば、決してそうではありません。 金の場合は、例えば原油・米ドル・世界経済情勢などによる様々な影響によって、常に変動を続けています。 ビットコイン（BTC）の場合は、2009年の0.07円程度から2017年には200万円以上と、非常に大きく価値が上昇しました。 その理由の一つとしては、暗号資産が世の中のお金のシステムを大きく変えうる存在として注目されたからでしょう。 では、暗号資産や金の価値はなぜ変動するのかというと、それは需要と供給のバランスが一因だといえます。 具体的にどのように価値が決まるのかというと、それを欲しいと思う人が多くいると価値が上がり、逆にそれを欲しいと思う人が減ると価値が下がるといったように、需要と供給のバランスによって価値が決まります。 実際にビットコイン（BTC）の登場当初は、注目度も低かったためその価値は低かったですが、人々の興味が集まるにつれて価値も上がっていきました。 長い年月を経ても状態が劣化しない さらに、ビットコイン（BTC）も金も、両者とも状態が劣化しないという特徴も持ちます。 ビットコイン（BTC）の誕生から10年以上経とうとしていますが、ビットコイン（BTC）はそもそも電子上のデータですので、劣化することがありません。 以上のような性質を持つことから、暗号資産を保有している人の中には、その資産の多くをビットコイン（BTC）で保有し、ビットコイン（BTC）を「仮想の金 = デジタルゴールド」と捉えている人もいるようです。 ビットコイン（BTC）の購入方法と税金について 実際にビットコイン（BTC）を購入するためには、基本的には暗号資産の交換所と呼ばれるところから、インターネット上で購入します。 暗号資産の交換所は、大きく分けて『販売所』と『取引所』を提供しています。 名前の通り、販売所はビットコイン（BTC）などの暗号資産を販売しているところで、取引所はユーザー同士でビットコイン（BTC）などの暗号資産の売り買いの取引をしている場所になります。 ビットコイン販売所について どちらからでもビットコイン（BTC）は購入できますが、販売所であれば初心者でも簡単にすぐに購入することができます。 販売所でビットコイン（BTC）を購入する場合は、あらかじめ決められたレートで購入することになります。取引の操作も簡単なことが多いため、初心者でも注文ミスをしにくくなっている点が特徴です。 ビットコイン取引所について 一方、取引所を利用する場合は、ビットコイン（BTC）の売り手がいて初めて購入ができるため、必ずしも買いたい時にすぐに購入可能なわけではありません。 自分の好きな価格や数量を指定して注文をすることができたりもしますが、取引に慣れていないと注文ミスをしてしまう可能性もあります。そのため、利用する際には注意が必要です。 このように販売所と取引所はそれぞれメリットとデメリットがありますので、実際に利用してみて、自分に合っている方で購入するのが良いでしょう。 ビットコインの始め方・買い方を「初心者向け」に解説！仮想通貨（暗号資産）を購入する4つのステップ Coincheck Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（BTC）には税金はかかる？ 暗号資産を購入してそのまま保有している分には、基本的に税金はかかりません。 ですが、ビットコイン（BTC）などの暗号資産で得た利益は「雑所得」として扱われ、一定の利益が出た場合は納税が必要となります。 他にも、例えば10万円で購入した暗号資産が値上がりして、20万円になったとします。その暗号資産で20万円の支払いをした場合、実質10万円の利益が出ているため、その10万円も雑所得として見なされます。 雑所得の場合は、所得が大きければ大きいほど、かかってくる税率も大きくなる累進課税制度が適応されます。そのため、所得が非常に大きい場合、最大で45%もの税金を「所得税」として支払わなければなりません。 また、この雑所得にかかる税金は「所得税」だけでなく、利益の一律10%を「住民税・地方税」として支払うことも義務づけられています。 一方、株式投資やFX（外国為替証拠金取引）の場合は、申告分離課税が適用されるため、税率は20.315％（所得税15.315％＋住民税5％ ※所得税に復興特別税を含む）となっています。 FXも元々は雑所得に分類されていましたが、途中で税制が変わりました。 このような経緯を鑑みると、2022年時点では暗号資産の利益も雑所得に分類されていますが、今後変わっていく可能性もあります。 ※税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 金の購入方法と税金について 金は、その希少性から、世界中で価値あるものとして認識されているものです。 また、金そのものに価値があることから、ドルや円などの法定通貨などとは違い、その価値が守られています。 金を購入する方法 金を購入するには、金を取り扱っている業者から購入をします。 日本国内だと、例えば田中貴金属工業・三菱マテリアル・日本マテリアル・徳力本店・第一商品などから購入が可能です。 金自体の価値は世界共通なので、基本的にはどこの業者から購入してもさほど違いはなく、2023年5月末時点では、1gは約9000円程度となっています。 業者によっては10gは販売しておらず、1kg単位の販売をメインとしている業者もいますので、購入したい量によって利用する業者を選ぶとよいでしょう。 また、一言に金といっても、金には様々な形があり、いわゆる「金の延べ棒」のような物や「金貨」、他にも「純金積立」といったようなものもあります。 金に税金はかかる？ 金の税金に関しては、売却時に20万円以上の利益が出るものに対しては「譲渡所得」として課税対象となります。 逆に20万円以下であれば、申告の必要は原則ありません。また、金の所持期間によっても、かかってくる税金は変わってきます。 所有期間が5年以下で手放した場合は、利益を出すために金を購入したとみなされるため、5年以上所有していた場合と比べて倍の税金がかかってきます。 ビットコイン（BTC）と金の違いとは ここまで、ビットコイン（BTC）と金の資産としての価値など、類似点についてご紹介してきました。では、逆にどういった点が違うのでしょうか。 支払いの可否 金は基本的に資産を安全に保有するためのものですが、ビットコイン（BTC）は支払いのためにも使用することができます。 すでに、お店などでも、現金ではなくクレジットカードや電子マネーなど、キャッシュレスで支払いをしているという方も多いのではないでしょうか。 日本でもビットコイン（BTC）などの暗号資産で支払いができる場所は徐々に増えていることからも、暗号資産はこれからどんどん実用的なものになるかもしれません。 保管場所 金の場合は実物となるので、金庫や銀行など安全な場所で保管をしなくてはいけません。 一方、ビットコイン（BTC）であれば、データとして資産を保管することができるので、現実的なスペースは不要となります。 また、ビットコイン（BTC）の場合はデータで存在しているため、どこにでも持ち運びが可能です。実用性の部分と重なる面もありますが、国境が存在しないのです。 歴史の長さ ビットコイン（BTC）は、2008年にSatoshi Nakamotoと呼ばれる人物によって考案されました。名前だけを見ると日本人かと思われますが、実態はベールに包まれています。 現在では1000種類以上の暗号資産が存在していますが、ビットコイン（BTC）は最初に誕生した暗号資産です。 2008年からと考えた場合、2023年時点でもまだ15年しか歴史のないビットコイン（BTC）は、まだまだ発展途上です。そのため、価値も大きく変動しやすく、投資対象としても話題となっているのです。 それに対し、金は紀元前3100年頃よりエジプトで価値のあるものとして使用され、その価値はいまだに全世界で認められています。 ビットコイン（BTC）と金についてのまとめ 仮想であるビットコイン（BTC）は、実在する金と相反する存在でありながら、類似点も多くあることがわかります。 このような類似点もあってか、より一層、ビットコイン（BTC）のような暗号資産には世界中が注目しています。 現時点では歴史も浅く、発展途上のビットコイン（BTC）はまだ不安定なものではありますが、その利便性や実用性などから、今後の通貨という概念を大きく変えるかもしれません。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck
ビットコイン（BTC）で億万長者になることを俗に「億り人（おくりびと）」と言いますが、特に2017年は仮想通貨（暗号資産）のブームが過熱した年でもありました。 しかし2018年に入ると、ビットコイン（BTC）の価格も大きく下がりはじめ、一時期は200万円以上の値をつけたものの、2018年12月時点では40万円台にまで下がりました。 価格は下がったものの、仮想通貨は将来的には電子マネーと同様に、気軽に生活で利用できるかもしれず、まだまだ様々な可能性があるとも考えられています。 そこで今回は代表的な仮想通貨であるビットコイン（BTC）を購入する際の注意点や、ビットコイン（BTC）の歴史、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨などについてもご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（Bitcoin/BTC）はいくらで買える？ 仮想通貨の取引所によって最低購入金額は異なる 仮想通貨を始める前に知っておくべきこと 信頼できる仮想通貨の取引所を選ぶ 仮想通貨のリスクを理解しておく 余剰資金の範囲内で投資を行う アルトコインへの投資にも目を向けてみる ビットコイン（Bitcoin/BTC）の歴史 2009年ごろから取引が開始 2017年には200万円以上に上昇 悩む場合はビットコイン（Bitcoin/BTC）を選んでみても 初心者は取引に慣れてからレバレッジ取引へ 仮想通貨の取引に関するまとめ ビットコイン（Bitcoin/BTC）はいくらで買える？ 仮想通貨やビットコイン（BTC）という言葉を聞いたことはあるものの、実際にいくらで買えるのかや、詳しい仕組みなどについては、あまり理解していない人は多いでしょう。 2018年12月時点では1BTCあたり約40万円と、一般的には簡単に購入できる金額では内容に思われます。 そのため、40万円もするのであれば購入は無理だと考えてしまう人が多いと思いますが、実は仮想通貨の場合は、単位を小さくして購入することも出来るのです。 例えば、1BTC＝40万円として計算をしてみると、0.025BTCを1万円で購入することが可能なのです。 仮想通貨の取引所によって最低購入金額は異なる 仮想通貨を取り扱っている仮想通貨の取引所では、それぞれ最小の購入可能単位が決められています。 なお、仮想通貨の取引所Coincheckでは500円からビットコイン（BTC）を含む様々な仮想通貨を購入することができます。 また、後述しますが仮想通貨のレバレッジ取引を行う場合には、少額の資金でもレバレッジをきかせることで大きな金額の取引をすることもできます。 ただし、レバレッジ取引にはリスクもありますので、取り組む際にはメリット・デメリットを事前によく理解しておく必要があるでしょう。 簡単にできるビットコインの購入方法・買い方と口座開設の流れ Coincheck 仮想通貨を始める前に知っておくべきこと 仮想通貨を始めるにあたり、事前に理解しておくべきことや、注意しておくべきことを紹介します。 信頼できる仮想通貨の取引所を選ぶ まず第一に、仮想通貨の取引をするに当たっては、信頼できる仮想通貨の取引所を選ぶことが大切です。 仮想通貨にはハッキングなどのリスクがあるため、絶対に安全という取引所は存在しません。ですが、セキュリティ対策に力を入れている取引所や、管理体制がしっかりしている取引所を選ぶことでリスクを少しでも減らすことが出来ます。 他にも1つの考え方として、例えば取引画面が見やすかったり、取引の操作が容易な取引所を選ぶことで、注文ミスなどをするリスクを減らすこともできます。 手数料の安さやメリットばかりを強調してくる取引所には思わぬ落とし穴もあったりしますので、取引所を選ぶ前には情報収集をしっかりと行い、デメリットやリスクなども理解しておく必要があるでしょう。 仮想通貨のリスクを理解しておく 仮想通貨は今のところ価格変動が激しいため、大きな利益を生み出す可能性がある魅力もある一方で、大きなリスクも存在しています。 仮想通貨の取引は開始からまだ約10年程度しか経っておらず、価格変動もドル円などのFXに比べて、はるかに大きいです。 もちろん将来性もあるテクノロジーの一つではありますが、まだ今後の予測がし辛いため、安易に価格が上昇すると考えずに、無理のない範囲で取引を行うようにしましょう。 【初心者向け】仮想通貨取引を始めるための基礎知識 Coincheck 余剰資金の範囲内で投資を行う また、仮想通貨に投資をする際には、全財産をかけて一気に投資するのではなく、必ず余剰資金の範囲内での投資を心がけましょう。 生活費用に使う資金とは分けて使用するなど、あらかじめ使用する資金を決めて行うと、リスク回避に繋がります。 また、周りに流されたり、噂といったよく分からない情報を信じてしまったりすると、大きな損失に繋がる場合も多いです。 例えば「絶対に儲かる！」「これから価格が上昇する！」といった情報を簡単に鵜呑みにして投資してしまうのは危険な行為ですので、必ず自分で情報収集を行い、検討した上で投資を決めるようにしましょう。 アルトコインへの投資にも目を向けてみる 仮想通貨と言うと、ビットコイン（BTC）と思い浮かべる人が多いですが、国の通貨のように仮想通貨も何種類も存在しています。 ビットコイン（BTC）以外の通貨をアルトコインと呼び、イーサリアム（ETH）やリップル（XRP）、ネム（NEM）といった通貨があります。 どの通貨であってもCoincheckでは500円から購入することが可能です。 少額であれば、価格が下がったとしても損失はあまりなく、慣れるための経験として考えることも出来ます。 2018年12月時点では、ビットコイン（BTC）のように1単位が数十万円もする仮想通貨は他にはありませんので、より価格が安い通貨で始めてみるのも良いでしょう。 Coincheckはアルトコインの取り扱い種類も豊富なため、様々なアルトコインに分散して投資をすることもできます。 Coincheck（コインチェック）の取扱通貨・銘柄は？各仮想通貨の特徴を徹底解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）の歴史 多くの種類がある仮想通貨ですが、どの通貨も歴史は浅く、どの通貨が良いのかは分からないかもしれません。 しかし、ビットコイン（BTC）は仮想通貨の中でも最もメジャーな通貨として知られており、歴史も長い仮想通貨です。 2009年ごろから取引が開始 ビットコイン（BTC）は2009年ごろから取引が開始され、インターネット上で取引ができる最初の仮想通貨としてスタートしました。開始当初は1BTC当たり日本円で約0.07円と、今では考えられないほど安い値段だったようです。 しかし年々価格は上昇していき、ビットコイン（BTC）での決済が可能なお店増えたり、仮想通貨に関する法整備が整いだしたりして、少しずつビットコイン（BTC）の認知度も高まり普及していきました。 2017年には200万円以上に上昇 何度かの仮想通貨の取引所のハッキング事件などに見舞われながらも、2017年には220万円以上まで上昇しましたが、2018年12月時点では約40万円まで下落しています。 ビットコイン（BTC）の取引が開始されたころに、数万円分のビットコイン（BTC）を購入した人は、2017年の時には数億円にもなっていたため、一気に億万長者になった方もいたようです。 今では少し落ち着いた状況ですが、仮想通貨に将来性を感じている人には根強い人気があり、今後もさらに普及していくと期待されています。 悩む場合はビットコイン（Bitcoin/BTC）を選んでみても 様々な情報を調べてみたものの、やはりどの通貨が良いかは悩むものです。そういった人は、まず少額のビットコイン（BTC）を購入してみるのも良いかもしれません。 上記で説明したように、仮想通貨は単位を小さくして購入することも可能なので、利益は小さいですが先ずは少額取引を始めるのが良いでしょう。 トレーダーといった上級者であれば、多額の資金を使って一気に取引するという事もありますが、初心者が同じことをすれば、大損害を受けてしまう可能性が高くなります。 そのため、初心者であれば積み立てという考えで、定期的にビットコイン（BTC）を購入していく方法もあります。 毎月同じ額のビットコイン（BTC）を購入していくことで、毎日価格をチェックして気にするといった焦りから解放されたり、気持ち的にも余裕が生まれたりもします。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck 初心者は取引に慣れてからレバレッジ取引へ 最後に注意点として、仮想通貨のレバレッジ取引があります。レバレッジとは、本来の投資額に対して何倍もの投資を可能にする取引方法になります。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 例えば、10万円の資金に対して5倍のレバレッジ取引を利用すると、50万円分のとりひきを行うことが可能なのです。 レバレッジをかける分、大きな利益が生まれる可能性もありますが、同時に損失をだしてしまった時も大きくなってしまいます。 取引所によっては非常に大きなレバレッジをかけることも可能なため、初心者は安易に倍率の高すぎる取引所を利用することは避けた方が無難でしょう。 仮想通貨の取引に関するまとめ 歴史の浅い仮想通貨は、今後世界中で普及していく可能性もあり、将来性のある通貨として期待されています。 日本でも、仮想通貨に関する法律が整備されたり、大手家電量販店や旅行会社などでもビットコイン（BTC）による決済が導入されたりと、少しずつ仮想通貨は身近なものへと近づいています。 しかしながら、仮想通貨は価格変動も大きく、セキュリティ上のリスクなどもあるため、きちんと情報収集をした上で、自分に合った投資額を決めて、余剰資金で取り組むことが大切です。 仮想通貨は投資の初心者でも気軽にできる取引でもあるため、まずは少額から少しずつ経験を積み、十分な知識を得て、経験を積むことが出来たら、大きな取引をしていくようにしましょう。
近年「仮想通貨（暗号資産）」という言葉をよく耳にしますが、仮想通貨とは一体どこで使われていて、一体どのようなものなのでしょうか。 リスクが高いと言われる仮想通貨は、パチンコやスロットなどと似ている部分があると思われがちですが、しっかり勉強して中身を知ることが出来れば、将来的に資産増加に繋げられることも不可能ではありません。 また、「そもそも資金を持っていなければ売買も出来ないのでは？」とハードルが高いイメージを持たれている方もいるかもしれませんが、そんなことはなく、実は仮想通貨はお小遣い程度の少額からでも購入することが可能です。 仮想通貨のことを全く知らない初心者でも始めやすいように、仮想通貨の仕組みや身の丈にあった売買の仕方を考察してみましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 投資とギャンブルの違いとは？ 投資とはどういうことなのか 金融商品以外への投資も存在する 人材投資 設備投資 ギャンブルとはどういうことなのか 仮想通貨はなぜギャンブルと言われることがあるのか 法定通貨と違って現物がないから 仮想通貨は国家主体で守られていないから 仮想通貨はボラティリティが高いから 自己資金以上の取引ができてしまうから 投資をすれば誰でも気軽に稼げる？ 投資判断となる材料を集めて分析する 投資をするには精神的な強さも必要 仮想通貨についてのまとめ 投資とギャンブルの違いとは？ 投資で多額の金額を失ったという話も、決して珍しい話ではありません。投資というとギャンブルのイメージを持たれている方も少なくないのではないでしょうか？ ですが、結論から言いますと、投資とギャンブルには大きな違いがあります。具体的に何が違うのか紐解いていきましょう。 投資とはどういうことなのか まず、投資とは、様々な分野で幅広くありますが、「現在の資本を投じ、将来的にその資本を増加させる」という行為です。もっとわかりやすく言ってしまえば「安く買って高くなったところで売る」ということです。 例えば、金の価格が1グラム4,900円の時に将来1グラム10,000円になると予測して購入し、実際に数ヶ月後にその価格をつけた時に売却をすれば、1グラム当たり5100円の利益が出るということです。 もちろん予測ですので金の価格が自分の購入した価格より下回れば、その差額が損益（損失）になります。 ただ単に買えば良い訳でもなく「どこで買って、どこで売るか」という自分なりの予測が必要です。その予測をするには金の価値を調べたり市場の動向を探る必要性はあります。 このように投資したからと言って、必ずしも利益が出るとは限りません。 金融商品以外への投資も存在する 投資については、金融商品への投資だけでなく、例えば人材投資や設備投資などというものもあります。 人材投資 人材投資とは、例えば時間とお金をかけて人を育てることです。 A社がBさんに毎月30万円の給料を支払ったとしても、Bさんが会社の為に毎月40万円の利益を出すことが出来る人に成長すれば、会社的には毎月10万円の利益が出るということです。 ただし上述の金のように、給料よりも利益が出せない人の場合は、会社的には損失となってしまうと言うこともできますので、その人にかけた時間やコストが無駄となってしまう可能性はあります。 設備投資 また設備投資とは、例えば会社に必要な建物や機械などを整えることです。 オフィスに投資をすることで作業効率がよくなったり、人材コストを削減できたりして、会社の利益を伸ばすことが出来る可能性があるということです。 ギャンブルとはどういうことなのか ギャンブルとは「胴元が居て、自分の勘や偶然性でお金を賭けて目先のお金（利益）を得ようとする行為」です。 一般的にギャンブルと言われがちなパチンコやスロット、日本ではまだ設営されていませんがカジノなどは、大衆が集まりやすく目先のお金を求めてやっている人が多いと言われています。 ギャンブルをしている人の中には、借金をしたり、無理して生活費などをつぎ込む人などもいるので、お金だけでなく人生そのものが狂ってしまうこともあるようです。 また、遊技場によってはイカサマやインチキ、詐欺行為などを行っているところもあるので注意しましょう。 仮想通貨はなぜギャンブルと言われることがあるのか 仮想通貨は、FXや株、先物取引などと同じように金融商品の一種と言われることもあれば、なかでもギャンブル性が高いものと言われることもあります。 それでは一体なぜそのように言われているのでしょうか？ 法定通貨と違って現物がないから 仮想通貨は、円やドルなどの法定通貨と違って現物自体がありません。 ネットワーク上で電子的な決済や電子データをやり取りするもので、インターネット上でのみ流通している公的金融機関を媒介しない通貨です。 仮想通貨は中央銀行（日銀など） や国家が発行しているものではなく、また、多くの仮想通貨には中央に管理者が存在しません。 そのような背景もあってか、値動きが激しくなり、通貨価値が安定していないことが多く、人々からギャンブルのように思われることもあります。 仮想通貨は国家主体で守られていないから 仮想通貨は、仮想通貨の取引所と呼ばれるところで購入や売却が可能で、現金を仮想通貨に、仮想通貨を現金に換えることが出来ます。 ただし、仮想通貨は国家によって守られている訳ではないので、例えばハッキングなどによって盗まれてしまっても、自己責任となってしまいます。 そのため、セキュリティ面がしっかりしていない取引所で取引をしてしまうと、ハッキングのリスクも抱えますので注意が必要です。 仮想通貨はボラティリティが高いから ボラティリティとは、簡単にいうと価格変動の激しさのことを言います。 法定通貨は余程のことが無い限り、ある一定の値幅内で変動をしています。一方、仮想通貨の場合は、まだ歴史が浅いこともあってか、1日で数十%の価格変動も珍しくなく、ボラティリティが非常に高いことからギャンブル性が高いと言われています。 仮想通貨はボラティリティが高いがゆえに、一気に利益を出そうと身の丈に合わない金額を投じてしまうと、せっかく築き上げた資産を短期間で失い兼ねません。このような行為は、確かに投資ではなくギャンブルと言えるかもしれません。 自己資金以上の取引ができてしまうから また、仮想通貨は「現物取引」だけでなく、「レバレッジ取引」をすることも可能です。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 レバレッジ取引とは、いわゆる「てこの原理」を使った手法で、外国為替証拠金取引（FX）と同様に自分の資金の数倍以上の金額の取引が出来ます。 そしてこのレバレッジ取引が、ギャンブル性を上げていると言われることもあります。 普通は物を持っていなければ売ることもできませんが、レバレッジ取引の場合は、現物取引とは違って「売り」から入ることも可能です。 例えば、10万円しか持っていなくても、レバレッジ5倍の設定をすることによって、50万円分の売り買いの取引が出来るようになるのです。 しかし、上述のように仮想通貨はボラティリティが高いので、ギャンブル感覚で自己資金以上の無理した取引をしてしまうと、暴落や暴騰により大きな損失を出しかねませんので、レバレッジ取引を行う際には注意が必要です。 投資をすれば誰でも気軽に稼げる？ 「投資 = 楽をして稼ぐ」というイメージを持たれることもありますが、資金を投じれば放置しておくだけで利益が出すことできるほど、投資は簡単ではありません。 「投資は楽して稼げる」「投資もギャンブルも変わらない」などと言ったことを耳にしたことがあるかもしれませんが、ギャンブルと違って、投資は運任せでするものではありません。 投資判断となる材料を集めて分析する 例えば、きちんと投資を行うためには、まずは投資判断となる材料を集めたり、市場の動向の調査などを行う必要があります。それから自分なりに分析し、投資するのかどうかを判断するのです。 投資を行うにはこのようなプロセスも必要になってきますので、単に何も考えずにとりあえず資金を投じて、放っておいても楽に利益を出せるという訳ではありません。 投資をするには精神的な強さも必要 また、投資のみで利益を得ている人（投資家やトレーダー）の中には、自分の分析や予測に反した動きがあった場合、予期しない含み損を抱えて金銭面や精神面がやられ、体調を崩してしまったりする人もいるようです。 もちろん利益が出ている時は良いかもしれませんが、損失が出ていて精神的に不安であっても、リアルタイムで分析や調査をして、今後どうするべきなのか自分で決断し臨機応変に対応しなければならないのです。 このように投資は一見楽して稼げるように思いがちですが、それだけで生きていこうとすると、それなりの下調べや分析・時間が必要であり、リスクも付き物です。また、精神的に強くなければ正しい判断が出来なくなる場合もあることでしょう。 仮想通貨についてのまとめ 投資とは、将来の資金（資産）増加を見込んで資金を投じることです。 仮想通貨に関しても、将来性のある新しい技術であり、今後普及が進むと思えるならば、購入する価値は十分あると言えるでしょう。 ただし、仮想通貨の中には怪しい詐欺のようなコインもありますので、仮想通貨を購入する際には、信頼できる仮想通貨の取引所から購入するようにしましょう。 また、生活費や手を付けてはいけないお金までつぎ込んでしまうと、金銭面だけではなく精神面でも参ってしまい、心に余裕がなくなって正しい判断が出来なくなってしまいがちです。 一気に大金を稼ごうとするような行為や目先のお金に囚われず、自分自身でしっかり判断し、無理のない身の丈にあった資金で取引を行うことが大切です。
FXや株、仮想通貨など、ネット上で金融取引をしている人は意外と多く、主婦や学生でも大金を稼いでいる人がいると、時々話題になります。中にはカリスマ主婦として、旦那さんよりも稼いでしまう人もいるようです。 もちろんすべての人が稼げるわけではなく、損をしてしまう人もいるため、仮想通貨の取引はきちんとリスクには気をつけて行う必要があります。 そんな仮想通貨の取引を行う上で、重要な情報としてボラティリティがあります。 そこで今回は、仮想通貨におけるボラティリティについてや、仮想通貨で損をしないように気を付けるべき点などを中心に詳しく説明していきます。 ボラティリティってなに？ ボラティリティと聞くと、日常生活でも聞いたことがないくらい馴染みのない言葉かもしれません。仮想通貨やFX、株といった金融取引をしていたり、経済に詳しい人は知っていたりするかと思います。 しかし、金融取引を行う上では欠かせない情報であるため、仮想通貨の取引を行う人は知っておいた方が良いでしょう。 ボラティリティは、日本語にすると価格変動性と言います。 FXであれば外貨の価格、株式投資であれば株の価格、仮想通貨であればビットコイン（BTC）などの通貨の価格の変動を表すパラメーターのようなものです。 ボラティリティの大きさについて ボラティリティは大きく変動したり、小さく変動したりします。 ボラティリティが大きいという事は、価格の変動率が高く、上手に取引を行えれば大きく利益を生むことが出来ます。 逆にボラティリティが小さいという事は、価格の変動率が低く、損失もあまり生まれませんが、利益も生み出しにくくなってしまうのです。 短期的に大きな利益を上げるためには、ボラティリティが高い仮想通貨を選ぶという手段もありますが、当然ながら取引にはリスクが伴います。 ボラティリティが大きくなるタイミング 仮想通貨のボラティリティが大きくなるタイミングには、いくつか傾向がありますのでご紹介します。 仮想通貨の取引所での取り扱い 例えば、大手の仮想通貨の取引所が新しく仮想通貨の取り扱いを開始した場合、その通貨はボラティリティが高くなる傾向があります。 たとえ、対象の仮想通貨について何かしらのニュースがなかったとしても、取引所が取り扱った開始直後からボラティリティは大きくなることが多いため、そのタイミングで取引を行う人もいるようです。 プレスリリースがあった時 また、仮想通貨についてのプレスリリースや重大なニュースがあった時は、ほとんどの場合でボラティリティが大きくなります。 例えば大企業が仮想通貨の取り扱いを始めるといった発表や、仮想通貨に対して国が何かしらの対策や制度を発表した場合などにも大きくなる傾向があるようです。 重要人物の発言や政治経済に関わる出来事があった時 他にも、政治や経済に影響のある人物が、仮想通貨だけでなく、金融政策や国の政治経済に関連する何かしらの発言をすると、仮想通貨のボラティリティも高くなる可能性があります。 特に先進国のトップの人物や、国の政策に関わる人物、国際的な組織の立場の人物の発言はボラティリティが高くなる要因になるため、注意しておかなければならないでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のボラリティは高い？ ビットコイン（BTC）で大儲けした人から、大損してしまった人、どちらもテレビやニュースで見聞きしたことがあるかもしれません。 そのため仮想通貨はハイリスク、ハイリターンという認識もあるかもしれませんが、それだけボラティリティが高いと考える事も出来ます 仮想通貨はまだ歴史が浅く、その価値も安定していないため、ボラティリティの高さを利用して儲けることも出来るかもしれません。 また、ビットコイン（BTC）以外にも仮想通貨はいくつもあるため、他の仮想通貨に投資をすることで、大きく儲けることができる可能性もあるでしょう。 詳しくはこちら：Coincheck（コインチェック）の取扱通貨・銘柄は？各仮想通貨の特徴を徹底解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のボラティリティは今のところ高い ビットコイン（BTC）を含む様々な仮想通貨は歴史も浅く、今後の予想は難しいですが、2019年1月時点においては、FXや株よりもボラティリティは高いと言えます。 ビットコイン（BTC）の価格の歴史 ビットコイン（BTC）の取引が開始されたのは2009年です。 最初の頃は1BTC当たり0.07円程度で取引が行われていました。2010年頃には1BTCあたり10倍の0.7円程度となり、次第に存在を知られるようになります。 2011年の3月には、日本で初めてビットコイン（BTC）の取引が始まり、価格も74円と、スタート時に比べると約1,000倍もの値段になりました。その後、年々価格は上昇していき、2013年には約11万円もの価格にまで上昇しています。 しかし、2016年ごろまでは1BTC当たり3万円から5万円台を行ったり来たりと、あまり価格の大きな変動がなく、ボラティリティも今までに比べると小さめだったようです。 2017年には200万円以上に上昇 2017年になり、ビットコイン（BTC）の取引も過熱し、日本を含む世界的の国々で人気が加速していきました。 更に、ビットコイン（BTC）を導入する企業が増えたり、法律の整備も各国で行われたことによってか、2017年12月には220万円以上になり、史上最高値まで上昇したのです。 しかし、2018年には価格が高騰しすぎたことも影響してか、ビットコイン（BTC）は一気に下落を始め、2018年12月時点では約40万円台にまで下がっています。 仮想通貨による「億り人」とは？ 「億り人」とは、仮想通貨で大金を稼いだ人のことを言います。 特にビットコイン（BTC）の価格が最高値を記録した2017年には、多くの人がビットコイン（BTC）などの仮想通貨を購入して大きな利益を得ました。 まだビットコイン（BTC）が出始めた2010年頃に購入した人は数万円で購入したものが数億円にまで膨れ上がり、一気に億万長者になったという話題をどこかで聞いたかもしれません。 しかし、価格が上昇している後半などブームに遅れて購入した人は、さらに価格が上昇すると予想したものの、逆にマイナスへと転じ、大きな損失をだしてしまった人もいるようです。 ドル円などの通貨とは異なり、インターネット上の仮想通貨はボラティリティが高く魅力的な一方で、リスクも伴うことを忘れないでおく必要があるでしょう。 仮想通貨で損しないために 仮想通貨をこれから始めたいと考えている人は、特に気を付けておきたいことがいくつかあります。 世界の仮想通貨に対する法整備や方針を知る 仮想通貨は何度かのハッキング事件や、トラブルに見舞われており、まだ仮想通貨取引にまつわる環境が完璧に整っていると言いきることはできません。 そういったリスクは取引をする上で承知しておかなければなりまんが、日本では仮想通貨に関する法律も徐々に整備されており、以前よりも安心して売買できる環境は整いつつあります。 少額の取引から始める また、取引所によって最低取引額が違う場合もありますが、Coincheckでは500円から仮想通貨を購入することができます。 このように少額であれば、得られる利益は小さくなってしまいますが、リスクも小さいため、初心者にとってはなれるまでの学習期間として考えるのも良いでしょう。 そうして十分に知識や経験を積めたら、取引額を増やしたり、トレーダーとしての取引を積極的に行ったりする方が安全だとは言えるでしょう。 Coincheckの口座開設はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨で始めてみることも検討する ビットコイン（BTC）は一時期200万円を超える価格となり、価格が高騰しすぎていると言われ、手軽に購入できる仮想通貨ではありませんでした。 価格の落ち着いた2018年12月時点でも40万円台と、まだ以前と比べると高い価格を示しています。 ビットコイン（BTC）自体が世界中に普及し、取引所のセキュリティー強化が進んで安全性が高まれば、長期的に見て価格の上昇も可能性としてはありますが、予測できない部分も多くあります。 そこで、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨も多くある取引所で、少額から他の仮想通貨を購入してみて、慣れるまで運用してみる方法もあります。 取引のルールを決めておく 仮想通貨以外の金融取引においても重要となってくるのが、自分なりの取引のルールを決めておくことです。 ボラティリティの高い仮想通貨は、魅力的な一方でリスクも高いため、決めた価格で取引を行うなど、具体的な数字を決めておくようにしましょう。 犯罪に巻き込まれないように気を付ける 大金が動く仮想通貨では、それを狙った詐欺といった犯罪が数多くあります。 様々な所でセミナーや情報を提供している広告や話が入ってきますが、運営会社や講師の情報をしっかりと収集して、信用できるかどうかを見極めなければなりません。 不安な人は、取引所のメルマガや情報を積極的に利用したり、信頼性の高い書籍などを参考にしたりするのが安全です。知り合いの紹介によるセミナーや、会員登録には十分注意してアンテナを張っておきましょう。 仮想通貨のボラティリティに関するまとめ ビットコイン（BTC）を中心に、魅力的な仮想通貨は多く存在しています。 今後の普及などに伴って、価格の変動が起こり、ボラティリティも高い状態が続くかもしれません。 しかし、魅力的な一方でリスクもあり、自分に合ったルール作りをしておかなければ、大きな損害を受けてしまう可能性も十分に考えられます。 また、詐欺などの巧妙な犯罪の可能性もあるため、十分に情報を集めたり、経験を積んだりしていくことが大切です。 慣れるまでは少額での取引を行い、始めから一獲千金を狙って多額の資金をつぎ込まないようにすることで、リスクを減らし、気持ちの余裕を持って取引を行うことが出来るでしょう。
いつでもどこでも、スマホやパソコン1つでお小遣い稼ぎが出来てしまうこともあると言われている仮想通貨（暗号資産）。大金をつぎ込んで、短期間で億万長者になった人もいるようです。確かに夢のある話ですが、誰でも成功するというわけでもありません。 仮想通貨と聞くと、ギャンブルのようなイメージで、警戒してしまう人もいらっしゃるかと思います。テレビやニュースで、大損をしてしまったりトラブルに巻き込まれてしまったりした事例も耳にしたことがあるため、そう思ってしまう人がいても仕方がありません。 しかし、宝くじも仮想通貨もそうですが、買わなければ当たる確率も稼げる確率もゼロのままです。何かと専門的な知識が必要なイメージのある仮想通貨ですが、今回は仮想通貨の基本情報や主婦などの素人でもできるのか、といったことなどについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 そもそも仮想通貨とは？ 実は多くの人が仮想通貨を利用している？ 現実社会で使える仮想通貨とは？ 自動販売機や売店で利用可能 ホテルや学校で料金の支払にも利用可能 家電量販店や旅行代理店でも利用可能 仮想通貨は主婦でもできる？ 仮想通貨の始め方は？ 資金はいくら用意すれば良い？ 仮想通貨の取引所の口座の作り方 仮想通貨の取引所Coincheck（コインチェック）について 仮想通貨を始める前に知っておくべきことは？ インターネット環境が必要 口座開設には本人確認書類が必要 レバレッジ取引に注意 少額で時間をかけて慣れていく 定期的に仮想通貨に関する知識や情報を得る 主婦が仮想通貨でお小遣い稼ぎも夢ではない？ そもそも仮想通貨とは？ 仮想通貨とは、言葉の通りインターネット上の仮想の通貨として、様々な用途に使用できるものとして世界中で利用されています。 しかし、仮想通貨と言っても今では代表的なビットコイン（BTC）以外にも様々な種類があり、世界中に1000種類以上があると言われています。 例えば、実際に買い物や現金に交換することが出来る仮想通貨もあれば、特定の場所やシステムの中でのみ使用できる仮想通貨など、利用制限がある仮想通貨もあるため、事前に確認しておく必要があるでしょう。 実は多くの人が仮想通貨を利用している？ 「仮想通貨が気にはなるけど、やる勇気が出ない…」そんな風に思う人もいらっしゃるかもしれません。 しかし、実は多くの人が仮想通貨のようなものを使用している可能性があります。それは例えば、スマホやテレビゲーム内で課金して使う専用コインです。 最近のゲームでは、ゲーム内専用のコインなどを使って、ガチャを引いたりキャラクターを強くしたりするのが主流となっています。手軽に100円前後から課金できるため、過去に課金した経験がある人や、毎月課金している人などもいるかもしれません。 インターネット上の仮想の通貨を考える際には、まずはこれらゲーム内で使う専用コインをイメージしてみるのも良いでしょう。 現実社会で使える仮想通貨とは？ 先ほどのスマホやテレビゲームで用いられるコインについては、多くの人が利用したことがあるかもしれません。 ですが、ビットコイン（BTC）といった、現金に換金することの出来る仮想通貨については、知らない人も多いと思います。 ビットコイン（BTC）などの仮想通貨は、スマホゲームのコインと大きな違いがあります。それは、例えば「物品や現金と交換できるか否か」です。 スマホやテレビゲームでは、基本的にゲーム内でコインを使い切る以外に用途はありません。一方、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨では、現実の社会で使用できる場所もあり、実際のお金と変わらない使用方法が可能なのです。 自動販売機や売店で利用可能 アメリカやヨーロッパの一部の場所では、すでに自動販売機や売店などで飲み物や食べ物を購入する際に、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨が利用できます。 日本では、電子マネーの普及が進んでいますが、それと同じような感覚で利用することが出来るのです。 ホテルや学校で料金の支払にも利用可能 また、フランスのとあるビジネススクールや、欧米の一部のホテルでは、授業料や宿泊料の支払いをビットコイン（BTC）でも決済可能であり、利用できる場所も拡大しています。 実際に現金を持ち運ばずに電子マネーと同じように利用できるため、積極的に導入している会社もあるようです。 家電量販店や旅行代理店でも利用可能 さらに日本でも、2017年に入りビックカメラやHISといった大手の企業がビットコイン（BTC）での決済を始めました。 まだ普及しているとまでは言いきれませんが、少しずつ仮想通貨の利用が可能になってきていると言えます。 仮想通貨は主婦でもできる？ 仮想通貨について基本的なことが分かっても、始めるのには何か特別な資格や専門的な知識が必要なのでは、と思うこともあるかもしれません。 しかし、仮想通貨の取引は、資格や専門的な知識がなくても、誰でも簡単に少額から始めることが出来ます。 仮想通貨の始め方は？ そこで、いよいよ仮想通貨を始めようと考えても、どこで何をすればよいのか分からなかったり、調べても難しいと感じてしまったりする人も多いと思います。 しかし、仮想通貨を始めるために必要なものは簡単にお伝えすると、仮想通貨の取引所の口座と、購入するための資金だけです。 資金はいくら用意すれば良い？ どこかのニュースや番組で、仮想通貨で数百万円や数千万円の損をしたという人の話を聞いたことがあるかもしれません。 ですが、それは多額の資金を仮想通貨に使い、損をしてしまった人であって、実は少額からでも仮想通貨を取引することは出来ます。 具体的にどれくらいの金額かというと、仮想通貨の取引所Coincheckでは、最低500円から仮想通貨を購入することができます。 そのため、例えば1,000円などからでも仮想通貨を始めることが出来るのです。 仮想通貨の取引所の口座の作り方 Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck 株やFXといった取引を行うためには、証券会社などに口座が必要になります。仮想通貨に関しても、仮想通貨の売買や送金、入金を行うための口座を作らなければなりません。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の場合は、基本的には仮想通貨の取引所と呼ばれるウェブサイトで、口座を開設することになります。取引所と言っても、実際にどこかに足を運んで仮想通貨を買いに行くのではなく、インターネット上で全ての取引を行います。 そのため、いつでもどこでもネット環境さえあれば、スマホでも簡単に取引を始めることが出来るのです。 詳しくはこちら：仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ 仮想通貨の取引所Coincheck（コインチェック）について コインチェック株式会社は、2014年に仮想通貨の取引所Coincheckを始めた会社で、2018年4月には大手ネット証券のマネックスにグループ入りしました。 Coincheckのサイトやスマホアプリは取引画面が見やすく、操作も容易であるため、初心者にも使いやすいとの定評があります。 また、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨の取り扱いも豊富にあるため、様々な仮想通貨に分散投資をすることもできます。 トレードビューというトレード用の画面も用意されているため、取引に慣れてきた中級者や、トレーダーなどの上級者にも幅広く利用されています。 仮想通貨を始める前に知っておくべきことは？ 仮想通貨を始めるにあたっては、事前に準備しておくべきことや、リスクについて知っておく必要があります。 仮想通貨取引のメリットやデメリットなどを理解した上で、無理のない範囲で始めるようにしましょう。 インターネット環境が必要 仮想通貨を始めるには、インターネット環境がなければ始まりません。 自宅で行うのであればパソコン、外でも使いたい場合にはスマホやノートパソコンなどが必要になります。 仮想通貨は秒単位で価格の上下が起こり、多くのお金で取引を行っていると、数秒で大きな額の利益、または損失に繋がります。 そのため、出来ればスマホやパソコンの性能が良い物、インターネット環境も安定した接続が出来るように準備しておきましょう。 口座開設には本人確認書類が必要 また、仮想通貨の取引所に口座を開設するためには、運転免許証やパスポートなどの本人確認書類が必要です。 Coincheckに口座を開設する際にも、本人確認書類を手元に用意しておくと、スムーズに口座開設の申請を完了することができるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら レバレッジ取引に注意 仮想通貨の取引には、大きく分けると現物取引とレバレッジ取引の2種類があります。現物取引は、外貨と同じように例えば1ドル100円で交換できるように、1BTCあたりいくらで取引をするのかを行う方法です。 しかし、レバレッジを利用すると、取引所によって設定が違いますが、自己資金の数倍の取引が行えてしまいます。例えば、10,000円をレバレッジ5倍にすると、50,000円分の取引が可能になります。 少ない資金で大きな取引が出来るため、トレードに勝つことができれば大きな利益を得られることができる反面、失敗すると大きな損失を出してしまう可能性もあります。 レバレッジ取引はハイリスク・ハイリターンの取引のため、初心者の方はまずは仮想通貨の現物取引から始めるのが良いでしょう。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 少額で時間をかけて慣れていく 現物取引だとしても、最初から全財産をかけて一気に取引するのはやめておきましょう。 例えば最初は資産の数%以下の金額で取引を初めて、十分に基礎固めが出来たときちんと思えるようになってから取引額を増やしていくのが良いでしょう。 他にも、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨に分散投資をしたり、他の金融商品にも分散投資をすることなどでも、リスクを抑えることが出来ます。 定期的に仮想通貨に関する知識や情報を得る 仮想通貨は価格が上がるのか下がるのかは、前もって確実に知ることはできません。 仮想通貨の知識や金融知識に加えて、経済や政治、国際情勢などに関して詳しくなることで、ある程度の価格予測は出来るようになるかもしれませんが、それでも予測不可能なことばかりです。 短期的に取引を行って利益を出す場合、長期的に保有していく場合と、どちらを選択するかによっても考え方、取引のコツは変わってきます。 そのため、どういった方針で取引を行うのかを事前に決めて、情報を積極的に得ながら取引をして、なるべくリスクを回避するように努めるのが良いでしょう。 主婦が仮想通貨でお小遣い稼ぎも夢ではない？ 仮想通貨の取引は原則365日24時間可能なため、いつでもどこからでもスマートフォンやパソコンがあれば簡単に取引が可能です。 トレードに慣れてくればお小遣いを稼いだり、億万長者を目指したりすることも夢ではありません。 しかし、価格変動の予測がしにくい仮想通貨を始める場合には、リスクを十分に理解し、セキュリティー面などがしっかりした取引所を選ぶようにしましょう。 そのためにも、事前に情報収集を行い、メリット・デメリットをしっかりと把握したうえで少額から取引を行うように気を付けなければなりません。 今後日本でも、電子マネーと同じように多くのお店で利用できるようになっていくかもしれませんので、今から仮想通貨に慣れておくのも良いでしょう。