仮想通貨を取引所で注文する方法には、「指値注文」「成行注文」「逆指値注文」があります。ここでは、指値注文を中心に仮想通貨の注文方法について解説していきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨の販売所と取引所の違いについて 売買価格をあらかじめ指定する「指値注文」 市場価格で注文する「成行注文」 上昇トレンドを読むための「逆指値注文」 Coincheckが選ばれる理由 仮想通貨の販売所と取引所の違いについて まずは、仮想通貨を売買する場である「販売所」と「取引所」について把握しておきましょう。 販売所は、運営会社からユーザーが仮想通貨を購入・売却するしくみです。希望する量の仮想通貨を購入したり売却したりすることができます。 取引所は、ユーザー同士が仮想通貨を売買するしくみです。ユーザーが「売買板」と呼ばれる、売買のレートと注文量を示した情報を確認しながら、ほかのユーザーから仮想通貨を購入したり売却したりできます。 なお、Coincheckの取引所で扱っているのはビットコイン（BTC）のみとなり、「指値注文」「成行注文」「逆指値注文」が可能です。 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck 売買価格をあらかじめ指定する「指値注文」 指値注文は、買う値段か売る値段のどちらかを指定して注文する方法です。買い注文の場合は指値以下、売り注文の場合は指値以上の値段にならないと成立しない点が特徴です。 買う値段を指定する場合は、希望に沿った価格帯で、特定の数量だけ仮想通貨を買う、あるいは売る注文を出しておく「予約」をしておくことになります。 例えば、ある仮想通貨が現在、相場では100円前後の価格をつけているとします。今のタイミングで購入するのではなく、95円前後まで値を下げたタイミングで購入したいと考えたなら、95円で指値注文を入れて待っておきます。 指値注文は、相場が動いてその価格帯に達したときに、取引が成立すれば、希望の価格と数量の注文どおりに売買できます。ですから、常にチャートを監視している必要はありません。 ただし、指値注文では、思ったとおりに価格が動かなかったとき、チャンスを逃してしまう場合があります。その点は指値注文のデメリットといえるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 市場価格で注文する「成行注文」 成行注文とは、売買の値段を指定せずに、そのときの市場価格で注文する方法です。 買い注文の場合は、その時点の最低価格の売り注文に対応します。売り注文の場合は、最高額の買い注文に対応して注文が成立します。 成行注文は、「とにかく、今、この枚数の仮想通貨を買いたい（売りたい）」という希望を出す注文方法となります。しかし、相場の値動きが激しいときには、希望の価格で取引できないのが、成行注文のデメリットです。 上昇トレンドを読むための「逆指値注文」 逆指値注文は、指値注文と同じように、仮想通貨の売買をする価格をあらかじめ指定しておく方法です。指値注文とは逆に、買い注文の場合は指値以上、売り注文の場合は指値以下の値段になったら、売買が成立します。 逆指値注文は、一見すると損しているように見えますが、上昇トレンドや下降トレンドを読むための足がかりにすることができます。 例えば、ある仮想通貨が100円の価格をつけていて、110円の価格になったら買うという逆指値注文を行ったとします。110円になったということは上昇トレンドにのって、さらなる価格上昇の可能性があります。 また、逆指値注文は「損切り」にも使うことができます。損切りとは、希望の利益確定ラインまで届かず、むしろ相場が逆行してしまったときのリスク回避策です。 ある仮想通貨を100円で購入して、105円で売ろうとしたら、むしろ95円まで値を下げたとします。確かに、まだこの投資が失敗したかどうかはわかりません。そのまま待っていれば、105円まで値を上げる期待もできます。しかし、さらに90円や80円にまで下がって、大損失を被ってしまうおそれもあるのです。 先が読めない仮想通貨の相場に取り組むときには、100円で買うのと同時に、例えば97円から98円あたりで「損切り」の逆指値注文を出しておく方法もあります。 Coincheckの無料登録はこちら Coincheckが選ばれる理由 Coincheckでは、アカウント登録から口座開設までがシンプルでわかりやすいので、仮想通貨の取引をすぐに始めることができます。取扱通貨は、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、エックスアールピー（XRP）など、選択肢が豊富です。 さらに、チャートがインジケーター（指標）を含めて見やすいCoincheckアプリなら、移動中などでも簡単に仮想通貨の取引ができます。仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

暗号資産（仮想通貨）の代表格として知られるビットコイン（BTC）。 価格や知名度が上がってくるにつれて、これまで暗号資産に縁のなかった人々のあいだでも、ビットコインが話題に上ることが増えています。しかし、なかには「興味はあるけど、なんだか難しそう…」と思っている方もいらっしゃるかもしれません。 そこで、この記事ではビットコインの仕組みや特徴などを、初心者の方にもわかるように解説していきます。 ビットコインの購入方法をすぐに知りたい方は『 ビットコインの始め方・買い方を「初心者向け」に解説！仮想通貨（暗号資産）を購入する4つのステップ』をご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（BTC）とは世界初のデジタル通貨！ 一通の論文から始まったビットコイン（BTC） ビットコイン（BTC）は電子マネーとも違う ビットコイン（BTC）ならではの仕組み・特徴とは？ 取引にブロックチェーンを使用している 中央銀行が存在しない インターネット上に分散保存される取引台帳 発行枚数に上限がある 世界中にリアルタイムで送金できる ビットコイン（BTC）3つのメリットとは？ 1. 個人間で直接送金ができる 2. 手数料が無料か格安 3. 世界中で両替せずに利用できる ビットコイン（BTC）の3つのデメリットとは？ 1. 価格の変動が激しい 2. 即時決済が難しい 3. 決済サービスが少ない ビットコイン（BTC）でできること（使用事例） チャートから振り返るビットコイン（BTC）の価格推移 2022年のビットコイン（BTC）の価格推移【上半期：1月〜6月】 2022年のビットコイン（BTC）の価格推移【下半期：7月〜12月】 2023年のビットコイン（BTC）の価格推移【上半期：1月〜5月時点】 ビットコイン（BTC）の価格は今後どうなる？価格上昇につながる5つのポイント ビットコイン（BTC）のマイニングとは？意味から種類まで解説 取引記録の検証・確定作業がマイニング マイニングに成功すると報酬が支払われる ビットコイン（BTC）のハードフォークとは？意味から分裂の影響まで解説 そもそもハードフォークとは？ なぜハードフォークが行われるのか？ ビットコイン（BTC）から派生したアルトコイン ビットコイン（BTC）の購入方法 1.暗号資産取引所に登録する 2.銀行振込で日本円を入金する 3.ビットコインを購入する ビットコイン（BTC）に関するFAQ Q. ビットコインとは何ですか？分かりやすく教えてください。 Q. ビットコインの現在の価格を知りたいです。 Q. ビットコインの将来性を教えてください。 Q. ビットコインは危険ですか？ 暗号資産を始めるなら、まずはビットコイン（BTC）から ビットコイン（BTC）とは世界初のデジタル通貨！ ビットコインは世界で初のブロックチェーンを基盤としたデジタル通貨です。その大きな特徴は、法定通貨で言うところの中央銀行といった管理者が存在しないことです。 現在、流通する暗号資産の中でビットコインは最も知名度が高いことから、「ビットコイン＝暗号資産」と思っている人も多いようです。しかし、ビットコインと暗号資産は同義語ではありません。 「通貨」というくくりの中に日本円やアメリカドル、ユーロなどが存在するように、ビットコインも数ある暗号資産の中の一種に過ぎません。 通貨単位 BTC 時価総額（2022年5月18日時点） 約73兆7,000億円（1位） 発行上限枚数 2,100万枚 コンセンサスアルゴリズム Proof of Work ホワイトペーパー Bitcoin.pdf 公式サイト Bitcoin.org 一通の論文から始まったビットコイン（BTC） ビットコインは、2008年10月、ネット上に「Satoshi Nakamoto（サトシ ナカモト）」と名乗る人物がある論文を投稿したことから始まりました。これは、国家や銀行を介することのない分散管理型の暗号資産について書かれたものでした。 その投稿から3ヵ月後の2009年1月、ナカモト氏の論文を基にしたオープンソースのソフトウェアが作られ、公開されます。これが、現在まで続くビットコインの最初の姿です。 しかし、従来の通貨とはまったく異なる「暗号資産」という発想や、ブロックチェーンの技術、中央集権的な管理者のいない金融システムなど、非常に斬新なビットコインは、まだ広く一般に受け入れられるものではありませんでした。 しかし、2010年2月には初のビットコインの取引所が開設され、すぐに取引が始められています。 ビットコイン（BTC）は電子マネーとも違う 暗号資産であるビットコインは、電子マネーとも違います。「通貨価値をデジタルデータとして記録したもの」という点では、どちらも同じです。 しかし、電子マネーは各種のプリペイドカードのように、国が発行した通貨をデジタル化したものです。例えば、電車やバスで使えるSuicaやPASMOは、日本円を電子マネー化したICカードです。 一方で、ビットコインをはじめとする暗号資産は、国や中央銀行によって発行・保証されている通貨とはまったく関係がありません。 また、ビットコインなどの暗号資産は銘柄ごとに価格が変動するのに対して、電子マネーは円を基準としたデジタル通貨のため、チャージした円の価格は変動しません。その他にも、送金の可否や使用できる地域などにおいて両者には違いがあります。 仮想通貨の漫画【第12話】ビットコインと電子マネーの違い Coincheck ビットコイン（BTC）ならではの仕組み・特徴とは？ 次に、ビットコインならではの仕組み・特徴である以下の5つについて、初心者の方にもわかりやすくご説明します。 取引にブロックチェーンを使用している中央銀行が存在しないインターネット上に分散保存される取引台帳発行枚数に上限がある世界中にリアルタイムで送金できる 取引にブロックチェーンを使用している ビットコインは、取引に「ブロックチェーン」と呼ばれる技術を利用しています。 ブロックチェーンとはビットコイン取引の土台となる技術で、一言で言うとビットコイン取引の記録をまとめた台帳の役割を果たしています。 トランザクションと呼ばれる取引データをブロックで管理し、それらのブロックを一つのチェーン状にして分散管理していることからブロックチェーンと呼びます。 実にシンプルな構造ですが、データの改ざんに強く、取引履歴を記録しておくのに適しているため、ブロックチェーンはビットコインをはじめとする暗号資産の取引の記録方式として利用されています。 ブロックチェーンとは？基礎知識やメリット・デメリットをわかりやすく解説 Coincheck 中央銀行が存在しない ビットコインは、日本円やアメリカドルのように、国家や中央銀行が通貨として発行し、その価値を保証しているわけではありません。 中核的な開発者と協力者のグループは存在しますが、市場動向を見て流通量を調整したり、取引に介入したりする中央銀行は存在しません。例えば、日本ならば日本銀行、米国ならばFRB（連邦準備理事会）に相当する管理組織は存在しないのです。 国家という権威から離れた場所で、中央集権的な管理を受けない通貨がビットコインの目指した姿であり、後続する暗号資産にも共通する大きな特徴と言えます。 インターネット上に分散保存される取引台帳 中央銀行が存在しないということは、その取引情報もどこか1ヵ所にまとまっているわけではない、ということでもあります。 銀行では、本店の大金庫や厳重に管理されたメインサーバーなどで、通貨や取引情報が管理されます。しかし、ビットコインでは、プログラムをダウンロードして取引に参加している端末が、個別で相互につながるP2Pネットワークを構築しています。 従来のクライアントサーバシステムでは、サーバが故障するなどしてダウンすると、システム全体が停止してしまうという問題があります。その点、クライアント同士が分散して通信するP2Pネットワークなら、一部の端末が停止してもシステム全体がダウンすることはありません。 ビットコインの取引情報は、世界中に散らばる膨大な数のPCやスマホやタブレットといった端末群によって記録共有され、情報の整合性やセキュリティが担保されています。国家という権威ではなく、予め決められたプログラムに沿って取引を行う世界中のユーザーからの信頼によって、ビットコインの価値は保たれているのです。 Coincheckの無料登録はこちら 発行枚数に上限がある ビットコインは誕生した当時から、発行枚数が2,100万枚と決められています。これは、ビットコインの仕様であり、予めプログラムに組み込まれていますので、それ以上発行されることはありません。 現在、発行されている暗号資産の多くは、最終的な発行上限が決められています。ただし、その数量はまちまちで、数字の根拠もそれぞれ違います。 現実の法定通貨では、中央銀行の経済政策によって通貨の流通量を増減させることが可能で、それにより景気動向を誘導していくことができます。その一方で、必要以上の通貨を流通させてしまうと、通貨の価値が下がりインフレを引き起こしてしまいます。 ビットコインの場合、管理する中央組織がないため、漫然と発行していては、やがて市場にビットコインが余り出し、価値を下げることになってしまいます。そうした懸念もあって、あらかじめ発行枚数の上限が決められているのです。 このように発行上限が予め決められていることが、ビットコインの将来的な値上がりの予測や、それによる投機的な傾向に繋がっているとも言えるでしょう。 世界中にリアルタイムで送金できる インターネット環境さえあれば、ビットコインは24時間365日、相手がどこにいても送金することが可能です。 また、従来の銀行を介した海外送金と比べて、着金までにかかる時間が圧倒的に早いのもビットコインならではの特長です。それまで数日かかっていた海外送金を、ほんの數十分のうちに完了させることが可能です。 これほどまでにスピーディーな海外送金が可能なのは、ビットコインをはじめとする暗号資産がブロックチェーンという特殊な技術を利用している点に理由があります。 ビットコイン（BTC）の3つのメリットとは？ 株式や為替などと並ぶ新しいタイプの金融商品として、世界中から大きな注目を集めているビットコイン。 そんなビットコインには、現金やクレジットカードとは異なるさまざまな利点があります。そこでビットコインの持つ3つの利点について、初心者の方にもわかりやすくご説明します。 送金手数料海外での利用 1. 個人間で直接送金ができる まず1つ目は、個人間で直接送金ができる点です。暗号資産は「直接送金」ができるといっても、あまりピンとこないかもしれません。しかし、これはとても大きなメリットです。 インターネット上での売買や、離れて暮らす子供などに送金するとき、銀行振込を使うのが一般的です。しかし、銀行を介する振込では、送金から着金までにタイムラグが発生することがあります。 また、例えば別の銀行に小切手を送ると信用調査のための時間がかかったり、さらに海外送金となると数日かかることも珍しくありません。 ところがビットコインなら、驚くほどスピーディーに海外送金が完了します。そのスピードは、理論的には10分、通常では長くとも40分程度あれば、相手がどこにいようと送金することが可能です。 2. 手数料が無料か格安 海外送金のための手数料が安いのも、ビットコインの利点です。もちろん、これはビットコインに限ったことではなく、暗号資産全体にいえることです。 円やドルなどの法定通貨の場合、銀行などを仲介しないと送金ができません。そのため、送金するには手数料が必要になります。一方、ビットコインには仲介する組織が存在しないため、個人間でやり取りする場合には、基本的に手数料を支払う必要がありません。 Coincheckの無料登録はこちら 3. 世界中で両替せずに利用できる 最後に、世界中で両替せずに利用できる点があります。 海外旅行に出掛けるときは、渡航先の通貨を現金で用意しておかないと何かと不便です。大抵の場合、事前に日本の銀行で現地の通貨やトラベラーズチェックに替えておくか、現地の空港で両替することになります。しかし、この両替の手数料は意外と割高です。 例えば、アメリカドルの場合、国内の銀行での手数料は1ドルあたり約3円の場合が多いです。1,000ドル分を両替した場合、手数料だけで約3,000円もかかります。海外へ旅行に出掛けるときも、旅行から帰ってきて現地の通貨を日本円に両替するときにも、どちらもしっかり手数料を取られてしまうのです。 しかし、ビットコインで支払えば、両替の手数料は要らず、決済手数料のみで済ますことができるのです。 旅行先の飲食店でもショップでも、ビットコインの決済に対応している店なら、タブレットなどで支払い用のQRコードを表示してくれます。自分のスマホアプリでそのコードを読み取って送信するだけで、財布から現金を出して支払うのと同じ感覚で支払いができるのです。 ビットコイン決済が可能な店舗は年を追うごとに増えています。店側にとっても数％の手数料を支払わなくてはならないクレジットカードよりもビットコイン決済はメリットがあり、一部で普及している要因のひとつといえるでしょう。 ビットコインの始め方・買い方を「初心者向け」に解説！仮想通貨（暗号資産）を購入する4つのステップ Coincheck ビットコイン（BTC）の3つのデメリットとは？ ビットコインの可能性に世界中が期待している反面、デメリットもあります。そこでビットコインの持つ欠点について、初心者の方にもわかりやすくご説明します。 価格の変動決済時間決済サービス 1. 価格の変動が激しい 1つ目は、価格の変動が激しいことです。ビットコインは価格の変動が激しく、1日のうちでも乱高下を繰り返すこともあります。 そのため、より価格が安定した金融アセットに投資を行いたい人にとってはデメリットになります。一方で、価格変動が激しいことを儲けるチャンスとして捉える人も存在します。 2. 即時決済が難しい 2つ目は、即時決済が難しいことです。ビットコインでは、送金などの取引が行われると、その内容に間違いがないかどうかを検証し、不正や間違いがないことが確認されたところで、その取引が確定します。そのため、送金してもすぐに相手先に着金するわけではなく、即時決済が難しいという側面があります。 しかし、ショッピングやグルメなどの店舗での支払いでは、店舗が指定する「ウォレット」を使うことで、即時決済が可能です。ただし、指定以外のウォレットを使うと送金に時間がかかったり、場合によってはビットコイン決済が無効とされてしまったりすることもあるため、注意が必要です。 3. 決済サービスが少ない 3つ目は、ビットコインの決済サービスが少ないことです。 実店舗がビットコイン決済に対応していれば、ウォレットから送金して、その場で決済ができますが、ネットショッピングの場合はそうはいきません。クレジットカードと同様に、ユーザーと店舗のあいだに立って決済を仲介する決済サービスが必要となります。 ユーザーから送金されたビットコインを即座に日本円に換算し、月ごとにまとめて振り込む仕組みしくみがあれば、店舗側にもユーザー側にもメリットは大きいはずです。 現在、ビットコインによる決済サービスを提供している企業はいくつかあり、導入しているECサイトも増えつつあります。しかし、まだ十分な数の企業が参入しているとは言えず、参入企業の増加が今後のビットコインの課題のひとつと言えるでしょう。 ビットコイン（BTC）でできること（使用事例） 次に、すでに実用化されているビットコインの使い方についてご紹介します。 現時点で、ビットコインには主に以下のような用途があります。 送金決済（実店舗、ネットショッピング）公共料金の支払い寄付NFTの購入海外では代替通貨や法定通貨として使われることも投資・資産運用 一般的にビットコインの用途は投資や資産運用というイメージが強いかもしれませんが、実際にはネットショッピングや実店舗での利用、公共料金の支払い、海外送金など、使い道は数多くあります。 それぞれの詳しい内容については、こちらの記事をご覧ください。 【初心者向け】ビットコイン／仮想通貨（暗号資産）の使い方 Coincheck チャートから振り返るビットコイン（BTC）の価格推移 BTC_JPY 2009年1月に誕生したばかりのビットコインは、まだ通貨としての価値が認められていませんでした。 ビットコインに初めて値が付いたのは、2009年10月に「New Liberty Standard」というサイトによって提示された、1BTC＝約0.07円という価格でした。ちなみにこの価格は、ビットコインのマイニングにかかる電気代から算出されました。 その翌年の2010年5月には、フロリダ州に住むプログラマーがピザ2枚を1万BTCで購入するという出来事が起こります。この時のビットコインの価値は、1BTC=約0.2円。これが、ビットコインを用いた初めての決済と言われています。 その後、ビットコインは紆余曲折を経ながらも驚異的なスピードで成長していき、2021年11月には過去最高額となる1BTC＝760万円を突破します。 およそ13年間で約3,800万倍も価値が上がったことは、非常に多くの人を驚かせました。そして、このような驚異的な成長を果たしたビットコインは、ROI（投資利益率）の高い金融商品として世界中の投資家から注目を集めるようになりました。 ビットコイン（BTC）の価格推移の歴史！価格が上昇する理由についても解説 Coincheck 2022年のビットコイン（BTC）の価格推移【上半期：1月〜6月】 引用：CoinMarketCap 年月 出来事 1BTCの価格 2021年末〜2022年1月 FRBによるテーパリング実施に対する懸念 600万円台→400万円台 2022年1月20日 ロシア中銀が国内における暗号資産の利用およびマイニングの禁止を提案 約480万円→約400万円 2022年2月24日 ロシアがウクライナに侵攻を開始 約500万円→約430万円 2022年5月9日 テラ（LUNA）問題により市場が急落 約515万円→約380万円 2021年に過去最高値となる「1BTC=約760万円」を記録したビットコインは、2022年になると一転して下落トレンドに突入。1月下旬には、一時約400万円まで下落します。 なお、この時の下落は米国のFRB（連邦準備制度）によるテーパリングの実施に対する懸念により、米国株をはじめとする株価が下落し、それと連動する形で暗号資産などの金融商品の価格も下落したことが要因とされています。 また、同時期にロシアの中央銀行が国内における暗号資産の利用とマイニングの禁止を提案したことも、価格下落の一因として挙げることができます。 その後、ビットコインの価格は緩やかに上昇し、400〜500万円台の往来を続けます。しかし、2月下旬にロシアがウクライナに侵攻を開始したことを受けて市場は下落。ビットコインは約500万円から約430万円まで下落します。 侵攻が続くなか軟調な推移を続けるビットコインでしたが、株価の反発に合わせる形で反転上昇し始め、3月下旬には約580万円まで回復します。 しかし、5月9日に※アルゴリズム型ステーブルコインのUST（TerraUSD）が「1ドル=1UST」の価格を維持できなくなるという問題が起き、USTのペグ（連動）を維持するためのガバナンストークンであるLUNA（テラ）に対する信用が低下し、価格も暴落します。 LUNAの運営組織である「Luna Foundation Guard（LFG）」は、USTのペグを維持するための準備資産として約35億ドル相当のビットコインを保有していましたが、今回の騒動を受けて「LFGがペグを維持するために、大量のビットコインを売却するのではないか？」という憶測が広がり、市場でビットコインの売りが加速。約515万円から約380万円まで下落します。 【補足】 UST（TerraUSD）は、テラ（LUNA）のブロックチェーン上で稼働する暗号資産（仮想通貨）です。 ※UST（TerraUSD）は1UST=1米ドルを目標価格として設計しており、実際に1米ドル付近で価格が推移していることから、アルゴリズム型ステーブルコインと認識されていますが、1UST=1米ドルの価値を保証するための原資産が確保されているものではなく、相場の変動等により目標価格に対して大きく下落する可能性があります。 2022年のビットコイン（BTC）の価格推移【下半期：7月〜12月】 引用：CoinMarketCap 年月 出来事 1BTCの価格 2022年7月20日 米EV大手「テスラ社」、保有するビットコインの75%を売却 約320万円→約290万円 2022年8月26日 米FRBパウエル議長、利上げ継続を示唆 約300万円→約270万円 2022年9月初旬 イーサリアムの大型アップデート「The Merge」を間近に控え、市場全体が上昇 約278万円→約320万円 2022年11月 FTXグループが破産申請 約310万円→約230万円 2022年7月20日には、米EV大手「テスラ」が保有するビットコイン（BTC）の75%を売却したと発表したことを受けて、BTCは約320万円から約290万円まで下落します。なお、同社CEOのイーロン・マスク氏は売却理由について、「中国のコロナロックダウンの影響による業績悪化に備えて、手許現金を最大化させるため」と説明しています。 また翌月の8月26日には、FRBのパウエル議長が「ジャクソンホール会議」の講演で利上げを継続する意思を表明したことを受けて、株式や暗号資産など金融市場全体が下落します。この影響で、BTCは約300万円から約270万円まで下落します。 度重なる悪材料により下落局面が続くと思われましたが、9月に入ると大型アップデート「The Merge」を控えたイーサリアム（ETH）を中心に、市場は復調していきます。BTCも連れ高となり、約278万円から約320万円まで上昇します。 しかし、11月に大手暗号資産取引所「FTX Trading」を運営するFTXグループが資金不足による破産の危機を迎えたことにより、相場は再び暗転します。FTXの経営破綻を受けてリスク回避ムードが広がるなか、BTCは約310万円から約230万円まで急落します。 FTXグループは、同月11日にFTX.USや姉妹会社のアラメダリサーチ、日本法人のFTX Japanを含む約130の関連会社が、米連邦破産法11条の適用を申請したことを発表しました。それに伴い、CEOのサム・バンクフリードマン氏が辞任を発表し、後任として米エネルギー会社「エンロン」の清算手続きを率いたジョン・J・レイ氏が着任しました。 2023年のビットコイン（BTC）の価格推移【上半期：1月〜5月時点】 年月 出来事 1BTCの価格 2023年1月14日 ビットコインが2万ドル回復 約260万円 2023年3月 米国シリコンバレー銀行（SVB）とシグニチャーバンクが破綻 約360万円 2022年4月 米国ファースト・リパブリック銀行の株価が暴落・翌月破綻　3万ドル台へ 約390万円 ビットコインは既存金融機関の不透明な融資や貸付などに問題を感じているユーザーが期待を寄せているため、2023年上半期のような金融危機ではビットコインへの注目・期待度が高まっています。 2023年1月中旬ごろ、FTXやTerraの破綻の余波が落ちつき、懸念材料が少なくなったビットコインは価格上昇を始めます。1月14日には1BTC＝2万ドル（約250万円）を回復し、FTX破綻以降の最高水準となりました。 2023年2月17日には25,000ドルとなり、昨年末から続く市場低迷には歯止めがかかったように見えます。 3月には、米国シリコンバレー銀行（SVB）とシグニチャーバンクが破綻し、リーマンショック以来、最大規模の金融不安となりました。米国の銀行以外では、スイスの金融大手、クレディ・スイスが経営不安に陥りました。 スイス投資銀大手UBSによるクレディ・スイスが買収されるために懸念は一時後退したものの、世界的な利上げやインフレも重なり、価値保存が可能な資産への退避ムードが強まりました。3月20日ごろにはビットコインは一時28,000ドルを突破しました。 4月にはさらに米銀行のファースト・リパブリック銀行の株価が暴落し、金融不安が増大。翌月には破綻しました。ビットコインには好調な雰囲気が漂っており、4月11日に30,000ドルを突破しました。 2023年の上半期は世界的なインフレとドル高に加え、OpenAI社の「ChatGPT」を代表としてAI系企業への注目が多く集まりました。退避資産としてのビットコインの注目は集まっていますが、テック系・IT系のトレンドはAI関連に注目が集まっているため、過去のバブル期のような大きな値動きは見らませんが、FTX破綻以前の水準へ回復し、金融不安での強みが見られた価格推移と言えるでしょう。 ビットコイン（BTC）の価格は今後どうなる？価格上昇につながる5つのポイント 2020年の7月下旬から常に100万円台を維持し、好調な価格推移を見せるビットコインですが、今後の価格はどうなるのでしょうか？ ビットコインの今後の動向を左右するポイントとしては、以下の5つを挙げることができます。 ビットコインETFが承認されると価格が上昇する可能性が高まるビットコイン決済が拡大すれば価値が上がるライトニングネットワークの実装で取引しやすくなるAIの活用でビットコイン予測がしやすくなる法整備が整えば投資家が利用しやすくなる それぞれの詳しい内容については、以下の記事をご覧ください。 ビットコインの将来性は明るい？今後の動向を左右する5つのポイント Coincheck ビットコイン（BTC）のマイニングとは？意味から種類まで解説 ビットコインのニュースなどで初心者が最初に疑問に感じる言葉が「マイニング」です。 日本語で「採掘」を意味するマイニングは、ビットコインの取引を成立させるうえで欠かせない非常に大切な作業です。ここでは、マイニングの概要や報酬の仕組みなどについて解説していきます。 取引記録の検証・確定作業がマイニング マイニングとは「採掘する」という意味で、石炭や鉱石を地中から掘り出すようなイメージがあります。では、なぜビットコインと採掘が関係するのでしょうか？その理由をご説明します。 ビットコインでは、取引の情報を記録する方法として「ブロックチェーン」の技術が使われています。ブロックチェーンは、いくつかの取引情報をひとまとめにしたブロックを、鎖のようにつなげた形状をしています。もちろん、データ上でのことなので、目に見えるものではありません。 一つひとつのブロックには、ビットコインで行われた取引情報がまとめられ、さらに「ハッシュ関数」という特殊な計算方法で暗号化された状態で収められています。 この暗号を解読し、その取引に間違いがないかどうかを確認できれば、ひとつ前のブロックに関する情報を追加した上でつなげていきます。この作業をマイニングというのです。 マイニングに成功すると報酬が支払われる ハッシュ関数は理論的に解くことができないため、解読するには適当な数値を当てずっぽうに入れていくしかありません。4桁の暗証番号を「0001、0002、0003…」と試していくような作業です。 そのため、膨大なデータを高速で処理する能力が必要で、効率良くマイニングするためには高性能のコンピュータと、それを長時間稼働させる電力が欠かせません。つまり、マイニング作業には、かなりのコストがかかるのです。 それでもマイニングに熱心な人々が絶えないのは、暗号を解き、ブロックをチェーンにつないだ人に対してビットコインが発行され、報酬として与えられるからです。現在、ビットコインが新たに発行されるのはマイニングに成功したときだけで、まさにコツコツと金鉱を掘り続ける作業に似ています。 この報酬のために、世界中の「マイナー（採掘者）」と呼ばれる人たちが熱心にマイニングを続けているのです。 ビットコイン（BTC）マイニングの3つの方法と仕組みを解説 Coincheck ビットコイン（BTC）のハードフォークとは？意味から分裂の影響まで解説 ビットコイン初心者が首をひねる言葉に「ハードフォーク」があります。 ビットコインにおける「フォーク」とは何か、ソフトフォークとの違い、ビットコインキャッシュなど派生したアルトコインについて、詳しくご説明します。 そもそもハードフォークとは？ ハードフォークの「フォーク」とは、ブロックチェーンの分岐を意味します。それまで、一本の鎖としてつながってきたブロックチェーンが、ある時点で枝分かれすることから、このように呼ばれます。 ハードフォークが行われると、ブロックチェーンがAとA'の2本の鎖に分かれます。この2つに互換性がないと、それ以降はそれぞれ別々の暗号資産として使われるようになります。つまり、Aという暗号資産から、新たに分裂したA'という通貨が生まれるのです。 また、たとえチェーンが分岐しても、それぞれに互換性があれば、2本のチェーンは1つの通貨として存続していきます。これはソフトウェアのバージョン違いのようなもので、最終的にどちらのバージョンがユーザーに受け入れられるかによって、どちらか一方に収束していき、ブロックチェーンは再び1つに合流します。 こうした場合は、ハードフォークに対して「ソフトフォーク」と呼びます。 なぜハードフォークが行われるのか？ ハードフォークが実行されるおもな理由は、暗号資産のバージョンアップの必要が生じるため、つまりブロックサイズが上限に達してブロックに取引情報が入らなくなるスケーラビリティ問題を解決するためです。 暗号資産での取引を素早く進めるためには、スムーズなマイニング作業が求められます。ところがビットコインは取引量が多いため、検証・承認作業が滞りがちになります。 そして、ブロックサイズが小さく取引情報が入りきらなくなると、送金に時間がかかったり、送金要求が承認されなかったり、また取引手数料が高騰するといったスケーラビリティ問題が発生します。これでは取引の遅延が起こり、早く処理するために手数料が高額になりやすく、それを嫌って利用者が離れていくリスクもあります。 この問題を解決するため、新たにコインを生み出すハードフォークが行われるのです。 初心者でもわかる仮想通貨のハードフォークとは？特徴を徹底解説 Coincheck ビットコイン（BTC）から派生したアルトコイン これまで、ビットコインでは何度もハードフォークが行われ、いろいろなアルトコインが生み出されてきました。 ビットコインのハードフォークにより誕生したおもなアルトコインを、一覧表にまとめてみました。 通貨名 誕生した年 主な特徴 価格（2020/11/12時点） ビットコインキャッシュ（BCH） 2017年8月 ビットコインの8倍の容量 約2万6,700円 ビットコインゴールド（BTG） 2017年10月 アルゴリズムの変更により、幅広い人がマイニングできるようにする 約782円 ビットコインダイヤモンド（BCD） 2017年11月 匿名性の担保、取引処理の迅速化 約48円 スーパービットコイン（SBTC） 2017年12月 スマートコントラクトやライトニングネットワークの実装 約58円 ライトニングビットコイン（LBTC） 2017年12月 ブロックサイズをビットコインの2倍となる2MBにし、送金速度を3秒にまで短縮 約112円 ビットコインゴッド（GOD） 2017年12月 スマートコントラクト、ライトニングネットワーク、ゼロ知識証明などの実装 約17円 ビットコインシルバー（BTCS) 2018年1月 マイニングはグラフィックボードを使用したGPU方式で、誰でもマイニングに参加できる 約760円 ビットコインプライベート（BTCP） 2018年2月 高い匿名性を持つアルトコインであるジークラシック（ZCL）の要素を採り入れ、ゼロ知識証明を実装 約16円 ここ数年の間に、実にさまざまな種類のアルトコインがビットコインのハードフォークにより誕生しました。しかし、表からもわかる通り、現在のところそのほとんどが1,000円以下となっており、価格の面ではビットコインの一人勝ち状態となっています。 そんな中、唯一健闘しているのがビットコインキャッシュです。ビットコインキャッシュは、2017年8月にビットコインから分裂した、初のアルトコインです。 ビットコインキャッシュでは、取引情報を書き込むブロックサイズが上限8MBまで拡大され、ビットコインの8倍の容量を確保しました。これにより、長年にわたってビットコインの大きな問題とされていたスケーラビリティ問題の解決を目指しました。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とは？特徴やビットコインとの違いを徹底解説 Coincheck ビットコイン（BTC）の購入方法 ビットコインの購入は、以下の3つの手順に沿って行います。 1.暗号資産取引所に登録する2.銀行振込で日本円を入金する3.ビットコインを購入する それぞれの方法について、簡単に説明していきます。 ※なお、当社にBTCを入金・送金される場合は、Bitcoinネットワークをご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 1.暗号資産取引所に登録する ※Androidの方はこちらの動画をご覧ください。 ビットコインをはじめとする暗号資産の取引を始めるには、まず最初に取引所で口座の開設をする必要があります。Coincheckの口座開設の手順は、以下の通りです。 ①Coincheckのアカウント登録をする②基本情報を入力する③本人確認書類の提出④顔と本人確認書類の撮影 Coincheck（コインチェック）登録方法から使い方までの初心者向けマニュアル Coincheck 2.銀行振込で日本円を入金する Coincheckで暗号資産を購入するには、あらかじめ口座に日本円を入金する必要があります。 Coincheckが提供する「コインチェックアプリ」なら、メニュー画面を開いて「入出金」をタップするだけで、銀行振込・クイック入金・コンビニ入金の3種類の入金を簡単に行うことができます。 3.ビットコインを購入する Coincheckでは、以下の2種類のビットコインの購入方法があります。 ①販売所で購入する②取引所で購入する 2つの購入方法の違いや具体的なやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。これからビットコインの取引を始めようとお考えの方は、ぜひご覧ください。 ビットコインの始め方・買い方を「初心者向け」に解説！仮想通貨（暗号資産）を購入する4つのステップ Coincheck ビットコイン（BTC）に関するFAQ Q. ビットコインとは何ですか？分かりやすく教えてください。 A.ビットコインは世界で初めて誕生した暗号資産です。 2008年10月31日にビットコインに関する論文が発表され、2009年より取引が始まりました。暗号資産の中で時価総額が最も高く、認知度も一番ある通貨と言えるでしょう。ビットコイン以外の通貨をアルトコインと呼び、イーサリアムやエックスアールピーなどが当てはまります。 詳しくは記事前半をご覧ください。 Q. ビットコインの現在の価格を知りたいです。 A.現在のビットコインの価格はリアルタイムチャートページから確認できます。 Q. ビットコインの将来性を教えてください。 A.ビットコインを含む暗号資産の未来は現在より明るくなると思われます。 Q. ビットコインは危険ですか？ A. 一概にビットコインには危険性があるとは言い切れません。大きな価格変動にリスク（危険）を感じる人もいれば、儲けるチャンスだと感じる人もいるからです。 ビットコインで考えられる危険性は、例えば以下の3つが挙げられます。 価格変動が激しい 国や政府が規制をかける可能性がある 送金ミスやハッキングの可能性がある ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck 暗号資産を始めるなら、まずはビットコイン（BTC）から 初めて世に出た暗号資産であり、今もその代名詞として君臨するビットコイン。 人気・時価総額ともにトップで、暗号資産を始めるなら、まず持っておきたいコインといえるかもしれません。現実世界でいうならば、さしずめ世界のハードカレンシー（国際決済通貨）であるアメリカドルのような存在でしょう。 いずれにせよビットコインを始めるならば、まずは十分な情報を集め、よく検討してからスタートするようにしてください。

「暗号資産って何？仕組みはどうなっているの？」 「どうやって儲けるの？買い方は？」 この記事へ訪れた方はこのような疑問をお持ちの方が多いでしょう。 そこで今回は「暗号資産の基礎知識とメリット・デメリット」を解説します。 さらに暗号資産について理解できた方向けに、記事の後半で「初心者でも簡単に始められる暗号資産の投資方法」についても軽く触れていますので、ぜひ最後まで読んでみてください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産（仮想通貨）とは 暗号資産（仮想通貨）の4つの特徴 ①デジタル通貨である ②中央銀行が存在しない ③インターネット上で分散管理されている ④ブロックチェーン技術によって管理されている 暗号資産（仮想通貨）と現金・電子マネーの違い 現金 電子マネー 暗号資産 暗号資産（仮想通貨）のメリットとは？5つの利点や今後の将来性 1. 手数料が安い 2. 銀行を通さず、スピード送金ができる 3. 少額から投資できる 4. 24時間いつでも取引できる 5. 市場としての将来性がある 暗号資産（仮想通貨）のデメリットとは？4つの欠点やリスクを解説 1. 価格の変動が激しい 2. 即時決済が難しい 3. ハッキングや紛失の可能性がある 4. 法律による規制 暗号資産（仮想通貨）の歴史 暗号資産の草創期 暗号資産が現実の世界へ 暗号資産（仮想通貨）のマイニングとは？ マイニングは取引を確定する作業 ハッシュ関数によって暗号化 マイニングでは暗号資産そのものを採掘できる 暗号資産（仮想通貨）/ビットコインは儲かるの？ 暗号資産投資の種類と方法、損失を最小限に防ぐ方法 現物取引 レバレッジ取引 信用取引 積立投資 貸暗号資産(レンディング) ステーキング 損失を最小限に防ぐ方法 　 暗号資産（仮想通貨）の始め方・買い方の4つの手順 ステップ1：Coincheckのアプリをダウンロードする ステップ2：アプリで表示される手順に沿って口座開設をする ステップ3：口座に日本円を入金する 　　 ステップ4：暗号資産（仮想通貨）を購入する 　　 安心して取引できる暗号資産取引所の選び方 暗号資産（仮想通貨）の選び方 自分が最も重視する目的から選ぶ 将来性が期待されている通貨を選ぶ 草コインは選ばない 暗号資産（仮想通貨）の税金/確定申告 暗号資産にかかる所得税 暗号資産（仮想通貨）とは 暗号資産（仮想通貨）とは、ブロックチェーン技術を使った「新しい電子マネーの総称」です。紙幣や硬貨のような物理的実体はなく、デジタルデータとしてインターネット上に存在する資産を指します。 たとえば代表的な暗号資産に「ビットコイン（BTC）」があり、誰でもインターネットを通じて送金や受取りに利用できます。暗号資産は特定の国家や政府が発行・保証する通貨（法定通貨）ではなく、国家による価値の裏付けがない分散型のお金です。 わかりやすく説明すると 暗号資産（仮想通貨）というのは、インターネット上にだけ存在する新しい形のお金です。例えば、ゲームの中でコインを集めることを想像してみてください。それは現実の世界では触れたり持ったりすることはできませんが、ゲームの中では大事なお金です。 ビットコインというのは、その暗号資産の一つで、誰でもインターネットを使えば送ったり受け取ったりできるお金です。これは日本の円やアメリカのドルのように国が作っているわけではなく、誰でも自由に使えるようになっています。 このお金はブロックチェーンという特別な技術を使っていて、それによってみんなが安心して使えるようになっています。ブロックチェーンはたくさんのコンピュータを使って、お金の動きが正しく記録されていることを確認する仕組みです。 暗号資産（仮想通貨）の4つの特徴 暗号資産には、主に以下の4つの特徴があります。 ①デジタル通貨である②中央銀行が存在しない③インターネット上で分散管理されている④ブロックチェーン技術によって管理されている どのような内容なのか、ひとつずつ見ていきましょう。 なお、暗号資産の代表格であるビットコインについて知りたい方は、以下の動画をご覧ください。 ①デジタル通貨である 暗号資産のひとつ目の特徴は、デジタル通貨であることです。デジタル通貨とはその名の通り、デジタルデータに変換された通貨を指します。 たとえば日本円の場合、100円玉や1,000円札といった硬貨や紙幣をイメージすると思いますが、暗号資産の場合はそのような実体のある通貨は存在しません。その代わりに、暗号資産においては決済などはインターネットを通じて電子データとして処理されます。 電子マネーとの違い これだけ聞くと、暗号資産はSuicaやPayPayなどの「電子マネー」と同じようなものだと思う方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、ビットコインなどの*暗号資産は銘柄ごとに価格が変動するのに対して、電子マネーは円を基準としたデジタル通貨のため、チャージした円の価格は変動しません。その他にも、送金の可否や使用できる地域などにおいて両者には違いがあります。 仮想通貨の漫画【第12話】ビットコインと電子マネーの違い Coincheck ②中央銀行が存在しない 世の中に流通している通貨の大部分は、発行元の政府あるいは中央銀行がその価値を保証しています。 例えば、日本円の10,000円であれば、紙にインクで印刷した一万円札に対して、「この紙幣に10,000円の価値があることを日本政府が保証する」というお墨付きを与えています。国家の裏付けがあるからこそ、一万円札は10,000円という経済的価値のある貨幣として流通しているのです。 ところが、暗号資産にはそうした国や金融機関による保証がありません。にもかかわらず、代表的な暗号資産であるビットコイン（BTC）は、2022年4月現在、日本円にして1単位あたり約500万円という価値を持っています。 これは、ビットコイン（BTC）の価値を認める人々がそれだけいるということなのですが、その価値にふさわしい信頼性を持っているということの表れでもあります。 では、国や金融機関の保証のない暗号資産が、なぜそれほどの信頼を得て、多くの人々から価値を認められているのでしょうか？ その理由のひとつは、暗号資産ならではの分散管理の仕組みが関係します。 ③インターネット上で分散管理されている 従来の金融システムは中央集権的です。 例えば、銀行であれば現金は大金庫に収められ、顧客の預金情報はセキュリティをかけたサーバーに保存されます。 もしも天才的な泥棒やハッカーが現れて、大金庫が破られたり、預金情報が改ざんされたりしたら、どうすることもできません。実際にはそこまで単純ではありませんが、現金でも情報でも、それを保管している場所やシステムが破壊されれば、再起不能に陥ることもあります。 ですが暗号資産の場合、現金は存在しませんので大金庫を設備する必要がありません。売買取引の情報や、誰がどれほどの暗号資産を持っているかという情報も、ネットワークに接続された不特定多数の端末に分散して記録され、共有されています。 その一部を改ざんしても、ほかの端末に記録された情報と照合すれば、データを書き換えたことがすぐにわかります。 ですので、暗号資産のデータを不正に改ざんしようとすると、ネットに接続されている膨大な数の端末に侵入し、すべてのデータを書き換えなくてはなりません。 それが現実的ではないことは明らかでしょう。暗号資産はこうした仕組みの上に構築されているために、非常に高い信頼性を実現しているのです。 ④ブロックチェーン技術によって管理されている 暗号資産の分散型管理を実現しているのが、分散型台帳とも呼ばれるブロックチェーンの技術です。暗号資産の取引情報を暗号化して、いくつかにまとめてブロック化し、それを鎖のようにつなげていくところから、このように呼ばれています。 （ただし、暗号資産の中にはブロックチェーン技術を利用していないものもあるため、以下の説明もすべての暗号資産にあてはまるわけではありません） 例えば、AさんがBさんにいくらかの暗号資産を送金すると、それが間違いなくAさんによって行われたことか、金額はいくらかという取引内容が検証されます。そして、間違いないことが確認されると、その情報はブロックチェーンの末端に暗号化されてつながれていきます。 そのとき、ブロックの中にはチェーンにつながっているひとつ前のブロックの情報も、暗号化されて格納されます。こうしておけば、そのブロックがチェーン上のどの位置にあるかが特定でき、もしも位置情報が改ざんされてもすぐにそれとわかるようになっています。 このように、ブロックチェーンは情報の改ざんに対する強度が非常に高く、それだけに暗号資産になくてはならない技術です。 ブロックチェーンとは？特徴やメリット・デメリットを基礎からわかりやすく解説 Coincheck 暗号資産（仮想通貨）と現金・電子マネーの違い 「暗号資産って現金や電子マネーと何が違うの？」 先ほども軽く触れましたが、ここではよく混同される現金・電子マネー・暗号資産のそれぞれの特徴について解説していきます。 現金 日本円や米ドルなどの「現金」は、中央銀行によって発行・管理されています。また、紙幣や硬貨など物理的な実体が存在しています。 現金は特定の国家によって管理されている法定通貨であり、強制通用力をもっている（法律によって支払手段として保証されている）のが特徴的です。 電子マネー 交通系ICカード（Suica、PASMOなど）やプリペイドカードなどの「電子マネー」は、お金の価値をデータ化し、カードやスマホなどにチャージして使用します。 データなので実体はありませんが、法定通貨に紐付いており、現金と同じように強制通用力をもっています。 暗号資産 発行主体や中心的な管理者は存在せず、世界中の利用者の信用に基づいて価値が担保されています。また、物理的な実体は存在せず、インターネット上の電子データとして存在しています。 他の2つの通貨と異なり、暗号資産は特定の国家によって価値を保証されていません。ただし、暗号資産の取引所や販売所を介して、別の暗号資産や法定通貨と交換することは可能です。 暗号資産の利便性とは？法定通貨や電子マネーとの違いも解説 Coincheck 暗号資産（仮想通貨）のメリットとは？5つの利点や今後の将来性 暗号資産には、主に以下の5つのメリットがあります。 1.手数料が安い2.銀行を通さず、スピード送金ができる3.少額から投資できる4.24時間いつでも取引できる5.市場としての将来性がある どのような特長なのか、順番に見ていきましょう。 1. 手数料が安い 暗号資産の各種手数料は法定通貨より安いです。 現金をベースにした金融システムでは、預金者の引き出しに備えて多額の現金を用意する必要があり、金庫やATM、各支店などの設備が必要です。 そのため各種手数料が割高になってしまいますが、暗号資産ではそれらの設備が不要であるため、手数料を格安にできます。 また、海外送金の場合、一般の銀行が数千円程度の送金手数料や為替手数料などが必要であるのに対して、暗号資産なら数百円の手数料のみで済みます。 2. 銀行を通さず、スピード送金ができる スピーディーに送金できるのも、暗号資産のメリットです。 相手が個人でも企業でも、送金先の情報を送ってもらい、取引所を介して送金額を入力するだけで、相手先に送金ができます。 銀行振込の場合、時間帯によっては翌日の着金になることがありますが、暗号資産は相手先に直接送金するため、例えばビットコイン（BTC）の場合は、数十分で送ることができます。 3. 少額から投資できる 暗号資産は数百円から少額投資できます。 暗号資産は、需要と供給のバランスによって常に市場価値が変動しているため、投資対象にもなっています。 さまざまな暗号資産がいくつもの取引所で売買されていますが、その多くは最低取引価格が低く、数百円から投資することができます。 まずは少額500円から！暗号資産/ビットコインを少額で始める方法 Coincheck 4. 24時間いつでも取引できる 暗号資産の取引は、24時間365日取引ができます。 証券取引所での株式などの取引は、基本的に平日昼間だけしかできません。外国為替証拠金の取引も日曜は休みというのが一般的です。 ところが暗号資産の取引は、24時間365日、休むことなく取引ができます。平日は仕事に行き、夜だけ取引をしたり、あるいは週末を取引の時間にあてたりという投資の仕方も、暗号資産なら可能です。 5. 市場としての将来性がある 暗号資産は将来性に期待されています。 認知度が高まってきたとはいえ、日本で暗号資産はまだまだ一般に普及しているとはいえません。 その可能性にいち早く気付いた人だけが扱い、投資対象としているのが現状です。しかし、数々のメリットを持つ暗号資産には、非常に高い将来性があります。 すでに、2016年には暗号資産に関する法整備がなされ、2017年には資金決済法（資金決済に関する法律）が改正され、暗号資産法（第三章の二　暗号資産）が追加されました。 参考：暗号資産交換業者に関する内閣府令（平成二十九年内閣府令第七号） 一部の暗号資産が決済手段として認められ、各種電子マネーのように、多くの人がごく当たり前に使う時代が遠からずやって来ると言われています。そうした将来性の高さも、暗号資産の大きなメリットです。 だからこそ、今のうちに暗号資産を理解し、送金や決済、投資などの形で使ってみて、暗号資産がどういうものかを理解しておくことが重要なのです。 ビットコイン(BTC)の今後は明るい？2020年の最新の動向と将来性 Coincheck 暗号資産（仮想通貨）のデメリットとは？4つの欠点やリスクを解説 暗号資産には、これまでの現金取引にはない多くのメリットがある一方で、次のようなデメリットもあります。 1.価格の変動が激しい2.即時決済が難しい3.ハッキングや紛失の可能性がある4.法律による規制 4つのデメリットについて、初心者の方にもわかりやすくご説明します。 1. 価格の変動が激しい 最も大きなデメリットは価格の変動が激しいことです。 暗号資産を投資対象として見た場合、価格の変動が激しく、しかも変動幅が大きくなりがちです。 価格変動が大きいということは利益が期待できる一方で、同時に損失を抱えてしまうリスクも孕んでいます。特に、暗号資産やFXでしばしば利用されるレバレッジ（証拠金）取引では、そのリスクはさらに大きくなります。 暗号資産初心者の方は、まずは少額での投資で、暗号資産の変動幅に慣れることをおすすめします。 2. 即時決済が難しい 暗号資産は即時決済が難しいです。 暗号資産での取引は、その取引内容に間違いがないかどうかを検証し、承認されて、初めて取引として成立・確定します。 そのため、現金やクレジットカードのような「即時決済」がしにくいというデメリットがあります。 しかし、決済システムを実装したウォレットの機能を使うことで、この問題を回避することができます。 また、近年ではクレジットカード会社が暗号資産と提携することで、海外送金にかかる時間を短縮しようとする動きも見られます。 なので、決済時間の問題はさほど大きな障害ではないといえるでしょう。 3. ハッキングや紛失の可能性がある 暗号資産は現金と同じように盗難や紛失の危険性があります。 暗号資産は、PCやスマホにインストールした「ウォレット」と呼ばれるアプリで管理することの多いものですが、インターネットに接続された状態ではハッキングされる可能性があります。それを嫌って、USBなどのオフラインハードウェアにデータを保管する方法もありますが、こちらは紛失する可能性もあります。 いずれも決して頻繁に起こることではありませんが、「財布を落とした」「すられた」というのと同じようなリスクがあるということは理解しておくべきでしょう。 4. 法律による規制 世界中で暗号資産に対する国家の目はきびしく、2018年3月のG20財務大臣・中央銀行総裁会議において、暗号資産の動向に対しては「監視を求めること」という結論が出されています。 また、2017年まで暗号資産の取引量が世界トップだった中国では、2017年9月に政府により暗号資産の取引が強く制限されるようになりました。 歴史の浅い暗号資産は、今後も法規制が変更されていくと予想されています。 暗号資産の規制とは？日本や中国などの海外の状況も解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産（仮想通貨）の歴史 現在の暗号資産の始まりは2008年に発表されたある論文がきっかけでした。 そして、暗号資産の誕生から現在まで、「マウントゴックス」事件を代表とした数多くの出来事が起こってきました。そんな暗号資産の歴史についてまとめています。 暗号資産の草創期 暗号資産の発想は20世紀頃からすでに存在していたようですが、現在の暗号資産の始まりは、2008年に発表されたある論文がきっかけでした。そこから現在までの暗号資産の歴史を見てみましょう。 2008年10月、Satoshi Nakamoto（サトシ ナカモト）と名乗る人物が、インターネット上に暗号資産に関する論文を投稿しました。投稿から3ヵ月後には、この論文に基づいたソフトウェアが公開されました。 これが現在、代表的な暗号資産として知られる「ビットコイン（BTC）」の始まりです。 2010年2月にはビットコイン（BTC）の取引所が開設され、現在の暗号資産の基礎的な形が整うことになります。ただし、当時はまだあくまでも「仮想のもの」というイメージが強かったらしく、その可能性に注目した一部の人々のあいだでのみ、取引されていたようです。 暗号資産が現実の世界へ 取引所の開設から数ヵ月後の2010年5月に、あるプログラマーが半ば冗談で「誰か、僕のビットコイン（BTC）10,000枚とピザを交換しないか？」というメッセージを暗号資産のメーリングリストに投稿しました。 すると、その書き込みをおもしろがった別のプログラマーが、ピザ屋にLサイズピザ2枚（25ドル）を注文して投稿者の家に届けさせ、代わりに10,000ビットコイン（BTC）を手に入れました。これが実社会で暗号資産が使われた最初の例とされています。 もちろん、実店舗にビットコイン（BTC）が支払われたわけではありません。しかし、ビットコイン（BTC）に信頼性があり、多くの人がそれを認めれば、通貨として立派に通用するということがはっきりした事件でした。 この一件もあって、ビットコイン（BTC）は多くの人々の注目を集めるようになり、コンピュータ系のニュースサイトなどに取り上げられるようになり、価値を持つようになりました。 暗号資産（仮想通貨）のマイニングとは？ 暗号資産についての話題でマイニングという言葉をよく耳にします。 日本語に訳すと「採掘」ですが、暗号資産におけるマイニングとはどのようなものなのでしょうか？ マイニングは取引を確定する作業 「マイニング」は日本語に訳すと「採掘」、つまり鉱山から鉱物を掘り当てるという意味になります。なぜこんな意味合いの言葉が使われるのか、そもそもマイニングとは何なのかご説明します。 暗号資産の取引が行われると、その内容は暗号化され、ネットワークに接続された世界中の端末に分散・共有されます。そして、その内容が間違いないことが確認されたら、いくつかの取引内容がひとまとまりのブロックとして、ブロックチェーンの末端に追加されます。 ハッシュ関数によって暗号化 しかし、取引の内容は記録された時点で「ハッシュ関数」という特殊な関数によって暗号化されていますから、その内容を検証するのは簡単ではありません。論理的に推測し、答えを出すことができないのです。 ヒントが一切ないクロスワードパズルを解くようなもので、考えられる数値を当てずっぽうに入れていき、正解を導き出すほかないのです。 見事、正解を導き出し、その取引に問題がないことが確認できたら、承認された取引データとしてブロックチェーンに加えます。この作業がマイニングです。 マイニングには膨大なデータを高速で計算する、高度な処理能力が必要です。そのため世界中の「マイナー」と呼ばれる採掘者は、高性能のコンピュータを使ってマイニング作業にあたっています。 マイニングでは暗号資産そのものを採掘できる マイニングの作業には、当然ながらコストがかかります。高性能のコンピュータを用意するだけでなく、稼働させる電気代も無視できません。 それでも多くのマイナーがコツコツと作業を続ける理由は、マイニングの成功報酬として暗号資産そのものが手に入るからです。暗号資産では、マイニングに成功した者に対してのみ、新たに通貨を発行して報酬として支払います。 しかも、ほとんどの暗号資産は発行枚数が限られているため、マイニングも早い者勝ちです。そのため、世界中のマイナーが競うようにマイニングに取り組んでいるのです。 暗号資産の入手方法はいくつかあり、取引所で購入するという手段が最も手軽です。 しかし、高い処理能力を持つコンピュータ環境を整えられれば、直接購入することなく、マイニングで暗号資産を手に入れることができるのです。鉱山の坑道をコツコツと掘り進み、金銀を掘り当てるような、まさに「採掘」という言葉がピッタリの暗号資産の入手方法です。 仮想通貨のマイニングとは？仕組みと実践方法を初心者向けに解説！ Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産（仮想通貨）/ビットコインは儲かるの？ 結論、人によって儲かるか儲からないかが決まります。 儲かる人は「利益が生まれる仕組み」と「暗号資産取引のリスクについて」を理解しています。詳しく知りたい方は以下の記事を読んでみてください。 暗号資産は本当に儲かるの？儲かる仕組みも解説します Coincheck また、ビットコインも同じく正しい投資知識を身に付ける必要があります。 次に「暗号資産・ビットコインの投資初心者が覚えておくべき投資手法」を解説します。 暗号資産投資の種類と方法、損失を最小限に防ぐ方法 暗号資産の取引手法は大きく「現物取引」と「レバレッジ取引」の2種類があります。 現物取引 暗号資産の現物取引とは、暗号資産を実際に購入したり売却したりする取引です。 売却を行う場合は、あらかじめ暗号資産を保有していることが前提になります。そのため、現物取引は先に暗号資産の購入取引から入ることが必要です。 一般的には、円やドルなどの法定通貨を対価として支払うことで購入取引を行います。現物取引は、手元にある資金以上の暗号資産を購入できないことが特徴です。 なお、現物取引で暗号資産を売買する方法は販売所と取引所の2種類あり、Coincheckでは両方をご利用できます。 レバレッジ取引 暗号資産のレバレッジ取引とは、証拠金を取引所の口座に入れることによって、その数倍の取引を可能にする仕組みのことです。証拠金が、レバレッジ取引の担保となります。 レバレッジは「てこ」という意味です。てこの原理によって、本来は持ち運べないような重たい物でも、一人で動かすことができます。 例えば、手元に20万円の現金がある場合、現物取引であれば20万円分の暗号資産を買うことしかできません。 しかし、4倍のレバレッジをかければ80万円の取引を行えます。 このレバレッジで生まれた60万円（合計80万円 ー 手元20万円）の資金は取引所が貸してくれるのではなく、存在しないお金をあるように見せているだけなのです。 ですので利益が出たら現物取引より儲かるシステムですが、損をしてしまうと現物取引より損失額が大きくなってしまうのです。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 【現物取引とレバレッジ取引の違いについて詳しく解説】 レバレッジ取引と現物取引の違いとは？ Coincheck 信用取引 信用取引とは、ビットコインなどの暗号資産を借りて取引をし、期間が過ぎた後に返す取引です。 貸し借りは取引所内で行われ、外部に送金等することは基本的にはできません。また、信用取引はレバレッジによる高度なリスクを伴います。 暗号資産における信用取引の種類は「取引所からお金や暗号資産を借りる​方法」と「取引所が暗号資産を貸したいユーザーと借りたいユーザーのマッチングを提供する方法」の2種類があります。 積立投資 積立投資とは、定期的に一定金額ずつ投資対象を買い付けて資産を積み立てていく投資方法です。投資信託や株式投資などでも利用されています。 暗号資産でも積立投資が可能で、あらかじめ設定した金額で定期的に買い付けることができ、好きな時に売却することもできます。 暗号資産積立を始める前に知っておきたいメリットと注意点 Coincheck 貸暗号資産(レンディング) 貸暗号資産(レンディング)とは、暗号資産取引所が利用者から暗号資産を借り受け、一定期間預かった上で返却する際、あらかじめ決めておいた利用料を上乗せして支払うというものです。 暗号資産で利益を上げようとする場合、相場の値動きを見ながらタイミングをとらえた売り買いを繰り返し、利ざやを稼ぐ方法が一般的ですが、貸暗号資産は金利で利益を得る仕組みです。 貸暗号資産は取引所に通貨を預けるだけですから、取引スキルに関係なく、暗号資産の価格が長期的に値下がりしなければ、初心者でも安定した利益を得られます。 暗号資産レンディングの始め方と知っておくべき3つの注意点 Coincheck ステーキング ステーキングとは、暗号資産を一定量・一定期間保有しておくことで、報酬が得られるサービスです。 ステーキング対象の暗号資産を使わずウォレットに入れておき、ブロックチェーンのオペレーションに参加すると報酬を得られる仕組みです。 2020年7月20日時点で、ステーキングサービスを利用できる国内取引所はCoincheckのみとなっています。参考：ステーキング報酬は累計で950万円を突破 ステーキングとは？利益を得られる仕組みとリスク（Lisk）ステーキングサービスについて Coincheck 損失を最小限に防ぐ方法 大損せずに損失を最小限に抑えるために意識すべきことを以下の記事で詳しく解説しているので、暗号資産を始める前に必ず読んでおきましょう。 ビットコインで大損する5つの原因と失敗しないための取引方法 Coincheck 暗号資産（仮想通貨）の始め方・買い方の4つの手順 暗号資産（仮想通貨）の購入は、次の4つの手順に沿って行います。 1.Coincheckのアプリをダウンロードする 2.アプリで表示される手順に沿って口座開設をする 3.口座に日本円を入金する 4.暗号資産（仮想通貨）を購入する それぞれどのような内容なのか、順番に解説していきます。 詳しくはこちらをご参照ください。 ステップ1：Coincheckのアプリをダウンロードする 1つ目のステップは「Coincheckのアプリをダウンロードする」です。 iPhoneを使用している方はApp Storeで、Androidを使用している方はGoogle Play Storeで「Coincheck」または「コインチェック」と検索し、Coincheckアプリをダウンロードしてください。 この記事をスマートフォンからご覧になっている方は、次のボタンからもアプリのダウンロードをすることができます。 Coincheckアプリを無料ダウンロードする アプリがダウンロードできたら、ステップ1は完了です。 Coincheck（コインチェック）登録方法から使い方までの初心者向けマニュアル Coincheck ステップ2：アプリで表示される手順に沿って口座開設を行う 2つ目のステップは「アプリで表示される手順に沿って口座開設を行う」です。 ダウンロードしたアプリを開き、「会員登録」タブからメールアドレスを登録してアカウントを作成します。 本人確認の具体的な手順についてはこちらをご覧ください。 本人確認が終われば、口座開設は完了です。 ステップ3：口座に日本円を入金する 口座に日本円を入金するには、次の5つの手順に沿うことで行うことができます。 Coincheckアプリを開き、「ウォレット」をタップする 「入出金」をタップする 「入金」をタップする 入金先の銀行を選択する 指定口座に振込を行う 1つずつ解説していきます。 アプリの操作 画像赤枠「ウォレット」をタップしたあと「JPY/日本円」をタップする 日本円残高の画面で画像赤枠の「入金」をタップ 入金の種類を選択 指定口座に振込 入金の種類を選択します。Coincheckでは、下記3種類での入金が可能です。 ここでは銀行振込を例に紹介します。入金を希望する銀行を選択しましょう。 銀行振込 コンビニ入金 クイック入金 振込先の口座情報が表示されます。ご希望の指定口座に振込みを行います。口座番号はクリップボードにコピーすることができます。振込操作は十分に注意して行ってください。 GMOあおぞらネット銀行・楽天銀行のどちらにご入金いただいても反映されます。 Coincheckの無料登録はこちら お手持ちの銀行口座から振込を実行して完了！ お手持ちの銀行口座からCoincheckへ振込み、入金が完了すれば暗号資産の売買が可能になります。 振込はネットバンクのアプリなどの、インターネットを使った振込を活用すると手間がかからないことでしょう。 本記事では、楽天銀行アプリからCoincheckに入金する手順をご紹介します。 ①「振込・振替・送金」を選択 ②「振込する」を選択 ③「新規振込」を選択 ※すでにCoincheckへ振込をしたことがあり、登録が済んでいる場合は⑥へ ④入金指定口座を選択（ステップ③で表示された口座を選択する。ここでは、楽天銀行。） ⑤入金指定口座の支店を選択 ⑥振込情報（依頼人・口座番号・金額など）を入力 ⑦振込内容を確認し、「振込実行」を選択 以上でアプリでの入金は完了です。 Web（ブラウザ）から入金する方法は、こちらをご覧ください。 ステップ4：暗号資産（仮想通貨）を購入する 暗号資産（仮想通貨）の購入は、次の4つの手順で行うことができます。 （※ここでは、代表的な暗号資産であるビットコインの購入方法を解説しています） Coincheckアプリを開き、「販売所」をタップする。 「ビットコイン」をタップする。 「購入」をタップする。 日本円で購入金額を入力し、ビットコインを購入する 1つずつ解説していきます。 （1）Coincheckアプリを開き、「販売所」をタップする 入金が完了しましたら、次は画像赤枠の「販売所」をタップしましょう。 （2）「ビットコイン」をタップする ここでは、「購入したい暗号資産」の選択をします。今回はビットコイン（BTC）を購入するため、「ビットコイン（BTC）」を選択、タップしましょう。 （3）「購入」をタップする 画像赤枠の「購入」をタップします。 （4）日本円で購入金額を入力し、ビットコインを購入する 日本円で購入金額を入力し、「日本円でビットコインを購入」のあとに「購入」をタップすると、購入手続きが完了します。 安心して取引できる暗号資産取引所の選び方 安心して暗号資産を購入できる取引所の選び方を解説します。暗号資産取引所は、以下の4点を基準に選ぶことをおすすめします。 暗号資産取引所のセキュリティ対策 暗号資産の取引画面の見やすさ・使いやすさ 運営企業の信頼性 取り扱い通貨数の多さ セキュリティが強化されている取引所ほどハッキングリスクが低いと判断できます。 また、信頼できる取引所の選び方の例として以下3点を確認してみても良いでしょう。 上場企業が運営している 運営企業の株主が大手金融機関 金融庁に「暗号資産交換業者」として登録されている 暗号資産（仮想通貨）の選び方 結論、誰にでもおすすめできる暗号資産はありません。 暗号資産の選び方は人それぞれ異なりますが、例えば次の観点から選ぶこともできます。 自分が最も重視する目的から選ぶ 「リスクをとってでも大きなリターンを求めたい」のか「利益は少なくてもいいから堅実にお金を増やしたい」かなど、価値観によって求める通貨が大きく異なります。 まずは自分が最も重視したい目的を決めましょう。 将来性が期待されている通貨を選ぶ →将来性が期待されていない通貨よりかは期待されている通貨を選んだ方が健全な判断だと言えるでしょう。暗号資産の将来性に関しては先述した「近年の暗号資産に関する動きと今後の将来性」をご確認ください。 草コインは選ばない ホワイトリスト入りしている暗号資産であれば、草コインと比べて安全性や信頼性が高いと言われています。ホワイトリストの詳細は暗号資産のホワイトリストとは？定義と最新ホワイトリスト一覧をご確認ください。 暗号資産（仮想通貨）の税金/確定申告 暗号資産取引所で暗号資産を取引し、利益が出た場合には所得税と住民税がかかります。 所得税とは税の負担者が納める直接税の種類の1つで、1年間に稼いだお金から経費を差し引いた利益に対して課せられる税金のことです。 所得税は国に納めるものですが、住民税は自分の住んでいる都道府県と市区町村に納めるものとなっています。住民税は課税対象となる所得をベースに、一律10％の税金を納めることとなっています。 暗号資産の場合の利益とは、1月〜12月の間に利益確定したトータルの金額から、原資である暗号資産の購入額を差し引いた金額のことです。 暗号資産にかかる所得税 暗号資産の取引で得た利益は税法上、雑所得とみなされます。 例えば年末調整をしている会社員の方の場合は、他の副業などの利益が20万円以下であれば、原則確定申告の義務はありません。 ここでは所得税の税率を簡単に押さえておきましょう。所得の合計と税率は以下の通りです。 195万円以下：5% 195万円～330万円：10% 330万円～695万円：20% 695万円～900万円：23% 900万円～1800万円：33% 1800万円～4000万円：40% 4000万円を超える場合：45% 仮に暗号資産の利益の合計が100万円の場合、所得税は5万円です。 ところが所得が195万円を超えると控除額が発生するようになるので、単純に税率をかけた金額になる訳ではありません。 また、ここで紹介したのは所得税だけですので、実際には住民税が加算された額を納税する必要があります。なお、暗号資産の取引で生計を立てているような人の場合は、事業所得として申告が必要になる場合もあります。 ※確定申告等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 暗号資産（仮想通貨）に関するQ&A Q. 暗号資産と法定通貨（日本円など）の違いはなんですか？ A. 法定通貨は、日本円や米ドルなどの法定通貨は中央銀行によって発行・管理されています。また、紙幣や硬貨など物理的な実体が存在しています。 反対に暗号資産は、発行主体や中心的な管理者は存在せず、世界中の利用者の信用に基づいて価値が担保されています。また、物理的な実体は存在せず、インターネット上の電子データとして存在しています。 詳しくはこちらをご覧ください。 Q. 暗号資産のデメリットはなんですか？ A. デメリットは大きく4つあります。 価格の変動が激しい 即時決済が難しい ハッキングや紛失の可能性がある 法律による規制 詳しくはこちらをご覧ください。 Q.暗号資産の取引で得た利益には、税金はかかりますか？ A.暗号資産取引所で暗号資産を取引し、利益が出た場合には所得税と住民税がかかります。 暗号資産取引による所得は、給与所得など他の所得との合計額に加算されます。さらに所得額が大きくなるほど加算される「累進課税」で、最大で45%（住民税を入れると約55%）の所得税が課されます。 詳しくはこちらをご覧ください。 特徴と特性を知って暗号資産に興味を持ってみよう ここまでご説明したように、暗号資産は従来の通貨とはまったく違う性質や機能を持っています。 投資の対象として語られることも多い暗号資産ですが、シンプルに現金に代わる新しい通貨として捉えれば、従来の通貨にはない可能性が見えてくるでしょう。 将来的には現在の貨幣経済に取って代わる金融システムが、暗号資産によって構築されるかもしれません。そのときのためにも、今から知識と情報を身に付け、暗号資産に親しんでみてはいかがでしょうか？ 最後に記事のおさらいです。 ＜暗号資産の特徴＞ デジタル通貨として存在している 特定の国家が発行していない また、暗号資産のメリットとデメリットを把握しておくことで理解が深まります。 ＜メリット＞ 手数料が安い 銀行を通さず、スピード送金ができる 少額から投資ができる いつでも投資ができる 市場としての将来性がある ＜デメリット＞ 価格の変動が激しい 即時決済が難しい ハッキングや紛失の可能性がある 法律による規制 さらに各暗号資産の将来性や複数ある暗号資産の投資方法も覚えておけば、自分に合った投資スタイルを見つけやすくなります。 ＜暗号資産投資の方法と種類＞ 現物取引 レバレッジ取引 信用取引 積立投資 貸暗号資産（レンディング） ステーキング 暗号資産に少しでも興味を持てるようになりましたら、少額からでも暗号資産投資を始めてみてはいかがでしょうか。 Coincheck（コインチェック）の始め方！暗号資産のビットコイン（BTC）を購入する方法 Coincheck

「レバレッジ取引ってどんな取引？」「メリットとデメリットは？」 暗号資産（仮想通貨）を始めたばかりの人はレバレッジ取引についてこのような疑問を抱いている人もいるかもしれません。 そこで今回は「レバレッジ取引の基本とメリット・デメリット」を解説します。 この記事を読めば「レバレッジ取引におけるリスク」についてもきちんと理解できるようになります。 ぜひ最後まで読んでみてください。 ※Coincheckでは2021年1月時点でレバレッジ取引のサービスを提供しておりません。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産のレバレッジ取引とは？ 損失の拡大を防ぐロスカットルール 証拠金維持率とは？ レバレッジ取引と現物取引の違い レバレッジ取引と先物取引・信用取引・暗号資産FXは同じ レバレッジ取引規制により証拠金が2倍になる方針 暗号資産レバレッジ取引のメリット メリット①手元にある資金以上で取引ができる メリット②売り注文から始められる レバレッジ取引のデメリット デメリット①借金してしまう場合がある デメリット②利益も大きくなる分損失も大きくなる デメリット③手数料が高いので長期取引に向かない 暗号資産初心者はCoincheckでの取引がおすすめ ①暗号資産の取引画面の見やすさ・使いやすさ ②運営の信頼性 ③取り扱い通貨数の多さ ④安全なセキュリティ対策 ⑤サービスの多様さ Coincheck口座開設の流れ ステップ１：ステップ１：アカウント登録 ステップ２：SMS認証（電話番号認証） ステップ３：本人確認書類のアップロード 暗号資産初心者は現物取引がおすすめ 暗号資産のレバレッジ取引とは？ 暗号資産のレバレッジ取引とは、証拠金を取引所の口座に入れることによって、その数倍の取引を可能にする仕組みのことです。証拠金が、レバレッジ取引の担保となります。 レバレッジは「てこ」という意味です。てこの原理によって、本来は持ち運べないような重たい物でも、一人で動かすことができます。 例えば、手元に20万円の現金がある場合、現物取引であれば20万円分の暗号資産を買うことしかできません。 しかし、4倍のレバレッジをかければ80万円の取引を行えます。 このレバレッジで生まれた60万円（合計80万円 ー 手元20万円）の資金は取引所が貸してくれるのではなく、存在しないお金をあるように見せているだけなのです。 ですので利益が出たら現物取引より儲かるシステムですが、損をしてしまうと現物取引より損失額が大きくなってしまうのです。 ※Coincheckでは2021年1月時点でレバレッジ取引のサービスを提供しておりません。 損失の拡大を防ぐロスカットルール ロスカットとは、一定の損失が発生した際にさらなる損失の拡大を防ぐために強制的に取引を終了させるルールです。ロスカットが発生するタイミングは証拠金維持率によって決まります。 証拠金維持率は取引所によって異なります。 価格が大きく動いた場合には、証拠金以上の損失が発生する可能性がありますので、資金の余裕を持って取引することが大切です。 証拠金維持率とは？ 証拠金維持率とは、現在保有しているポジションが口座残高に対してどれくらいの比率を占めているかを示す数字です。 強制ロスカットが発動されるタイミングは、「証拠金維持率」という数値を基準にします。 ＜計算式＞ 証拠金維持率（％）＝ 有効証拠金（純資産）÷ 設定中レバレッジコースの必要証拠金 × 100 例えば自分の取引所口座に350万円入金し含み損が50万の場合の有効証拠金は300万円です。 1BTC=100万円のときに400万円分(10BTC)の買いを入れたとします。 取引所のレバレッジを4倍に指定した場合、400万円分のポジションを持つのに必要となる証拠金は、400(万円)÷4(倍)= 100(万円)より100万円です。 よって証拠金維持率を計算すると有効証拠金300(万円) ÷必要証拠金100(万円) × 100 = 300(%)になります。 レバレッジが上がるほど証拠金維持率が下がり、証拠金維持率が一定値を下回ると新規ポジションを建てることができなくなります。 レバレッジ取引と現物取引の違い レバレッジ取引と現物取引の違いは、注文方法です。現物取引は買い注文のみですが、レバレッジ取引は買い注文だけではなく売り注文からも取引が可能な点が異なる点です。 現物取引 →暗号資産を購入し、売った時との差額が利益となる レバレッジ取引 →暗号資産を売買したと仮定し、決済時の差額が利益となる レバレッジ取引と先物取引・信用取引・暗号資産FXは同じ 先物取引、信用取引、暗号資産FXはどれもレバレッジ取引が可能です。元手よりも大きな金額で取引ができるところが共通点でしょう。 唯一の違いは取引期限の有無です。暗号資産FXのみ取引期限がありません。 取引名 取引期限の有無 先物取引 あり 信用取引 あり 暗号資産FX なし ビットコイン（BTC）先物取引の仕組みと6つのメリット・デメリット Coincheck レバレッジ取引規制により証拠金が2倍になる方針 金融庁によると、暗号資産の売買の証拠金取引のレバレッジを2倍までとする方針を固めたようです。（2020年1月時点） この規制に伴い国内取引所は、実質的に現物を購入するゲートウェイの役割に限定されるため、大きな打撃を受ける可能性があります。 参考：速報　金融庁、暗号資産FXのレバレッジ「2倍」で方針固める＝日経 暗号資産レバレッジ取引のメリット レバレッジ取引のメリットは以下になります。 手元にある資金以上で取引ができる 売り注文から始められる メリット①手元にある資金以上で取引ができる 手元にある資金以上で取引ができます。そのため、リターンも現物取引より大きく得ることができます。 メリット②売り注文から始められる 価格が下がっている状況でも、売り注文として取引を始められます。 手元に売るための暗号資産がなくて、売り注文を出したら買い注文で買い戻して取引所へ返済する必要があります。 ですので、売り注文と買い注文はセットで行われることを覚えておきましょう。 レバレッジ取引のデメリット レバレッジのデメリットは以下になります。基本的にレバレッジ取引は伴うリスクが大きいことが特徴です。 借金してしまう場合がある 利益も大きくなる分損失も大きくなる 手数料が高いので長期取引に向かない デメリット①借金してしまう場合がある 「借金をしてしまう」というのは、「追証(おいしょう)」と呼ばれる追加の証拠金を支払う義務が生じることを意味します。 追証とは「今の証拠金の水準では取引を続けることが困難になってきたので、追加で証拠金を入金して証拠金維持率を高めてください」という取引所からのメッセージです。ロスカットが行われない場合に追証が発生します。 ロスカットが作動しない大きな理由は価格の急変動が挙げられます。つまり損切り決済が価格の急変動に追いつかないという事態が発生してしまうのです。 デメリット②利益も大きくなる分損失も大きくなる メリット①で述べた通り、利益が大きくなる分、損失も大きくなる仕組みです。 特に暗号資産は今後の値動きを読むのが難しいため、レバレッジ取引はリスクが大きいと言えるでしょう。 デメリット③手数料が高いので長期取引に向かない レバレッジ取引にはスワップポイントと呼ばれる、日にちをまたいでポジションを保有していると発生してしまう手数料があります。 長期間保有をするとスワップポイントが毎回発生してしまいますが、1日のうちで取引を完了させれば手数料を支払わなくて済みます。 レバレッジ取引はなるべく短期取引で行いましょう。 暗号資産初心者はCoincheckでの取引がおすすめ 暗号資産取引が初心者な方はCoincheckがおすすめです。おすすめな理由は次の通りです。 暗号資産の取引画面の見やすさ・使いやすさ 運営の信頼性 取り扱い通貨数の多さ 安全なセキュリティ対策 サービスの多様さ ※Coincheckでは2021年1月時点でレバレッジ取引のサービスを提供しておりません。 ①暗号資産の取引画面の見やすさ・使いやすさ Coincheckは見やすさや使いやすさに関して力を入れています。 なぜなら、取引画面の見やすさと使いやすさは重要だからです。 操作しにくい画面で取引をしてしまうと、初心者では難易度が上がってしまい思ったように利益を出すことができなくなります。 Coincheckは価格のチャートが見やすくなっており、スマホアプリの操作も簡単で初めての人でも扱いやすいということで定評があります。 ②運営の信頼性 Coincheckは信頼性のある企業です。 親会社が東証プライム市場上場企業のマネックスグループであり、グループ入り後のセキュリティ強化により、暗号資産交換業者の登録を完了しています。 運営企業の信頼性がないと、大切な資産を失ってしまう可能性があります。 ③取り扱い通貨数の多さ Coincheckでは2020年2月時点で、国内取引所最大級の11通貨を取り扱っております。 取り扱い通貨数が多いほど取引所内で分散投資ができ、損失リスクを小さくすることができる可能性があります。 例えば、ネムの価格が10円の時に100万円でネムを購入するとします。そして、売却するタイミングでネムの価格が5円に下がっていたとすると、損失は50万となります。 ですが、100万円をネムだけではなく、他の通貨にも投資をしていたらどうなるでしょう。仮に他の通貨が上がっていたとしたら、損失額は少なくなります。 このようにCoincheckは分散投資ができるのでおすすめです。 ④安全なセキュリティ対策 Coincheckでは2段階認証とコールドウォレットを用いています。 2段階認証とは、一般的にはログイン時にスマートフォンに送られてくるコードを打ち込むことでログインができる方法のことをさします。このため、第三者の不正使用やログインを防ぐことができるのです。 さらに、Coincheckでは暗号資産の管理に、コールドウォレットという方法を用いています。これは、インターネットに繋がっていないウォレットで暗号資産を管理しているということです。 ハッキングに強いシステムとなっており、自分が購入した通貨が安全に守られる仕組みになっています。 ⑤サービスの多様さ 2020年2月現在、Coincheckでは暗号資産取引以外に以下4つのサービスを提供しています。 Coincheckつみたて Coincheckつみたてとは、月々定額でビットコインを自動積立してくれるというサービスです。 Coincheckつみたてのポイントは以下の3点です。 月々1万円から積立可能 積立で安定した暗号資産取引 入金から購入まで全て 現在はビットコインのみの積立ですが、今後は対応できる通貨を増やすていく方針です。 投資初心者の方や、資産運用を行ってみたいという方はCoincheckで積立投資を始めてみませんか。 Coincheckつみたてについてもっと詳しく知りたい方はこちら Coincheck Coincheckでんき Coincheckでんきとは、ご家庭の電気代の支払いを「現金払い」か「ビットコイン払い」にすることで、お得に電気代を支払うことができるサービスです。 「Coincheckでんき」のシステムはシンプルで、次の2通りのプランのいずれかを選ぶだけです。 ＜選べる2つのプラン＞ 電気料金を現金で支払う場合、料金の最大7％をビットコインで還元する 電気料金をビットコインで支払う場合、料金の最大7％を割り引く どちらを選んでも電気料金が割引されるわけですが、現金払いを選ぶと、割引分をビットコインで受け取ることができるのです。つまり、今までどおりに電気料金を支払っているだけで、毎月ビットコインが貯まっていくことになります。 また、Coincheckでんきは全国で対応しています。 Coincheckでんきについてもっと詳しく知りたい方はこちら Coincheck Coincheckガス CoincheckガスはCoinceckでんきと同様のサービスで、ご家庭のガス代の支払いを「現金払い」か「ビットコイン払い」にすることで、お得にガス代を支払うことができるサービスです。 プランもCoincheckでんきと同じく次の2通りのプランがございます。 ガス料金を現金で支払う場合、料金の3％をビットコインで還元する ガス料金をビットコインで支払う場合、料金の3％を割り引く ※現在は東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県、茨城県・栃木県・群馬県にお住まいのご家庭で、東京ガス（都市ガス）を利用しているユーザーがご利用いただけます。 Coincheckガスについて詳しく知りたい方はこちら Coincheck 貸暗号資産サービス Coincheckでは、「貸暗号資産サービス」を提供しています。これは、ユーザーから暗号資産を一定期間預かり、期間満了後に利用料を追加して払い戻すというサービスです。 暗号資産の取引では、刻々と変動する価格に合わせたタイムリーな取引ができるようになります。しかし、多くのユーザーは、一日中チャートをチェックし続けることはできません。 しかし、貸暗号資産サービスを利用すれば、通貨をCoincheckに預けることで、期間満了とともに利用料分の通貨が追加されて払い戻しを受けられます。 対象の暗号資産はビットコインのみならず、イーサリアム、エックスアールピー、ネム等のCoincheckで取扱う暗号資産の貸付ができます。対応している暗号資産は、Coincheckのアカウントにログインの上、こちらのページをご確認ください。なお貸出期間は14日間・30日間・90日間・180日間・365日間から選ぶことができます。 coincheck貸暗号資産サービスについてもっと詳しく知りたい方はこちら Coincheck Coincheckの無料登録はこちら Coincheck口座開設の流れ ※Androidの方はこちらの動画をご覧ください。 ここでは、金融庁登録済の暗号資産取引所Coincheckで、口座開設する流れを３ステップでご紹介します。 ステップ１：アカウント登録 Coincheckに口座を開くには、まずアカウント登録が必要です。 Coincheckのサイトの新規登録から、メールアドレスとパスワードを入力すると、入力したメールアドレス宛にメールが送信されます。 そのメールに記載されたリンクからサイトに再度アクセスし、メールアドレスが正しいことが確認されれば、アカウント登録が完了します。 ステップ２：SMS認証（電話番号認証） アカウント登録の後は、携帯電話のショートメッセージサービス（SMS）で本人確認のSMS認証を行います。 Coincheckアカウントでログインし、サイトに表示される「本人確認書類を提出する」と書かれた緑色のボタンを押し、認証ページで携帯電話番号を入力し、「SMSを送信する」のボタンを押します。 すると、すぐ携帯電話に6桁の認証コードがSMSで届きます。この認証コードを、Coincheckのサイト上の認証ページにある所定の欄に入力し、「認証する」のボタンを押せば、登録は完了します。 本人確認を行う Coincheckでの本人確認は『iOS/Androidアプリからでのお申し込み』と『Webからのお申し込み』の2種類があり、それぞれ確認方法が少し異なります。 Webからのお申し込みは当社審査後、ハガキの受け取りで完了となりますが、アプリからのお申し込みは「かんたん本人確認」で審査が完了すればすぐにご利用可能になります。 「かんたん本人確認」とは、スマートフォンアプリで本人確認書類と顔の写真・動画を撮影、送信することで、インターネットで口座開設の手続きが完結するサービスです。 ※現在お住いの住所が記載されている本人確認書類が必要です。 当社からご登録住所へ本人確認ハガキの郵送は不要で、審査完了後、すぐにご利用が可能となります。 参考：「かんたん本人確認」とは iOS/Androidアプリからの本人確認 アプリからのお申し込みは、SMS認証が完了すると、お客様情報の登録および本人確認書類の提出を行います。名前や性別、生年月日、住所といった基本情報を、間違いがないように注意して入力します。 次に、本人確認書類をアップロードしますが、使用できる書類は以下のいずれかとなります。 場合によってはアプリからでもハガキによる本人確認の手続きをお願いする場合がございます。その際は以下のリンクの内容をご確認ください。 参考： 「かんたん本人確認」でエラーとなってしまう ＜登録可能な本人確認書類＞ 運転免許証（表面と裏面） パスポート（「顔写真ページ」と「住所記載ページ」） 在留カード（表面と裏面） 特別永住者証明書（表面と裏面） 運転経歴証明書（表面と裏面。交付年月日が2012年4月1日以降のもの） 住民基本台帳カード（表面と裏面） 個人番号カード（表面のみ、裏面は提出不要）※「通知カード（写真なし）」は本人確認書類としては利用不可。 本人確認に必要な書類について不明点等ございましたら以下のリンクをご参照ください。 参考：本人確認書類の種類について お客様情報の入力後は、本人確認の撮影を行います。 STEP① はじめに、「表面を撮影」「裏面を撮影」ボタンから、それぞれ書類の表と裏の写真を撮影してください。 パスポートを撮影する場合、「表面を撮影」では顔写真ページを撮影してください。「裏面を撮影」では所持人記入欄を撮影してください。 STEP② 次に、顔と本人確認書類表面の撮影を行います。 ご自身の顔と書類表面がイラストの位置に来るように、書類を手に持って撮影してください。 画面の案内に従って、ゆっくりと顔を傾けたり表情を変えたりしてください。 STEP③ 最後に、顔と本人確認書類の厚みの撮影を行います。 画面に顔と書類を写し、書類をゆっくりとイラストのように斜めに傾けて撮影してください。 撮影が終わりましたら「現在確認中です」と表示されます。審査完了までしばらくお待ちください。 審査が完了し、承認となればCoincehckのすべての機能をご利用になれます。 参考：本人確認書類の撮影方法 Webからの本人確認 Webからのお申し込みは、SMS認証が完了すると、お客様情報の登録および本人確認書類の提出を行います。名前や性別、生年月日、住所といった基本情報を、間違いがないように注意して入力します。 次に、「IDセルフィー」（提出書類とご本人がいっしょに写っている写真）を用意します。例えば、運転免許証をアップロードする場合、運転免許証を手に持って、自分の顔を自撮りしてアップロードします。 次に、本人確認書類をアップロードしますが、使用できる書類は以下のいずれかとなります。 ＜登録可能な本人確認書類＞ 運転免許証（表面と裏面） パスポート（「顔写真ページ」と「住所記載ページ」） 在留カード（表面と裏面） 特別永住者証明書（表面と裏面） 運転経歴証明書（表面と裏面。交付年月日が2012年4月1日以降のもの） 住民基本台帳カード（表面と裏面） 個人番号カード（表面のみ、裏面は提出不要） ※「通知カード（写真なし）」は本人確認書類としては利用不可。 本人確認に必要な書類について不明点等ございましたら以下のリンクをご参照ください。 参照：本人確認書類の種類について 書類の提出が終わると画面に、「本人確認書類の確認が完了するまで1～2営業日お待ちください」と表示されます。Coincheck側で書類の確認ができれば、「本人確認完了」のメールと、住所確認用のハガキが住所に届けられます。 ハガキ受け取りを当社が確認した時点で、すべてのCoincheckの機能が利用可能となります。 犯収法の改定に伴い本人確認書類について変更がございましたので以下のURLをご参照ください 参照：犯収法の改正に伴う本人確認書類の変更について 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産初心者は現物取引がおすすめ レバレッジ取引について解説しました。記事を読んでみて「難しそうだな」と感じた方は、まずは現物取引から始めることをおすすめします。 無理してリスクをとるよりも、シンプルで分かりやすい現物取引で取引に慣れるところから始めましょう。 Coincheckはアプリの使いやすさとチャートの見やすさに定評があります。まだダウンロードしていない方は、無料で登録できるので是非利用してみてください。

暗号資産（仮想通貨）の取引には、「現物取引」「レバレッジ取引」があります。 暗号資産の販売所と取引所の役割の違いを把握しながら、取引の方法について解説していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産の販売所と取引所の違いについて 販売所 取引所 現物取引とレバレッジ取引の違いについて 暗号資産の現物取引とは？ 暗号資産のレバレッジ取引とは？ Coincheckが選ばれる理由 暗号資産の販売所と取引所の違いについて まず、暗号資産の取引を行うには、「販売所」と「取引所」の違いを押さえておかなければなりません。 販売所 販売所では、運営会社と暗号資産の売買を行うことになります。運営会社が保有するコインを、提示された価格でユーザーが売買する仕組みです。 取引所よりも手数料がかかりますが、すぐに希望の数量の暗号資産を取引できますので、簡単に利用することができます。 取引所 取引所では、ユーザー同士が暗号資産を売買します。「売買板」で、売買のレートと注文量を示した情報を確認することができます。 取引所での暗号資産の売買に、手数料はほとんどかかりませんが、思いどおりに売買できない可能性がありますので、慣れるまでに時間がかかるかもしれません。 なお、Coincheckの取引所における取扱いコインは、ビットコイン（BTC）のみとなります。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 現物取引とレバレッジ取引の違いについて 暗号資産の取引には、「現物取引」と「レバレッジ取引」があります。 暗号資産の販売所で、暗号資産を売買するときは現物取引のみになります。暗号資産の取引所では、現物取引だけでなくレバレッジ取引も可能になります。 現物取引とレバレッジ取引について、それぞれを解説していきます。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 暗号資産の現物取引とは？ 現物取引は、実体のある投資商品を売り買いすることで、取引が成立した時点で所有権が移ります。 暗号資産の現物取引では、保有している資金の範囲内で、取引することになります。例えば10,000円分の日本円を持っている場合は、同じ10,000円分以内の暗号資産を購入することができます。 暗号資産自体は、目に見えるわけではないので、現物であることを実感しにくいかもしれません。しかし、現物取引で購入し口座に入っている暗号資産は、ほかの製品やサービスの購入に使ったり、ほかの誰かに送金したりできます。 つまり、暗号資産の取引が成立したら、該当する暗号資産の所有権が移って、暗号資産を保有していることになるのです。 暗号資産のレバレッジ取引とは？ レバレッジ取引とは、口座に入れた現金を証拠金として、その何倍もの暗号資産を売買する取引のことです。レバレッジ取引では、口座に入れている現金を超える価値の暗号資産を取引できます。 例えば、レバレッジが「5倍」の場合は、10,000円を証拠金として入れれば、50,000円分の暗号資産を取引できるようになります。 ロングとショート レバレッジ取引では、買いを「ロング」、売りを「ショート」と呼ばれることがあります。レバレッジ取引では、暗号資産が手元になくても、売り注文を出すことができるのです。 ロングでは、安いときに暗号資産を買って、相場が上がったタイミングで売ることで、利益を出すことができます。ショートでは、高いときに暗号資産を売り、相場が下がったタイミングで買い戻すことで利益を出せます。 ただし、レバレッジ取引には大きなリスクがあります。例えば最大で現物取引の5倍の利益が出せるということは、想定とは違う方向へ相場が動けば、5倍の損失を出すおそれがあるのです。 ロスカット 大きな損失を出してしまった場合には「強制ロスカット」となります。 強制ロスカットとは、さらなる損失の拡大を防ぐために、損失を早めに確定させて、強制的に決済する制度になります。もちろん、価格が大きく動いた場合には、証拠金以上の損失が発生する可能性がありますので、資金の余裕を持って取引してください。 なお、レバレッジ取引で購入した暗号資産は、現物取引とは違い、商品やサービスを購入するための決済に使ったり、誰かに送金したりすることはできません。 Coincheckの無料登録はこちら Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは販売所と取引所、それぞれの機能があります。 Coincheckでの口座開設はシンプルでわかりやすいので、暗号資産の取引をすぐに始めることができます。取扱通貨は、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、エックスアールピー（XRP）など、選択肢が豊富なのも大きな特徴です。 さらに、チャートがインジケーター（指標）を含めて見やすいCoincheckアプリなら、移動中などでも簡単に暗号資産の取引ができます。暗号資産の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

暗号資産（仮想通貨）を購入するには、暗号資産の口座を開設して、暗号資産の販売所・取引所を利用することになります。 この記事では、これから暗号資産投資を始める方や、まだ取引を始めて間もない初心者の方に向けて以下の内容について解説していきます。 この記事でわかること 暗号資産の購入方法 販売所と取引所の違い 現物取引とレバレッジ取引について 暗号資産の手数料について 暗号資産を購入する際の注意点 Coincheckで購入できる暗号資産 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産（仮想通貨）の購入は3ステップで簡単！ ステップ①口座開設をする ステップ②「銀行振込」「コンビニ入金」「クイック入金」から選んで入金する ステップ③暗号資産を購入する 販売所と取引所の違い 販売所 取引所 現物取引とレバレッジ取引について レバレッジ取引とは 暗号資産を保有していない状態から「売る」ことも可能 暗号資産（仮想通貨）の手数料について 入金手数料 出金手数料 暗号資産の出金手数料 暗号資産（仮想通貨）を購入する際の注意点 ボラティリティが大きい 売却時に税金が発生する 投資詐欺などの犯罪に巻き込まれる場合もある Coincheckで購入できる暗号資産 「暗号資産の財布」ウォレットとは？ Coincheckでもウォレット機能が備わっています 暗号資産の購入にCoincheckが選ばれる理由 暗号資産（仮想通貨）の購入は3ステップで簡単！ 暗号資産の購入は、暗号資産取引所で行うのが一般的です。 ここでは、金融庁登録済の暗号資産交換業者であるCoincheckで暗号資産を購入する方法をご紹介します。 Coincheckで暗号資産を購入するには、以下の3つの手順に沿って行います。 ①口座開設をする②「銀行振込」「コンビニ入金」「クイック入金」から選んで入金する③暗号資産を購入する それぞれどのような内容なのか、順番に解説していきます。 ステップ①口座開設をする 暗号資産を購入するには、まず暗号資産取引所に登録する必要があります。 Coincheckへの登録方法は以下の記事で詳しく紹介しているので、こちらを参考にしていただければ幸いです。 Coincheck（コインチェック）登録方法から使い方までの初心者向けマニュアル Coincheck この記事では、既にCoincheckに登録済みの方へ向けて、暗号資産の購入方法を詳しく説明していきます。 登録がまだの方は以下のリンクから暗号資産通貨取引Coincheckに登録することができます。 Coincheckの無料登録はこちら ステップ②「銀行振込」「コンビニ入金」「クイック入金」から選んで入金する 画像赤枠「ウォレット」をタップしたあと「JPY/日本円」をタップする 日本円残高の画面で画像赤枠の「入金」をタップ 入金の種類を選択 入金の種類を選択 入金の種類を選択します。Coincheckでは、下記3種類での入金が可能です。 ここでは、もっともスタンダードな銀行振込を例に紹介します。入金を希望する銀行を選択しましょう。 銀行振込 コンビニ入金 クイック入金 振込先の口座情報が表示されます。ご希望の指定口座に振込みを行います。口座番号はクリップボードにコピーすることができます。振込操作は十分に注意して行ってください。 GMOあおぞらネット銀行・楽天銀行のどちらにご入金いただいても反映されます。 お手持ちの銀行口座から振込を実行して完了！ お手持ちの銀行口座からCoincheckへ振込み、入金が完了すれば暗号資産の売買が可能になります。 振込はネットバンクのアプリなどの、インターネットを使った振込を活用すると手間がかからないことでしょう。 本記事では、楽天銀行アプリからCoincheckに入金する手順をご紹介します。 ①「振込・振替・送金」を選択 ②「振込する」を選択 ③「新規振込」を選択 ※すでにCoincheckへ振込をしたことがあり、登録が済んでいる場合は⑥へ ④入金指定口座を選択（ステップ③で表示された口座を選択する。ここでは、楽天銀行。） ⑤入金指定口座の支店を選択 ⑥振込情報（依頼人・口座番号・金額など）を入力 ⑦振込内容を確認し、「振込実行」を選択 その他の入金方法につきましては、こちらのページよりご確認ください。 ステップ③暗号資産を購入する （5）画面下メニューより「販売所」をタップし、購入したい暗号資産をタップ（サンプル画像はビットコイン） （6）赤枠、購入をタップ （7）日本円で購入金額を入力し、「日本円でBTCを購入」をタップ その後、確認画面が表示されるので、「購入」をタップすれば完了です。 販売所と取引所の違い 暗号資産の購入には、暗号資産の販売所あるいは取引所の利用が必要です。 ここでは、暗号資産の販売所と取引所の違いを説明します。 販売所 暗号資産の販売所では、運営会社とユーザーとのあいだで暗号資産を購入・売却することができます。暗号資産販売所の運営会社が保有するコインを、ユーザーが提示された価格で売買するしくみです。 販売所を利用して購入するときは、希望する数量の暗号資産を購入できます。 運営会社とユーザーがコインを売買するしくみで、少し手数料が高めに設定されていますが、販売所では確実に暗号資産を購入することができます。 Coincheckの販売所はこちら。 取引所 取引所では、ユーザー同士が暗号資産の購入や売却をします。ユーザーは売買板を見ながら、暗号資産の金額を決めて取引を行います。なお、Coincheckでは、販売所および取引所、どちらでの取引も可能です。 取引所では、売買板に出ている価格と数量に応じた取引となります。ユーザー同士のマッチングがうまくいかなければ、取引は成立しません。 暗号資産の取引所を利用するとき、暗号資産の売り手は匿名の状態です。もちろん、買おうとしている人も、相手には誰なのかが知られない状態で取引が行われます。 なお、Coincheckの取引所では以下20種類の通貨の売買を行うことができます。 ビットコイン（BTC） イーサリアムクラシック（ETC） モナコイン（MONA） リスク（LSK） フィナンシェトークン（FNCT） ダイ（DAI） ラップドビットコイン（WBTC） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） イーサリアム（ETH） エックスアールピー（XRP） シバイヌ（SHIB） ネム（XEM） アイオーエスティー（IOST） エンジンコイン（ENJ） アバランチ（AVAX） ビットコインキャッシュ（BCH） イミュータブル（IMX） チリーズ（CHZ） ブラッドクリスタル（BC） ドージコイン（DOGE） Coincheck（コインチェック）での取引所の使い方を解説！ Coincheck 現物取引とレバレッジ取引について 暗号資産の売買には、「現物取引」と「レバレッジ取引※」の2種類があります。 暗号資産の販売所で、暗号資産を売買するときは現物取引のみになります。暗号資産の取引所で、暗号資産を売買するときは、現物取引だけでなくレバレッジ取引も可能になります。 現物取引では、購入した暗号資産を自由に送金したり売却したりすることができます。 レバレッジ取引とは 一方、レバレッジ取引とは、口座に入れた現金を「証拠金」として、その何倍もの額の暗号資産を売買する取引のことです。ただし、レバレッジ取引で暗号資産を購入した場合、ほかの暗号資産取引所の口座に送金することはできません。 あくまでも、特定の暗号資産取引所の中だけで売買できる権利であり、値動きに合わせて売買の価格差で利益を得る目的に特化しています。 例えば、10万円分のビットコインを購入したとき、その後に10％値上がりして11万円になれば、現物取引なら単純計算で10,000円分の利益が出ることになります。 一方で、3倍のレバレッジ取引を行っていれば、10万円を証拠金として、最大30万円のビットコインを購入することができます。10％値上がりすれば、30,000円分の利益になります。 暗号資産のレバレッジ取引とは？現物取引との違いも解説します Coincheck 暗号資産を保有していない状態から「売る」ことも可能 レバレッジ取引なら、暗号資産を保有していない状態から「売る」ことも可能です。 その場合は、値下がりするほど利益が出ます。ただし、レバレッジ取引で大きな損失を出せば、現物取引を超えるペースで証拠金が減ってしまうことになりますので、くれぐれもご注意ください。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産（仮想通貨）の手数料について 暗号資産の取引においては、各種サービスを利用するときに、入金手数料や出金手数料などがかかります。 入金手数料 Coincheckでは、「銀行振込」による入金手数料は無料です。ただし、Coincheckが指定した銀行口座へ日本円で振込むことになりますので、利用している金融機関が定める振込手数料が必要になります。 また、「コンビニ入金」「クイック入金」の入金手数料は、以下のように入金額によって変わります。 ＜コンビニ入金＞ 日本円の入金額が30,000円未満：入金手数料770円 日本円の入金額が30,000円以上30万円以下：入金手数料1,018円 ※1回あたりの入金上限額は30万円 ＜クイック入金＞ 日本円の入金額が30,000円未満：入金手数料770円 日本円の入金額が30,000円以上50万円未満：入金手数料1,018円 日本円の入金額が50万円以上：入金手数料、入金額×0.11％＋495円 出金手数料 Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき407円となります。日本円出金の上限は、1回あたり5,000万円ですが、手数料は出金額にかかわらず一律となっています。 暗号資産の出金手数料 Coincheckの口座から、Coincheck以外の別の暗号資産口座へ送金する際の「暗号資産の出金手数料」は、暗号資産の種類によって額が異なります。 例えば、ビットコインは0.0005BTC、イーサリアムは0.005ETHの負担となります。 ※手数料は、2022年6月9日時点の金額です。 手数料の詳細についてはこちらをご確認ください。 暗号資産（仮想通貨）を購入する際の注意点 暗号資産取引を行う場合、できるだけ失敗やリスクは避けたいものです。 あらかじめ売買のポイントや注意点を理解しておけば、失敗やリスクをある程度避けられるようになります。ここでは、初心者が特に気をつけておきたい以下の3つのポイントについて解説します。 ボラティリティが大きい売却時に税金が発生する投資詐欺などの犯罪に巻き込まれる場合もある それぞれ詳しく見ていきましょう。 ボラティリティが大きい ボラティリティは、日本語にすると価格変動性と言います。 FXであれば外貨の価格、株式投資であれば株の価格、暗号資産であればビットコイン（BTC）などの通貨の価格の変動を表す指標のようなものです。 このボラティリティが、暗号資産は株やFXなどの金融商品と比べて大きい傾向があります。 ボラティリティが大きい暗号資産は、価格の変動率が高く、上手に取引を行えれば大きく利益を生むことができますが、その反面、取引に失敗すると損失も大きくなりやすいというデメリットもあります。 仮想通貨のボラティリティとは？ビットコイン（Bitcoin/BTC）は高い？ Coincheck 売却時に税金が発生する 暗号資産の売却益には、所得税などの税金がかかります。株式の売却益は、申告分離課税とされ一律約20％が課税される仕組みです。 一方、暗号資産取引によって得た所得は雑所得に区分され、給与所得や事業所得などの所得と合算して総合課税が適用されます。原則として確定申告が必要ですが、給与所得者の場合は暗号資産の所得が20万円以下の場合は源泉徴収だけで課税関係を終えることが可能です。 暗号資産の所得が多額になり総合課税となる所得が大きくなると、適用税率が高くなる仕組みになっています。最高税率は所得税45％、住民税10％などで合計約55％です。 そのため、売却タイミングには注意しましょう。なお、売却前の含み益は課税対象ではなく、売却によって所得が確定すると課税されます。 頻繁に売買を行う人は、適用税率を意識して取引を行うことがポイントです。 詳しくはこちら：暗号資産にかかる税金とは？計算方法から確定申告のやり方まで解説 （※）税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください 投資詐欺などの犯罪に巻き込まれる場合もある 暗号資産の中には、詐欺など犯罪に利用されるものがあります。特に、SNSのDM（ダイレクトメッセージ）で勧誘してきたり、過激な宣伝文句（例：1か月で100倍、など）が使用されている場合には注意が必要です。 悪質な暗号資産を購入しないためには、信頼できる取引所以外は使用しない・公式のニュース以外は慎重に判断するなど、利用者のリテラシーが求められます。 また日本において、暗号資産取引所の運営は暗号資産交換業者登録が必要であり、原則国内取引所の利用しか認められておりません。 仮に、暗号資産の詐欺に遭ってしまった場合や、トラブルに巻き込まれそうな時は、まず信頼できる親族や友人などの第三者や専門機関に相談するようにしましょう。 参考：金融庁 Coincheckで購入できる暗号資産 Coincheckでは、ビットコインをはじめ、さまざまな暗号資産の購入が可能です。 2025年1月時点、以下の通貨を含む31種類以上の銘柄をCoincheckで購入することができます。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアムクラシック（ETC） リスク（LSK） エックスアールピー（XRP） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） ステラルーメン（XLM） クアンタム（QTUM） ベーシックアテンショントークン（BAT） アイオーエスティー（IOST） エンジンコイン（ENJ） サンド（SAND） ポルカドット（DOT） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） チェーンリンク（LINK） メイカー（MKR） ダイ（DAI） ポリゴン（POL） イミュータブル（IMX） エイプコイン（APE） アクシーインフィニティ（AXS） ラップドビットコイン（WBTC） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） ブラッドクリスタル（BC） ドージコイン（DOGE） Coincheck（コインチェック）の取扱通貨・銘柄は？各暗号資産の特徴を徹底解説 Coincheck 「暗号資産の財布」ウォレットとは？ 暗号資産の財布にあたるのが「ウォレット」です。 暗号資産の販売所や取引所は、ユーザーの暗号資産のデータを預かってくれる場ですが、ユーザーのPCやスマホが不正に操作されて、パスワードを盗まれてしまったら、暗号資産口座が乗っ取られてしまうおそれがあります。 そこで、大切な資産を守るためにもウォレットを備えておくことが必要になります。暗号資産の財布として、インターネットのクラウド上にウォレットを作り、暗号資産のデータを保存します。 Coincheckでもウォレット機能が備わっています Coincheckでアカウント登録を行うことで、ウォレット機能を利用することができます。さらに、本人確認まで終了していれば、Coincheckのすべてのサービスが利用可能になります。 Coincheckのウォレット機能では、以下の操作ができます。 暗号資産の購入 暗号資産の売却 取引や売却で得た日本円の出金 暗号資産の送金 暗号資産の受け取り ちなみに、暗号資産の販売所・取引所が備えているウォレット以外にも、PCのデスクトップに専用ソフトをインストールするウォレットや、外付けのハードウェアを使ったウォレットもあります。 暗号資産（仮想通貨）のウォレットとは？特徴や種類は？ Coincheck 暗号資産の購入にCoincheckが選ばれる理由 Coincheckは、アカウント登録から口座開設までは簡単に行うことができ、気軽に暗号資産の購入や取引を始めることができます。 また、ビットコインやイーサリアム、エックスアールピーなど、多数の暗号資産を購入することができ、取引の選択肢が豊富です。さらに、Coincheckアプリはチャートが見やすく、簡単に暗号資産を取引できる機能を備えています。 仮想通貨取引所（暗号資産取引所）9社を比較！手数料やCoincheckがおすすめな人について解説 Coincheck 2014年にサービスを開始したCoincheckには、以下の8つのメリットがあります。 取り扱い通貨数が国内最大級取引画面の見やすさ・使いやすさアプリダウンロード数、5年連続「国内No.1」（※）口座開設や取引操作が簡単でスピーディービットコインの取引所手数料が無料運営の信頼性安全なセキュリティ対策サービスの多様さ 各内容の詳細については、以下の記事をご覧ください。 Coincheck（コインチェック）の特徴と6つのサービスを紹介します Coincheck （※）対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak

仮想通貨（暗号資産）には紙幣や貨幣といった現金にあたるものが存在しないこともあり、取引が難しいイメージを持っていないでしょうか。 ですが、仮想通貨の口座は簡単に開設することができますし、それほどハードルも高くありません。 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れはこちら ただし、仮想通貨の取引を始める上で、知っておきたいことがあります。ここでは、仮想通貨の特徴から取引方法、税金対策まで、初心者が知っておきたい仮想通貨の基礎知識をご紹介します。   Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨について ビットコイン アルトコイン 仮想通貨のメリットとは？ 送金スピードが速い 手数料が安い 現金が必要ない 海外でも両替が必要ない アップデートされる 仮想通貨の取引用口座を開設するまでの流れ 1. Coincheckのアカウント登録 2. SMS認証（電話番号認証）を行う 3. 本人確認を行う 仮想通貨を購入するために日本円を入金 銀行振込 販売所と取引所について 取引の種類について 現物取引とは？ 指値注文と成行注文とは？ レバレッジ取引とは？ 売りから始めることができる 流動性リスクが生じる レバレッジ取引にかかる手数料がある 仮想通貨を運用するためのポイント 仮想通貨の動向を知っておく 時価総額に注目する 流動性を見極める 分散投資について アプリでレートをこまめにチェック 仮想通貨はビットコインだけではない ビットコインの特徴 イーサリアムの特徴 エックスアールピーの特徴 リスクの特徴 ライトコインの特徴 ビットコインキャッシュの特徴 仮想通貨の税金について 利益から1年分の所得を算出する 移動平均法と総平均法 取引記録はこまめに保存を 仮想通貨は雑所得に区分される 確定申告に必要な書類 Coincheckが選ばれる理由 仮想通貨について 仮想通貨売買の取引について知る前に、まずは仮想通貨とはどういうものなのか把握しておきましょう。 仮想通貨とは、デジタル通貨の一種です。日本円やアメリカドルといった法定通貨のように、目に見えるものではなく、仮想通貨には紙幣や硬貨にあたるものは存在しません。 さらに、仮想通貨は、暗号を使用して交換できるようになっています。 ビットコイン 仮想通貨は多数ありますが、最も知名度が高いのは、ビットコイン（BTC）でしょう。 ビットコイン（BTC）は、取引量・時価総額ともにトップであり（2018年7月時点）、仮想通貨＝ビットコイン（BTC）というイメージがあるほどです。 アルトコイン ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨をアルトコインと呼びます。 アルトコインとは、Alternative Coin（代替コイン）の略で、イーサリアム（ETH）やライトコイン（LTC）など、世界には1,000種類以上あるといわれています。アルトコインは、ビットコイン（BTC）とは違う思想で開発されるなど、さまざまな特徴を持っています。 仮想通貨のメリットとは？ 仮想通貨にはさまざまなメリットがありますので、確認していきましょう。 送金スピードが速い 仮想通貨のメリットとしては、送金スピードが速いことがまず挙げられます。仮想通貨の決済には、銀行を経由する必要がないため、法定通貨よりも、迅速かつ手軽に送金を行うことができます。 また、24時間365日の取引が可能です。時間のあるときに自分のペースで、取引を行えるのは大きな魅力でしょう。 手数料が安い 仮想通貨は、法定通貨よりも手数料が安くなります。これは、銀行などの機関を介していないためで、特に国際送金では手数料に違いが出てきます。 現金が必要ない 仮想通貨は取引だけではなく、店舗での買い物も一部で可能です。紙幣や貨幣といった現金を用いずに、仮想通貨のみによる決済が可能です。 海外でも両替が必要ない 世界的にキャッシュレスの動きがありますが、仮想通貨での決済ができる店舗であれば、たとえ海外の店舗だとしても、仮想通貨での買い物ができます。 法定通貨であれば、海外の通貨への両替が必要になりますが、仮想通貨では両替が必要なく、そのまま使用できるのです。 アップデートされる 仮想通貨は、アップデートすることができます。今よりもさらに利便性を高めたいときや、重大な不具合が生じたときに、アップデートによって対応が可能です。 これは、デジタル通貨であることの強みです。ただし、アップデートされることで、改悪になる可能性もありますので、その点は注意が必要です。 仮想通貨の取引用口座を開設するまでの流れ ※Androidの方はこちらの動画をご覧ください。 仮想通貨の売買を始める方法として、Coincheckの口座開設の流れを確認していきましょう。 1. Coincheckのアカウント登録 まず、Coincheckのサイトからメールアドレス・パスワードを登録します。 アカウントの登録ページはこちら 登録したメールアドレス宛にメールが送信され、記載されたリンクをクリックすれば、登録は完了となります。 2. SMS認証（電話番号認証）を行う メールアドレスとパスワードの登録が完了した後は、本人確認を行います。本人確認ではまず、SMS認証（電話番号認証）を行います。 Coincheckにログインした状態で、本人確認のページに進んで、「SMSを送信する」を押すと、携帯電話にメッセージが届きます。SMSに送信された「認証コード6桁」の番号を、Coincheckの「送信された認証コード」欄に入力することで、SMS認証が完了となります。 3. 本人確認を行う Coincheckでの本人確認は『iOS/Androidアプリからでのお申し込み』と『Webからのお申し込み』の2種類があり、それぞれ確認方法が少し異なります。 Webからのお申し込みは当社審査後、ハガキの受け取りで完了となりますが、アプリからのお申し込みは「かんたん本人確認」で審査が完了すればすぐにご利用可能になります。 「かんたん本人確認」とは、スマートフォンアプリで本人確認書類と顔の写真・動画を撮影、送信することで、インターネットで口座開設の手続きが完結するサービスです。 ※現在お住いの住所が記載されている本人確認書類が必要です。 当社からご登録住所へ本人確認ハガキの郵送は不要で、審査完了後、すぐにご利用が可能となります。 参考：「かんたん本人確認」とは iOS/Androidアプリからの本人確認 アプリからのお申し込みは、SMS認証が完了すると、お客様情報の登録および本人確認書類の提出を行います。名前や性別、生年月日、住所といった基本情報を、間違いがないように注意して入力します。 次に、本人確認書類をアップロードしますが、使用できる書類は以下のいずれかとなります。 場合によってはアプリからでもハガキによる本人確認の手続きをお願いする場合がございます。その際は以下のリンクの内容をご確認ください。 参考： 「かんたん本人確認」でエラーとなってしまう ＜登録可能な本人確認書類＞ 運転免許証（表面と裏面） パスポート（「顔写真ページ」と「住所記載ページ」） 在留カード（表面と裏面） 特別永住者証明書（表面と裏面） 運転経歴証明書（表面と裏面。交付年月日が2012年4月1日以降のもの） 住民基本台帳カード（表面と裏面） 個人番号カード（表面のみ、裏面は提出不要）※「通知カード（写真なし）」は本人確認書類としては利用不可。 本人確認に必要な書類について不明点等ございましたら以下のリンクをご参照ください。 参考：本人確認書類の種類について お客様情報の入力後は、本人確認の撮影を行います。 STEP① はじめに、「表面を撮影」「裏面を撮影」ボタンから、それぞれ書類の表と裏の写真を撮影してください。 パスポートを撮影する場合、「表面を撮影」では顔写真ページを撮影してください。「裏面を撮影」では所持人記入欄を撮影してください。 STEP② 次に、顔と本人確認書類表面の撮影を行います。 ご自身の顔と書類表面がイラストの位置に来るように、書類を手に持って撮影してください。 画面の案内に従って、ゆっくりと顔を傾けたり表情を変えたりしてください。 STEP③ 最後に、顔と本人確認書類の厚みの撮影を行います。 画面に顔と書類を写し、書類をゆっくりとイラストのように斜めに傾けて撮影してください。 撮影が終わりましたら「現在確認中です」と表示されます。審査完了までしばらくお待ちください。 審査が完了し、承認となればCoincehckのすべての機能をご利用になれます。 参考：本人確認書類の撮影方法 webからの本人確認 Webからのお申し込みは、SMS認証が完了すると、お客様情報の登録および本人確認書類の提出を行います。名前や性別、生年月日、住所といった基本情報を、間違いがないように注意して入力します。 次に、「IDセルフィー」（提出書類とご本人がいっしょに写っている写真）を用意します。例えば、運転免許証をアップロードする場合、運転免許証を手に持って、自分の顔を自撮りしてアップロードします。 次に、本人確認書類をアップロードしますが、使用できる書類は以下のいずれかとなります。 ＜登録可能な本人確認書類＞ 運転免許証（表面と裏面） パスポート（「顔写真ページ」と「住所記載ページ」） 在留カード（表面と裏面） 特別永住者証明書（表面と裏面） 運転経歴証明書（表面と裏面。交付年月日が2012年4月1日以降のもの） 住民基本台帳カード（表面と裏面） 個人番号カード（表面のみ、裏面は提出不要） ※「通知カード（写真なし）」は本人確認書類としては利用不可。 本人確認に必要な書類について不明点等ございましたら以下のリンクをご参照ください。 参考：本人確認書類の種類について 書類の提出が終わると画面に、「本人確認書類の確認が完了するまで1～2営業日お待ちください」と表示されます。Coincheck側で書類の確認ができれば、「本人確認完了」のメールと、住所確認用のハガキが住所に届けられます。 ハガキ受け取りを当社が確認した時点で、すべてのCoincheckの機能が利用可能となります。 犯収法の改定に伴い本人確認書類について変更がございましたので以下のURLをご参考ください 参考：犯収法の改正に伴う本人確認書類の変更について 仮想通貨を購入するために日本円を入金 仮想通貨を購入するには、まずは日本円を入金する必要があります。Coincheckでの入金方法には、「銀行振込」があります。 銀行振込 銀行振込を行うには、Coincheckにログインして、サイト上の「日本円を入金する」を選びます。 そこで、Coincheckが指定する振込先の口座情報を確認してください。金融機関から日本円の振込を行って、日本円の入金をCoincheckのサイト上で確認できたら、仮想通貨購入の手続きを行うことができます。 「購入する」ボタンを押すと、入金金額が表示されますので、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨の数量を入力するだけで、購入することができます。 ほかにも、コンビニエンスストアから入金できる「コンビニ入金」、ペイジー決済を利用した「クイック入金」、クレジットカードを利用した「クレジットカード決済※」などで入金ができます。 ※現在、Coincheckにおけるクレジットカード決済は停止中です。 販売所と取引所について 仮想通貨を売買する場として、「販売所」と「取引所」の2種類があります。 ・販売所とは？ 販売所では、運営会社からユーザーが仮想通貨を購入・売却することができます。運営会社が保有するコインを、ユーザーが提示された価格で売買するしくみです。 ・取引所とは？ 取引所では、ユーザー同士が仮想通貨を売買できます。ユーザーが「売買板」と呼ばれる売買のレートと注文量を示した情報を確認しながら、ほかのユーザーから仮想通貨を購入したり売却したりできます。 ・販売所と取引所の違い 販売所の場合は、確実に売買することができます。取引所では、「売買板」に出ている価格と数量に応じての取引となりますので、ユーザー同士のマッチングがうまくいかなければ、取引が成立しません。 ただし、販売所は取引所よりも手数料がかかってしまうことがデメリットとなります。とはいえ、取引所だと仮想通貨の値動きがどのように反映されているのかわかりづらいため、売買に慣れていないうちは、販売所で取引するほうが安心でしょう。 なお、Coincheckでは、販売所および取引所、どちらでの取引も可能です。販売所と取引所の特徴を活かしながら、ユーザー自身が自分に合った方法を選択して、使い分けることができます。ただし、Coincheckの取引所では、ビットコイン（BTC）のみの取り扱いとなります。 取引の種類について Coincheckへの入金が完了したら、いよいよ仮想通貨の取引が可能となります。取引には、「現物取引」と「レバレッジ取引※」があります。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 現物取引とは？ 仮想通貨の現物取引とは、手持ちの仮想通貨とほかの仮想通貨とを交換することを指します。取引手数料がかかりますが、時価での売買が可能です。 現物取引では、交換した仮想通貨は自分自身のものになります。そのまま持ち続けて、一定のタイミングで再び取引に使うこともできますし、店舗での決済に現金の代わりとして使うこともできます。 ただし、現物取引は手持ちの資産額の範囲内でしか取引をすることはできません。例えば10万円分の仮想通貨を持っている場合は、同じ10万円分以内の仮想通貨しか購入することができません。 取引によって資産を減らすリスクはあっても、借金を負う心配はないということが、レバレッジ取引との大きな違いといえるでしょう。 レバレッジ取引と違って値上がり時にしか利益を見込めない方法であるため、相場を見極めながら値上がりのチャンスをうかがう必要があります。その一方で、リスクを最小限に抑えて取引をするのには最適な方法といえるでしょう。 指値注文と成行注文とは？ また、株式の取引と同じように、現物取引には「指値注文」と「成行注文」が存在します。 指値注文とは、買う値段か売る値段のどちらかを指定して注文する方法です。買い注文の場合は指値以下、売り注文の場合は指値以上の値段にならないと成立しない点が特徴です。 一方、成行注文とは、売買の値段を指定せずに注文する方法です。買い注文の場合は、その時点の最低価格の売り注文に対応します。売り注文の場合は、最高額の買い注文に対応して注文が成立します。 手数料はそれぞれ異なりますが、取引所を使って売買を行う際には、状況をよく見ながら注文する必要があります。 レバレッジ取引とは？ レバレッジ取引とは、仮想通貨の取引所の運営企業に、証拠金となる通貨を預けて仮想通貨を借り受けて、それを運用する方法のことです。日本円を証拠金として、買いと売りを両方行うことができます。 売りから始めることができる 現物取引では必ず買いから始めなければなりませんが、レバレッジ取引の場合は売りから始めることができます。 現物取引の場合、利益が生み出されるのは仮想通貨が値上がりしたときのみに限られます。シンプルな方法ですが、逆にいえば値上がりしなければ利益が出ることはありません。 一方のレバレッジ取引では、売りから取引がスタートできるため、値下がり中でも利益を出すことが可能となります。レバレッジ取引は価格の変動に合わせて、資産が大きく揺れ動く取引方法でもあります。 24時間常にレートが変動しているため、相場が予想と合わないときには、損失が生じるリスクもあります。 流動性リスクが生じる また、取引価格での取引が不可能な場合、「流動性リスク」と呼ばれるリスクが生じます。 これは、売買数が極端に少なくなることで取引が成立しなくなり、売りたいときに売れなくなるリスクを指します。この流動性リスクにより、希望する取引ができず損益に振れる可能性があるのです。 レバレッジ取引にかかる手数料がある また、レバレッジ取引の場合、取引にかかる手数料のほかに借入手数料がかかり、利益が生じた場合には利益手数料がかかります。 運営企業から仮想通貨を借り受けて取引をするため、期限内に運用した後は、借りた分を返さなければなりません。 仮想通貨を運用するためのポイント 仮想通貨を運用していくには、いくつかの指標を見る必要があります。 また、確実な資産管理をしていくには、安全性に配慮しておくことも重要です。仮想通貨を運用するためのポイントをいくつかご紹介しましょう。 仮想通貨の動向を知っておく 仮想通貨を運用する上では、安定性のある通貨を選んでおきたいところです。仮想通貨の販売所・取引所が扱っている仮想通貨であれば、一定の信頼が担保されていると考えていいでしょう。 ビットコイン（BTC）のように、知名度が高く実績・歴史ともに長い仮想通貨は、名前がほとんど知られていない通貨に比べて信頼できますし、初心者にとっても安心感があります。 ただし、ビットコイン（BTC）が分岐してビットコインキャッシュ（BCH）が誕生したように、さまざまな動きがありえますので、仮想通貨についての動向を知っておく必要があります。 時価総額に注目する 仮想通貨の「時価総額」をチェックしてみましょう。 時価総額とは、発行済みの通貨の数に通貨の単価を掛けたものであり、現在どの仮想通貨に人気が集まっているのか、その度合いを図る指標のひとつとなっています。 流動性を見極める 仮想通貨の取引について、成立しやすさを示す「流動性」をチェックしてみることもおすすめします。 取引高が少なく、売買がほとんど行われていない通貨は、流動性が低いと判断できます。反対に、流動性が高ければ、頻繁に取引が行われている状態なので、相場が安定化しており、売買もしやすいといえます。 そしてその流動性の観点において、Coincheckは、2022年7月および8月の取引所取引におけるビットコイン現物取引高が2ヶ月連続「国内No.1（※1）」を記録したことから、ユーザーが安心して暗号資産の売買を行える取引所の1つであると言えるでしょう。 ※1 国内暗号資産交換業者の取引所における2022年7月および8月の月次取引高（現物取引が可能な市場のみ） 自社調べ 分散投資について 仮想通貨を購入し、取引をする際にはさまざまな銘柄から選ぶことになりますが、1種類のみを長く保持し続けるのではなく、資産をうまく分散させていく「分散投資」を検討してみてもいいでしょう。 1種類の仮想通貨で運用する集中投資では、大きく値下がりした際に損失だけを被ることになります。分散投資をすることで、ほかの銘柄に利益が出て、結果的にプラスに転じるということもあります。 ただし、分散投資を行ったとしても、リスクの高い銘柄ばかりだと、一度に出る損失が大きくなる可能性があります。どの仮想通貨にどのくらいの金額を分散投資するかは、慎重に判断しましょう。 アプリでレートをこまめにチェック 24時間変動するレートをチェックするために、スマートフォン向けのアプリを利用する方法もおすすめです。 Coincheckのアプリでは、取引所の「売買板」の情報がリアルタイムで表示されるほか、資産状況を表示させたり、その場で注文を出したりすることができます。 外出先や移動中でもレートをチェックしたいという方や、変動の大きな銘柄を取引する際には、アプリの存在が心強い味方になってくれるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨はビットコインだけではない Coincheckは取り扱っている通貨の種類も多く、ビットコイン（BTC）だけでなく、アルトコイン含む30種類以上の暗号資産の取引を行うことができます。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアムクラシック（ETC） リスク（LSK） エックスアールピー（XRP） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） ステラルーメン（XLM） クアンタム（QTUM） ベーシックアテンショントークン（BAT） アイオーエスティー（IOST） エンジンコイン（ENJ） パレットトークン（PLT） サンド（SAND） ポルカドット（DOT） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） チェーンリンク（LINK） メイカー（MKR） ダイ（DAI） ポリゴン（POL） イミュータブル（IMX） エイプコイン（APE） アクシーインフィニティ（AXS） ラップドビットコイン（WBTC） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、エックスアールピー（XRP）など、おもなコインの特徴をご紹介します。 ビットコインの特徴 仮想通貨の中で、知名度No.1なのがビットコイン（BTC）でしょう。 ビットコイン（BTC）は、2008年に考案された暗号技術を利用した仮想通貨です。ブロックチェーン技術によって価値の担保を行う、発行主体を持たないなどの特徴があります。 なお、ブロックチェーン技術とは、ある一定数の取引記録が1つの塊（ブロック）として管理され、そのブロックが1本の鎖（チェーン）のように管理される技術のことです。 ビットコイン（BTC）取引の口座開設から購入方法を解説はこちら イーサリアムの特徴 仮想通貨の時価総額で第2位なのが、「イーサリアム（ETH）」です。（2018年10月現在） イーサリアム（ETH）は、ビットコイン（BTC）が持っていた弱点を「スマートコントラクト」という機能で補強しているのが特徴です。 ビットコイン（BTC）はブロックチェーン技術で取引履歴を管理していますが、スマートコントラクトによってブロックチェーンに契約情報を書き込むことができるので、取引の経緯などの詳細な内容を記録することができます。 イーサリアム（ETH）に導入されているスマートコントラクトには、データ改ざんを防ぐ機能があるだけでなく、決済の承認にかかる時間を短縮する効果もあります。 詳しくはこちら：イーサリアム（ETH）とは何か？ イーサリアム（ETH）取引の口座開設から購入方法を解説はこちら エックスアールピーの特徴 リップル社（Ripple Inc.）が運営する決済システム・送金ネットワークで使用される通貨を、エックスアールピー（XRP）といいます。 リップル社はエックスアールピー（XRP）を通して、グローバルに資産をやりとりできることを目標に掲げており、国際送金の迅速化および低コスト化に期待がかかっています。 また、Google社をはじめとする数多くの企業が出資していることでも、エックスアールピー（XRP）は注目を集めています。 詳しくはこちら：エックスアールピー（XRP）の特徴とは？ エックスアールピー（XRP）の口座開設・購入方法までの流れはこちら リスクの特徴 リスク（LSK）は、どの場所からでも業務処理が可能になる分散型アプリケーションを採用しており、イーサリアム（ETH）に似たしくみを持っています。 契約情報（スマートコントラクト）の記述言語に「JavaScript」を採用しているので、開発に参入しやすいのが特徴です。 詳しくはこちら：仮想通貨リスク（LSK）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 リスク（LSK）取引の口座開設から購入方法を解説はこちら ライトコインの特徴 ビットコイン（BTC）を「金」とすると、ライトコイン（LTC）は「銀」を目指して開発されました。 ビットコイン（BTC）の欠点になりそうな部分を改善して、共存を目指しています。具体的には、ビットコイン（BTC）よりも高速で取引ができ、手数料を抑えることも可能になっています。 詳しくはこちら：仮想通貨ライトコイン（LTC）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 ライトコイン（LTC）取引の口座開設から購入方法を解説はこちら ビットコインキャッシュ（の特徴 ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年８月1日にビットコイン（BTC）から分裂して誕生した仮想通貨です。 ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコイン（BTC）と比較して取引処理能力が最大８倍に拡大されています。これにより、送金の滞留時間の改善、手数料の引き下げが可能になっています。 詳しくはこちら：ビットコインキャッシュ（BCH）の特徴とは？ビットコイン（BTC）との違いを徹底解説 ビットコインキャッシュ（BCH）取引の口座開設から購入方法はこちら 仮想通貨の税金について 個人の仮想通貨の取引で、一定以上の利益を上げた場合には、確定申告をする必要があります。 通常、確定申告とは給与収入だけで2,000万円を超える人、源泉徴収が行われない給与所得者の人に適用されますが、副業で20万円以上の所得がある人も適用となります。 仮想通貨の取引も副業に含まれます。そのため、仮想通貨取引で得た所得と、そのほかの副業での所得を合わせた額が、その年の1月1日から12月31日までに20万円を超えた場合、確定申告が必要となるのです。 ※仮想通貨の税金については、2018年7月時点の情報となります。 ※個人の仮想通貨における税金についての内容であり、法人の場合は異なります。 ※税金の詳細につきましては、管轄の税務署や税理士にお尋ねいただくか、国税庁の 「タックスアンサー（よくある税の質問）」のページをご参照ください。 利益から1年分の所得を算出する 確定申告の方法としては、仮想通貨の売買ごとの所得を計算して、1年分の合計を計上する必要があります。 なお、仮想通貨を保有しているだけであれば、含み益があったとしても、確定申告の必要はありません。仮想通貨の売買、ほかの仮想通貨との交換において、利益が出て換金した場合を対象とします。 算出方法としては、仮想通貨を日本円に換金して、その売却価額から必要経費分を差し引きます。必要経費には、売却した仮想通貨を購入した時点での価額に加えて、手数料も入ります。 移動平均法と総平均法 確定申告における所得の計算方法には、「移動平均法」と「総平均法」の2種類があります。 移動平均法とは 移動平均法とは、仮想通貨を購入する度に計算する方法です。購入額の合計を仮想通貨の数量で割ることで、単価を算出します。 そして、売却時の価額から、購入時の単価を差し引いた金額が所得となります。少し計算が複雑ですが、取引ごとの損益がわかるのはメリットでしょう。 総平均法とは 総平均法とは、1年間に購入した仮想通貨の平均単価をもとにして計算する方法です。平均単価は、1年間に取得した仮想通貨の取得価額の総額を、1年間に取得した仮想通貨の数量合計で割ることで算出します。 総平均法は、計算が非常に簡単ですが、誤差が生じやすい計算法といえるでしょう。なお、国税庁では移動平均法を用いることを推奨しています。 ただし、継続して同じ計算方法を適用するのであれば、総平均法を用いても問題ないとしています。また、一度選択した計算方法は変更することができず、継続して使用するというルールが定められています。 取引記録はこまめに保存を 仮想通貨の所得金額の算出には、取引所の管理画面から取引履歴を確認しながら行いましょう。Coincheckでは、取引履歴をファイルとしてダウンロードすることが可能で、出金・売却・購入・入金などが確認できます。 売却・交換などで利益が出れば、それが1年分の所得に計上されて、確定申告の対象となります。仮想通貨を日本円にして出金した際には、取引履歴を印刷しておくと、1年分の計上が楽になるだけでなく、取引記録を正確に把握することができるでしょう。 取引履歴について 取扱い通貨の終値一覧 仮想通貨は雑所得に区分される 仮想通貨の取引で出た利益に対する課税の区分は「雑所得」にあたります。 課税の区分には、事業所得や給与所得などがありますが、雑所得はどの所得にもあてはまらない所得のことを指します。 株やFXの先物取引によって損失が出た場合は、翌年以降3年間にわたって、損失の繰り越しが可能ですが、仮想通貨の損失は繰り越しができません。1年前に1,000万円の損失があったとしても、今年に入って1,000万円の利益が出た場合に課税される額は1,000万円となります。 株式などは確定申告によって損益を相殺することができますが、雑所得に区分されている仮想通貨にはその制度が適用されません。課税対象額がいくらになるかをチェックし、確定申告に臨みましょう。 雑所得は、金額が増えるにしたがって税率が増えていく累進課税制度の「総合課税」が適用になります。仮想通貨において1,800万円超4,000万円以下の利益に対する累進課税率は40％となり、4,000万円を超える大きな収益を上げた場合には、累進課税率は45％となります。 確定申告に必要な書類 仮想通貨について確定申告を行う際には、国税庁に必要書類を提出します。必要書類は、申告書、源泉徴収票（会社勤めの方など）、仮想通貨の取引に関する書類が挙げられます。 また、国税電子申告システム「e-Tax」も利用可能です。「e-Tax」であれば、インターネット上で、申告や納税を行うことができます。 確定申告は、毎年2月16日から3月15日までの期限内に行うことが義務付けられています。（ただし、申告期限が土曜日、日曜日、祝日の場合は、次の平日が期限となります）毎年、期間が違うので、国税庁のサイトなどで確認するようにしましょう。忘れずに所得を計上し、申告を行うことが大切です。 確定申告を行わないと、無申告加算税と呼ばれるペナルティが発生する可能性があります。また、期限内に納税しなければ、延滞税も加算されてしまいます。 仮想通貨初心者の方や、確定申告をしたことがない方などは、書類の提出時の記入漏れや書類の不備、あるいは疑問点などが出てくる場合もあるでしょう。期限内に確実に申告をするためにも、余裕を持って書類を準備しておきましょう。 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは、アカウント登録から口座開設まで簡単に行えますので、気軽に仮想通貨の取引を始めることができるでしょう。また、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、エックスアールピー（XRP）など、取り扱われている仮想通貨の種類は多数あり、選択肢が豊富です。 さらに、Coincheckアプリは数ステップで売買ができるなど、簡単に仮想通貨を取引できる機能が備わっています。また、各仮想通貨の価格変動を確認できるチャートも見やすくなっています。 仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。