暗号資産（仮想通貨）取引には、ビットコイン売買や送金、日本円の入出金などいくつかの種類があります。 取引所などで取引を行う場合は、それぞれの取引ごとに決められている手数料についても知っておくと良いでしょう。そこで、取引ごとに異なる暗号資産にまつわる手数料について解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 最初に知っておくべき販売所と取引所の違い ビットコイン（BTC）などの暗号資産手数料を理解するためには、コインを購入できる場所である販売所と取引所の違いを理解しておく必要があります。 暗号資産取引を行う場合、まず、通貨を購入するところから始める場合が多いです。暗号資産を購入しなければ、売却を行うことはもちろん、送金することもできないでしょう。 販売所と取引所は、どちらも暗号資産の売買を行える場所です。暗号資産交換業者に口座を開設し、日本円を入金すると暗号資産を購入する準備が整います。 購入する場合、販売所と取引所の2つの選択肢があるということです。 販売所 販売所での売買では、暗号資産交換業者を相手に取引することになります。販売所での取引は、業者が保有している暗号資産が店頭販売されているイメージです。 そのため、取引する場合の価格は、暗号資産交換業者に提示された価格です。販売所での売買は操作が容易なことが多く、買いたい時にすぐに買える点が特徴です。 ただし購入価格は、業者のコストなどが含まれることになるため、取引所よりも高くなる傾向があります。 取引所 一方、取引所での取引では、ユーザー同士で売買を行うことになります。売買したい価格と数量を指定して、売りと買いの価格や数量が一致すると取引は成立です。 販売所とは異なり、ユーザー同士がオークション方式で価格を決めることになります。取引所によっては、取引手数料をゼロにするキャンペーンが行われている場合もあります。 販売所と比較すると、うまく希望の価格で取引が成立すれば安く購入することもできますが、取引に慣れていないと注文ミスをしてしまうリスクもあります。 Coincheckの無料登録はこちら 販売所と取引所ならどちらのほうが良いの？ 暗号資産初心者のなかには、暗号資産を購入する場合に販売所と取引所のどちらで購入するのがよいのか、悩む人もいるでしょう。 それぞれにメリット・デメリットがありますので、自分はどちらで売買するのが適しているかを判断するにあたっては、販売所と取引所の特徴を理解しておくことが重要です。 販売所のメリット 販売所の主なメリットには、例えば以下が挙げられます。 1. 簡単な操作で売買できる 1つは、簡単な操作で売買ができることです。 販売所のシステムは、少ない操作で売買できます。 たとえば、Coincheckで購入する場合は、ウォレットから「コインを買う」のメニューを選択して、購入したい暗号資産を指定します。続いて、通貨の数量を入力し、「購入する」ボタンをクリックするだけです。 このように単純な操作で完結しますので、初心者でも戸惑うことなく購入できます。 2. 即座に売買できる 2つ目は、即座に確実に売買できることです。 システムメンテナンスなどで止まっておらず販売所が開いている限り、注文をすれば必ず購入・売却が即座にできます。 3. 売買価格について悩まないで良い 3つ目は、売買価格について悩む必要がないことです。 価格は、売却価格・購入価格ともに指定されていますので、値段を指定して注文する必要がありません。 簡単にできるビットコインの購入方法・買い方と口座開設の流れ Coincheck 販売所のデメリット 一方、デメリットは、場合によっては手数料や購入価格が少し高くなることでしょう。 暗号資産の購入時は手数料見合いが加算された価格、売却時は手数料見合いが差し引かれた価格で取引することになります。 ただし、簡単に売買したい場合や、好きなタイミングで確実に売買したい場合は、販売所を利用するのが有効です。 取引所のメリットとデメリット 取引所の主なメリットは、不利な価格で取引が成立しないように、価格を指定して売買する指値取引が利用できることです。 指値注文 指値注文をした場合は、市場価格が指値に達しなければ、注文は執行されない仕組みですので、予想外に高い価格で購入するリスクを避けられます。 ただし、買いたくても売買が成立しなければ買えないため、即時に買いたい場合には不便な場合があります。 成行注文 また、例えば「いくらでもいいから買いたい」「安くてもいいから早く手放したい」といった場合は、取引価格を市場の成り行きに任せる成行注文が使えます。 ただし、成行注文の場合は、相場が大きく変動している時などに利用すると、想定外の価格で売却取引が成立してしまうリスクもあります。 指値注文や成行注文を有効に使って有利な条件で取引したい人や、トレーダーなど取引に慣れている人などは、取引所を利用するとよいでしょう。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck そもそも暗号資産にはどんな手数料がかかるの？ 暗号資産取引を行う場合には、さまざまな場面で手数料がかかります。 取引を始めるにあたっては、どのような場面でいくらの手数料がかかるのかを把握しておくことが大切です。 手数料を考慮せずに取引していると、自分では利益が出ていると思っていても、手数料を加味すると損をしている可能性もあります。主な手数料には下記が挙げられます。 1. 口座開設に対する手数料 1つ目は、口座開設に対する手数料です。 金融機関によっては、取引をまったくしていない状態であっても、口座を開設するだけで手数料がかかる場合があります。 ただし、ほとんどの暗号資産の取引所では、口座開設手数料は無料としている状態です。 2. 日本円の入出金手数料 2つ目は、日本円の入出金手数料です。 日本の販売所や取引所で暗号資産を購入する場合、開設した口座に日本円を入金する必要があります。入金にはいくつかの方法があり、銀行から振り込む方法をとった場合は、銀行の振込手数料がかかるのが一般的です。 それとは別に、入金手数料は、銀行など入金時に利用したサービス提供者に対して支払う手数料ではなく、暗号資産交換業者に別途支払う手数料になります。 また、暗号資産を売却して得た日本円を口座から出金した場合にも、出金手数料がかかる場合があります。 3. 暗号資産の入金・送金手数料 3つ目は、暗号資産の入金・送金手数料です。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産は、自由に送金できます。 例えば、自分のウォレットから取引所の口座に暗号資産を入金する場合、暗号資産の入金手数料がかかる場合があります。 また、取引所の口座内で保有している暗号資産を、別の取引所や自分のパソコンなどに保有しているウォレットに送金する場合は、送金手数料がかかります。 通常の銀行振込などの場合よりも送金手数料は安い場合が多いですが、暗号資産の種類に応じても、送金手数料は異なります。 4. 取引手数料 4つ目は、取引手数料です。 購入することで、実際に送金したり決済手段として使ったりできる暗号資産を手に入れられる取引を、現物取引といいます。 また、実際に暗号資産を手にすることはできませんが、売買差益だけを手にすることができる取引は、レバレッジ取引と言います。レバレッジ取引では、自己資金の何倍もの金額の取引ができる特徴があります。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 いずれも、暗号資産の売買取引に該当します。現物取引やレバレッジ取引を行う場合、購入・売却それぞれの取引に対して手数料がかかる仕組みです。 ただし、取引所によっては、手数料無料としているところもありますので、取引前に手数料を確認することが大切です。 暗号資産取引で手数料を安く抑えるメリットって何？ 取引を行う場合に手数料をできるだけ安く抑える努力をするメリットには、例えば下記が挙げられます。 1. 資金を最小限に抑えられる 1つは、暗号資産の購入に必要な資金を最小限に抑えられることです。 通貨を購入する際、価格に数量を掛けた取引金額分については、必ず支払うことになります。 しかし、取引手数料が設定されている場合は、取引金額以外に手数料分の資金負担が必要です。手数料を抑えることによって、取引金額に近い資金を用意すれば暗号資産を手に入れられる環境を整えられます。 通貨購入のための資金が有り余るほどあれば、手数料の負担など気にする必要はないでしょう。しかし、初めて暗号資産の取引を行う場合、最初から大きな金額を投入するとリスクが高くなります。 暗号資産の取引をする資金は少なければ少ないほどリスクが低くなるため、手数料を抑えて購入資金を低く抑える努力は大切です。 2. 利益を最大化できる もう1つのメリットは、手数料を抑えることで、売買から生じる利益を最大化できることです。売買取引を行うことによって得られる利益は、売却金額と購入金額の差額になります。 しかし、別途手数料を負担するとなれば、話は変わってくることに注意が必要です。仮に、取引金額の1％にあたる利益が得られたとしても、取引手数料が取引金額の0.5％に設定されていれば、実質的な利益は半減してしまいます。 そのため取引手数料の水準は、利益に影響を与えることを認識しておく必要があります。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産取引所Coincheck（コインチェック）の特徴は？ 暗号資産取引を行う場合、取引所で口座開設するのが一般的です。口座開設をする場合は、取引所ごとに異なる特徴などを把握しておくことが大切になります。 Coincheckは、国内の大手暗号資産の取引所の一つです、Coincheckの主な特徴としては、例えば以下の4つがあげられます。 1. アルトコインの取り扱いが豊富 1つ目は、アルトコインの取り扱いが豊富であることです。 アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産のことを指す用語です。取引可能な暗号資産の種類が多ければ、それだけ選択肢が増えます。 暗号資産は、多くの異なる通貨に関する特徴を比較しながら、魅力を感じる暗号資産を選ぶことが可能です。 2. 画面が見やすい 2つ目は、サイトの画面が見やすくデザインされており、取引しやすいことです。 暗号資産取引に慣れていないユーザーの場合、取引画面が見にくいと操作に手間取ってしまうでしょう。 混乱して操作を間違える可能性があります。Coincheckであれば、そういったストレスを感じることなく、簡単に操作できる点がメリットです。 3. スマホアプリが使いやすい 3つ目は、スマホアプリが使いやすいことです。 暗号資産取引は、メンテナンスなどの時間帯を除き、24時間365日可能です。特定の時間帯に偏ることなく、突然、価格変動が生じる可能性があることも特徴です。 スマホにアプリを入れていつでも取引できる状態を確保できれば、売買したいタイミングを逃さずに済むでしょう。 4. ビットコイン取引所 4つ目は、ビットコイン取引所では取引手数料が無料だということです。 取引を何度行っても手数料がかからない環境で取引を行えば、売買に投入する資金を最小化できるメリットがあります。 また、利益額の算定において、売買金額の差額である売却益から控除する手数料がゼロであれば、利益を出しやすくなることもメリットです。 アルトコインの種類によって送金手数料は異なる Coincheckは、複数の暗号資産の取り扱いがあり、手数料も通貨の種類によって異なるケースもあります。暗号資産の入金手数料については、通常は無料です。 暗号資産に関する送金手数料は、通貨ごとに異なります。手数料の単位は、それぞれの通貨単位で、以下のようになります。 ビットコイン（BTC）：0.001 BTC イーサリアム（ETH）：0.01 ETH イーサリアムクラシック（ETC）：0.01 ETC リスク（LSK）：0.1 LSK エックスアールピー（XRP）：0.15 XRP ネム（XEM）：0.5 XEM ライトコイン（LTC）：0.001 LTC ビットコインキャッシュ（BCH）：0.001 BCH モナコイン（MONA）：0.001 MONA ステラルーメン（XLM）：0.01XLM クアンタム（QTUM）：0.01 QTUM ベーシックアテンショントークン（BAT）：4.75 BAT IOST（IOST）：1.0 IOST Coincheckは送金遅延等を防止および緩和し、お客様により安定したサービスを提供することを目的として、2020年11月25日より一部暗号資産において変動型送金手数料を導入しました。 各通貨の変動型送金手数料については、以下をご覧ください。 参考：一部暗号資産への変動型送金手数料導入について ※Coincheckユーザー間の送金は無料です。 アルトコインってどんなコイン？ Coincheckで取り扱いがあるアルトコインは、以下の主要銘柄を含む15種類以上あります。（2021年9月時点） エックスアールピー（XRP） エックスアールピー（XRP）は、送金スピードが速い国際送金システムを目指して開発されました。 暗号資産取引所が解説するエックスアールピー（XRP）の特徴と歴史 Coincheck イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH）は、ブロックチェーン上でサブプログラムを動かせるスマートコントラクト機能がある点が特徴です。 エックスアールピー（XRP）とイーサリアム（ETH）は、取引規模や時価総額などの点でアルトコインの双璧を成しています。 イーサリアム（Ethereum/ETH）とは？分かりやすく解説します Coincheck イーサリアムクラシック（ETC） イーサリアムクラシック（ETC）は、イーサリアム（ETH）から分岐して誕生したコインです。 イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）とは？特徴やイーサリアム（Ethereum/ETH）との違いを徹底解説 Coincheck ネム（XEM） ネム（XEM）は、独自のブロックチェーンで、保有量などに応じて取引検証に参加できるなどの特徴があります。 暗号資産ネム（NEM/XEM）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 Coincheck リスク（LSK） Liskは2016年に登場したブロックチェーンプラットフォームで、分散型アプリケーション（dApp）の構築を目的としています。ドイツ・ベルリン発のプロジェクトで、Max Kordek氏とOliver Beddows氏によって設立されました。 リスク（LSK）は複数のブロックチェーン間での相互運用されるマルチチェーン銘柄であり、EthereumとOptimism Superchain上で発行されています。Coincheckで取扱うリスク（LSK）はEthereum上にあるERC20 規格のトークンです。 ※当社にLSKを入金・送金される場合は、Ethereumネットワーク上のERC20をご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちら：暗号資産リスク（LSK）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 ライトコイン（LTC） ライトコイン（LTC）は、ビットコイン（BTC）よりも取引承認時間が短いなどの特徴を持つコインです。 ライトコイン（Litecoin/LTC）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 Coincheck ビットコインキャッシュ（BCH） ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年8月にビットコイン（BTC）から分岐して誕生しました。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とは？特徴やビットコインとの違いを徹底解説 Coincheck モナコイン（MONA） モナコイン（MONA）は日本最大の掲示板２ちゃんねるから生まれた暗号資産です。 モナコイン（Monacoin/MONA）とは？日本生まれの暗号資産の特徴や今後の将来性を解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産手数料も確認を 暗号資産の取引をやってみようという人は、手数料を確認することも大切です。手数料は、売買取引だけでなく、入出金や送金などさまざまな場面でかかります。 手数料の負担を理解しておかないと、想定外のコストがかかる可能性もあるため、手数料の有無や水準については、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。 仮想通貨取引所（暗号資産取引所）9社を比較！手数料やCoincheckがおすすめな人について解説 Coincheck

アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産（仮想通貨）の総称です。英語の「alternative coin（代替となるコイン）」を略して「アルトコイン（altcoin）」と呼ばれています。 代表的なものには、イーサリアム（ETH）やエックスアールピー（XRP）などの時価総額が大きいコインから、比較的新しく登場した銘柄までさまざまな種類があります。一般的にアルトコインは、ビットコインよりも価格変動（ボラティリティ）が大きく、短期間で価格が上昇するケースもあれば、値下がりするリスクもあります。 この記事では、アルトコインの基本的な特徴やビットコインとの違い、アルトコインを検討する際のチェックポイントをわかりやすく解説します。 ※本記事はアルトコインへの投資を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産のこと アルトコインの特徴とビットコインとの違い 種類が多い 用途の違い ボラティリティが高い アルトコインと草コイン・ミームコインとの違い アルトコインと草コインの違い アルトコインとミームコインの違い アルトコインを検討する際のチェックポイント 知名度のある取引所に上場している 出来高が多い ​​通貨の基本性能・開発体制が優れている SNSなどで情報を頻繁に発信している 「ホワイトペーパー」の内容が充実している 時価総額が高いアルトコイン一覧 イーサリアム（ETH） エックスアールピー（XRP） ソラナ（SOL） ドージコイン（DOGE） トロン（TRX） カルダノ（ADA） チェーンリンク（LINK） ステラ（XLM） ビットコインキャッシュ（BCH） Hyperliquid（HYPE） スイ（SUI） アバランチ（AVAX） ヘデラ（HBAR） ライトコイン（LTC） アルトコインの購入はCoincheckがおすすめ！ アルトコインに関するQ＆A Q.アルトコインとビットコインはどちらがオススメ？ Q.ビットコインでアルトコインを買うことはできる？ Q.ビットコインとアルトコインで税金は変わる？ アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産のこと アルトコインとは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産（仮想通貨）の総称です。英語の「alternative coin（代替となるコイン）」を略した言葉で、イーサリアム（ETH）やエックスアールピー（XRP）などが代表的です。 アルトコインの特徴とビットコインとの違い アルトコインの特徴として、以下の3つが挙げられます。 種類が多い 用途の違い ボラティリティが高い それぞれ解説します。 種類が多い アルトコインは、世界で数千種類以上が存在するといわれています。企業や自治体、コミュニティが発行するものもあり、用途は多岐にわたります。 ビットコイン（BTC）は、ほぼすべての取引所で取り扱われていますが、アルトコインは取扱先が限られる場合も。とくに時価総額が低い銘柄は、一部の取引所でしか取引できないことがあります。 用途の違い アルトコインは、開発目的によって機能や特徴が異なります。ビットコイン（BTC）のように通貨利用を目的とするもののほか、DeFi（分散型金融）やNFT、DAppsなど特定の分野で使われるものもあります。 また、スケーラビリティの向上や送金速度の改善など、ビットコインの課題解決を目指すアルトコインもあります。取引を検討する際は、それぞれの目的や仕組みを理解して選ぶことが大切です。 ボラティリティが高い アルトコインは、ビットコイン（BTC）よりも価格変動が大きい傾向があります。時価総額が小さい通貨は取引量が少なく、少しの売買でも価格が大きく動くことがあります。短期間で値上がりを狙える反面、急落のリスクもある点に注意が必要です。 アルトコインと草コイン・ミームコインとの違い アルトコインは、ビットコイン（BTC）以外の暗号資産を広く指す総称ですが、その中でも、時価総額が小さく知名度の低いものは「草コイン」と呼ばれることがあります。また、インターネット上の話題やキャラクターをもとに生まれた通貨は「ミームコイン」と呼ばれます。 アルトコインと草コインの違い 草コインは、アルトコインの中でも特に時価総額や取引量が小さい銘柄を指します。プロジェクトの規模が小さいため、情報が少なく信頼性を見極めるのが難しい点が特徴です。 一方で、価格が大きく変動するケースもあり、ハイリスク・ハイリターンの投資対象として注目されます。購入する際は、開発状況や流動性などを十分に確認することが大切です。 アルトコインとミームコインの違い ミームコインは、インターネット上のジョークやキャラクター、コミュニティ文化から生まれた暗号資産です。代表的な例がドージコイン（DOGE）やシバイヌ（SHIB）で、SNSの話題や著名人の発言をきっかけに急騰することがあります。 実用性や技術的な裏付けよりも人気や話題性に左右されやすいため、価格変動が極端になりやすい点が特徴です。投資する場合は、短期的な値動きに影響されすぎないよう注意しましょう。 ミームコインとは？なぜ価値がある？　特徴や将来性をわかりやすく解説 Coincheck アルトコインを検討する際のチェックポイント アルトコインは種類が多く、将来性にも大きな差があります。信頼できる銘柄を選ぶには、上場先や取引量、開発体制などの客観的なデータ指標をしっかり確認することが重要です。 知名度のある取引所に上場している 信頼性を判断するうえで、どの取引所に上場しているかは重要なポイントです。金融庁の登録を受けた国内の暗号資産交換業者や、上場審査の厳しい海外取引所で扱われている銘柄は、一定の安全性があると考えられます。取引所が限られる通貨を購入する場合は、プロジェクトの情報や取引量を事前に確認するとよいでしょう。 出来高が多い 出来高（取引量）は、その通貨の人気や流動性を示す重要な指標です。出来高が多い銘柄は、売買が比較的成立しやすい傾向があります。一方で、出来高が極端に少ない通貨は売買が成立しにくく、急な値動きを起こしやすいため注意が必要です。 ​​通貨の基本性能・開発体制が優れている アルトコインの将来性を判断するうえで、開発体制や技術の信頼性も重要です。送金速度や手数料、セキュリティなどの基本性能が高く、実績のある開発チームが運営している通貨は、一定の評価を受けているケースもあります。反対に、開発状況が不透明なプロジェクトはリスクが高く、慎重な判断が求められます。 SNSなどで情報を頻繁に発信している 開発チームや運営が定期的に情報を発信しているかどうかも、信頼性を見極めるポイントです。SNSや公式ブログで進捗やアップデートを発信しているプロジェクトは、透明性が高いといえます。一方で、長期間情報が更新されていない通貨は、活動が停滞している可能性があります。 「ホワイトペーパー」の内容が充実している ホワイトペーパーは、通貨の目的や仕組みを説明する公式文書です。プロジェクトの理念や技術、運営体制が具体的に示されているかを確認することで、信頼性を判断できます。ただし、内容が曖昧だったり、実現性の低い計画しか書かれていない場合は注意が必要です。 時価総額が高いアルトコイン一覧 時価総額は、通貨の価格に流通量を掛け合わせた指標で、市場での規模や安定性を示します。ここでは、2025年10月時点で時価総額が高い主要なアルトコインを紹介します。 （出典：CoinGecko／ステーブルコイン除く） イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH）は、2015年にリリースされたアルトコインで、ビットコイン（BTC）に次ぐ時価総額を持ちます。ブロックチェーン上でスマートコントラクトを実行できるのが特徴で、DeFiやNFTなど多くのサービスの基盤となっています。2024年には米国で現物ETFが承認され、投資対象としての注目も高まっています。 項目 内容 通貨単位 ETH 誕生 2013年に考案（正式リリースは2015年） 時価総額（2024年3月時点） 約64兆円（2位） 過去最高値 約56万円（2024年3月） 発行上限枚数 なし コンセンサスアルゴリズム PoS（プルーフ・オブ・ステーク） 公式サイト：ethereum.org 【初心者向け】イーサリアムとは？仕組みをわかりやすく解説！ Coincheck エックスアールピー（XRP） エックスアールピー（XRP）は、リップル社が開発した送金・決済向けのアルトコインです。国際送金を高速かつ低コストで行えるのが特徴で、銀行や金融機関との提携実績が多い点でも知られています。取引データは「XRP Ledger（エックスアールピー・レジャー）」と呼ばれる独自の仕組みで管理されており、少ないエネルギーで素早く処理できるのが強みです。 項目 内容 通貨単位 XRP 誕生 2012年（リップル社によって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約5.5兆円前後（CoinGecko第5位） 過去最高値 約430円（2018年1月） 発行上限枚数 1,000億枚 コンセンサスアルゴリズム RPCA（Ripple Protocol Consensus Algorithm） 公式サイト：ripple.com リップル（XRP）とは？初心者向けに特徴やメリット、今後の動向を簡単解説！ Coincheck ソラナ（SOL） ソラナ（SOL）は、高速処理を目的に設計されたブロックチェーンプラットフォームです。独自の「Proof of History（PoH）」という仕組みにより、1秒間に数千件以上の取引を処理できる点が特徴です。手数料が安く、DeFiやNFTなどの分野で幅広く利用されています。 項目 内容 通貨単位 SOL 誕生 2020年（Solana Labsによって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約4.8兆円前後（CoinGecko第6位） 過去最高値 約33,000円（2021年11月） 発行上限枚数 約5.1億枚（上限あり） コンセンサスアルゴリズム PoH＋PoS（Proof of History／Proof of Stake） 公式サイト：solana.com ソラナ（Solana／SOL）とは？特徴・価格推移・将来性を解説 Coincheck ドージコイン（DOGE） ドージコイン（DOGE）は、インターネットのミームをもとに2013年に誕生したアルトコインです。当初はコミュニティ主導で広まりましたが、SNS上で人気を集め、現在では多くのファンコミュニティを持ちます。送金手数料が安く、チップや少額決済など日常的な用途にも利用されています。 項目 内容 通貨単位 DOGE 誕生 2013年（ビリー・マーカス氏、ジャクソン・パーマー氏によって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約2.4兆円前後（CoinGecko第7位） 過去最高値 約90円（2021年5月） 発行上限枚数 なし（無制限発行） コンセンサスアルゴリズム PoW（Proof of Work） 公式サイト：dogecoin.com ドージコイン（DOGE）とは？将来性や過去の価格・チャートを解説 Coincheck トロン（TRX） トロン（TRX）は、分散型インターネットの構築を目的として開発されたブロックチェーンプラットフォームです。クリエイターが仲介を介さずにコンテンツを配信・収益化できる仕組みを目指しています。取引手数料が低く、トークン発行やスマートコントラクトにも対応しています。 項目 内容 通貨単位 TRX 誕生 2017年（ジャスティン・サン氏によって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約2.1兆円前後（CoinGecko第8位） 過去最高値 約27円（2018年1月） 発行上限枚数 約1,000億枚 コンセンサスアルゴリズム DPoS（Delegated Proof of Stake） 公式サイト：tron.network 暗号資産トロン（TRX/TRON）とは？特徴や仕組み、買い方、始め方を解説！ Coincheck カルダノ（ADA） カルダノ（ADA）は、ブロックチェーン技術の安全性と持続可能性を重視して開発されたアルトコインです。イーサリアムの共同創設者であるチャールズ・ホスキンソン氏が主導しており、学術的な研究に基づいた開発プロセスが特徴です。スマートコントラクト機能を備え、DeFiやNFTなど幅広い用途で活用が進んでいます。 項目 内容 通貨単位 ADA 誕生 2017年（IOHK社によって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約1.8兆円前後（CoinGecko第9位） 過去最高値 約370円（2021年9月） 発行上限枚数 450億枚 コンセンサスアルゴリズム PoS（Proof of Stake／Ouroboros） 公式サイト：cardano.org エイダコイン（ADA/カルダノ）とは？特徴・価格・将来性を解説 Coincheck チェーンリンク（LINK） チェーンリンク（LINK）は、ブロックチェーンと外部データをつなぐ「オラクル」と呼ばれる仕組みを提供するプロジェクトです。スマートコントラクトが現実世界の情報（価格や天候、イベントなど）を利用できるようにすることで、DeFiや保険など多様な分野で活用されています。複数の企業やプロジェクトと提携しており、信頼性の高いインフラとして評価されています。 項目 内容 通貨単位 LINK 誕生 2017年（SmartContract社によって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約1.5兆円前後（CoinGecko第10位） 過去最高値 約6,000円（2021年5月） 発行上限枚数 10億枚 コンセンサスアルゴリズム PoS（Proof of Stake）＋Oracle Network 公式サイト：chain.link 暗号資産チェーンリンク（Chainlink/LINK）とは？特徴や今後、購入方法について解説！ Coincheck ステラ（XLM） ステラ（XLM）は、国際送金や少額決済を効率的に行うために設計されたアルトコインです。リップル（XRP）の開発に関わったジェド・マケーレブ氏が創設したことで知られ、個人間送金やマイクロペイメントの分野で活用されています。非営利団体のステラ開発財団（Stellar Development Foundation）が運営しており、社会的包摂を目的とした金融インフラとしての側面も持ちます。 項目 内容 通貨単位 XLM 誕生 2014年（ジェド・マケーレブ氏によって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約9,000億円前後（CoinGecko第12位） 過去最高値 約95円（2018年1月） 発行上限枚数 500億枚 コンセンサスアルゴリズム SCP（Stellar Consensus Protocol） 公式サイト：stellar.org 仮想通貨ステラルーメン（XLM）の購入・買い方3ステップ Coincheck ビットコインキャッシュ（BCH） ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコイン（BTC）の送金速度や手数料の問題を改善する目的で誕生したアルトコインです。2017年にビットコインのハードフォークによって分岐し、ブロックサイズを拡大することで取引処理を高速化しました。決済向けの利用を重視しており、世界各地で少額決済に対応する店舗もあります。 項目 内容 通貨単位 BCH 誕生 2017年（ビットコインからハードフォーク） 時価総額（2025年10月時点） 約8,000億円前後（CoinGecko第13位） 過去最高値 約500,000円（2017年12月） 発行上限枚数 2,100万枚 コンセンサスアルゴリズム PoW（Proof of Work） 公式サイト：bitcoincash.org Hyperliquid（HYPE） Hyperliquid（HYPE）は、分散型取引所（DEX）のプラットフォーム「Hyperliquid Network」で使用されるネイティブトークンです。高速な注文処理と低い手数料を実現する独自のアーキテクチャを採用しており、デリバティブ取引（先物・永久契約など）に特化しています。2024年以降に急速に注目を集め、次世代の分散型取引基盤として注目されています。 項目 内容 通貨単位 HYPE 誕生 2024年（Hyperliquid Labsによって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約6,000億円前後（CoinGecko第15位） 過去最高値 約2,300円（2025年8月） 発行上限枚数 約10億枚 コンセンサスアルゴリズム PoS（Proof of Stake）＋独自レイヤー構造 公式サイト：hyperliquid.xyz スイ（SUI） スイ（SUI）は、高速で低コストなトランザクション処理を実現することを目的に開発されたレイヤー1ブロックチェーンです。メタ（旧Facebook）の開発チーム出身者によって立ち上げられ、NFTやゲームなどユーザー向けアプリケーションでの利用を重視しています。独自の並列処理技術により、スケーラビリティと操作性の両立を目指しています。 項目 内容 通貨単位 SUI 誕生 2023年（Mysten Labsによって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約5,500億円前後（CoinGecko第16位） 過去最高値 約320円（2024年3月） 発行上限枚数 100億枚 コンセンサスアルゴリズム Narwhal & Bullshark（PoSベース） 公式サイト：sui.io 暗号資産（仮想通貨）スイ（SUI）とは？特徴や将来性・買い方を解説 Coincheck アバランチ（AVAX） アバランチ（AVAX）は、高速処理と拡張性を重視したスマートコントラクト対応のブロックチェーンです。独自の「Avalanche Consensus」により、1秒未満で取引を確定できる高い処理性能を持ちます。複数のサブネットを活用し、用途に応じたブロックチェーンを柔軟に構築できる点も特徴です。 項目 内容 通貨単位 AVAX 誕生 2020年（Ava Labsによって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約5,200億円前後（CoinGecko第17位） 過去最高値 約16,000円（2021年11月） 発行上限枚数 7.2億枚 コンセンサスアルゴリズム Avalanche Consensus（PoSベース） 公式サイト：avax.network 暗号資産アバランチ（AVAX）とは？特徴や将来性を詳しく解説！ Coincheck ヘデラ（HBAR） ヘデラ（HBAR）は、「ハッシュグラフ（Hashgraph）」と呼ばれる独自の分散型台帳技術を採用したプラットフォームです。従来のブロックチェーンよりも高速で省エネルギーな取引処理を実現しており、大企業によるコンソーシアム運営が特徴です。決済やデータ管理、スマートコントラクトなど幅広い分野での実用化が進められています。 項目 内容 通貨単位 HBAR 誕生 2018年（Hedera Hashgraph社によって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約4,200億円前後（CoinGecko第18位） 過去最高値 約70円（2021年9月） 発行上限枚数 500億枚 コンセンサスアルゴリズム Hashgraph Consensus（PoSベース） 公式サイト：hedera.com ライトコイン（LTC） ライトコイン（LTC）は、ビットコイン（BTC）の仕組みを基に開発された初期のアルトコインの一つです。送金速度の向上と手数料の軽減を目的としており、「ビットコインの軽量版」とも呼ばれます。長い運用実績があり、世界中の取引所で広く取り扱われている安定した通貨です。 項目 内容 通貨単位 LTC 誕生 2011年（チャーリー・リー氏によって開発） 時価総額（2025年10月時点） 約3,800億円前後（CoinGecko第19位） 過去最高値 約47,000円（2021年5月） 発行上限枚数 8,400万枚 コンセンサスアルゴリズム PoW（Proof of Work／Scrypt） 公式サイト：litecoin.org ライトコイン（Litecoin/LTC）とは？今後の将来性も解説 Coincheck アルトコインは将来性がある一方で、流動性の低下やプロジェクト停止、ハッキングリスクなどの懸念もあります。購入前には、発行上限・運営体制・流通量・規制状況などを確認し、分散投資を意識することが大切です。 アルトコインの購入はCoincheckがおすすめ！ アルトコインの購入は、金融庁に登録された暗号資産交換業者を利用するのがよいでしょう。Coincheck（コインチェック）は、国内最大級の取扱銘柄数を誇り、アプリから簡単にアルトコインを売買できます。 また、500円からの少額購入や自動で積み立てできる「Coincheckつみたて」など、初心者でも始めやすい仕組みが整っています。価格変動が大きい通貨も、積立で購入することで、購入タイミングを分散するという考え方もあります。 アルトコインへの投資を検討している方は、まずは口座を開設し、取引の流れを確認してみるとよいでしょう。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法と手順を解説【動画付き】 Coincheck アルトコインに関するQ＆A Q.アルトコインとビットコインはどちらがオススメ？ どちらが良いかは、目的や投資スタイルによって異なります。ビットコイン（BTC）は長期的に価値保存を目的とする投資に向いており、アルトコインは成長性を重視する人に選ばれる傾向があります。ただし、アルトコインは価格変動が大きいため、少額から始めるのがよいでしょう。 Q.ビットコインでアルトコインを買うことはできる？ 国内の取引所では、ビットコインを使わなくても日本円でアルトコインを直接購入できます。一部の海外取引所では、ビットコインを別の通貨に交換して購入する形式もありますが、Coincheckをはじめ国内では円建て取引が一般的です。 Q.ビットコインとアルトコインで税金は変わる？ どちらも「暗号資産の譲渡益」として雑所得に区分され、同じ税制が適用されます。売却や他の通貨への交換、商品購入などで利益が確定した場合に課税対象となります。確定申告が必要なケースもあるため、取引履歴は必ず保存しておきましょう。

暗号資産（仮想通貨）には、さまざまな種類があります。暗号資産取引を行う場合は、銘柄の種類やそれぞれの特徴について理解しておくことも大切です。 そこで、暗号資産の銘柄にはどんなものがあるかや特徴、日本で買える比較的時価総額の高い銘柄などについて解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産の数や主な種類はどうなっている？ アルトコインについて 国内の暗号資産の取引所への上場 アルトコインの数が多いのはなぜなのか？ ICOとは 分散型アプリケーションの台頭 【日本で買える銘柄1】ビットコイン（BTC） 暗号資産の世界での基軸通貨 マイニングの仕組みがある 　 【日本で買える銘柄2】エックスアールピー（XRP） 決済スピードが早い 世界の有名企業と提携 【日本で買える銘柄3】ライトコイン（LTC） ビットコイン（BTC）のソースコードを利用 ブロック生成間隔が異なる 【日本で買える銘柄4】イーサリアム（ETH） 通貨名称はイーサ スマートコントラクトが実装 【日本で買える銘柄5】ビットコインキャッシュ（BCH） ハードフォークによって誕生 ブロックサイズが大きい 【日本で買える銘柄6】ネム（XEM） ハーベスティングを採用 NEM JAPAN（ネム・ジャパン）の誕生 【日本で買える銘柄7】リスク（LSK） 「Solidity」を使って分散型アプリケーション（DApps）を開発できる 【日本で買える銘柄8】IOST 独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」 スケーラビリティ問題を解決するEDS 【日本で買える銘柄9】イーサリアムクラシック（ETC） ハードフォークによって誕生スマートコントラクト機能も実装 【日本で買える銘柄10】モナコイン（MONA）エックスアールピー（XRP）との関係 手数料が安く決済スピードも早い スマートコントラクト機能も実装 【日本で買える銘柄11】ステラルーメン（XLM） エックスアールピー（XRP）との関係 手数料が安く決済スピードも早い透明性と信頼性が高い中央集権体制 【日本で買える銘柄12】クアンタム（QTUM） クアンタム（QTUM）がCoincheckで国内初上場 ビットコイン（BTC） とイーサリアム（ETH）との関係 PoS採用で個人のマイニングが可能 【日本で買える銘柄13】ベーシックアテンショントークン（BAT） ベーシックアテンショントークン（BAT）がCoincheckで国内初上場 【日本で買える銘柄14】エンジンコイン（ENJ） Enjin Platformについて 【日本で買える銘柄15】パレットトークン（Palette Token / PLT） 次世代ブロックチェーンプラットフォーム「Palette（パレット）」 暗号資産別の特徴を把握して取引に役立てよう 暗号資産の数や主な種類はどうなっている？ 暗号資産は、ビットコイン（BTC）とアルトコインに大別されます。 ビットコインは、世界で初めて登場した暗号資産です。そのため、暗号資産の元祖ともいわれています。 アルトコインについて アルトコインは、ビットコイン以外の暗号資産のことです。 アルトには、「代替」という意味があります。つまり、ビットコインの代替になるかもしれない暗号資産がアルトコインです。 アルトコインは、2020年時点で世界に2000種類以上あるともいわれています。毎日のように、新しい通貨が誕生している一方で、人気がなくなったり問題が生じたりして、消えていく通貨もある状況です。 また、アルトコインのなかには、ほとんど価値が認識できない詐欺のようなコインもあります。さらに、セキュリティや取引承認の仕組みに脆弱性を抱えているコインの存在も否定できないのが実態です。 そのため、取引する暗号資産を選択する場合は、詐欺のようなコインや仕組みに脆弱性があるコインを避ける必要があります。 アルトコイン（altcoin）とは？種類や特徴をわかりやすく解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 国内の暗号資産の取引所への上場 そこで一つの判断基準となるのが、国内の暗号資産取引所に上場されているかどうかです。 取引所は、取り扱う暗号資産を選定するにあたって、コインの仕組みなどをチェックします。日本の取引所では、新たな種類の暗号資産を上場するにあたって、JVCEAの審査に通ることも必要です。 そのため、日本の取引所で取り扱いがある暗号資産は、詐欺などの問題がある暗号資産ではないと判断する一つの材料となります。 暗号資産の上場とは？価格上昇を見分けるポイントと3つのリスク Coincheck アルトコインの数が多いのはなぜなのか？ 数多くのアルトコインが存在しているのは、ICO（イニシャルコインオファリング：Initial Coin Offering）が活発化したことが、理由の一つとしてあげられます。 ICOとは ICOとは、「Initial Coin Offering」の頭文字をとった略称です。資金調達したい企業が、独自の暗号資産を発行して投資家に販売し、資金調達を行うことをいいます。 各企業が独自仕様の暗号資産を発行したため、アルトコインの種類が増加したのです。 分散型アプリケーションの台頭 また、アルトコインの種類が多くなった他の理由としては、分散型アプリケーションの開発が活発化したこともあげられます。 簡単にいうと、誰でも自由に使えるようにオープン化されたソースコードを利用して、多くの人がアプリケーションを作れるようになったということです。 分散型アプリケーションはソースコードが1カ所で管理されているわけではないため、非中央集権的である点が特徴です。このように自由に暗号資産システムを設計できる環境になったことも、数多くのアルトコインの誕生につながりました。 イーサリアムとICOの関係とは？セットで語られる理由を徹底解説 Coincheck 【日本で買える銘柄1】ビットコイン（BTC） 暗号資産を理解するにあたっては、まずはビットコインについて知っておくとよいでしょう。 ビットコインは、世界で初めて登場した暗号資産として知られています。2009年にサトシ・ナカモトと呼ばれる匿名の人物によって考案されました。 最高値は2021年4月に記録した6.4万ドルです。 暗号資産の世界での基軸通貨 2019年1月時点では、日本のすべての暗号資産の取引所で取り扱われています。 アルトコインを購入する場合は、ビットコインで購入する形がとられることも多く、暗号資産の世界では基軸通貨としての役割を果たしているといえます。 また、ビットコインの特徴は、多くのアルトコインにも引き継がれています。 マイニングの仕組みがある 数ある特徴のなかでも、円やドルなどの法定通貨との違いとして注目を集めたのが、マイニングによる新規コイン発行の仕組みです。ビットコインは、取引検証行為であるマイニングによって新規発行されます。 マイニングは誰でも参加することができ、最も早く取引検証計算を終えた人が報酬としてビットコインを受け取ることのできる仕組みです。鉱山から鉱物を掘り出す行為に似ているため、取引検証行為は鉱物採掘を表す言葉である「マイニング」と呼ばれるようになりました。 暗号資産のマイニングとは？仕組みと実践方法について解説 Coincheck ビットコインとは？ゼロから分かる仕組みや今後の展望、始め方や買い方までを簡単解説！ Coincheck 【日本で買える銘柄2】エックスアールピー（XRP） エックスアールピー（XRP）は、時価総額が大きく、代表的なアルトコインの一つとして知られています。 エックスアールピー（XRP）の特徴は、管理者が存在することです。米国のリップル社（アメリカ）がコインとしてのエックスアールピー（XRP）を管理しています。 決済スピードが早い また、ビットコインよりも決済スピードが速いことも特徴**です。ビットコインの場合は、送金などの処理が完了するまでに10分程度かかります。 一方、エックスアールピー（XRP）は数秒程度で決済を完了させることが可能な通貨システムです。エックスアールピー（XRP）は、もともと世界をつないで素早く送金できる仕組みを提供することを目的として開発されました。 暗号資産取引所が解説するエックスアールピー（XRP）の特徴と歴史 Coincheck 世界の有名企業と提携 リップル社という管理者が存在するため、エックスアールピー（XRP）の送金システムの活用を企業に提案する活動も盛んに行われています。 世界の有名企業との提携が進んでおり、三菱UFJ銀行など日本の大手銀行も提携に参加しています。金融機関に限らず、多くの事業会社がリップル社のソリューションを活用したサービスの導入を検討しています。 エックスアールピー（XRP）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck 【日本で買える銘柄3】ライトコイン（LTC） ライトコイン（LTC）は、ビットコインに次いで2番目に世に出た暗号資産として知られています。 ビットコインが暴落したときに唯一価格が高騰して、代替通貨であるアルトコインとしての存在感を示したこともありました。 ビットコイン（BTC）のソースコードを利用 ビットコインのソースコードを利用しているため、ビットコインと似ている点も多いです。ビットコインと同じようにマイニングの仕組みがあります。 ビットコインとの主な違いとしては、取引承認スピードの違いがあげられます。 ライトコイン（Litecoin/LTC）とビットコイン（BTC）の違いや特徴は？ Coincheck ブロック生成間隔が異なる ビットコインの場合、取引が格納されるブロックが生成されるのは約10分間隔です。一方、ライトコインの場合は、約2.5分間隔でブロックが生成されます。 そのため、取引承認スピードがビットコインの約4分の1で済むことが特徴です。取引時間の短縮は、通貨システムとしての利便性向上につながります。 ただし、取引承認の時間が短いデメリットは、承認作業の難易度低下です。ビットコインよりも安全性に劣るという意見もあることは認識しておきましょう。 ライトコイン（LTC）の購入方法は？買い方と取引方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄4】イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH）も代表的なアルトコインの一つとして知られています。ブロックチェーン技術を、通貨システムとしてだけでなく、広い範囲で応用することを目的に創設されたプロジェクトから誕生した暗号資産です。 イーサリアム（Ethereum/ETH）とは？分かりやすく解説します Coincheck 通貨名称はイーサ イーサリアムは、正式には暗号資産の名称ではなく、プロジェクトの名称です。正式な暗号資産名称はイーサですが、通貨システム名称としてのイーサリアムという言葉が一般的にも使われています。 スマートコントラクトが実装 ビットコインでは、取引データを格納した各ブロックが時系列に連なっていくブロックチェーン技術が使われています。しかし、ブロックに書き込めるのは、今のところ暗号資産取引データに限られる仕様です。 一方、イーサリアムは、ブロックチェーン上にサブプログラムを書き込めるスマートコントラクトと呼ばれる機能が実装されています。 一定の条件を満たすかどうかをシステムが判断し、自動的にコイン発行などを行えるため、応用範囲が広いことが特徴です。保険契約管理や不動産売買に伴う所有権移転管理など、多くの分野への応用が期待されています。 イーサリアム（Ethereum/ETH）の仕組みとは？スマートコントラクトについて Coincheck 簡単にできるイーサリアム（ETH）の購入方法と買い方を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄5】ビットコインキャッシュ（BCH） ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコインからのハードフォークによって誕生した暗号資産で、2017年8月に登場しました。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とは？特徴やビットコインとの違いを徹底解説 Coincheck ハードフォークによって誕生 ハードフォークは、一定の時期以降に関して暗号資産システムの仕様変更を行うことで生じる現象です。 もともとの仕様に基づくブロックチェーンと新仕様に基づくブロックチェーンの両方が伸びていくことで、暗号資産が分岐します。そのためビットコインキャッシュは、ビットコインとの共通点も多いです。 初心者でもわかる暗号資産のハードフォークとは？特徴を徹底解説 Coincheck ブロックサイズが大きい ビットコインキャッシュの特徴は、取引データを格納する各ブロックのサイズがビットコインよりも大きいことです。 ビットコインのブロックサイズが1MB（メガバイト）であるのに対して、ビットコインキャッシュの場合、分岐時は8MBとなっていました。 ブロック容量が小さいと、取引データを格納しきれず取引処理速度が低下することが問題になります。ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを大きくすることで、この問題を解決しようとしています。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄6】ネム（XEM） 正式にはネムはプロジェクトの名称であり、暗号資産の正式名称はゼム（XEM）といいます。ただし、暗号資産名称としてネム（XEM）という言葉を使っていることが多いです。 ハーベスティングを採用 ネムは、取引検証行為について、マイニングではなく、ハーベスティングと呼ばれる方法を採用しています。ハーベストは「収穫」を意味する言葉です。 マイニングでは、多くのマシンパワーを投入することが報酬獲得につながります。マシンパワーを重要視するPoW（プルーフオブワーク）と呼ばれる仕組みです。 一方、ハーベスティングは、一定のネムを保有しているなどの条件を満たすと取引検証に参加できる権利が与えられます。 ネムのシステムを支える重要度（Importance）によって取引検証への参加権が与えられるため、コンセンサスアルゴリズムはPoI（プルーフオブインポータンス：Proof of Importance）と呼ばれています。 暗号資産ネム（NEM/XEM）の仕組みは？ハーベスティングも解説 Coincheck NEM JAPAN（ネム・ジャパン）の誕生 また、2018年11月には、ネムのブロックチェーンテクノロジーを普及促進するための非営利組織である、NEM JAPAN（ネム・ジャパン）の創設が発表されました。 以前に東京にはnem barも誕生したりと、ネムは日本でも根強い人気を誇っている暗号資産の一つです。 ネム（NEM/XEM）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄7】リスク（LSK） Liskは2016年に登場したブロックチェーンプラットフォームで、分散型アプリケーション（dApp）の構築を目的としています。ドイツ・ベルリン発のプロジェクトで、Max Kordek氏とOliver Beddows氏によって設立されました。 リスク（LSK）は複数のブロックチェーン間での相互運用されるマルチチェーン銘柄であり、EthereumとOptimism Superchain上で発行されています。Coincheckで取扱うリスク（LSK）はEthereum上にあるERC20 規格のトークンです。 ※当社にLSKを入金・送金される場合は、Ethereumネットワーク上のERC20をご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちら：暗号資産リスク（LSK）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 Coincheckの無料登録はこちら 「Solidity」を使って分散型アプリケーション（DApps）を開発できる Liskでは、Ethereumをはじめ多くのブロックチェーンで採用されているプログラミング言語「Solidity」を使って分散型アプリケーション（DApps）を開発できます。作成したコードは他のEVM互換チェーンでも利用しやすく、異なるブロックチェーン間でのアプリケーション開発や資産移転を容易にします。 Coincheckの無料登録はこちら リスク（Lisk/LSK）取引の口座開設から購入方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄8】IOST IOSTはInternet of Services Token（インターネット・オブ・サービス・トークン）の略称です。 クレジットカードが利用されるのと同様のレベルで、ブロックチェーン技術が様々なサービスで活用されることを目指し、2018年1月にシンガポールのIOST財団によって開発されました。 IOSTの特徴として、独自のコンセンサスアルゴリズ「PoB」、スケーラビリティ問題を解決するEDSというった技術が挙げられます。 IOSTとは？メリットと購入方法、今後の将来性を解説！ Coincheck 独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」 IOSTは、非中央集権性をより担保できる独自の「PoB（Proof of Beliebability）」というコンセンサスアルゴリズムを用いています。 コンセンサスアルゴリズムとは、ブロックチェーン上で行われる暗号資産の取引の整合性を確認する際のルールのことをいいます。 PoBは、SERVIというネットワークへの貢献度をブロック生成権の一つの基準にしており、この貢献度が高ければ高いほど、ブロック生成権（さらに報酬の高い処理）を行える確率が高くなります。 「PoB」のこの仕組みは、ビットコインやイーサリアムが採用する「PoW（Proof of Work）」と比べて高い処理能力を持つ要因の一つと言えます。 スケーラビリティ問題を解決するEDS IOSTは、「EDS（Efficient Distributed Sharding）」（効率分散型シャーディング）と呼ばれる技術を用いています。 この技術は、トランザクションにかかる時間や手数料を削減することを目的とし、作業を分割、並行することによって、ネットワークの作業速度を飛躍的に向上しました。 IOSTが「EDS」を実装した背景には、「スケーラビリティ問題」があります。 「スケーラビリティ問題」とは、取引量が膨大になった時に発生する問題のことで、取引の承認時間が長くなってしまったり、手数料（ガス代）が高騰する弊害が生じてしまいます。 IOSTが実装する「EDS」は、この問題を解決するための有効な手段であると言えるでしょう。 さらに、IOSTは他にもサーバーの負担を軽くする工夫をしています。 例えば、IOSTは特定のブロックにマイクロステート・ブロックと呼ばれるチェックポイントを設定し、チェックポイントから最新のブロックだけを保存する仕組みを採用しています。 この仕組みにより、データを保持するノードのストレージを削減することができるため、サーバー側の負荷が軽減し、新たなノードが参加しやすくなっているのです。 【日本で買える銘柄9】イーサリアムクラシック（ETC） イーサリアムクラシック（ETC）は、その名称からも想像できる通り、イーサリアムと深い関係があります。イーサリアムのハードフォークによって誕生したアルトコインです。 イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）とは？特徴やイーサリアム（Ethereum/ETH）との違いを徹底解説 Coincheck ハードフォークによって誕生 分裂前のイーサリアムは、The DAO（ザ・ダオ）事件と呼ばれているコイン盗難事件がきっかけで、仕様変更が決まりました。 しかし、もともとの仕様でよいとする人たちの支持によって、ブロックチェーンの分岐が生じて誕生したのがイーサリアムクラシックです。 スマートコントラクト機能も実装 ただし、特徴はイーサリアムと大きな違いがなく、ほとんど同じ仕様です。スマートコントラクト機能も実装されています。 また、コイン盗難事件の教訓を活かして、セキュリティレベルを上げる改善も行われました。 知名度はイーサリアムのほうが高く、イーサリアムクラシックの時価総額はイーサリアムよりも小さい状況です。しかし、将来的にはIoTに利用されることが期待されるなど、引き続き一定の成長を続けています。 イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck 【日本で買える銘柄10】モナコイン（MONA） モナコイン（MONA）は、日本で初めて作られた暗号資産です。 2ちゃんねる（現在は5ちゃんねる）内のソフトウェア掲示板でそのアイディアが示され、2013年12月に開発され、翌年初頭から流通が始まりました。2ちゃんねるを象徴するアスキーアートのキャラクター「モナー」を名称のモチーフとしたことから、当初は「モナーコイン」と呼ばれ、公式サイトにもその表記があります。 しかし、語呂の良さもあって、モナコインという名称のほうが広く定着しています。モナコインのイメージイラストに描かれている、猫のような愛嬌のあるモナーのイメージが強いため、「ジョーク半分で作ったもの」と思われる方もいるかもしれません。 しかし、モナコインはいくつかの特徴的な性質を持っており、実用性に優れたコインといわれることもあるのです。多くの暗号資産が投機目的で取引されることが多い中で、モナコインはユニークな存在といえるでしょう。 モナコイン（Monacoin/MONA）とは？日本生まれの暗号資産の特徴や今後の将来性を解説 Coincheck モナコイン（Monacoin/MONA）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck 【日本で買える銘柄11】ステラルーメン（XLM） ステラルーメン（XLM）は2014年7月に開発され、ステラと呼ばれます。通貨単位はルーメンです。 暗号資産ステラルーメン（XLM）とは？4つの特徴と今後の将来性 Coincheck エックスアールピー（XRP）との関係 ステラルーメンとエックスアールピー（XRP）の価格変動は酷似している傾向があると言われています。なぜなら、ステラルーメンはエックスアールピー（XRP）基盤で開発されているからです。エックスアールピー（XRP）が企業間向けに開発されたのに対し、ステラルーメンは個人間の送金・決済向きです。 手数料が安く決済スピードも早い 送金手数料は0.00001XLM（約100万分の1ドル）と、とても安いです。また決済スピードが速く、ビットコインは10分程度かかりますが、ステラルーメンはおおよそ2～5秒で済みます。 透明性と信頼性が高い中央集権体制 ステラルーメンでは中央集権体制が採用され、非営利団体のステラ開発財団が開発・運営しています。この団体は給与の合計や四半期予算など開示する必要があり、利益を得る活動は一切禁止されています。 そのため、ステラルーメンは透明性と信頼性が高いといえます。リップル社のエックスアールピー（XRP）保有率が25%であるのに対し、ステラ開発財団は5%と低めです。開発者の保有率が低いことで価格が安定しやすいといわれています。 暗号資産ステラルーメン（XLM）の今後は？将来性を予想する3つのポイント Coincheck 暗号資産ステラルーメン（XLM）の購入・買い方3ステップ Coincheck 【日本で買える銘柄12】クアンタム（QTUM） クアンタム（QTUM）は、ビットコインの通貨機能とイーサリアムのスマートコントラクトを持ち合わせているという、両者のいいとこ取りなところが特徴です。公式サイトには、ロードマップが掲載されています。プロジェクトの進行予定が示されているので、信頼性が高いです。 Coincheckの無料登録はこちら クアンタム（QTUM）がCoincheckで国内初上場 2020年3月12日、国内取引所のCoinchecでクアンタムが日本初の上場を果たしました。Coincheckは、マネックスグループの大手暗号資産取引所なので、安心して取引できます。 暗号資産クアンタムとは？6つ特徴とメリットを解説 Coincheck ビットコイン（BTC） とイーサリアム（ETH）との関係 クアンタムはビットコインとイーサリアムの特徴を併せもつ通貨です。そのため、ビットコインとイーサリアムから強い影響を受け、引きずられる可能性があります。 PoS採用で個人のマイニングが可能 クアンタムはPoS（プルーフ・オブ・ステーク：Proof of Stak）を採用しています。PoSでは、マイニング報酬が「クアンタムの保有量と年数」で決められます。したがって、個人レベルでもマイニングに参加しやすいです。 簡単にできる暗号資産クアンタム（QTUM）の購入・買い方 Coincheck 【日本で買える銘柄13】ベーシックアテンショントークン（BAT） ベーシックアテンショントークン（Basic Attention Token）は、2017年5月にBrave Software, Inc. によって公開された暗号資産で、イーサリアムブロックチェーン上のERC20トークンとして発行されています。 ブロックチェーンを基盤とするDappsの特性をいかし、透明性の高いデジタル広告取引の実現を目指して開発されたウェブブラウザ「brave」上で、パブリッシャー、広告主、ユーザーの三者が利用できる新しい種類のユーティリティトークンです。 仮想通貨BAT（ベーシックアテンショントークン）とは？特徴や今後の将来性、購入方法を解説！ Coincheck ベーシックアテンショントークン（BAT）がCoincheckで国内初上場 2020年7月21日、国内の暗号資産取引所Coincheckでベーシックアテンショントークンが上場を果たしました。ベーシックアテンショントークンは、Coincheck貸暗号資産サービスやCoincheckつみたてにも対応しています。 【日本で買える銘柄14】エンジンコイン（ENJ） エンジンコインは2021年1月26日にCoincheckで日本に初上場しました。 2009年シンガポールで創業したEnjin（エンジン）が、同年に立ち上げたブロックチェーン資産発行プラットフォーム「Enjin Platform」で発行される資産（NFT）の裏付けとなる暗号資産です。 エンジンコイン（ENJ）とは？特徴や今後の展望、購入方法までを簡単解説！ Coincheck Enjin Platformについて エンジンコインを扱う上で理解しておきたいのが「Enjin Platform」。 Enjin Platformは、EthereumのERC-1155トークン規格を用いた、ブロックチェーン資産発行プラットフォームです。開発者は同サービスを使用して、単一のスマートコントラクトでファンジブルトークン、およびNFTを発行することができます。 ゲーム開発者は「Enjin Platform」を利用することで、既存のゲームや新たに開発するゲームに、ゲーム内アイテム（武器や防具など）としてその資産を統合することができます。 Enjin Platformでは、ブロックチェーンゲームの開発やローンチに必要な、一般的なインフラの構築や維持に伴う複雑な作業をする必要がありません。そのため、専門の言語を持たないブロックチェーン未経験者でも、通常の開発言語を利用してブロックチェーンゲームの作成や管理を行うことができます。 【日本で買える銘柄15】パレットトークン（Palette Token / PLT） パレットトークンは、エンターテインメント領域に特化したNFTプラットフォーム「パレット」で利用される暗号資産です。 パレットトークンは、NFT(Non-Fungible Token)市場の拡大に伴って顕在している3つの課題の解決を目指しています。 1つ目は、スケーラビリティ問題です。 スケーラビリティ問題とは、ブロックチェーン上で起こる渋滞のことです。取引量が増えることで発生し、承認時間が長くかかってしまうなどの障害を伴います。 2つ目は、ガス代問題です。 ガス代問題は、イーサリアムネットワークの混雑に伴って、手数料（ガス代）が高騰する問題です。1つ目に挙げた、スケーラビリティ問題の弊害として発生します。 3つ目は、著作権問題です。 NFTを用いたサービスを提供する際、コンテンツの著作権上NFTを一定の制限下で流通させないといけないケースがあります。しかし、現状ではこの場合の管理が困難となっています。 以上3つの課題の解決を目指して、「パレットトークン」がつくられました。 パレットトークンは、パレット上での投票やNFT発行手数料、さらにはNFTを購入する際の通貨単位などに使用されます。 パレットトークン（Palette Token / PLT）とは？特徴や将来性、取引所での購入方法を簡単解説！ Coincheck 次世代ブロックチェーンプラットフォーム「Palette（パレット）」 出典元：HashPalette 公式HP 「パレット」とは、複数企業によって構成されるPalette Consortium（パレットコンソーシアム）が運営するデジタルアイテムを発⾏・管理・流通するためのブロックチェーンネットワークです。 NFTは、これまで唯一性や所有権の観点から、デジタル上での価値を認めにくい、マンガ・アニメ・スポーツ・音楽といったエンターテイメント領域のコンテンツから、新たな価値を引き出すポテンシャルを秘めています。 暗号資産別の特徴を把握して取引に役立てよう 暗号資産といえばビットコインが有名ですが、1,000を超える種類があるアルトコインも取引対象として目を向けてみるのもよいでしょう。 アルトコインも取引対象に入れることで、分散投資が可能になります。多くの銘柄から取引対象となる暗号資産を選ぶときの考え方の一つとして、それぞれの暗号資産が持っている特徴を比較する方法があげられます。 暗号資産は、種類が異なれば特徴も大きく変わってきます。取引対象のコインを選ぶ場合は、スマートコントラクト機能の有無や決済スピードの違いなど、それぞれの特徴を踏まえて選ぶのもよいでしょう。 他にも、例えば取引量が多い暗号資産を選ぶことも一つの選択方法になりますし、時価総額の高い暗号資産を選ぶというのも一つのやり方です。 しかし、ご紹介した暗号資産は、日本で購入できる銘柄です。これらの中から、まず取引対象を見つけるのもよいでしょう。そして取引に慣れてきたら、さらに別のアルトコインを研究してみるのもよいかもしれません。

ビットコイン（BTC）は「デジタルゴールド」と呼ばれ、金や銀と値動きが似る局面があります。 本記事では、相関が語られる理由と共通点・違いを整理し、金価格への連動を目指す暗号資産「ジパングコイン（ZPG）」にも触れます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（BTC）と金の相関性が語られる理由 政治・財務不安で同じ値動きをすることがある 相関性自体は無いもしくは微弱と考えられている 避難資産（セーフヘブン）かリスク資産的かの差 金との相関性の前提知識「無国籍アセット」とは ビットコイン（BTC）と銀の関係性 ビットコイン（BTC）と金・銀の共通点 国が発行しているものではない 全体量が決まっている 需要と供給によって価格が変動する 長い年月を経ても状態が劣化しない ビットコイン（BTC）と金・銀の違いとは 支払いの可否 税金の扱い 歴史の長さ 金価格への連動を目指す暗号資産「ジパングコイン（ZPG）」 まとめ：ビットコインと金・銀は局面で似ても、常に連動するとは限らない ビットコイン（BTC）と金の相関性が語られる理由 ビットコイン（BTC）と金は、いくつかの共通する性質から、値動きにも相関があるのではないかと言われることがあります。ただし、両者の相関性は常に高いわけではありません。 特定の政治状況や経済環境によって、一時的に似た値動きを見せる局面がある一方で、明確な相関が見られない期間も存在します。そのため、どのような場面で相関的な動きをするかを整理しておくことが重要です。 政治・財務不安で同じ値動きをすることがある ビットコイン（BTC）と金は、政治不安や金融市場の混乱などの限られた局面で、似た値動きを見せることがあると言われています。 たとえば、2020年のコロナ危機では、経済の先行き不安が高まったことや、各国による金融緩和策の実施を背景に、市場全体の流動性が拡大しました。この局面では、各国の経済との関連性が薄いと言われる金とビットコイン（BTC）に資金が向かったとする見方もなされています。 また、必ずしも同時に動くとは限らず、一方がやや遅れて同様の方向へ動くケースが指摘されることもあります。 相関性自体は無いもしくは微弱と考えられている 長期的には、金とビットコイン（BTC）に「相関性自体は無いもしくは微弱」と考えられています。 これは、いずれの資産も国家が直接発行していないという共通点がある一方で、市場における位置付けや参加者層などが異なるためと考えられています。 避難資産（セーフヘブン）かリスク資産的かの差 ビットコインと金の逆相関が観測される局面の例として、株式市場の大幅な下落局面が挙げられます。 ビットコイン（BTC）はボラティリティが大きく、「リスク資産」と捉えられる側面があります。そのため、株式市場が大きく調整する局面では、株式と同様に売りが優勢になるケースがあるのです。 こういった場面では、金はリスク資産とは逆の立ち位置である「避難資産（セーフヘブン）」と捉えられることが多く、買いが入りやすくなることがあると言われます。 このように、ビットコイン（BTC）と金は避難資産（セーフヘブン）かリスク資産的かの差によって逆相関のような動きを見せることもあります。 金との相関性の前提知識「無国籍アセット」とは 「無国籍アセット」とは、特定の国家の信用に直接依存しないとされる資産のことです。たとえば、円は日本という国家の信用を背景に市場で地位を築いているといえます。しかし、金は特定の国家が価値を保証しているわけではありません。そのため、金は無国籍アセットの代表格として語られることが多いです。 特定の国や世界経済の先行きに不安が高まる局面では、国家の信用に左右されにくい資産に注目が集まることがあります。こうした性質から、無国籍アセットは資産の分散先のひとつとして認識されています。 ビットコイン（BTC）と銀の関係性 銀も金と同様に、国家が直接発行している資産ではないという点で無国籍アセット的に語られることがあります。ただし、銀は産業用途での需要が大きいという特徴も持っています。 そのため、景気後退懸念が高まる局面では産業需要の鈍化が意識され、価格が下落する傾向があるとされます。ビットコイン（BTC）も景気動向や市場心理の影響を受ける場面があることから、局面によっては相関や逆相関のように見える動きが生じる可能性があります。 ビットコイン（BTC）と金・銀の共通点 そもそもビットコイン（BTC）は、法定通貨のドルや円などのように、種類が様々ある暗号資産の中のひとつの通貨のことを指しています。 国が発行しているものではない ビットコイン（BTC）は法定通貨などとは違い、国が発行しているものではありません。ビットコイン（BTC）は中央に管理者がいてコントロールされているものではなく、あらかじめ組み込まれたプログラムによって、参加者全体で分散管理されています。 金や銀も同様に、国が発行しているものではありません。この「国が発行しているものではない」という無国籍アセット的な点が、ビットコイン（BTC）と金や銀の大きな共通点のひとつです。 全体量が決まっている ビットコイン（BTC）も、金や銀も、その全体量は決まっています。 ビットコイン（BTC）の最大発行枚数は、あらかじめ2100万BTCと決まっており、プログラムに書き込まれています。 また、金の場合もこれまでに掘り出した総量が決まっていて、約15万トンです。まだ採掘されていない金も世界のどこかに眠っている可能性はゼロではありませんが、あまり高くないと言われています。銀も同様に、自然のものである以上、採掘できる上限があります。 どちらにも共通していえるのは、希少性があるということです。そこで、暗号資産も金や銀も購入するには当然お金が必要になりますが、身近なところで法定通貨と置き換えて考えてみましょう。 法定通貨も全体量が決まっており、2025年末時点で日本で流通しているお札を集めると、約121兆円になると言われています。 詳しくはこちら：日本の紙幣の流通量 たとえば、急に国の政策などによって、円の流通量を倍の242兆円にしたとしたら、円の価値は大幅に下落するでしょう。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産や金、銀も、全体量が決まっているからこそ希少価値があるといえるのです。 需要と供給によって価格が変動する ビットコイン（BTC）や金、銀の価値が変動しないかと言われれば、決してそうではありません。 金や銀の場合は、たとえば原油・米ドル・世界経済情勢などによる様々な影響によって、常に変動を続けています。 ビットコイン（BTC）の場合は、2009年の0.07円程度から2017年には200万円以上と、非常に大きく価値が上昇しました。 その理由のひとつとしては、暗号資産が世の中のお金のシステムを大きく変えうる存在として注目されたからでしょう。 では、暗号資産や金の価値はなぜ変動するのかというと、それは需要と供給のバランスが一因だといえます。簡単にいうと、それを欲しいと思う人が多くいると価値が上がり、欲しいと思う人が減ると価値が下がるという、市場の原理によって価格が変動することを指します。 実際にビットコイン（BTC）の登場当初は、注目度も低く需要が低かったためにその価値は低く、人々の興味が集まるにつれて徐々に価値も上がっていきました。 長い年月を経ても状態が劣化しない ビットコイン（BTC）も金や銀も、両者とも状態が劣化しないという共通の特徴もあります。 ビットコイン（BTC）の誕生から15年以上経とうとしていますが、ビットコイン（BTC）はそもそも電子データですので、劣化することはありません。 暗号資産を保有している人の中には、いま紹介した共通点から着想を得て、ビットコイン（BTC）を「仮想の金 ＝ デジタルゴールド」と捉えている人もいるようです。 ビットコイン（BTC）と金・銀の違いとは ここでは、ビットコイン（BTC）と金や銀の相違点を解説します。 支払いの可否 金は基本的に資産を安全に保有するためのものですが、ビットコイン（BTC）は支払いのためにも使用できます。 日常生活で、現金ではなくクレジットカードや電子マネーなど、キャッシュレスで支払いをしているという方も多いのではないでしょうか。 現在、日本でビットコイン（BTC）などの暗号資産で支払いができる場所はあまり多くはありませんが、徐々に増えていることも事実です。 税金の扱い ビットコイン（BTC）と金や銀では、利益が出た場合の税金の扱いが異なります。 まず、ビットコイン（BTC）などの暗号資産は、購入して保有しているだけであれば、基本的に課税されません。ただし、売却や決済などによって利益が確定した場合、その利益は「雑所得」として扱われます。 一方、金や銀の売却益は、「譲渡所得」として扱われます。売却価格がそのまま譲渡所得になるわけではなく、取得費や特別控除、所有期間などを踏まえて譲渡所得が計算されます。 最終的な税額は、本人が給与所得者かどうかなどの条件で異なります。税金等の詳細については、管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 歴史の長さ ビットコイン（BTC）は、2008年にSatoshi Nakamotoと呼ばれる人物によって考案されました。名前だけを見ると日本人かと思われますが、実態はベールに包まれています。 現在では数多くの暗号資産が存在していて、ビットコイン（BTC）は最初に誕生した暗号資産です。 ビットコイン（BTC）のはじまりを2008年と考えた場合、2026年時点でもまだ18年しか歴史がなく、まだまだ発展途上です。そのため、価値も変動しやすく、投資対象としても話題となっています。 それに対して金は、紀元前3100年頃よりエジプトで価値のあるものとして使用され、その価値はいまだに世界で認められています。 金価格への連動を目指す暗号資産「ジパングコイン（ZPG）」 金そのものの性質や、ビットコイン（BTC）との共通点・違いを見てきました。暗号資産のなかには、金価格への連動を目指す設計のものもあります。 そのひとつが、ジパングコイン（ZPG）です。1ZPGが金1gと連動するように設計されており、メディアなどでは金連動型のステーブルコインとして紹介されることもあります。Coincheckでは、販売所でジパングコイン（ZPG）を購入できます。 発行の仕組みやメリット・注意点、購入の流れは、次の記事で詳しく解説しています。 ジパングコイン（ZPG）とは？特徴や仕組み・メリットを解説 Coincheck 口座をお持ちでない方は、無料登録から始められます。 Coincheckの無料登録はこちら まとめ：ビットコインと金・銀は局面で似ても、常に連動するとは限らない ビットコイン（BTC）は、実在する金や銀と相反する存在でありながら、類似点も多くあることがわかります。 相関性についても、特定の経済環境や市場心理の変化によって似た値動きが観測される局面はあるものの、長期的に強い相関があるとは必ずしもいえないとされています。また、局面によっては逆方向に動くこともあります。 一部では、市場が不安定化した初期段階ではビットコイン（BTC）が相対的に強く反応し、その後、より伝統的な避難資産とされる金へ資金が移動する場面があるとの見方もあります。 こうした動きの背景には、取引のしやすさや市場規模の違いなど、両者の市場構造の差が影響している可能性も指摘されています。 このように、ビットコイン（BTC）と金・銀は、単純に「連動する」「しない」と断定できる関係ではありません。それぞれの特徴や税制上の扱いも含めて、資産としての性質を理解しておくことが大切です。 金の性質に関心がある方は、金価格への連動を目指すジパングコイン（ZPG）の仕組みもあわせて確認するとよいでしょう。詳しくはジパングコイン（ZPG）とはの記事をご覧ください。

近年「仮想通貨（暗号資産）」という言葉をよく耳にしますが、仮想通貨とは一体どこで使われていて、一体どのようなものなのでしょうか。 リスクが高いと言われる仮想通貨は、パチンコやスロットなどと似ている部分があると思われがちですが、しっかり勉強して中身を知ることが出来れば、将来的に資産増加に繋げられることも不可能ではありません。 また、「そもそも資金を持っていなければ売買も出来ないのでは？」とハードルが高いイメージを持たれている方もいるかもしれませんが、そんなことはなく、実は仮想通貨はお小遣い程度の少額からでも購入することが可能です。 仮想通貨のことを全く知らない初心者でも始めやすいように、仮想通貨の仕組みや身の丈にあった売買の仕方を考察してみましょう。   Coincheckの無料登録はこちら 目次 投資とギャンブルの違いとは？ 投資とはどういうことなのか 金融商品以外への投資も存在する 人材投資 設備投資 ギャンブルとはどういうことなのか 仮想通貨はなぜギャンブルと言われることがあるのか 法定通貨と違って現物がないから 仮想通貨は国家主体で守られていないから 仮想通貨はボラティリティが高いから 自己資金以上の取引ができてしまうから 投資をすれば誰でも気軽に稼げる？ 投資判断となる材料を集めて分析する 投資をするには精神的な強さも必要 仮想通貨についてのまとめ 投資とギャンブルの違いとは？ 投資で多額の金額を失ったという話も、決して珍しい話ではありません。投資というとギャンブルのイメージを持たれている方も少なくないのではないでしょうか？ ですが、結論から言いますと、投資とギャンブルには大きな違いがあります。具体的に何が違うのか紐解いていきましょう。 投資とはどういうことなのか まず、投資とは、様々な分野で幅広くありますが、「現在の資本を投じ、将来的にその資本を増加させる」という行為です。もっとわかりやすく言ってしまえば「安く買って高くなったところで売る」ということです。 例えば、金の価格が1グラム4,900円の時に将来1グラム10,000円になると予測して購入し、実際に数ヶ月後にその価格をつけた時に売却をすれば、1グラム当たり5100円の利益が出るということです。 もちろん予測ですので金の価格が自分の購入した価格より下回れば、その差額が損益（損失）になります。 ただ単に買えば良い訳でもなく「どこで買って、どこで売るか」という自分なりの予測が必要です。その予測をするには金の価値を調べたり市場の動向を探る必要性はあります。 このように投資したからと言って、必ずしも利益が出るとは限りません。 金融商品以外への投資も存在する 投資については、金融商品への投資だけでなく、例えば人材投資や設備投資などというものもあります。 人材投資 人材投資とは、例えば時間とお金をかけて人を育てることです。 A社がBさんに毎月30万円の給料を支払ったとしても、Bさんが会社の為に毎月40万円の利益を出すことが出来る人に成長すれば、会社的には毎月10万円の利益が出るということです。 ただし上述の金のように、給料よりも利益が出せない人の場合は、会社的には損失となってしまうと言うこともできますので、その人にかけた時間やコストが無駄となってしまう可能性はあります。 設備投資 また設備投資とは、例えば会社に必要な建物や機械などを整えることです。 オフィスに投資をすることで作業効率がよくなったり、人材コストを削減できたりして、会社の利益を伸ばすことが出来る可能性があるということです。   Coincheckの無料登録はこちら ギャンブルとはどういうことなのか ギャンブルとは「胴元が居て、自分の勘や偶然性でお金を賭けて目先のお金（利益）を得ようとする行為」です。 一般的にギャンブルと言われがちなパチンコやスロット、日本ではまだ設営されていませんがカジノなどは、大衆が集まりやすく目先のお金を求めてやっている人が多いと言われています。 ギャンブルをしている人の中には、借金をしたり、無理して生活費などをつぎ込む人などもいるので、お金だけでなく人生そのものが狂ってしまうこともあるようです。 また、遊技場によってはイカサマやインチキ、詐欺行為などを行っているところもあるので注意しましょう。 仮想通貨はなぜギャンブルと言われることがあるのか 仮想通貨は、FXや株、先物取引などと同じように金融商品の一種と言われることもあれば、なかでもギャンブル性が高いものと言われることもあります。 それでは一体なぜそのように言われているのでしょうか？ 法定通貨と違って現物がないから 仮想通貨は、円やドルなどの法定通貨と違って現物自体がありません。 ネットワーク上で電子的な決済や電子データをやり取りするもので、インターネット上でのみ流通している公的金融機関を媒介しない通貨です。 仮想通貨は中央銀行（日銀など） や国家が発行しているものではなく、また、多くの仮想通貨には中央に管理者が存在しません。 そのような背景もあってか、値動きが激しくなり、通貨価値が安定していないことが多く、人々からギャンブルのように思われることもあります。 仮想通貨は国家主体で守られていないから 仮想通貨は、仮想通貨の取引所と呼ばれるところで購入や売却が可能で、現金を仮想通貨に、仮想通貨を現金に換えることが出来ます。 ただし、仮想通貨は国家によって守られている訳ではないので、例えばハッキングなどによって盗まれてしまっても、自己責任となってしまいます。 そのため、セキュリティ面がしっかりしていない取引所で取引をしてしまうと、ハッキングのリスクも抱えますので注意が必要です。 仮想通貨はボラティリティが高いから ボラティリティとは、簡単にいうと価格変動の激しさのことを言います。 法定通貨は余程のことが無い限り、ある一定の値幅内で変動をしています。一方、仮想通貨の場合は、まだ歴史が浅いこともあってか、1日で数十%の価格変動も珍しくなく、ボラティリティが非常に高いことからギャンブル性が高いと言われています。 仮想通貨はボラティリティが高いがゆえに、一気に利益を出そうと身の丈に合わない金額を投じてしまうと、せっかく築き上げた資産を短期間で失い兼ねません。このような行為は、確かに投資ではなくギャンブルと言えるかもしれません。 自己資金以上の取引ができてしまうから また、仮想通貨は「現物取引」だけでなく、「レバレッジ取引」をすることも可能です。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 レバレッジ取引とは、いわゆる「てこの原理」を使った手法で、外国為替証拠金取引（FX）と同様に自分の資金の数倍以上の金額の取引が出来ます。 そしてこのレバレッジ取引が、ギャンブル性を上げていると言われることもあります。 普通は物を持っていなければ売ることもできませんが、レバレッジ取引の場合は、現物取引とは違って「売り」から入ることも可能です。 例えば、10万円しか持っていなくても、レバレッジ5倍の設定をすることによって、50万円分の売り買いの取引が出来るようになるのです。 しかし、上述のように仮想通貨はボラティリティが高いので、ギャンブル感覚で自己資金以上の無理した取引をしてしまうと、暴落や暴騰により大きな損失を出しかねませんので、レバレッジ取引を行う際には注意が必要です。 投資をすれば誰でも気軽に稼げる？ 「投資 = 楽をして稼ぐ」というイメージを持たれることもありますが、資金を投じれば放置しておくだけで利益が出すことできるほど、投資は簡単ではありません。 「投資は楽して稼げる」「投資もギャンブルも変わらない」などと言ったことを耳にしたことがあるかもしれませんが、ギャンブルと違って、投資は運任せでするものではありません。 投資判断となる材料を集めて分析する 例えば、きちんと投資を行うためには、まずは投資判断となる材料を集めたり、市場の動向の調査などを行う必要があります。それから自分なりに分析し、投資するのかどうかを判断するのです。 投資を行うにはこのようなプロセスも必要になってきますので、単に何も考えずにとりあえず資金を投じて、放っておいても楽に利益を出せるという訳ではありません。 投資をするには精神的な強さも必要 また、投資のみで利益を得ている人（投資家やトレーダー）の中には、自分の分析や予測に反した動きがあった場合、予期しない含み損を抱えて金銭面や精神面がやられ、体調を崩してしまったりする人もいるようです。 もちろん利益が出ている時は良いかもしれませんが、損失が出ていて精神的に不安であっても、リアルタイムで分析や調査をして、今後どうするべきなのか自分で決断し臨機応変に対応しなければならないのです。 このように投資は一見楽して稼げるように思いがちですが、それだけで生きていこうとすると、それなりの下調べや分析・時間が必要であり、リスクも付き物です。また、精神的に強くなければ正しい判断が出来なくなる場合もあることでしょう。   Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨についてのまとめ 投資とは、将来の資金（資産）増加を見込んで資金を投じることです。 仮想通貨に関しても、将来性のある新しい技術であり、今後普及が進むと思えるならば、購入する価値は十分あると言えるでしょう。 ただし、仮想通貨の中には怪しい詐欺のようなコインもありますので、仮想通貨を購入する際には、信頼できる仮想通貨の取引所から購入するようにしましょう。 また、生活費や手を付けてはいけないお金までつぎ込んでしまうと、金銭面だけではなく精神面でも参ってしまい、心に余裕がなくなって正しい判断が出来なくなってしまいがちです。 一気に大金を稼ごうとするような行為や目先のお金に囚われず、自分自身でしっかり判断し、無理のない身の丈にあった資金で取引を行うことが大切です。

FXや株、仮想通貨など、ネット上で金融取引をしている人は意外と多く、主婦や学生でも大金を稼いでいる人がいると、時々話題になります。中にはカリスマ主婦として、旦那さんよりも稼いでしまう人もいるようです。 もちろんすべての人が稼げるわけではなく、損をしてしまう人もいるため、仮想通貨の取引はきちんとリスクには気をつけて行う必要があります。 そんな仮想通貨の取引を行う上で、重要な情報としてボラティリティがあります。 そこで今回は、仮想通貨におけるボラティリティについてや、仮想通貨で損をしないように気を付けるべき点などを中心に詳しく説明していきます。   Coincheckの無料登録はこちら ボラティリティってなに？ ボラティリティと聞くと、日常生活でも聞いたことがないくらい馴染みのない言葉かもしれません。仮想通貨やFX、株といった金融取引をしていたり、経済に詳しい人は知っていたりするかと思います。 しかし、金融取引を行う上では欠かせない情報であるため、仮想通貨の取引を行う人は知っておいた方が良いでしょう。 ボラティリティは、日本語にすると価格変動性と言います。 FXであれば外貨の価格、株式投資であれば株の価格、仮想通貨であればビットコイン（BTC）などの通貨の価格の変動を表すパラメーターのようなものです。 ボラティリティの大きさについて ボラティリティは大きく変動したり、小さく変動したりします。 ボラティリティが大きいという事は、価格の変動率が高く、上手に取引を行えれば大きく利益を生むことが出来ます。 逆にボラティリティが小さいという事は、価格の変動率が低く、損失もあまり生まれませんが、利益も生み出しにくくなってしまうのです。 短期的に大きな利益を上げるためには、ボラティリティが高い仮想通貨を選ぶという手段もありますが、当然ながら取引にはリスクが伴います。 ボラティリティが大きくなるタイミング 仮想通貨のボラティリティが大きくなるタイミングには、いくつか傾向がありますのでご紹介します。 仮想通貨の取引所での取り扱い 例えば、大手の仮想通貨の取引所が新しく仮想通貨の取り扱いを開始した場合、その通貨はボラティリティが高くなる傾向があります。 たとえ、対象の仮想通貨について何かしらのニュースがなかったとしても、取引所が取り扱った開始直後からボラティリティは大きくなることが多いため、そのタイミングで取引を行う人もいるようです。 プレスリリースがあった時 また、仮想通貨についてのプレスリリースや重大なニュースがあった時は、ほとんどの場合でボラティリティが大きくなります。 例えば大企業が仮想通貨の取り扱いを始めるといった発表や、仮想通貨に対して国が何かしらの対策や制度を発表した場合などにも大きくなる傾向があるようです。 重要人物の発言や政治経済に関わる出来事があった時 他にも、政治や経済に影響のある人物が、仮想通貨だけでなく、金融政策や国の政治経済に関連する何かしらの発言をすると、仮想通貨のボラティリティも高くなる可能性があります。 特に先進国のトップの人物や、国の政策に関わる人物、国際的な組織の立場の人物の発言はボラティリティが高くなる要因になるため、注意しておかなければならないでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のボラリティは高い？ ビットコイン（BTC）で大儲けした人から、大損してしまった人、どちらもテレビやニュースで見聞きしたことがあるかもしれません。 そのため仮想通貨はハイリスク、ハイリターンという認識もあるかもしれませんが、それだけボラティリティが高いと考える事も出来ます 仮想通貨はまだ歴史が浅く、その価値も安定していないため、ボラティリティの高さを利用して儲けることも出来るかもしれません。 また、ビットコイン（BTC）以外にも仮想通貨はいくつもあるため、他の仮想通貨に投資をすることで、大きく儲けることができる可能性もあるでしょう。 詳しくはこちら：Coincheck（コインチェック）の取扱通貨・銘柄は？各仮想通貨の特徴を徹底解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のボラティリティは今のところ高い ビットコイン（BTC）を含む様々な仮想通貨は歴史も浅く、今後の予想は難しいですが、2019年1月時点においては、FXや株よりもボラティリティは高いと言えます。 ビットコイン（BTC）の価格の歴史 ビットコイン（BTC）の取引が開始されたのは2009年です。 最初の頃は1BTC当たり0.07円程度で取引が行われていました。2010年頃には1BTCあたり10倍の0.7円程度となり、次第に存在を知られるようになります。 2011年の3月には、日本で初めてビットコイン（BTC）の取引が始まり、価格も74円と、スタート時に比べると約1,000倍もの値段になりました。その後、年々価格は上昇していき、2013年には約11万円もの価格にまで上昇しています。 しかし、2016年ごろまでは1BTC当たり3万円から5万円台を行ったり来たりと、あまり価格の大きな変動がなく、ボラティリティも今までに比べると小さめだったようです。 2017年には200万円以上に上昇 2017年になり、ビットコイン（BTC）の取引も過熱し、日本を含む世界的の国々で人気が加速していきました。 更に、ビットコイン（BTC）を導入する企業が増えたり、法律の整備も各国で行われたことによってか、2017年12月には220万円以上になり、史上最高値まで上昇したのです。 しかし、2018年には価格が高騰しすぎたことも影響してか、ビットコイン（BTC）は一気に下落を始め、2018年12月時点では約40万円台にまで下がっています。 仮想通貨による「億り人」とは？ 「億り人」とは、仮想通貨で大金を稼いだ人のことを言います。 特にビットコイン（BTC）の価格が最高値を記録した2017年には、多くの人がビットコイン（BTC）などの仮想通貨を購入して大きな利益を得ました。 まだビットコイン（BTC）が出始めた2010年頃に購入した人は数万円で購入したものが数億円にまで膨れ上がり、一気に億万長者になったという話題をどこかで聞いたかもしれません。 しかし、価格が上昇している後半などブームに遅れて購入した人は、さらに価格が上昇すると予想したものの、逆にマイナスへと転じ、大きな損失をだしてしまった人もいるようです。 ドル円などの通貨とは異なり、インターネット上の仮想通貨はボラティリティが高く魅力的な一方で、リスクも伴うことを忘れないでおく必要があるでしょう。 仮想通貨で損しないために 仮想通貨をこれから始めたいと考えている人は、特に気を付けておきたいことがいくつかあります。 世界の仮想通貨に対する法整備や方針を知る 仮想通貨は何度かのハッキング事件や、トラブルに見舞われており、まだ仮想通貨取引にまつわる環境が完璧に整っていると言いきることはできません。 そういったリスクは取引をする上で承知しておかなければなりまんが、日本では仮想通貨に関する法律も徐々に整備されており、以前よりも安心して売買できる環境は整いつつあります。 少額の取引から始める また、取引所によって最低取引額が違う場合もありますが、Coincheckでは500円から仮想通貨を購入することができます。 このように少額であれば、得られる利益は小さくなってしまいますが、リスクも小さいため、初心者にとってはなれるまでの学習期間として考えるのも良いでしょう。 そうして十分に知識や経験を積めたら、取引額を増やしたり、トレーダーとしての取引を積極的に行ったりする方が安全だとは言えるでしょう。 Coincheckの口座開設はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨で始めてみることも検討する ビットコイン（BTC）は一時期200万円を超える価格となり、価格が高騰しすぎていると言われ、手軽に購入できる仮想通貨ではありませんでした。 価格の落ち着いた2018年12月時点でも40万円台と、まだ以前と比べると高い価格を示しています。 ビットコイン（BTC）自体が世界中に普及し、取引所のセキュリティー強化が進んで安全性が高まれば、長期的に見て価格の上昇も可能性としてはありますが、予測できない部分も多くあります。 そこで、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨も多くある取引所で、少額から他の仮想通貨を購入してみて、慣れるまで運用してみる方法もあります。 取引のルールを決めておく 仮想通貨以外の金融取引においても重要となってくるのが、自分なりの取引のルールを決めておくことです。 ボラティリティの高い仮想通貨は、魅力的な一方でリスクも高いため、決めた価格で取引を行うなど、具体的な数字を決めておくようにしましょう。 犯罪に巻き込まれないように気を付ける 大金が動く仮想通貨では、それを狙った詐欺といった犯罪が数多くあります。 様々な所でセミナーや情報を提供している広告や話が入ってきますが、運営会社や講師の情報をしっかりと収集して、信用できるかどうかを見極めなければなりません。 不安な人は、取引所のメルマガや情報を積極的に利用したり、信頼性の高い書籍などを参考にしたりするのが安全です。知り合いの紹介によるセミナーや、会員登録には十分注意してアンテナを張っておきましょう。   Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨のボラティリティに関するまとめ ビットコイン（BTC）を中心に、魅力的な仮想通貨は多く存在しています。 今後の普及などに伴って、価格の変動が起こり、ボラティリティも高い状態が続くかもしれません。 しかし、魅力的な一方でリスクもあり、自分に合ったルール作りをしておかなければ、大きな損害を受けてしまう可能性も十分に考えられます。 また、詐欺などの巧妙な犯罪の可能性もあるため、十分に情報を集めたり、経験を積んだりしていくことが大切です。 慣れるまでは少額での取引を行い、始めから一獲千金を狙って多額の資金をつぎ込まないようにすることで、リスクを減らし、気持ちの余裕を持って取引を行うことが出来るでしょう。

いつでもどこでも、スマホやパソコン1つでお小遣い稼ぎが出来てしまうこともあると言われている仮想通貨（暗号資産）。大金をつぎ込んで、短期間で億万長者になった人もいるようです。確かに夢のある話ですが、誰でも成功するというわけでもありません。 仮想通貨と聞くと、ギャンブルのようなイメージで、警戒してしまう人もいらっしゃるかと思います。テレビやニュースで、大損をしてしまったりトラブルに巻き込まれてしまったりした事例も耳にしたことがあるため、そう思ってしまう人がいても仕方がありません。 しかし、宝くじも仮想通貨もそうですが、買わなければ当たる確率も稼げる確率もゼロのままです。何かと専門的な知識が必要なイメージのある仮想通貨ですが、今回は仮想通貨の基本情報や主婦などの素人でもできるのか、といったことなどについてご紹介します。   Coincheckの無料登録はこちら 目次 そもそも仮想通貨とは？ 実は多くの人が仮想通貨を利用している？ 現実社会で使える仮想通貨とは？ 自動販売機や売店で利用可能 ホテルや学校で料金の支払にも利用可能 家電量販店や旅行代理店でも利用可能 仮想通貨は主婦でもできる？ 仮想通貨の始め方は？ 資金はいくら用意すれば良い？ 仮想通貨の取引所の口座の作り方 仮想通貨の取引所Coincheck（コインチェック）について 仮想通貨を始める前に知っておくべきことは？ インターネット環境が必要 口座開設には本人確認書類が必要 レバレッジ取引に注意 少額で時間をかけて慣れていく 定期的に仮想通貨に関する知識や情報を得る 主婦が仮想通貨でお小遣い稼ぎも夢ではない？　 そもそも仮想通貨とは？ 仮想通貨とは、言葉の通りインターネット上の仮想の通貨として、様々な用途に使用できるものとして世界中で利用されています。 しかし、仮想通貨と言っても今では代表的なビットコイン（BTC）以外にも様々な種類があり、世界中に1000種類以上があると言われています。 例えば、実際に買い物や現金に交換することが出来る仮想通貨もあれば、特定の場所やシステムの中でのみ使用できる仮想通貨など、利用制限がある仮想通貨もあるため、事前に確認しておく必要があるでしょう。 実は多くの人が仮想通貨を利用している？ 「仮想通貨が気にはなるけど、やる勇気が出ない…」そんな風に思う人もいらっしゃるかもしれません。 しかし、実は多くの人が仮想通貨のようなものを使用している可能性があります。それは例えば、スマホやテレビゲーム内で課金して使う専用コインです。 最近のゲームでは、ゲーム内専用のコインなどを使って、ガチャを引いたりキャラクターを強くしたりするのが主流となっています。手軽に100円前後から課金できるため、過去に課金した経験がある人や、毎月課金している人などもいるかもしれません。 インターネット上の仮想の通貨を考える際には、まずはこれらゲーム内で使う専用コインをイメージしてみるのも良いでしょう。 現実社会で使える仮想通貨とは？ 先ほどのスマホやテレビゲームで用いられるコインについては、多くの人が利用したことがあるかもしれません。 ですが、ビットコイン（BTC）といった、現金に換金することの出来る仮想通貨については、知らない人も多いと思います。 ビットコイン（BTC）などの仮想通貨は、スマホゲームのコインと大きな違いがあります。それは、例えば「物品や現金と交換できるか否か」です。 スマホやテレビゲームでは、基本的にゲーム内でコインを使い切る以外に用途はありません。一方、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨では、現実の社会で使用できる場所もあり、実際のお金と変わらない使用方法が可能なのです。 自動販売機や売店で利用可能 アメリカやヨーロッパの一部の場所では、すでに自動販売機や売店などで飲み物や食べ物を購入する際に、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨が利用できます。 日本では、電子マネーの普及が進んでいますが、それと同じような感覚で利用することが出来るのです。 ホテルや学校で料金の支払にも利用可能 また、フランスのとあるビジネススクールや、欧米の一部のホテルでは、授業料や宿泊料の支払いをビットコイン（BTC）でも決済可能であり、利用できる場所も拡大しています。 実際に現金を持ち運ばずに電子マネーと同じように利用できるため、積極的に導入している会社もあるようです。 家電量販店や旅行代理店でも利用可能 さらに日本でも、2017年に入りビックカメラやHISといった大手の企業がビットコイン（BTC）での決済を始めました。 まだ普及しているとまでは言いきれませんが、少しずつ仮想通貨の利用が可能になってきていると言えます。 仮想通貨は主婦でもできる？ 仮想通貨について基本的なことが分かっても、始めるのには何か特別な資格や専門的な知識が必要なのでは、と思うこともあるかもしれません。 しかし、仮想通貨の取引は、資格や専門的な知識がなくても、誰でも簡単に少額から始めることが出来ます。 仮想通貨の始め方は？ そこで、いよいよ仮想通貨を始めようと考えても、どこで何をすればよいのか分からなかったり、調べても難しいと感じてしまったりする人も多いと思います。 しかし、仮想通貨を始めるために必要なものは簡単にお伝えすると、仮想通貨の取引所の口座と、購入するための資金だけです。 資金はいくら用意すれば良い？ どこかのニュースや番組で、仮想通貨で数百万円や数千万円の損をしたという人の話を聞いたことがあるかもしれません。 ですが、それは多額の資金を仮想通貨に使い、損をしてしまった人であって、実は少額からでも仮想通貨を取引することは出来ます。 具体的にどれくらいの金額かというと、仮想通貨の取引所Coincheckでは、最低500円から仮想通貨を購入することができます。 そのため、例えば1,000円などからでも仮想通貨を始めることが出来るのです。 仮想通貨の取引所の口座の作り方 Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck 株やFXといった取引を行うためには、証券会社などに口座が必要になります。仮想通貨に関しても、仮想通貨の売買や送金、入金を行うための口座を作らなければなりません。   Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の場合は、基本的には仮想通貨の取引所と呼ばれるウェブサイトで、口座を開設することになります。取引所と言っても、実際にどこかに足を運んで仮想通貨を買いに行くのではなく、インターネット上で全ての取引を行います。 そのため、いつでもどこでもネット環境さえあれば、スマホでも簡単に取引を始めることが出来るのです。 詳しくはこちら：仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ 仮想通貨の取引所Coincheck（コインチェック）について コインチェック株式会社は、2014年に仮想通貨の取引所Coincheckを始めた会社で、2018年4月には大手ネット証券のマネックスにグループ入りしました。 Coincheckのサイトやスマホアプリは取引画面が見やすく、操作も容易であるため、初心者にも使いやすいとの定評があります。 また、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨の取り扱いも豊富にあるため、様々な仮想通貨に分散投資をすることもできます。 トレードビューというトレード用の画面も用意されているため、取引に慣れてきた中級者や、トレーダーなどの上級者にも幅広く利用されています。 仮想通貨を始める前に知っておくべきことは？ 仮想通貨を始めるにあたっては、事前に準備しておくべきことや、リスクについて知っておく必要があります。 仮想通貨取引のメリットやデメリットなどを理解した上で、無理のない範囲で始めるようにしましょう。 インターネット環境が必要 仮想通貨を始めるには、インターネット環境がなければ始まりません。 自宅で行うのであればパソコン、外でも使いたい場合にはスマホやノートパソコンなどが必要になります。 仮想通貨は秒単位で価格の上下が起こり、多くのお金で取引を行っていると、数秒で大きな額の利益、または損失に繋がります。 そのため、出来ればスマホやパソコンの性能が良い物、インターネット環境も安定した接続が出来るように準備しておきましょう。 口座開設には本人確認書類が必要 また、仮想通貨の取引所に口座を開設するためには、運転免許証やパスポートなどの本人確認書類が必要です。 Coincheckに口座を開設する際にも、本人確認書類を手元に用意しておくと、スムーズに口座開設の申請を完了することができるでしょう。   Coincheckの無料登録はこちら レバレッジ取引に注意 仮想通貨の取引には、大きく分けると現物取引とレバレッジ取引の2種類があります。現物取引は、外貨と同じように例えば1ドル100円で交換できるように、1BTCあたりいくらで取引をするのかを行う方法です。 しかし、レバレッジを利用すると、取引所によって設定が違いますが、自己資金の数倍の取引が行えてしまいます。例えば、10,000円をレバレッジ5倍にすると、50,000円分の取引が可能になります。 少ない資金で大きな取引が出来るため、トレードに勝つことができれば大きな利益を得られることができる反面、失敗すると大きな損失を出してしまう可能性もあります。 レバレッジ取引はハイリスク・ハイリターンの取引のため、初心者の方はまずは仮想通貨の現物取引から始めるのが良いでしょう。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 少額で時間をかけて慣れていく 現物取引だとしても、最初から全財産をかけて一気に取引するのはやめておきましょう。 例えば最初は資産の数%以下の金額で取引を初めて、十分に基礎固めが出来たときちんと思えるようになってから取引額を増やしていくのが良いでしょう。 他にも、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨に分散投資をしたり、他の金融商品にも分散投資をすることなどでも、リスクを抑えることが出来ます。 定期的に仮想通貨に関する知識や情報を得る 仮想通貨は価格が上がるのか下がるのかは、前もって確実に知ることはできません。 仮想通貨の知識や金融知識に加えて、経済や政治、国際情勢などに関して詳しくなることで、ある程度の価格予測は出来るようになるかもしれませんが、それでも予測不可能なことばかりです。 短期的に取引を行って利益を出す場合、長期的に保有していく場合と、どちらを選択するかによっても考え方、取引のコツは変わってきます。 そのため、どういった方針で取引を行うのかを事前に決めて、情報を積極的に得ながら取引をして、なるべくリスクを回避するように努めるのが良いでしょう。 主婦が仮想通貨でお小遣い稼ぎも夢ではない？ 仮想通貨の取引は原則365日24時間可能なため、いつでもどこからでもスマートフォンやパソコンがあれば簡単に取引が可能です。 トレードに慣れてくればお小遣いを稼いだり、億万長者を目指したりすることも夢ではありません。 しかし、価格変動の予測がしにくい仮想通貨を始める場合には、リスクを十分に理解し、セキュリティー面などがしっかりした取引所を選ぶようにしましょう。 そのためにも、事前に情報収集を行い、メリット・デメリットをしっかりと把握したうえで少額から取引を行うように気を付けなければなりません。 今後日本でも、電子マネーと同じように多くのお店で利用できるようになっていくかもしれませんので、今から仮想通貨に慣れておくのも良いでしょう。

仮想通貨初心者にとって、必要証拠金や証拠金維持率という言葉が耳慣れない人もいるでしょう。必要証拠金について知るためには、証拠金維持率を理解することが大切です。 大きな負債を抱えないためにも、仮想通貨を取引する前に必要証拠金や証拠金維持率の意味を理解しておくようにしましょう。 また、マージンコールやロスカットなども、取引をする際には気を付ける必要があるポイントだといえます。この記事では、証拠金維持率の意味やどのように計算すれば良いのかについてわかりやすく解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 証拠金維持率って何？証拠金との関係は？ 仮想通貨のレバレッジ取引をする際に、まず必要となるのは証拠金です。 証拠金維持率は、実際に取引に使用している証拠金に対する現状の証拠金残高の割合のことを指します。つまり、証拠金維持率は、「証拠金の残高 ÷ 取引に必要な証拠金 × 100」で算出することができます。 この計算式で割り出すと、証拠金維持率と証拠金残高は、常に反比例の関係になります。例えば、含み益が生じた場合は、証拠金維持率は100％を上回ります。 短期的なトレードでは、例えば証拠金維持率が300%であれば安全だといわれることもありますが、仮想通貨は相場の変動が激しいため、証拠金維持率がどのくらいあれば絶対に安全ということは言い切れません。 また、利益を得ているベテランのトレーダーでも、例えば700%以上の高水準の証拠金維持率を保つケースもあります。過去に大規模な変動幅を記録したのが、リーマンショックです。リーマンショックでは、300％が安全圏といわれたこともあるため、参考にしても良いでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 証拠金維持率とレバレッジにはどんな関係がある？ 仮想通貨取引におけるレバレッジとは、自身が預け入れた証拠金に対してどれだけの金額で取引可能なのかという倍率のことを指します。 レバレッジが10倍の場合では、証拠金が20万円なら200万円で仮想通貨の取引をすることが可能です。レバレッジ取引は差金決済取引とも呼ばれ、仮想通貨を売買した後に決済する際、その差額の損益部分が受け渡しされます。 仮想通貨では、証拠金やレバレッジはレバレッジ取引の際に関わり、現物取引では関係がありません。レバレッジの倍率を増やすことで証拠金維持率は減少し、証拠金維持率とレバレッジは反比例で動くことが特徴的だといえます。 仮想通貨のレバレッジ取引は、実際に仮想通貨を保有することがないため、決済や送金などには使えないということを覚えておきましょう。 また、ハイリスク・ハイリターンな取引であるため、仮想通貨初心者は大きなリスクを避けるためにも、通常の現物取引に慣れてから利用すると良いでしょう。 Coincheckの口座開設方法と手順の詳細はこちら 証拠金維持率を把握しておくべき理由とは？ 証拠金維持率が、取引に利用している取引所が定めた一定の水準よりも下回ってしまった場合は、ロスカットやマージンコールの対象となるため注意が必要です。 そのため、証拠金維持率は常に定められた水準を上回るようにキープすることが大切です。そうすることで、ロスカットやマージンコールなどを未然に防ぐことができます。 また、証拠金維持率は自身の資金力と投資が見合っているかを把握するための指標となります。 仮想通貨初心者がレバレッジ取引を行う際には、証拠金維持率を取引時にチェックする習慣をつけることで、自ずと資金力がわかるようになり、無理な取引を予防することができるでしょう。 マージンコールの対象になるとどうなるの？ マージンコールとは、担保として預け入れた証拠金の金額が、現在の含み損（現在のレートで決済した場合に発生する損失）を差し引くと、大きくマイナスになる状況になった場合に行われる警告のことを指します。 例えば仮想通貨の取引の場合は、利用している取引所から、マージンコールに関するお知らせのメールが届きます。 マージンコールを受けると、解消するためには追証と呼ばれる証拠金を追加で預け入れる必要があるため、注意しましょう。一般的には50～70%程度といわれていますが、マージンコールの基準は取引所によって異なるものです。 マージンコールは警告ではありますが、拘束力や強制力は持ちません。しかし、いつロスカットになってもおかしくない状況であるということは、理解しておくことが大切です。 マージンコールを受けた際には、すぐに現ポジションを転換するか、追加分の証拠金を預け入れた方が良いでしょう。 ロスカットの対象になってしまうとどうなる？ ロスカットは、取引所から行われる強制決済措置のことをいいます。現レートにおける含み損が大きくなり過ぎた際に、ロスカットは発生します。 マージンコールの場合は警告で済みますが、ロスカットは条件に当てはまると取引所によっては強制的に実行されてしまうものであり、トレーダーの意思には左右されません。 トレーダーが莫大な金額の負債を背負うことを防ぐため、ロスカットは行われます。取引所によって異なりますが、一般的には証拠金維持率が20～30％を下回ることがロスカットの基準とされています。 また、一部の取引所では、マージンコール後にトレーダーから証拠金の追加が行われなかった場合、証拠金維持率を下回らなくてもロスカットされることもあるため注意しましょう。 しかし、ロスカットはトレーダーを確実に負債から守ってくれるものではありません。取引所のサーバーエラーや急激な値動きがあった場合、ロスカットが正常に行われないこともあります。その際には、発生した分の負債はトレーダーが支払う必要があります。 ロスカットを防ぐための対策方法は？ マージンコールは警告で済みますが、ロスカットは強制決済措置であるため、取引するうえでロスカットを防ぐ必要があります。 売買約定した仮想通貨の一部の決済を行うか、証拠金を追加で入金することでロスカットを防ぐことができます。仮想通貨の一部を決済することで、証拠金維持率を上げることが可能です。口座の純資産額を増やし証拠維持率を上げるためには、証拠金を追加で入金するようにしましょう。 また、お知らせメールに追証の期限が記載されていることもあるため、確認後は速やかに対処することが大切です。他にも、最初から少額で取引をすることも、ロスカットを未然に防ぐ手立てとなります。 ロスカットは、取引経験が少ない仮想通貨初心者に起こるケースが多い傾向にあります。証拠金残高が高いほどロスカットされにくいため、十分な証拠金を入れておくようにしましょう。 仮想通貨の証拠金維持率を計算する簡単な方法とは？ 証拠金維持率を取引の度に計算することは時間を要し、手間もかかってしまいます。 そこで証拠金維持率を正確に素早く計算するためには、証拠金維持率を自動で算出してくれる計算ツールなどを使用するのも良いでしょう。 エクセルなどの計算ツールを利用することで、資産や購入価格、レバレッジなどを入力するだけで、証拠金維持率は割り出されます。これによって、自身の資金に見合った取引ができているかがわかるようになるでしょう。 また、計算ツールなどを利用する際には、ショートポジションでは購入価格よりも高い任意の価格を入力し、ロングポジションでは購入価格よりも低い任意の価格を入力することがポイントです。 エクセルであれば入力するだけの簡単な操作であるため、仮想通貨初心者でも気軽に利用することが可能です。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の証拠金維持率を把握しておこう 仮想通貨でレバレッジ取引を行う際は、マージンコールやロスカットになるのを防ぐようにしましょう。そのためには、余剰資金で余裕を持たせた取引をすることが重要です。 仮想通貨取引は、他の投資よりも相場の変動が激しいことが特徴です。取引を始める前に自身の資金力を正確に把握しておくことで、ロスカットにならないポジションが保てる可能性が高まるでしょう。 また、取引所の状況によっては、マージンコールやロスカットが正常に作動しないケースがあるため、大きな負債を抱えるケースがあることも念頭に置く必要があるでしょう。仮想通貨のレバレッジ取引を行う際には、こまめに証拠金維持率をチェックし、相場の状況などを把握する習慣を付けておくようにしましょう。

暗号資産（仮想通貨）と電子マネーは、どちらも「現金を使わずに支払えるデジタルなお金」という点では似ています。 ただし、発行している主体・価値の変動・主な利用目的・使える地域などに大きな違いがあり、向いている使い方もまったく異なります。暗号資産は「投資・送金・国際決済」、電子マネーは「日本国内での日常の少額決済」が中心です。 本記事では、両者の違いと共通点、目的別の使い分け方を、初心者向けにやさしく整理します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの違い：早見表 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの7つの違い ①発行主体がいるかどうか ②価値が変動するか・固定か ③利用目的が投資・送金か決済か ④使える地域が世界か国内か ⑤個人間送金ができるかどうか ⑥支える技術がブロックチェーンか専用システムか ⑦法律上の位置づけが異なる 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの共通点 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの使い分け 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーに関するよくある質問 Q. 仮想通貨と電子マネーの1番の違いは何ですか？ Q. 電子マネーで投資はできますか？ Q. 仮想通貨を日常の買い物に使えますか？ Q. 仮想通貨と電子マネーは同時に使えますか？ Q. 仮想通貨でもポイントは貯まりますか？ まとめ：暗号資産（仮想通貨）と電子マネーは目的に応じて使い分けよう 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの違い：早見表 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの違いを、主要な観点で整理した早見表です。 項目 暗号資産（仮想通貨） 電子マネー ①発行・管理 発行主体なしの分散型が中心（例：BTC・ETH） 発行元の企業が管理（例：Suica・PayPay） ②価値の変動 市場の需給で変動 1円＝1ポイントなど固定 ③主な利用目的 投資・送金・国際決済 日本国内での少額決済 ④利用できる地域 世界中・24時間いつでも 主に日本国内の加盟店 ⑤個人間送金 可能 原則不可。一部サービスは送金可 ⑥支える技術 ブロックチェーン ICチップ・QRコードなど ⑦法的位置づけ 資金決済法上の「暗号資産」 資金決済法上の「前払式支払手段」など 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの7つの違い 早見表のポイントを、7つの観点から詳しく解説します。 ①発行主体がいるかどうか 電子マネーには、Suica（JR東日本）、PayPay（PayPay株式会社）など、中央管理者となる運営企業や団体が必ず存在します。 一方、ビットコインなどの暗号資産には特定の発行・管理主体がなく、世界中の参加者がブロックチェーン上で取引を共有・確認し合う仕組みで成り立っています。「特定の管理者がいるかどうか」が、両者の最も根本的な違いです。 ②価値が変動するか・固定か 電子マネーは「1円＝1ポイント」のように法定通貨と等価で固定されており、チャージした金額の価値は基本的に変動しません。 対して暗号資産は市場の需給で価格が変動するため、購入時より値上がりすれば利益、値下がりすれば損失になります。この値動きこそが、暗号資産が「投資対象」として扱われる最大の理由です。 ③利用目的が投資・送金か決済か 電子マネーは、コンビニや交通機関など日常の少額決済を便利にすることを主な目的としています。 一方、暗号資産は値上がり益を狙う投資、海外送金、ブロックチェーンを使った国際決済など、より幅広い目的で利用されています。「決済の便利さ」を求めるなら電子マネー、「資産運用や国際送金」を求めるなら暗号資産が向いています。 なお、Coincheckでは500円から暗号資産を購入可能です。 「電子マネーでの日常決済」と「暗号資産での少額投資」を無理なく両立したい初心者の方にも、多くご利用いただいています。 ④使える地域が世界か国内か 日本の電子マネーは、基本的に国内の加盟店でしか使えず、海外で利用できないものがほとんどです。 一方、暗号資産はインターネット環境さえあれば世界中どこでも送金・決済が可能で、両替の手間もかかりません。海外旅行・海外ビジネス・国際送金などのシーンでは、暗号資産が活躍します。 ⑤個人間送金ができるかどうか 暗号資産は、相手のウォレットアドレスを指定するだけで個人間で直接送金が可能です。 一方、電子マネーは原則として個人間送金には対応しておらず、加盟店での支払いに用途が限定されます。PayPayなど一部のサービスでは送金機能が用意されていますが、これは例外的な位置づけです。 ⑥支える技術がブロックチェーンか専用システムか 暗号資産は、ブロックチェーンと呼ばれる分散型の記録技術に支えられています。 世界中のたくさんのコンピュータが取引履歴を共有・検証し合う仕組みのため、特定の管理者を介さなくても取引の正しさを保てる点が特徴です。 一方、電子マネーは発行元の企業が用意した専用システムで動いています。Suicaなど交通系のICチップ、PayPayなどQRコード決済の通信網、独自のサーバーで残高や履歴を管理する仕組みです。 技術の土台が「分散型」か「中央集権型」かが、両者の根本的な構造の違いです。 ⑦法律上の位置づけが異なる 日本では、暗号資産も電子マネーも同じ「資金決済法」のもとで扱われていますが、その中での位置づけが異なります。 暗号資産は、2020年5月施行の改正資金決済法で「暗号資産」と正式に定義された投資・決済手段です。 一方、Suicaやnanaco、QUICPay、PayPayなどの電子マネーは「前払式支払手段」や「資金移動業」として、それぞれサービス形態に応じた区分で規制されています。 規制の枠組みが違うため、破綻時の供託金など利用者を守る仕組みや、事業者に求められる登録要件も異なります。 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの共通点 違いがある一方で、両者には次のような共通点もあります。 現金を持たずにキャッシュレスで支払える スマートフォン1台で支払いが完結する 取引・利用履歴がデジタルで自動的に記録される 「現金を使わずスマホで支払う」というユーザー体験が似ているため、暗号資産と電子マネーは混同されやすい存在です。 ただし、表面のユーザー体験は近くても、仕組み・目的・価値の扱い方には明確な違いがあります。 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの使い分け 暗号資産と電子マネーは用途が大きく異なるため、「どちらが優れているか」ではなく「目的に応じて使い分ける」のが基本です。 日本国内での日常的な少額決済（コンビニ・交通機関など）→ 電子マネーが便利 投資・資産運用・長期保有→ 暗号資産が選択肢 海外送金・国際決済→ 暗号資産が安く・速い 個人間送金→ 暗号資産、または送金対応の電子マネー 暗号資産のメリットとデメリットを詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。 暗号資産（仮想通貨）のメリット6つとデメリット5つを初心者向けに解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーに関するよくある質問 Q. 仮想通貨と電子マネーの1番の違いは何ですか？ A. 「発行主体の有無」と「価値が変動するかどうか」の2点です。 電子マネーは発行元の企業が管理し、価値は法定通貨と等価で固定されています。一方、暗号資産は特定の発行主体がなく、市場の需給で価格が変動するため、投資の対象としても扱われます。 Q. 電子マネーで投資はできますか？ A. 原則として、電子マネーで投資はできません。 電子マネーは法定通貨と等価で価値が固定されているため、値上がり益は発生しません。資産運用を目的とする場合は、暗号資産や株式など値動きのある金融商品を検討する必要があります。 Q. 仮想通貨を日常の買い物に使えますか？ A. 利用できますが、国内の対応店舗はまだ限定的です。 暗号資産決済を導入している店舗では支払い可能ですが、日本国内の対応店舗は電子マネーに比べてまだ少数です。日常の少額決済では電子マネーの方が利便性が高く、暗号資産は投資・送金用途で活用するのが現実的です。 Q. 仮想通貨と電子マネーは同時に使えますか？ A. はい、両者は用途が異なるため併用が可能です。 日常の少額決済は電子マネー、長期の資産形成や海外送金は暗号資産と、目的に応じて使い分けることで、それぞれのメリットを活かせます。 Q. 仮想通貨でもポイントは貯まりますか？ A. 取引そのものでは、電子マネーのようなポイント還元は基本的にありません。 ただし、Coincheckの「Coincheckつみたて」のように、毎月一定額を自動で買い付ける積立サービスでは、買い付けた暗号資産そのものが資産として積み上がっていきます。 Coincheckつみたては毎月1万円から自動積立でき、口座振替手数料や積立サービス手数料も無料です。電子マネーのポイント還元とは違う形で「資産そのものを育てていく」ことが可能です。 まとめ：暗号資産（仮想通貨）と電子マネーは目的に応じて使い分けよう 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーは、どちらもデジタルなお金ですが、発行主体・価値の変動・利用目的・利用範囲などに明確な違いがあります。電子マネーは「日本国内の日常的な少額決済」、暗号資産は「投資・送金・国際決済」と、それぞれ得意分野が異なる仕組みです。 目的に応じて使い分けることで、キャッシュレス生活と資産運用の両方を効率的に進められます。 Coincheckとしては、日常決済は電子マネーに任せつつ、長期の資産形成には暗号資産の少額積立を組み合わせる使い方を、特にこれから始める初心者の方におすすめしています。 暗号資産の仕組みや始め方は、暗号資産（仮想通貨）とは？もあわせてご覧ください。

ビットコイン（BTC）を始めとする仮想通貨は、価格変動が激しく投資対象としても人気があります。そんな仮想通貨を取引したいと考えている初心者にとって、始める際に理解しておきたいポイントがいくつかあります。 例えば、同じく投資で人気のある為替やFXなどについても理解しておくと、いざという場面で役立つことがあるでしょう。 そこで今回は、仮想通貨を賢く取引するために、ビットコイン（BTC）と為替の関連性と、知っておきたいポイントなどについて詳しくご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）ってどういうもの？ 仮想通貨の代表ともいえるビットコイン（BTC）は、世界で初めて誕生した仮想通貨です。ビットコイン（BTC）の特徴として、例えば以下が挙げられます。 1. 法定通貨ではない 1つ目が「法定通貨ではない」点です。ビットコイン（BTC）は仮想通貨の一種のため、円やドルのような法定通貨のように、目に見える形では存在しません。 しかし、きちんと通貨単位があり、ネット上で取引がされています。常に変動するレートの中で、仮想通貨の取引所などで法定通貨との換金も可能となっています。 2. ブロックチェーン技術に支えられている 2つ目が「ブロックチェーン技術に支えられている」点です。ビットコイン（BTC）などの仮想通貨と切っても切れない関係なのが、ブロックチェーン技術です。 ブロックチェーン技術は分散型台帳技術とも呼ばれ、不正がしにくく、管理者不在で取引履歴などを記録できる仕組みのことです。 仮想通貨だけでなく、多くの業界で採用されつつある革新的な技術といえます。そんな技術によって、ビットコイン（BTC）の仕組みは支えられています。 3. 中央に管理者がいない 3つ目が「中央に管理者がいない」点です。法定通貨はそれぞれの国が管理していますが、ビットコイン（BTC）の場合は中央に管理者が存在しません。 ビットコイン（BTC）の取引は全てインターネット上に公開されており、ユーザー同士で互いに確認できる形となっています。 そのため取引の透明性が高く、ブロックチェーン技術によって改ざんなどもしにくいという特徴を持ちます。 4. 発行上限がある 4つ目が「発行上限」がある点です。 ビットコイン（BTC）の発行上限枚数は2100万枚とすでに決められており、不正が起きないようプログラムされています。 新規のビットコイン（BTC）の発行は、マイニングと呼ばれる採掘作業によって行われ、このマイニングによってビットコイン（BTC）の残りの枚数は日々減っていっています。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら 為替ってどういうもの？ 為替とは、銀行振込など現金以外の方法によって、金銭を決済する方法のことを言います。 国内で行われる為替取引のことを内国為替と言い、国境を超えて異なる通貨間で行われる取引のことを外国為替と言います。 例えば、海外旅行をするときや、世界経済を考えるときに、1ドルいくらというような数値を目にする機会があるかと思います。まさにそういった通貨の関係性を為替といいます。 為替は、それぞれの通貨に対する需要によって変動します。たとえば、円とドルの為替で考えるなら、円を買いたいと思う人が多いと円高ドル安に変動していきます。 FXとは？ 為替を投資対象とするものに「FX」があります。FXとは、外国為替証拠金取引といい、為替の差益を狙って行う投資のことです。 一般的な投資は、安いときに買って高いときに売ることで利益を得ますが、FXでは売り注文といって、その逆でも利益を得ることができます。 また、FXではレバレッジ取引が可能です。レバレッジ取引とは、少ない証拠金で多くの資金を動かすことができる取引方法です。 FX業者によっては、最大25倍ものレバレッジをきかせて取引をすることが可能です。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）とFXの違い ビットコイン（BTC）とFXの主な違いとして、例えば以下の4つが挙げられます。 1. 取引可能な時間が異なる 1つ目が「取引可能な時間が異なる」点です。 FXは原則として平日のみ取引できます。一方、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨は、取引所のメンテナンス時間以外は、原則24時間365日取引が可能となっています。 そのため、土日に取引をしたい方などには、ビットコイン（BTC）の取引は向いています。 2. 変動率が異なる 2つ目が「変動率が異なる」点です。 FXは各国の通貨レートを使って行う投資で、大きくても1日数％程度の変動率であることが多いです。 一方で、ビットコイン（BTC）は1日に10％以上の値動きをすることがこれまでも何度もありました。そのため、ビットコイン（BTC）の方が変動率は高いといえます。 3. FXはスワップポイントで利益が得られる 3つ目が「FXはスワップポイントで利益が得られる」点です。 FXは、通貨ペアによっては、日々スワップポイントと呼ばれる、2国間の金利差から得られる利益がもらえます。 少額ではあるものの、ポジションを保有しているだけで、スワップポイントで利益を積み重ねることができます。 一方、ビットコイン（BTC）は価格変動での利益のみで、保有し続けることによる収益は基本的にはありません。 4. 税金が異なる 4つ目が「税金が異なる」点です。 FXは申告分離課税が適応されるため、税率は20.315％（所得税15.315％＋住民税5％ ※所得税に復興特別税を含む）と定められています。 一方で、ビットコイン（BTC）で得られた利益は、今のところ雑所得に分類され、総合課税が適応されます。ほかの収入と合算しての課税なので、所得が高い人ほど多くの税金がかる仕組みとなっています。 ※税金に関する詳細につきましては、管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法を解説はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）の価値が変動する理由 ビットコイン（BTC）の価格が変動する理由にはいくつかありますが、基本的な考え方は、需要と供給のバランスです。 ビットコイン（BTC）を欲しいと思う人が増えるほど、価格は上昇する仕組みです。例えば、ビットコイン（BTC）を使った技術を大手企業が採用するなどすれば、需要は増えて価格が上がることもあるでしょう。 一方で、取引所がハッキングされるなど悪いニュースがあると、ビットコイン（BTC）を手放す人が増えて、価格が下がります。 ほかにも、各国の規制、ビットコイン開発者コミュニティの動向、国家の法定通貨危機などによっても価格が大きく変動することがあります。 ビットコイン（BTC）の価格が気になる場合は、常にそういったニュースに敏感になることが大切です。 為替がビットコイン（Bitcoin/BTC）に与える影響 為替とビットコイン（BTC）は一見関係ないように見えますが、ビットコイン（BTC）の価格に為替の影響が決してないとは言い切れません。 例えば、法定通貨の価値が下がることによって、ビットコイン（BTC）の価値が上がる可能性はあります。 過去のキプロスの通貨危機のときは、ビットコイン（BTC）が法定通貨の資産を逃がす目的で買われたこともあり、今後もそのようなことがないとはいえません。 このように為替とビットコイン（BTC）の価格は無関係とは言い切れませんので、価格変動に備えた情報収集を心がけましょう。 他の仮想通貨にも為替との連動はあるのか？ 為替とビットコイン（BTC）が連動する理由として考えられる一つに、法定通貨の危機があったときに資金が流入することが挙げられます。多くの人は、持っている資産が無価値になる前に、安全な通貨に逃げる傾向があるためです。 それではビットコイン（BTC）以外の仮想通貨であるアルトコインにも、為替の影響はあるのでしょうか。アルトコインは、時価総額がいずれもビットコイン（BTC）より小さく、ビットコイン（BTC）ほどは流動性も高くありません。 そのため、仮に法定通貨に危機があったとしても、いきなりアルトコインに逃げるという可能性は、今のところ低いのではないかと考えられています。なぜなら、法定通貨に危機があったとき、はじめに資金が流入するのはビットコイン（BTC）だと考えられるためです。 アルトコインに資金に流入する場合でも、まずはビットコイン（BTC）に先に流れてくると考えられるので、アルトコインへの為替の影響はそこまで大きくないといえるでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）とゴールドに関連性はあるのか？ 世界的な資産として古くから多くの人に愛されている金（ゴールド）にも、仮想通貨との関連性が見出せます。共通点として挙げられるのが「法定通貨と反比例しやすい」点、「リスクヘッジとしての需要が高い」点です。 金も仮想通貨と同じく、法定通貨の危機に備えて保有する人が多いです。法定通貨の状況によっては価格の変動が激しくなることもあり、金と仮想通貨は似たような値動きをすると考えられることもあります。 金の価格変動にも注視することで、ビットコイン（BTC）の価格を予想するのに役立つ場面があるかもしれません。 Coincheckの無料登録はこちら 値動きを予想したいなら為替の状況もチェック ビットコイン（BTC）の値動きをより正確に予想したいのであれば、一つの材料として為替の値動きも把握することが大切です。 ビットコイン（BTC）は、法定通貨に代わる国境のない通貨として見なされることもあるため、法定通貨の危機には買われる傾向にあります。同じく、法定通貨の代用として捉えられている金も、仮想通貨の動向を知るのに役立つことでしょう。 金や為替は法定通貨の状況を表す指標ともいえるので、仮想通貨を売買するうえでも重要です。仮想通貨の取引を有利に進めていくためにも、為替のチェックも取り入れてみてはいかがでしょうか。