ビットコイン（BTC）は、暗号資産（仮想通貨）の中でも最も代表的な存在で、初心者が最初に触れるケースが多い通貨です。 何から勉強すればいいか、情報収集で失敗しないコツ、つまずきやすい注意点をまとめ、理解できたら「次にやること」も案内します。 価格予測や売買テクニックではなく、代表例であるビットコインを通して全体像をつかみ、「判断できる状態になるための勉強」に絞って解説します。まずは勉強を進め、必要だと判断した場合に口座開設を検討することも良い判断と言えます。 この記事でわかること なぜビットコインを勉強する必要があるのか まず押さえる全体像 ビットコイン勉強の順番 無料で口座開設（最短5分） 目次 なぜビットコインを勉強する必要があるのか ①判断を誤らないため ②従来の金融とは仕組みが大きく異なるため ③送金や決済で関わる可能性があるため まず押さえる全体像（ビットコインで「できること／できないこと」） ビットコインでできること ビットコインでできないこと ビットコイン勉強の順番 情報収集のコツ 一次情報を優先する SNSや動画は参考情報として扱う 避けるべき情報の特徴 初心者がハマりやすい失敗例 ビットコインを理解するうえでのメリット・注意点 利用・保有のメリット①希少性 利用・保有のメリット②安全性 利用・保有のメリット③資産の分散 利用・保有の注意点①ハッキングリスク 利用・保有の注意点②保証がない ここまで分かったら次にやること（買う人は「買い方」へ分岐） よくある質問｜ビットコインの勉強・始め方 Q. 初心者ですが、今からビットコインを始めても遅くないですか？ Q. ビットコインを始めたいのですが難しいですか？ Q. ビットコイン（BTC）はいくらから購入することができますか？ Q. 次に進む前に押さえたいポイントは？ なぜビットコインを勉強する必要があるのか ①判断を誤らないため ビットコインを勉強する理由は、「すぐに買うため」だけではありません。まずは、勉強する目的を整理しておくと、この後の学び方がブレにくくなります。 暗号資産は、価格変動が大きく仕組みも独特なため、十分に理解しないまま触れると、意図しない判断や後悔につながりやすい分野です。まず勉強することで、情報の良し悪しを見分け、自分なりに判断できる状態を作ることができます。 ②従来の金融とは仕組みが大きく異なるため ビットコインは単なる投資対象ではなく、価値の持ち方や送金の仕組みが、従来の金融と大きく異なる点で注目されています。 銀行や国家を前提としない仕組みを理解することで、ニュースや議論を正しく読み解くための基礎知識にもなります。暗号資産全体を理解するうえでの基礎教養としても、勉強しておく価値があります。 ③送金や決済で関わる可能性があるため ビットコインを含む暗号資産は、国際送金をはじめとした分野で既に利用が進んでおり、将来的には決済や価値のやり取りの手段として、より身近になる可能性もあります。 こうした変化が起きたときに、仕組みを知らないまま触れると、手数料や送金の取り消し可否などを理解できず、意図しない判断につながることがあります。基本を理解したうえで判断できる状態にしておくことが重要です。 勉強したうえで「今は買わない」「もう少し様子を見る」と判断することも、十分に意味のある選択です。その判断を自信を持って行うためにも、基礎から整理して理解することが重要です。 まず押さえる全体像（ビットコインで「できること／できないこと」） ビットコインを勉強する際は、「何ができて、何ができないのか」を最初に整理しておくことが重要です。 初学者向けに言うと、できること／できないこと自体は円とほとんど変わりませんが、その仕組みが異なる点が大きな違いです。 ビットコインでできること インターネット上で価値を送金・受け取る ビットコインを保有し、価格変動の影響を受ける 一部のサービスや店舗で支払いに使う つまり、送金・保有・支払いといった「お金としての使い方」ができます。 ビットコインでできないこと 価格が保証されること 送金後に取り消すこと 元本が守られること つまり、価格の保証や、送金後の取り消しなどはできません。 これらを理解しておくことで、ビットコインを「何のために使うものか」「どこに注意すべきか」が明確になります。 ビットコイン勉強の順番 ビットコインの勉強は、以下の順番で進めると理解しやすくなります。 基礎：ビットコインの仕組みや役割を知る 価格の見方：なぜ価格が動くのか、どんな要因が影響するのかを理解する リスク：値動きの大きさや保証がない点を把握する セキュリティ：資産を守るための基本的な対策を知る 実践：理解したうえで、少額から試すかどうかを判断する この順番を意識することで、焦って判断するリスクを減らすことができます。 情報収集のコツ ビットコインの勉強では、どの情報を信じるかが結果を大きく左右します。 一次情報を優先する 取引所の公式情報や、プロジェクトの発表など、事実が確認できる情報を起点にしましょう。 SNSや動画は参考情報として扱う SNSや動画は理解の補助にはなりますが、個人の意見や感情が混ざりやすいため、鵜呑みにしないことが重要です。 避けるべき情報の特徴 根拠が示されていない価格予測 「必ず儲かる」「今すぐ買うべき」といった断定表現 不安や焦りを煽る内容 情報を取捨選択する視点を持つことで、冷静な判断がしやすくなります。 初心者がハマりやすい失敗例 価格だけを見て判断してしまう 最初から大きな金額で判断してしまう 他人の意見をそのまま信じてしまう これらは多くの人が通るポイントですが、事前に知っておくだけでも回避しやすくなります。 ビットコインを理解するうえでのメリット・注意点 ここでは、ビットコインを理解するうえでのメリット・注意点を整理します。 利用・保有のメリット①希少性 ビットコインは発行上限が2,100万枚と定められており、供給量が増えすぎない仕組みになっています。 希少性は価値評価の一要素として注目されることがありますが、価格はさまざまな要因で変動します。勉強段階では、値動きがある前提を押さえておくことが大切です。 利用・保有のメリット②安全性 ビットコインはブロックチェーンとプルーフ・オブ・ワーク（PoW）により、取引記録が多数の参加者で共有・検証される仕組みです。 単一の管理者に依存しないため改ざんが起きにくいとされ、結果として安全性が高いと評価されることがあります。 利用・保有のメリット③資産の分散 ビットコインは、P2P（ピアツーピア）技術が利用されており、中央機関による管理を必要としない暗号資産です。ビットコインの価値は世界共通であるため、どの国でも利用することが可能です。 一部の投資家は、ビットコインを資産分散の一部として検討するケースがあります。このような分散の考え方が、相対的な価値評価の一要素になる可能性もあります。 利用・保有の注意点①ハッキングリスク ビットコインそのものはブロックチェーン技術により安全性が高いとされていますが、ウォレットの管理方法や取引サービスの利用方法によっては、資産に対する不正アクセスなどのリスクが存在します。こうした点については、適切な管理方法を理解したうえで取り組むことが重要です。 過去には、暗号資産を取り巻く環境で不正アクセス等の被害が報告されたこともあります。だからこそ、利用するサービスの安全対策を確認しつつ、二段階認証など自分でできる対策もあわせて行うことが重要です。 もし将来的に購入や保有を検討する場合でも、余剰資金の範囲で無理なく判断することが大切です。 利用・保有の注意点②保証がない ビットコインは管理している中央集権や機関がないため、 保証がない とも言えます。 株やFXでは、 信託保全 のような保証が行き渡っています。信託保全とは、顧客の資産とFX会社の運営資金が完全に分離されており、顧客の資産は守られていることを意味します。 ビットコインには、このような制度が行き渡っていない部分もあり、ハッキング被害や取引所の倒産などが起きた場合には、 ビットコインが戻ってくる保証がない というリスクが挙げられるでしょう。 世界各国で暗号資産のハッキング被害は発生しているため、二段階認証を設定したり、ウォレットを利用して資産を分散管理したりするなど、 自身で行えるセキュリティを設定しておく必要があります。 ちなみにビットコインはブロックチェーン技術のおかげでセキュリティが強く、第三者による不正を防いでくれます。 ここまで分かったら次にやること ここまでで、ビットコインの全体像と、勉強の順番・注意点が整理できたはずです。 このあとは、「すぐに購入を検討するか」「もう少し勉強を続けるか」を自分のペースで判断しましょう。 購入を検討している方 仕組みやリスクを理解したうえで購入を検討する場合は、手順をまとめた以下の記事をご確認ください。 ビットコインの始め方・買い方 無料で口座開設（最短5分） まだ勉強を続けたい方 価格の見方やリスク、セキュリティについて理解を深めてから判断するのも一つの選択です。焦らず、情報を整理しながら進めましょう。 よくある質問｜ビットコインの勉強・始め方 Q. 初心者ですが、今からビットコインを始めても遅くないですか？ A. 遅くありません。 ビットコインは、理解を深めたうえで「いつ始めるか」を自分のペースで判断することが大切です。 過去に価格が大きく動いた局面があっても、知識を整理したうえで検討すれば、今から始めても遅くはないと考えられます。 日本では暗号資産の法規制や顧客保護体制の整備も進んでおり、これから取引・保有を始める人にとってはプラスの環境と言えるでしょう。 Q. ビットコインを始めたいのですが難しいですか？ A. 難しいと感じると思います。 ただ、はじめの理解はざっくりで問題ありません。 まずはビットコインの正しい知識を押さえましょう。基本の仕組みは書籍やメディアで手軽に確認できます。 暗号資産の知識をあまりに深掘りすると、膨大な情報を整理し、正しい情報のみ取捨選択するのも難しくなるので、まずは基本的な仕組みから勉強するようにしましょう。 ＜はじめての人におすすめの記事＞ 暗号資産とは何か？初心者にもわかりやすく解説 Coincheck 【動画付き】暗号資産の始め方を簡単3ステップで解説 Coincheck 暗号資産って安全なの？危険性を回避する方法も解説 Coincheck Q. ビットコイン（BTC）はいくらから購入することができますか？ A. 500円から購入できます。 購入金額の前に、価格変動やリスクを理解することが重要です。そのうえで、取引所によって変わりますが、数百円程度から購入できることが一般的です。Coincheckでは、ビットコインは500円から購入できます。詳しくはビットコインはいくらから買える？をご覧ください。 自己判断のうえで、少額から始める選択肢もあります。まずは無理のない範囲で検討してみましょう。 購入の具体的な手順は、以下の記事でまとめています。 ビットコイン（BTC）の買い方・始め方｜3ステップで解説 Coincheck Q. 次に進む前に押さえたいポイントは？ A. ビットコインの特性やメリット・注意点を整理しましょう。 ビットコインは、暗号資産市場のなかでも基軸となる通貨であり、取引量が多いことが特徴的です。 また、 国境を越えて利用できる ことがビットコインのメリットであり、今後市場で 更なる拡大を見せる可能性 も秘めています。理解したうえで次に進む前に、ビットコインの特性や利用・保有のメリット・注意点などを整理しておくことで、リスクを抑えることができるでしょう。 まとめ ビットコインは、暗号資産の中でも最も代表的な存在で、多くの人が最初に勉強する対象です。 勉強する際は、仕組みや特徴だけでなく、価格変動の前提やリスク、情報の見極め方を押さえることが重要です。 理解したうえで、次に進むか、さらに学ぶかを判断することで、焦った行動を避けやすくなります。

価格上昇で注目され、いわゆる「億り人」をたくさん生み出した仮想通貨のひとつであるのがビットコイン（BTC）です。 利益を得る方法は、ビットコイン（BTC）に投資することで発生するキャピタルゲインだけではありません。マイニングと呼ばれる採掘の作業によっても、ビットコイン（BTC）を得ることができます。 実際、ビットコイン（BTC）の採掘で利益を得ている法人もいるため、多くの注目を集めています。そこで今回は、ビットコイン（BTC）の採掘について、その仕組みとやり方について紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは ビットコイン（Bitcoin/BTC）の仕組み 1. 中央管理者がいない 2. ブロックチェーン技術 ビットコイン（Bitcoin/BTC）の採掘（マイニング）とは？ 1. ビットコイン（BTC）を発行するための作業 2. マイナーは報酬をもらえる 3. 採掘（マイニング）には費用がかかる ビットコイン（Bitcoin/BTC）のブロックチェーンの特徴とは？ 1. ユーザー同士のネットワークが形成されている 2. 取引は採掘（マイニング）によって承認される 採掘（マイニング）の詳細は？知っておきたいポイント 1. 採掘の作業 2. 採掘の報酬 3. 不正の防止 発行されるビットコイン（Bitcoin/BTC）量 1. 発行上限は2,100万枚 2. 最初から全てが発行されている訳ではない 採掘（マイニング）に必要なもの 1. 計算処理能力の高いコンピューター 2. マイニングソフト 3. ウォレット 採掘で利益は出る？ 1. 電気代が高くつく可能性がある 2. 初期費用がかかる 採掘の方法には種類がある 1. ソロマイニング 2. プールマイニング 3. クラウドマイニング アルトコインの採掘 1. アルトコインの採掘の方が参入しやすい 2. 価値下落のリスクがある 3. ウォレットやマイニングソフトを選ぶ必要がある ビットコイン（Bitcoin/BTC）の始め方 1. Coincheckに口座開設をする 2. 日本円をアカウントへ入金する 3. ビットコイン（BTC）を購入する 4. 購入したビットコイン（BTC）はさまざまな利用が可能 採掘は採算を考えて行うと効果的 ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは ビットコイン（BTC）とは、インターネットの世界で流通している仮想通貨のひとつです。 決済手段として買い物に使えるだけでなく、投資することで利益を得ることができたりと、多くのシーンで活用されています。また、送金手段としてもスピーディかつ低コストという強みを持つのも特徴です。 ビットコイン（BTC）は、法定通貨の弱点とも言える、通貨発行によるインフレや、現金を利用することによる使用のわずらわしさなどを解消する可能性があるため、未来の通貨としても期待されています。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）の仕組み ビットコイン（BTC）の仕組みを理解するために、押さえておくポイントがいくつかあります。 1. 中央管理者がいない 1つ目が「中央管理者がいない」点です。 いわゆる法定通貨というものには中央管理者が存在します。日本円であれば、中央管理者は中央銀行である日本銀行です。 中央管理者が存在すると安心なイメージもあるかもしれませんが、通貨の量を操作することができるため、インフレになるリスクもあります。 それに対して、ビットコイン（BTC）には中央管理者が存在しません。あらかじめプログラムによって発行上限が約2100万枚と定められており、特定の人による発行量の操作ができない仕組みになっています。 2. ブロックチェーン技術 2つ目が「ブロックチェーン技術が使われている」点です。 ビットコイン（BTC）を始めとする仮想通貨の多くは、ブロックチェーン技術を採用しています。 ブロックチェーン技術は新時代の技術として注目されており、特にビットコイン（BTC）のブロックチェーンは、ユーザー同士でネットワークが形成されている点が特徴です。 これによって、中央管理者がいなくても互いに監視する仕組みができ、取引をさかのぼって改ざんしたり、不正な取引をしたりできないようになっています。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）の採掘（マイニング）とは？ ビットコイン（BTC）の採掘とは、いわゆるマイニングと呼ばれる作業のことです。そして、マイニング（採掘）する人のことをマイナーと呼びます。 マイニングを理解するうえで押さえておきたいポイントは、以下があります。 1. ビットコイン（BTC）を発行するための作業 1つ目が「未発行のビットコイン（BTC）を発行するための作業である」点です。 ビットコイン（BTC）には、2100万枚という発行上限がありますが、すべてが発行済みというわけではありません。まだ発行されていないビットコインを採掘する作業を、マイニングと呼びます。 マイニングは、取引の正当性を担保するための根幹となる作業です。 2. マイナーは報酬をもらえる 2つ目が「マイナーは報酬をもらえる」点です。 マイニングにかかわり、採掘を成功させた人は報酬を得ることができます。すべてのマイナーがもらえるわけでなく、膨大な計算作業を行い、一番早くに承認作業を完了させた人が対象です。 3. 採掘（マイニング）には費用がかかる 3つ目が「採掘（マイニング）には費用がかかる」点です。 マイニングは、仮想通貨を取引する感覚で簡単には行えません。計算処理能力が高いコンピューターが必要なうえ、電気代も相当かかるといわれています。 これからマイニングを始めようと思っている人は、経費の側面も考えて参入する必要があります。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）のブロックチェーンの特徴とは？ ビットコイン（BTC）のマイニングについて詳しくなるためには、仮想通貨の基盤をなすブロックチェーンについても理解しておく必要があります。 ブロックチェーンについておさえておきたいポイントは、以下があります。 1. ユーザー同士のネットワークが形成されている 1つ目は「ユーザー同士のネットワークが形成されている」点です。 ビットコイン（BTC）のブロックチェーンにおいては、ユーザー同士が取引を監視し合っているような状態です。ネットワークに参加しているユーザー同士がシステムを支えているため、中央管理者は不在であり、取引の不正や改ざんもしにくくなっています。 2. 取引は採掘（マイニング）によって承認される 2つ目は「取引は採掘によって承認される」点です。 ビットコイン（BTC）は取引を承認するために、膨大な情報を処理する必要があります。それを、有志のユーザーの力を借りることによって行っています。 採掘に参加した人に報酬を与えることで、ビットコイン（BTC）の取引を承認するインセンティブをマイナーに与えているのです。 採掘（マイニング）の詳細は？知っておきたいポイント 採掘の詳細について、知っておきたいポイントには以下があります。 1. 採掘の作業 1つ目は「採掘の作業」についてです。 採掘の作業とは、ブロック生成に必要となる数値を膨大な計算によって見つけることです。採掘では、取引の不正を見逃さないために、約10分ごとに取引内容がまとめられています。 2. 採掘の報酬 2つ目は「採掘の報酬」についてです。 ビットコイン（BTC）の採掘では、出題された計算問題にいち早く正解した人に、ビットコイン（BTC）が報酬として支払われます。いち早く処理した人が報酬をもらえる仕組みなので、多くの参加者がなるべく早く完了できるように努めています。 3. 不正の防止酬 3つ目は「不正の防止」についてです。 ビットコイン（BTC）は中央管理者がいなくても、この採掘によって取引が承認され、不正がないように管理されています。 発行されるビットコイン（Bitcoin/BTC）量 採掘は、ビットコイン（BTC）の発行を行うための作業ですが、ビットコイン（BTC）にも発行上限があります。 ビットコイン（BTC）の発行について理解しておきたいポイントは以下です。 1. 発行上限は2,100万枚 1つ目は「発行上限は2,100万枚と定められている」点です。 ビットコイン（BTC）は、法定通貨で起こりうるインフレリスクを防ぐ目的で、発行上限は2,100万枚までと最初から設定されています。 また、採掘で支払われる報酬も約4年に1度半減するなどの調整がされています。 2. 最初から全てが発行されている訳ではない 2つ目は「最初から全てが発行されているわけではない」点です。 ビットコイン（BTC）の2100万枚すべての発行が終わるのは、2140年頃と予測されています。それ以降は新規発行がなくなりますが、裏を返せば、今後百年近くは採掘で報酬を得ることができるということにもなります。 採掘（マイニング）に必要なもの ビットコイン（BTC）などの仮想通貨の採掘を始めようと思ったとき、必要なものがいくつかあります。 1. 計算処理能力の高いコンピューター 1つ目が「計算処理能力の高いコンピューター」です。 マイニングの報酬はビットコイン（BTC）によって支払われます。ただし、ビットコイン（BTC）は一番初めに計算を解いた人にのみ与えられるので、その他のマイニング参加者よりも早く計算を解く必要があります。 そのため、計算処理速度の高いマイニングに特化した機器が必要になります。また、マイニングを行うためには、そのような専用の機器を24時間休みなく大量に稼働させる必要があるため、膨大な電気代もかかります。 通貨によっては、市販の一般的なコンピューターでもマイニングを行うことが出来ますが、ビットコイン（BTC）のような知名度が高く、収益性の見込みが高い通貨では、まず不可能と考えたほうが良いでしょう。 2. マイニングソフト 2つ目が「マイニングソフト」です。 仮想通貨の採掘をする上で使われるのが、マイニングソフトになります。いくつか種類がありますので、自分が保有するパソコンや、採掘する仮想通貨の種類によって選択するのが良いでしょう。 3. ウォレット 3つ目が「ウォレット」です。 採掘したビットコイン（BTC）を送金し、保管しておくためのウォレットも必要になります。仮想通貨の取引所に口座を開設することでも、自分のウォレットを保有することはできます。 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れはこちら 採掘で利益は出る？ 採掘をする前に、気になるのが利益は出るのかどうかです。これに関連して、おさえておきたいポイントは以下です。 1. 電気代が高くつく可能性がある 1つ目は「電気代が高くつく可能性がある」点です。 一般的なコンピューターでは、採掘の報酬よりも電気代が高くつくことがあります。採掘に向いているコンピューターのなかには、電気代を低く抑えられるものもあるので、よく吟味して選択するのが理想です。 また、事前に採掘の報酬と電気代の損益を計算して、利益が出るかどうか必ず検証するようにしましょう。 2. 初期費用がかかる 2つ目は「初期費用がかかる」点です。 採掘は、ビットコイン（BTC）の発行上限に達するまでコンスタントに利益を上げることができる方法ですが、初期投資がかさみます。マイニングに対応したコンピューターや、採掘専用のマイニングマシンの購入が必要となるからです。 特にビットコイン（BTC）をマイニングするための費用は年々増加傾向にあるため、一個人がマイニングすることはかなり難しいと言って良いでしょう。 採掘の方法には種類がある 採掘の方法には、いくつかの種類があります。代表的なのが「ソロマイニング」「プールマイニング」「クラウドマイニング」の3つです。 1. ソロマイニング ソロマイニングは、文字通り、個人で採掘を行う方法です。報酬を独り占めできる反面、採掘の難易度が上がります。 2. プールマイニング プールマイニングは、複数のユーザーがそれぞれのパソコンをインターネットに接続して採掘を行う方法です。報酬は山分けになりますが、ソロマイニングに比べると採掘しやすいという側面を持ちます。 3. クラウドマイニング クラウドマイニングは、採掘をする法人や業者を支援する方法です。クラウドマイニングの特徴としては以下が挙げられます。 リスクを抑えられる 1つ目は「リスクを抑えられる」点です。 クラウドマイニングでは、ハイスペックパソコンを大量に保有するような採掘の専門業者に作業を任せます。そのため、初期費用や維持管理費が発生せず、コストを抑えることができます。 利益は少なくなる 2つ目は「利益は少なくなる」点です。リスクが少ない反面、電気代などが業者から引かれるため、リターンも少なくなります。 業者の倒産リスクもある 3つ目は「業者の倒産リスクもある」点です。 任せる業者によっては、倒産の危険性や詐欺のリスクがゼロとは言えません。利用する前には注意しましょう。 アルトコインの採掘 採掘については、ビットコイン（BTC）だけでなく、アルトコインでも行うことができます。アルトコインの採掘の特徴には以下が挙げられます。 1. アルトコインの採掘の方が参入しやすい 1つ目は「アルトコインの採掘の方が参入しやすい」点です。 ビットコイン（BTC）の採掘は、個人では難しい現状があります。大手企業など業者が参入している割合が多く、競争が激しいためです。 その点、まだマイナーなアルトコインなどの場合は、競合相手が限られるため、個人でもマイニングすることが出来ます。 2. 価値下落のリスクがある 2つ目は「価値下落のリスクがある」点です。 ビットコイン（BTC）に比べて、アルトコインはその価値自体が不安定なものも多くなっています。 採掘で報酬を得ることができても、相場の環境によっては、マイニングのための費用よりも、獲得したアルトコインの価値のほうが低くなる可能性があります。 3. ウォレットやマイニングソフトを選ぶ必要がある 3つ目は「ウォレットやマイニングソフトを選ぶ必要がある」点です。 ウォレットやマイニングソフトは、それぞれ対応している通貨の種類が異なります。ビットコイン（BTC）は多くの場合で対応していますが、アルトコインとなると、種類によって対応していないものも多いです。 そのため、アルトコインのマイニングを始める前には、事前によく確認する必要があります。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）の始め方 採掘で利益を得るのが難しいビットコイン（BTC）は、基本的には仮想通貨の取引所・販売所で売買することで、利益を得るのが一般的です。 国内大手の取引所の一つであるCoincheckでは、初心者でも簡単に口座開設が可能になっています。 Coincheckの口座開設はこちら 1. Coincheckに口座開設をする 取引所に口座を開設することで、仮想通貨の取引を始めることができます。 メールアドレスでアカウントを作成後、個人情報を入力して、本人確認書類の画像などを提出し、自宅に届く郵便物を受け取ることで、口座開設が完了します。 2. 日本円をアカウントへ入金する 仮想通貨を購入するための日本円を、Coincheckのアカウントに入金します。銀行振込によって簡単に入金することができます。 3. ビットコイン（BTC）を購入する 入金した日本円を使って、ビットコイン（BTC）を購入します。通貨の種類を選択後、欲しい数量を入力して注文を出すことで購入できます。 4. 購入したビットコイン（BTC）はさまざまな利用が可能 ビットコイン（BTC）を購入したら、取引所にそのまま預けて価格が上昇するまで保管しておくこともできます。 ほかにも、仮想通貨として使える店舗で決済に利用したり、海外に送金したり、ビットコイン（BTC）を貸し出すことで利用料をもらうことなどもできます。 採掘は採算を考えて行うと効果的 ビットコイン（BTC）採掘は、法人などの資本を持つ業者に強みがあり、個人で利益を上げるのはかなり難しくなっています。 採掘で利益を上げようと思った方は、電気代などのコストと報酬との採算を考えて、より良い方法を選ぶことが大切です。また、個人であればビットコイン（BTC）の採掘よりも、取引で利益を上げるほうが一般的と言えます。 取引を始めようと思ったら、まずは仮想通貨の取引所に口座開設するところから始めてみましょう。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck

暗号資産（仮想通貨）の話題が増えるにつれて、取引をしてみようと考える人も増えています。 しかし、暗号資産には興味があっても、安全性が不安だと感じている人もいるかもしれません。たしかに暗号資産にはリスクもありますが、仕組み自体の安全性は高いと言われています。 安全性に関する不安は、暗号資産の仕組みを理解することで解消できることもあります。どんな仕組みなのかを理解できれば、安全性とリスクを把握したうえで取引することも可能です。 そこで、暗号資産の特徴や仕組みについて、初心者向けにもわかりやすく簡単にご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産の概要 暗号資産の特徴 1. 換金可能 2. 中央管理者がいない場合がある 3. ブロックチェーン技術が使われている 4. 通貨発行量の上限が定められている場合がある 想通貨が安全とされる理由とは？それぞれの仕組みを解説 1. 電子署名 2. ブロックチェーン技術 3. マイニング 電子署名とは？ 電子署名の役割 秘密鍵と公開鍵 ブロックチェーンとは？ 暗号資産の取引データはブロックに格納される 取引履歴はユーザー同士がつながったネットワークを上に保存される マイニングとは？ マイニングに成功すると報酬として暗号資産がもらえる マイニングが計算競争と言われる理由 暗号資産を使うメリット 1. 資産運用の手段として使える 2. 短時間で送金できる 3. 送金手数料が安い 4. 両替の必要がない 暗号資産を使うデメリット 1. 価格変動幅が大きい 2. 詐欺通貨が存在する 3. ハッキングリスクがある 暗号資産取引の始め方は？まずは暗号資産取引所に口座開設 暗号資産のハッキングのリスクとその対策方法 ハッキングリスクがあることを認識しておく ビットコインシステム自体がハッキングされたことはない ウォレットとは暗号資産を保管できる財布 暗号資産には安全性を保つ仕組みが存在する 暗号資産の概要 暗号資産の仕組みを理解するにあたっては、まずは暗号資産の概要を把握することが大切です。 暗号資産とは、インターネット上で使える通貨で、暗号通貨・暗号資産とも呼ばれることもあります。円やドルなどの法定通貨とは異なり、紙幣や硬貨は発行されていない通貨です。 日本では、いち早く暗号資産の法的位置が明確にされました。暗号資産は、資金決済法により支払手段と位置付けられています。法定通貨とは異なりますが、商品やサービスを購入したときの対価として支払うことが可能です。 また、法定通貨で暗号資産を購入できることはもちろん、電子マネーとは異なり、暗号資産を法定通貨に戻せることも暗号資産の要件のひとつとして定められています。 最初に登場した暗号資産は、ビットコイン（BTC）です。ビットコイン（BTC）の考案者は「サトシナカモト」とされています。 日本人男性のような名称ですが、国籍や性別、個人か団体かなどは未だに不明の存在です。サトシナカモトがビットコインシステムに関する論文を発表し、その論文をもとにビットコインシステムが稼働され、元祖暗号資産であるビットコイン（BTC）が誕生しました。 暗号資産（仮想通貨）とは何か？初心者にもわかりやすく解説 Coincheck 暗号資産の特徴 ビットコイン（BTC）に代表される暗号資産は、今では世界中に1000種類以上存在すると言われています。そんな暗号資産には、例えば以下のような特徴があります。 1. 換金可能 1つ目は、換金可能であることです。 電子マネーも暗号資産と同様に形のない支払手段です。しかし、電子マネーは日本円などの法定通貨に戻すことができない仕組みになっています。 一方、暗号資産は、そのときの時価で売買を行うことが可能です。 2. 中央管理者がいない場合がある 2つ目は、中央管理者がいない場合があることです。 円やドルなどの法定通貨は、中央銀行などが発行通貨量を管理しています。また、状況に応じて柔軟に新規通貨発行を行うことも中央管理者の役目です。 一方、ビットコイン（BTC）などの暗号資産には、中央管理者に相当する存在がいない場合があります。プログラムが通貨システムの運用を行い、通貨の新規発行も、プログラムに従って行われる仕組みです。 3. ブロックチェーン技術が使われている 3つ目は、ほとんどの暗号資産でブロックチェーン技術が使われていることです。 過去の取引分を含むすべての取引データは、ブロックチェーン上に格納されています。ブロックチェーンのシステムに自由にアクセスできる不特定多数が監視することで、不正な取引などが行われにくくなっています。 4. 通貨発行量の上限が定められている場合がある 4つ目は、通貨発行量の上限が定められている場合があることです。 法定通貨には上限はありませんが、暗号資産の中には、あらかじめ定められた通貨発行量上限を超えて発行されない仕様になっているものもあります。 暗号資産が安全とされる理由とは？それぞれの仕組みを解説 暗号資産の安全性について、代表的な暗号資産システムであるビットコイン（BTC）を例に挙げて解説します。 ビットコイン（BTC）を例とする理由は、数ある暗号資産のなかでも最初に登場した通貨で、多くの暗号資産が似たようなシステムを採用しているからです。ビットコインシステムが安全だとされる主な理由には、例えば以下が挙げられます。 1. 電子署名 1つ目は、電子署名の仕組みが採用されている通貨システムであることです。 どの口座に関する取引かを、取引データのなかに含めて履歴が保管される仕組みになっています。 2. ブロックチェーン技術 2つ目は、ブロックチェーン技術です。 ブロックチェーン技術は、取引の改ざんを事実上不可能にする高度な検証・承認の仕組みを支える重要な技術だとされています。 3. マイニング 3つ目は、マイニングです。 ビットコイン（BTC）は、マイニングによって取引の正当性を検証が検証されます。マイニングは、不特定多数が取引の正当性を監視することを可能にする重要な仕組みです。 これら3つの点について、それぞれ詳しく解説します。 電子署名とは？ 電子署名の「署名」は、契約当事者が約束事について合意した証として記載するものです。 電子署名の役割 電子署名は、電子的な取引について、間違いなく取引した本人が行ったものであることを証明する役割を果たしています。電子署名の仕組みを採用することで、不正送金などの防止が可能です。 電子署名とは、送信元と送信先を明確にするための取引証明書だと理解するとよいでしょう。電子署名が行われた暗号資産取引データのことをトランザクションといいます。 秘密鍵と公開鍵 暗号資産のシステムにおける電子署名は、秘密鍵と公開鍵の作成から始まります。秘密鍵と公開鍵は、両方が揃うことで初めて正当な取引だと認められる鍵の役割を果たすものです。 公開鍵は公表されて誰でも確認できるものですが、秘密鍵は文字通り本人しか使うことができない仕組みになっています。つまり、秘密鍵を持っている本人しか、正当な取引ができないということです。 秘密鍵は暗号化されており、公開鍵から秘密鍵を類推することはできない仕組みになっています。秘密鍵を本人がしっかり管理しておけば、暗号資産取引の不正取引防止が可能です。 ブロックチェーンとは？ ビットコイン（BTC）をはじめとする多くの暗号資産には、ブロックチェーン技術が採用されています。 暗号資産の取引データはブロックに格納される 暗号資産の取引データは、一定の間隔で生成されるブロックと呼ばれるものに格納されます。 格納の際には、取引の正当性を検証して承認される手続きが行われる仕組みです。この仕組みは、マイニングと呼ばれています。 承認されたブロックには、直前のブロック情報が含まれていることも特徴です。そのため、各ブロックは、まるで鎖状につながっている形で暗号資産システム上に保存されます。 この鎖状にブロックがつながったものがブロックチェーンです。 取引履歴はユーザー同士がつながったネットワークを上に保存される すべての取引履歴が含まれているブロックチェーンは、ホストコンピュータなど特定の場所で保存されるのではなく、ユーザー同士がつながったネットワークを上に保存されます。 ブロックチェーンのデータは誰でもアクセスできるようになっており、不特定多数のシステム参加者全員で共有可能です。仮に、誰かがネットワーク上の取引データを書き換えたとしても、不特定多数で共有されているブロックチェーンのデータすべてを書き換えることはできない仕組みになっています。 そのため、データを改ざんしても、システム参加者にすぐに不正がわかってしまうのです。 ブロックチェーンとは？基礎知識やメリット・デメリットをわかりやすく解説 Coincheck マイニングとは？ マイニングとは、暗号資産取引データに不正が含まれていないかを確認し、取引の正当性を検証する行為です。取引検証について最初に成功した人には、報酬が支払われます。 マイニングに成功すると報酬として暗号資産がもらえる 報酬は、新規に発行される暗号資産です。 ビットコイン（BTC）の場合、約10分間の取引を1つにまとめて取引検証を行い、1つのブロックに格納します。マイニングは、計算競争だといわれています。 取引データと直前ブロックの代表値、さらに任意の1つの値をある関数に代入して得た値が、先頭にゼロがたくさん並ぶ値だった場合に正解を得たことになる仕組みです。マイニングは、正解が得られる任意の値を見つけ出す作業だと言えます。 マイニングが計算競争と言われる理由 任意の値は、答えなどから類推することはできず、総当りで何度も関数に代入することになります。任意の値を見つけられる確率は相当低く、膨大な計算を繰り返さない限り答えは得られないため、計算競争だといわれるのです。 正解が得られる任意の値を見つけた人は、ネットワークにその値を報告します。ビットコインシステム参加者は、任意の値を関数に入れてみることで正解かどうか簡単に判断可能です。 正解だと確認されるとそのブロックは承認され、ブロックチェーンにつなげられます。正解を見つけたマイナーは、承認後にビットコイン（BTC）を受け取るという流れです。 取引検証や承認は、誰でも参加可能です。マイニングの仕組みによって、中央管理者不在でも不正を防止することができます。 ビットコイン（BTC）マイニングの仕組みを分かりやすく解説します Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産を使うメリット 暗号資産取引を行うにあたっては、暗号資産を使うメリットを理解しておくことも重要です。主なメリットには、例えば以下が挙げられます。 1. 資産運用の手段として使える 1つ目は、資産運用の手段として使える点です。購入した暗号資産の価格が上昇することによって、保有資産額が増加する可能性があります。 暗号資産の価格は、需要と供給によって決まります。暗号資産が広まることで需要が増加すると、暗号資産の価格は上昇する可能性が高いです そのため、資産運用の手段として暗号資産を利用できるメリットがあります。 2. 短時間で送金できる 2つ目は、短時間で送金できることです。 海外送金を行う場合、銀行の国際送金システムを利用すると数日かかることもあります。一方、暗号資産で送金すれば、短時間で海外送金を完了させることができます。 3. 送金手数料が安い 3つ目は、送金手数料が安いことです。特に、国際送金に関しては、手数料を抑えることができます。 また、金融商品の売買を行う場合よりも、暗号資産売買の手数料は、他の金融商品よりも低く設定される傾向があります。 4. 両替の必要がない 4つ目は、海外で支払手段として利用する場合に、両替の必要がないことです。 インターネットに国境はなく、暗号資産はどの国でもそのまま支払手段として利用できます。 暗号資産を使うデメリット 暗号資産の使用には、メリットだけでなくデメリットもあると認識しておくことも必要です。主なデメリットには、例えば以下が挙げられます。 1. 価格変動幅が大きい 1つ目は、暗号資産価格の変動幅が大きいことです。 価格の急激な値上がりによって、大きな利益につながる場合もあります。ただし、予想とは反対の値動きが生じた場合に、大きな損失を被る可能性があることも認識しておく必要があるでしょう。 2. 詐欺通貨が存在する 2つ目は、詐欺通貨が存在することです。 暗号資産は、1,000を超える種類があるといわれています。そのなかには、ほとんど無価値であるものも含まれている可能性があることに注意が必要です。 3. ハッキングリスクがある 3つ目は、ハッキングの被害を受けて通貨を盗まれるリスクがあることです。 暗号資産は、電子データであるため簡単に持ち運べるという利点があります。その一方で、ネットワークを通じたハッキングなどの攻撃を受けると簡単に盗まれてしまう可能性もあるのです。 保有している暗号資産を安全に保管するためにも、ハッキング対策は十分に行っておく必要があるでしょう。 暗号資産取引の始め方は？まずは暗号資産取引所に口座開設 Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産取引を始めるためには、暗号資産の取引所に口座を開設する必要があります。金融庁登録済の暗号資産の取引所Coincheckでは、初心者でも簡単に取引を始めることができます。 Coincheckで口座を開設する場合は、まずメールアドレスの登録を行ったうえで、本人確認書類の提出や郵送物の受け取りなどが必要です。 口座開設が完了したら、日本円を入金します。その後、いよいよ暗号資産の購入です。取引価格を確認しながら取得したい数量を指定して購入します。対価は、入金した日本円で支払います。 暗号資産を取得したら、価格上昇を待って売却して利益を得ることが可能です。また、買い物の支払手段として利用することもできます。 暗号資産のハッキングのリスクとその対策方法 暗号資産取引所の中には、ハッキングを受けて保有していた顧客の暗号資産が盗まれたことによって、倒産に追い込まれた取引所もあります。 ハッキングリスクがあることを認識しておく そのため、暗号資産取引を行う人は、ハッキングの実態を理解しておくことも大切です。取引所には、口座を開設した利用者の暗号資産が保管されています。 通貨が盗まれた場合、補償が行われることもありますが、最悪の場合は自分の暗号資産が盗まれるリスクがあることを認識しておきましょう。ただし、ハッキングされたと言っても、ブロックチェーン技術が破られたわけではありません。 ビットコインシステム自体がハッキングされたことはない ブロックチェーン技術に支えられたビットコインシステム自体が、ハッキングにより被害を受けたことは過去に一度もない状況です。 しかし、取引所がハッキングされてしまった場合は、資産を失うリスクがあります。そのため、万が一に備えて、ウォレットを利用して分散保管することも検討する必要があるでしょう。 ウォレットとは暗号資産を保管できる財布 ウォレットとは、自ら暗号資産を保管できる暗号資産用電子財布のことです。 ウォレットには、いくつかの種類があり、秘密鍵をオフラインで管理できるハードウェアウォレットやペーパーウォレットなどもあります。ウォレットは目的に応じて使い分けることが大切です。 暗号資産（仮想通貨）のウォレットとは？特徴や種類は？ Coincheck 暗号資産には安全性を保つ仕組みが存在する ビットコイン（BTC）などの暗号資産システム自体は、不正を排除する電子署名やブロックチェーン技術、マイニングの仕組みによって一定の安全性が保たれています。 ただし、ハッキングのリスクはあるため、資産を安全に保管するためにも、セキュリティ対策は十分に行っておくことが重要です。暗号資産の安全性とリスクを認識したうえで、取引所に口座開設をして暗号資産取引を始めてみましょう。

暗号資産（仮想通貨）の代表的な銘柄であるビットコイン（BTC）は、「いくらから買えるのか」と気になる人が多く、高値がニュースになると「大きな資金が必要なのでは」と感じやすいです。実際には1BTCまるごとでなく分割して購入でき、最小額は利用するサービスや取引方法で異なります。 本記事では、Coincheckを例に最小購入額とBTC・サトシの単位を整理します。口座開設から入金・購入までの具体的な操作手順は、ビットコイン（BTC）の買い方｜始め方を3ステップで解説でまとめています。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（仮想通貨）はいくらから買える？ Coincheckならビットコインを500円から購入できる 取引所と販売所の最小購入額の違い ビットコインの単位と最小取引量 ビットコインの単位（BTC）と最小単位（Satoshi） 最小購入額を把握したあとの購入手順 ビットコインを少額から始めてみよう ビットコイン（仮想通貨）はいくらから買える？ ビットコインは高額なイメージがある一方で、実際の購入時に必要な金額は取引方法によって異なります。Coincheckには「販売所」と「取引所（板取引）」の2つの買い方があり、それぞれで最小購入額の考え方が異なります。ここでは、Coincheckでビットコインをいくらから買えるのかを解説します。 Coincheckならビットコインを500円から購入できる Coincheckの販売所では、ビットコインを500円から購入できます。アプリやWeb画面上で500円以上の購入金額を入力すると、そのときのレートに応じて自動的に数量が計算されるため、「まずは少額だけ試してみたい」といった始め方が可能です。 大きな資金を用意しなくても、少額で価格の動きや取引の流れを確認できるので、初めて暗号資産を購入する方にとっても取り組みやすい環境です。ビットコイン以外の主要な通貨も、数百円程度から購入を検討できます。 取引所と販売所の最小購入額の違い Coincheckでは、ビットコインを購入する際、「販売所」と「取引所（板取引）」の2つの選択肢があります。どちらも少額から取引できますが、最小注文量のルールが異なります。 販売所では、Coincheckが提示する価格でそのまま購入します。金額を入力するだけで取引が完了するため、操作がシンプルで分かりやすい点が特徴です。販売所での最小注文量は0.001BTC以上かつ500円相当額以上で、数量と金額の両方を満たせば購入できます。入力した金額に応じて自動的に数量が計算されるため、初めての方でもスムーズに取引できます。 一方、取引所（板取引）では、ユーザー同士が価格を提示し合う形で売買が成立します。自分で価格や数量を指定する必要があり、相場を見ながら細かく条件を決めて取引したい人に向いている仕組みです。最小注文量は0.005BTC以上かつ500円相当額以上で、販売所よりも大きい数量から取引する形となります。数量の自動計算は行われず、操作にはある程度の慣れが必要です。 このように、販売所と取引所は操作のしやすさや注文方法が異なります。まずは扱いやすい販売所で少額から始め、取引に慣れてきたら、自分で価格を指定できる取引所を利用する、というステップで進める方も多いようです。 ビットコインの単位と最小取引量 ビットコインは「1BTC」という大きな単位だけでなく、より細かい単位に分けて扱うことができます。ここでは、基本となるBTCの単位と、実際の取引で使われる最小単位を整理します。 ビットコインの単位（BTC）と最小単位（Satoshi） ビットコインの基本単位は BTC（ビットコイン） です。1BTCは、さらに小さな単位に細かく分割することができ、その最小単位を Satoshi（サトシ） と呼びます。 1BTC = 100,000,000 Satoshi（1億サトシ） 0.00000001BTC = 1 Satoshi このように細かい単位で扱えるため、ビットコインは1BTCをそのまま買う必要はありません。0.001BTCや0.0005BTCといった小数点以下の数量を指定して購入でき、少額から取引を始められる点が特徴です。 最小購入額を把握したあとの購入手順 いくらから買えるか、販売所と取引所の違いまで分かったら、次は口座開設・日本円入金・購入の流れに進みます。本記事の主題は最小金額と単位の理解のため、画面操作つきの手順は扱いません。 Coincheckでの具体的な進め方（スマホ中心の3ステップ）は、ビットコイン（BTC）の買い方｜始め方を3ステップで解説をご覧ください。 ビットコインを少額から始めてみよう ビットコインは、数百円といった小さな金額から購入できます。価格の変動が大きい資産でも、まずは少額で取引の感覚をつかむことで、自分に合ったペースを見極めやすくなります。生活に支障のない範囲で試しながら、自分に合った進め方を検討することが大切です。 購入のタイミングを分散したい場合や、習慣として積み立てたい場合には、毎月一定額を自動で買い付ける方法も選べます。まずは、Coincheckに口座を開設して、少額から始めてみてはいかがでしょうか。 暗号資産（仮想通貨）の積立とは？メリット・デメリットなど基本から解説します！ Coincheck

近年、ニュースやSNSで取り上げられることも多い仮想通貨を、実際に始めてみようと思っている方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、いざ仮想通貨を始めてみようと思っても、難しい言葉や専門用語などが色々と出てくるため、理解できずに仮想通貨の取引を諦めてしまう方も多いことは事実です。 そこで今回は、仮想通貨初心者の方のために、仮想通貨の単位や仮想通貨の種類、日本で買える主なコインなどについて分かりやすくご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の単位とは？ 仮想通貨は今では1,500種類以上存在し、それぞれに通貨単位が存在します。 少しでも仮想通貨に興味を持たれた方は、ビットコイン（BTC）の通貨単位は「BTC」だと認識しているかもしれません。 しかし、ビットコイン（BTC）の通貨単位には、実はBTCの他に、1億分の1BTCを表す「satoshi（サトシ）」という通貨単位が存在します。 ビットコイン（BTC）の通貨単位 このsatoshi（サトシ）はビットコイン（BTC）の最小単位であり、これ以上ビットコイン（BTC）を細かく分けることは出来ません。 1BTCの価格が安かったときは問題にはならなかったのですが、2017年から価格が高騰し、ビットコイン（BTC）を買い物に使うことに不都合が生じてきました。 例えば、1BTC=200万円のときにビットコイン（BTC）を使用して、100円のジュースを買った場合、0.00005BTCを支払うことになります。この数字を読み上げるのは店員さんも自分もとても不自由することが分かります。 そこでsatoshi（サトシ）を使うと、1BTC=200万円の時に100円のジュースを買っても5,000 satoshi（サトシ）と、比較的分かりやすく示すことが可能になります。 ビットコイン（BTC）が日常的に使われるようになると、このsatoshi（サトシ）がよく目にする単位になるかもしれませんね。 ちなみに、このsatoshi（サトシ）はビットコイン（BTC）の生みの親であるナカモトサトシ（satoshi nakamoto）に由来しています。 ビットコイン（BTC）の通貨単位が理解できたところで、ビットコイン（BTC）以外の有名な仮想通貨の単位もお伝えしたいと思います。 Coincheckの無料登録はこちら イーサリアム（ETH）の通貨単位 イーサリアム（ETH）でよく使われる通貨単位はETH（ether）ですが、最小単位からwei・kwei・mwei・gwei・szabo・finney・kether・mether・gether・tetherなどの通貨単位があります。 ネム（NEM）の通貨単位 ネム（NEM）の主なトークンは、XEM（ゼム）と呼ばれます。 このXEM（ゼム）の最小通貨単位はμXEM（マイクロゼム）で、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）のように変わった単位の呼び方はされないようです。 ビットコインキャッシュ（BCH）の通貨単位 ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコイン（BTC）の分岐（ハードフォーク）で生まれた仮想通貨です。 そのため、satoshi（サトシ）などの細かい通貨単位は、ビットコイン（BTC）と同じものが付けられています。 仮想通貨の種類 現在、仮想通貨の種類は1,500以上あると言われており、今もなおその数が増えています。 その理由として、ここ数年のICO（イニシャル・コイン・オファリング）の流行が挙げられるでしょう。ICOとは、仮想通貨プロジェクトの立ち上げ時に、独自の仮想通貨を発行することで資金調達することを指します。 起業家にとってはIPOに代わる新たな資金調達方法として、投資家にとっては一攫千金のチャンスとして注目を集めました。 1,500種類以上もある仮想通貨は、すべて同じ機能を持っているわけではありません。仮想通貨といえばビットコイン（BTC）を連想する方も多いと思いますが、ビットコイン（BTC）とその他の仮想通貨はどれも差別化されて作られています。 仮想通貨の機能だけを見ても、例えば「決済特化型」や「匿名型」、「プラットフォーム型」など様々です。 仮想通貨にはどんな通貨があるの？日本で買えるのは？ そこで、代表的な仮想通貨を例に挙げて、仮想通貨の種類についてご紹介します。 ビットコイン（BTC） ビットコイン（BTC）は、世界初の仮想通貨で、市場規模も最大です。 仮想通貨といえばビットコイン（BTC）と言われるほど知名度が高く、決済の手段としても一部地域や店舗で使うことができます。また、他の仮想通貨を購入するときの基軸通貨としての役割も持っています。 詳しくはこちら：ビットコイン（BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン（BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら XRP（エックスアールピー） XRP（エックスアールピー）は、海外送金を安く行うことを目的として作られた仮想通貨です。 中央管理者がいないビットコイン（BTC）とは違い、リップル社が大きな影響力を持って方向性を決定しています。Google Venturesが出資をした仮想通貨関連企業としても有名になりました。 詳しくはこちら：XRP（エックスアールピー）の特徴とは？ XRP（エックスアールピー）の口座開設・購入方法までの流れはこちら イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH）はスマートコントラクト技術を使い、決済ができるのが特徴で、ビットコイン（BTC）やXRP（エックスアールピー）に並んで時価総額が大きい仮想通貨になります。 イーサリアム（ETH）のブロックチェーン技術は、IBMやトヨタ自動車なども注目し、イーサリアム（ETH）の共同研究をするまでにもなりました。 詳しくはこちら：イーサリアム（ETH）とは何か？ イーサリアム（ETH）取引の口座開設から購入方法についてはこちら ライトコイン（LTC） ビットコイン（BTC）の次に誕生した仮想通貨が、ライトコイン（LTC）です。取引時間が短く、ビットコイン（BTC）に比べて約1/4の時間で送金が完了します。 そのため、飲食代やコンビニなど、店舗決済の場で短時間に取引を済ませたいときに利用できると期待されています 詳しくはこちら：仮想通貨ライトコイン（LTC）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 ライトコイン（LTC）取引の口座開設から購入方法について Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の単位と種類についてのまとめ 仮想通貨の種類や、代表的な仮想通貨などについてご紹介しました。 ですが、仮想通貨は紹介しきれないほどの種類が存在します。その中には、価格が比較的安く、第二、第三のビットコイン（BTC）になるような仮想通貨があるかもしれません。 すべての仮想通貨を把握することは難しいですが、その中で気になった仮想通貨があれば、特徴や将来性などを見極めて、取引を始めてみてはいかがでしょうか。

「暗号資産（仮想通貨）ってなんか怪しい…」そんな風に思われている方もいらっしゃるかもしれません。 日本では暗号資産の法律が整備されつつあり、金融庁に登録された暗号資産交換業者から、簡単にビットコイン（BTC）などの暗号資産を購入できるようになってきています。 しかしながら、昨今の暗号資産の価格高騰を受けて、暗号資産の投資を勧誘してくる、怪しい集団や詐欺師なども、残念ながら増えているようです。 隙間時間に一息ついたり、友人とお喋りしたりできる場であるカフェなどでは、時折怪しい暗号資産の勧誘をしている人がいたりします。実際に怪しい人から暗号資産の投資を勧誘されたという人も、中にはいらっしゃるかもしれません。 そこで今回は、初心者が知っておくべき怪しい暗号資産の特徴や注意点、対策方法などについてご紹介したいと思います。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産は怪しい？初心者が気をつけるべき事は？ 1. 自分だけは騙されないと思っている人 2. はっきりと断れない人 3. 限定品や流行物が好きな人 「絶対儲かる暗号資産セミナー」は注意！ クローバーコインとは？強制捜査が日経新聞で報道由 クローバーコインの手口や特徴について ビットコイン（BTC）はインターネット上の通貨 XRP（エックスアールピー）は暗号資産の取引所で購入が可能 マルチ商法について 暗号資産を用いた情報商材にも注意 怪しい暗号資産で騙されないためのポイント 1. 聞いたことがない暗号資産を勧められないか 2. 儲からないリスクについて説明があるか 暗号資産は怪しい？初心者が気をつけるべき事は？ 「自分は大丈夫！」そう思っていても、「気づいたら騙されていた…」という場合もあります。 暗号資産で騙されやすいのは、きちんとした暗号資産の知識のない人です。正しい暗号資産の知識を身に付けることで、詐欺にも騙されにくくなります。 また、「労力をかけずに手っ取り早く稼げる」「〇〇をするだけで簡単に稼げる」というようなうまい話には注意が必要です。 以下にて詐欺に騙されやすい人の特徴をご紹介しますので、もし当てはまっていたら、より一層警戒心を強めてください。 1. 自分だけは騙されないと思っている人 「自分だけは騙されると思っていなかった…」詐欺の被害に遭った人の多くは、口を揃えてそう言うそうです。 自分だけは騙されないだろうと高を括っている人は、疑い深く簡単に他人に心を開きませんが、だからこそ注意が必要です。「自分は大丈夫」という根拠のない自信が、詐欺への対策を怠る原因になるからです。 2. はっきりと断れない人 また、怪しい話に対して、はっきり「NO」と断れない人も危険です。 詐欺師は気が弱い人を見つけると、断れないのをいいことにしつこい勧誘を続けて、相手が根負けするのを待つ可能性があります。ですので、怪しい儲け話などに対しては、しっかりと「NO」と断ることが大切です。 3. 限定品や流行物が好きな人 「限定品に弱い」「流行物が好き」というのは、当てはまる人も多いのではないでしょうか。限定品に弱い人は「今ここでしか販売していない」「今だけの限定価格」という言葉に弱く、流行が好きな人は「みんな持っている」という言葉に弱いなどと言われています。 しかし、暗号資産の取引は、全世界で行われるので、「日本限定」「先行販売」といったことは、通常ではあり得ません。 売る方もお金儲けが目的でやっているので、売り先を限定して自分が損をするようなことをするはずがありませんので、注意が必要です。 「絶対儲かる暗号資産セミナー」は注意！ 「自分の買った暗号資産の情報をさらに詳しく知りたい」「価格が上がりそうな暗号資産を知りたい」など、暗号資産に関わるセミナーへの参加を検討している方や、どのセミナーを受講するか迷っている方にも注意が必要です。 世の中には、詐欺のような怪しいセミナーがたくさんあります。「絶対」「必ず」「損はしない」のようなフレーズが出てきたら、警戒が必要です。 例えば、セミナー等でマルチ商法を利用し、高齢者の間で拡散された暗号資産やICOには、「クローバーコイン」があります。 なお、ICO（イニシャル・コイン・オファリング）とは、暗号資産を利用した資金調達のことを指します。 一般投資家は、暗号資産取引所に上場されていない未公開の暗号資産を事前に購入し、将来的に購入した暗号資産が取引所に上場し、価格が上がれば利益をあげることができる仕組みです。 しかしながら、一部のICO（イニシャル・コイン・オファリング）は、最初から投資家を騙す目的で行われていたりしました。 クローバーコインとは？強制捜査が日経新聞で報道 「クローバーコイン」は、48ホールディングスという会社が発行し、2017年には全国展開されていました。 2017年9月上旬、48ホールディングスの札幌本社が消費者庁と国税庁の両方から強制捜査を受けたことが、日本経済新聞で報道されました。現在は販売を中止しており、公式HPで販売終了のアナウンスをしています。 しかし、このアナウンスが出るまでは、クローバーコインの連鎖販売取引のための勧誘、契約の締結、及び勧誘のためのセミナーや説明会、研修会が実際に行われていたそうです。 高齢者はよく詐欺の対象になると言われますが、クローバーコインの主な被害者も高齢者でした。 高齢者は暗号資産の知識があまりなく、インターネットで事前に調べることができず、強く断れない人が多かったことから、ターゲットとなってしまったのです。 クローバーコインの手口や特徴について クローバーコインは、1口30,000円、登録手数料3,000円と消費税の合計35,640円でプレリリースをしていました。 クローバーコインの特徴は、大きく分けて次の3つでした。 日本にビットコインを持ち込んだ中田義弘がプロデュース 今、クローバーコインを購入すれば、購入額の20％分の暗号資産XRP（エックスアールピー）をプレゼント クローバーコインを他の人に紹介し、その人が購入したら、購入額の60％分のクローバーコインを運営から配布 以下、それぞれの主張を紐解いていきます。 ビットコイン（BTC）はインターネット上の通貨 1についてですが、ビットコイン（BTC）はインターネット上の暗号資産なので、「日本に持ち込む」ものではありません。 続いて2についてですが、1口30,000円で販売されていたクローバーコインの内訳は、20％がコイン、20％が会社の運営費、60％がコミッションだったようです。 この20%のコインを、XRP（エックスアールピー）に交換するかクローバーコインで持つか選べるというものでした。 問題は、そのXRP（エックスアールピー）が、現在、48ホールディングスを通してしか買うことができないと説明していた点です。 XRP（エックスアールピー）は暗号資産の取引所で購入が可能 「ここでしか販売していない」「今だけの限定価格」といった、販売場所や購入金額に限定性を持たせ、購入を促すパターンです。 暗号資産の取引は、全世界で行われるので、このような仲介を必要とすることはありません。実際にXRP（エックスアールピー）はCoincheckなどの暗号資産の交換業者を通じて、購入することができます。 XRP（エックスアールピー）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck マルチ商法について 3についてですが、これは典型的なマルチ商法、別名、ネットワークビジネスやMLM（マルチ・レベル・マーケティング）とも呼ばれます。 主に口コミによって商品を販売し、同時に購入者を「販売員（ディストリビューター）」として勧誘します。そして、その販売員はさらに別の人を販売員として勧誘していくモデルで、ピラミッドのような多階層構造になっています。 販売員は、自分の商品の売上額が多ければ多いほどマージンを手に入れることができます。さらに自分が紹介した人（ピラミッドで言うとより下の階層の人）の売上額に応じて、報酬を得ることができます。 報酬を得るためには、新たな購入者を見つけ、販売実績を上げる必要があるため、販売員は無理やりな勧誘活動を行ったり、自分自身で商品を購入したりすることもあります。 ですが、人の数が限られているため、広げるネットワークにも限界がありますし、人間関係やお金のトラブルを引き起こす原因にもなると言われています。 暗号資産を用いた情報商材にも注意 続いて、情報商材詐欺にも注意しましょう。情報商材詐欺は、いわゆる「儲かるノウハウを教える」といった詐欺です。 「わずか3ヶ月で1億稼ぐ方法」などというフレーズで、高額のDVDや有料メルマガなどを購入させる仕組みです。 独学で暗号資産投資を成功させたいと思っても時間や知識が必要なので、手っ取り早く、効率的に勉強できる教材やセミナーを探す人がターゲットになります。 実際に調べれば簡単にわかるような一般的な知識であったり、リスクがあることに触れず、都合のいいことだけをまとめたものであったりと、値段には見合わないお粗末な内容であることがほとんどのようです。 しかし、情報商材やセミナーは情報自体に価値があるので、実際にお金を払ってみないと、本当に価値があるものなのかわかりません。そのため、詐欺のような劣悪なものであっても、「あなたのやり方が間違っている」「あなたの勉強が足りない」と言われて、泣き寝入りするケースが多いそうです。 また、このように詐欺であることを証明することが難しいため、運営者側は堂々と詐欺商材を売りつけたり、詐欺セミナーを開催したりしています。 対策としては「そもそも購入しない」という選択がベストです。本当に簡単に儲かる方法を知っているなら、世の中は億万長者で溢れ返ることになるでしょう。 怪しい暗号資産で騙されないためのポイント 暗号資産詐欺では、セミナーを開いて勧誘してくるケースが多いようです。 友人やセミナーなどを人づてで行うのは、公にできないかたちで勧誘する必要があるためです。セミナーを検索した時に、勉強内容や講師名等の情報が出てこなかったら要注意です。 そもそも暗号資産は、株やFXと比較すると口座開設も簡単で、手続きもインターネット上で完結することがほとんどです。 このように考えると、暗号資産投資を始める際にわざわざお金や時間を費やしてセミナーに行く必要はほとんどなさそうですが、実際に暗号資産のセミナー参加を検討する際は下記に注意をして、詐欺かどうか見極めてください。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck 1. 聞いたことがない暗号資産を勧められないか セミナーで聞いたことがない暗号資産の投資勧誘があったら、「詐欺かもしれない」と疑いましょう。 今では1000種類以上あると言われている暗号資産ですが、日本では、2017年4月1日から暗号資産取引所の運営が登録制となり、金融庁への申請が必須となりました。 つまり、金融庁に登録がないにも関わらず暗号資産を取り扱っている取引所は、全て違法ということです。Coincheckのようにきちんと登録がなされている取引所を利用することで、詐欺に遭うリスクを下げることができます。 なお、Coincheckでは以下の通貨を含む30種類以上の通貨を取り扱っています。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアム クラシック（ETC） リスク（LSK） エックスアールピー（XRP） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） ステラルーメン（XLM） アイオーエスティー（IOST） サンド（SAND） ポルカドット（DOT） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） チェーンリンク（LINK） ポリゴン（MATIC） エイプコイン（APE） アクシーインフィニティ（AXS） イミュータブル（IMX） ラップドビットコイン（WBTC） シバイヌ（SHIB） アバランチ（AVAX） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） ドージコイン（DOGE） ソラナ（SOL） ザ・グラフ（GRT） ディセントラランド（MANA） マスクネットワーク（MASK） ペペ（PEPE） ファンプラ（FPL） トロン（TRX） スイ（SUI） ジパングコイン（ZPG） ダイ（DAI） ※現在、Coincheckではパレットトークン（PLT）の取り扱いを停止しております。 Coincheckの無料登録はこちら 2. 儲からないリスクについて説明があるか また、多くの人が聞きたいのは、「儲かる話」だと思いますが、チェックポイントの2つ目は「儲からない話」をしてくれるのかどうかです。 リスクはどのくらいあるのかなど、儲からないことについても正しく説明をしてくれるかどうかは、注意深く確認するようにしましょう。 もし、「元本保証」とか「絶対」「必ず」「損はしない」のようなフレーズが出てきたら警戒してください。詐欺の可能性も考えられます。 暗号資産への投資を始める際には、これまでに述べたような怪しい暗号資産の特徴に注意して、金融庁登録済の暗号資産の交換業者で取引を行うようにしましょう。

「仮想通貨」と「暗号資産」は、本質的には同じものを指す呼び方の違いです。日本では2020年5月の改正資金決済法施行により、法律上の正式名称が「仮想通貨」から「暗号資産」へ変更されました。 本記事では、両者の違いと呼称が変わった背景、実務上の使い分けの目安をわかりやすく解説します。 目次 「仮想通貨」と「暗号資産」の違い：結論 「暗号資産」へ呼称変更された経緯 ①2020年5月の改正資金決済法で法律上の呼称が変更 ②国際的に「Crypto Asset」が標準呼称に ③法定通貨と誤認されないため 「仮想通貨」と「暗号資産」の使い分け 「デジタル資産」「デジタルアセット」と呼ばれることも増えている 「暗号資産」に含まれる主な種類 法定通貨担保型ステーブルコインは「暗号資産」ではない 仮想通貨と暗号資産の違いに関するよくある質問 Q. 暗号資産と仮想通貨はどちらが正しい呼び方ですか？ Q. 仮想通貨が「暗号資産」と呼ばれるようになったのはいつからですか？ Q. 「暗号資産」と「暗号通貨」は同じ意味ですか？ Q. 海外でも「暗号資産」と呼ばれていますか？ まとめ：仮想通貨と暗号資産は同じものを指す呼び方の違い 「仮想通貨」と「暗号資産」の違い：結論 「仮想通貨」と「暗号資産」は、同じものを指す呼称の違いであり、対象や仕組みは変わりません。日本では2020年5月の改正資金決済法施行により、法律上の正式名称が「仮想通貨」から「暗号資産」へ変更されました。 つまり、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）など、過去に「仮想通貨」と呼ばれていたものは、現在では「暗号資産」と呼ばれています。一般のニュースや検索では「仮想通貨」も広く使われており、どちらの言葉を使っても誤りではありません。 暗号資産（仮想通貨）とは？仕組み・特徴・メリットと注意点を初心者向けに解説 Coincheck 「暗号資産」へ呼称変更された経緯 「仮想通貨」が「暗号資産」へ呼称変更された背景には、主に次の3つの理由があります。 ①2020年5月の改正資金決済法で法律上の呼称が変更 金融庁は2018年12月に呼称変更の方針を発表し、2020年5月1日施行の改正資金決済法（資金決済に関する法律 第2条第14項）をもって、法律上の正式名称が「仮想通貨」から「暗号資産」に改められました。 これに伴い、金融庁「暗号資産・電子決済手段関係」などの公的文書や登録業者の表記も「暗号資産」に統一されています。 ②国際的に「Crypto Asset」が標準呼称に 2018年3月のG20財務大臣・中央銀行総裁会議において、「Cryptocurrency（暗号通貨）」ではなく「Crypto Asset（暗号資産）」という呼称が国際的な標準として採用されました。日本の呼称変更は、この国際的な動きに合わせたものです。 ③法定通貨と誤認されないため 「仮想通貨」という呼称には「通貨」の語が含まれており、円やドルなどの法定通貨と誤認されるおそれがありました。 「暗号資産」へ変更することで、法定通貨ではなく「資産（アセット）」であることを明確化し、利用者の誤解を防ぐ狙いがあります。 「仮想通貨」と「暗号資産」の使い分け 法律上の正式名称は「暗号資産」ですが、一般のメディアや検索ワードでは「仮想通貨」も広く使われており、実務上はどちらを使っても問題ありません。シーン別の使い分けの目安は次のとおりです。 法律・税制・公的書類・金融庁関連 … 「暗号資産」（正式名称） ニュース・SNS・検索・一般メディア … 「仮想通貨」も一般的 業界・取引所サイト … 「暗号資産（仮想通貨）」と併記する例が多い Coincheckのコラムでも、検索ワードとしての浸透度を考慮し、「暗号資産（仮想通貨）」と併記する形を採用しています。 「デジタル資産」「デジタルアセット」と呼ばれることも増えている 近年は、暗号資産が「デジタル資産」や「デジタルアセット（Digital Assets）」と呼ばれる場面も増えてきています。 米国では、内国歳入庁（IRS）や大統領令などの公的文書において暗号資産を含む資産を「Digital Assets」と表記しており、日本国内でも将来的に呼称が変化する可能性があります。 「デジタル資産」と「デジタルアセット」は英語ではどちらも "Digital Assets" と表記されますが、日本語では次のように使い分けられる傾向があります。 デジタル資産 … ブロックチェーン技術に限らず、ネット銀行の預貯金・電子マネー・SNSアカウント・デジタルコンテンツなども含む広い概念 デジタルアセット … ブロックチェーン技術を前提とした資産（暗号資産・NFT・セキュリティトークン・RWAなど）を指すことが多い それぞれの定義や違いの詳細は、以下の記事で解説しています。 デジタル資産とは？ デジタルアセットとは？ 「暗号資産」に含まれる主な種類 日本の資金決済法上の「暗号資産」には、次のようなものが含まれます。 通貨型の暗号資産 … ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）など ユーティリティトークン … 特定のサービス・プラットフォーム内で利用権を持つトークン ガバナンストークン … プロジェクトの意思決定に参加できるトークン 法定通貨担保型ステーブルコインは「暗号資産」ではない USDC（USD Coin）やUSDT（Tether）など、米ドルなどの法定通貨を担保とするステーブルコインは、見た目には他の暗号資産と似ていますが、日本の法律上は「暗号資産」には含まれません。 2023年6月施行の改正資金決済法により、法定通貨担保型ステーブルコイン（特定信託受益権・預金等を裏付けとするもの）は「電子決済手段」として暗号資産とは区別されました。 発行・仲介には電子決済手段等取引業者としての登録が必要で、暗号資産とは異なる規制が適用されます。 一方、特定の法定通貨を担保としない「アルゴリズム型ステーブルコイン」や「暗号資産担保型ステーブルコイン」は、引き続き「暗号資産」に分類される点に注意が必要です。 代表的な銘柄や仕組みの詳細は、別記事で解説しています。 ビットコインとは？仕組み・特徴をわかりやすく解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨と暗号資産の違いに関するよくある質問 Q. 暗号資産と仮想通貨はどちらが正しい呼び方ですか？ A. 法律上の正式名称は「暗号資産」です。2020年5月施行の改正資金決済法により、「仮想通貨」から「暗号資産」へ呼称が変更されました。 ただし、一般のニュースや検索では「仮想通貨」も引き続き広く使われており、どちらを使っても誤りではありません。 Q. 仮想通貨が「暗号資産」と呼ばれるようになったのはいつからですか？ A. 金融庁が2018年12月に呼称変更を発表し、2020年5月1日施行の改正資金決済法によって法律上の名称が「暗号資産」に変更されました。これ以降、公的書類や登録業者の表記が「暗号資産」に統一されています。 Q. 「暗号資産」と「暗号通貨」は同じ意味ですか？ A. ほぼ同じ対象を指しますが、現在の国際標準・日本の法律上の呼称は「暗号資産（Crypto Asset）」です。 「暗号通貨（Cryptocurrency）」は古くから使われてきた呼称ですが、近年は「資産」としての側面を強調するため「暗号資産」が用いられています。 Q. 海外でも「暗号資産」と呼ばれていますか？ A. はい。2018年のG20をきっかけに、国際的にも「Crypto Asset（暗号資産）」が標準呼称となっています。 一方、海外メディアでは「Cryptocurrency」も依然として広く使われており、文脈に応じて両方が使い分けられています。 まとめ：仮想通貨と暗号資産は同じものを指す呼び方の違い 「仮想通貨」と「暗号資産」は、対象や仕組みは同じで、法律上の正式名称が変更されただけです。2020年5月施行の改正資金決済法および国際的な動きに合わせ、現在では「暗号資産」が標準的な呼称となっています。 Coincheckでも、改正資金決済法に基づく正式名称である「暗号資産」を主表記とし、検索ニーズの高い「仮想通貨」を併記する形で「暗号資産（仮想通貨）」と表現しています。 これは、金融庁が公表する暗号資産交換業者登録一覧（PDF）においても当社が「暗号資産」を取り扱う登録業者として記載されている事実に基づくものです。 仕組みやメリット、注意点をより詳しく知りたい方は、暗号資産（仮想通貨）とは？もあわせてご覧ください。

仮想通貨を手に入れるとき、購入や売買によらない方法があるのをご存じでしょうか。 ここでは、マイニングによって仮想通貨を得ている「マイナー」と呼ばれる人々についてまとめています。「マイナーとは何なのか」「誰でもマイナーになれるのか」など、仮想通貨初心者でも理解できるわかりやすい内容となっています。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨のマイナーとは？ 仮想通貨において「マイナー」と呼ばれる人たちは、どのようなことをしているのでしょうか。 Coincheckの無料登録はこちら マイナー＝仮想通貨の採掘者 マイナーとは、「マイニング（採掘）をする人」という意味です。 仮想通貨のマイニングとは、仮想通貨を送金したり、受け取ったりしたデータを、ブロックチェーンに記録するための計算処理を行うことです。このマイニングをしている人々を「マイナー」と呼んでいます。 マイニングでは取引データを計算し、承認されると新たなブロックチェーンが作られます。ブロックチェーンには、仮想通貨が誕生してから現在まで、すべての取引が記録されているのです。 マイナーは、第三者が行った取引データの計算処理を行う代わりに、計算した仮想通貨を無償で手に入れることができます。すべてのマイナーが仮想通貨を得られるわけではなく、報酬には一定の条件が付与されています。 この作業は、鉱山から鉱石を採掘する行為と似ています。そのため、「マイニング」や「マイナー」という名称となったのです。 流通量に比例してマイナーも必要となる 仮想通貨が流通すれば取引量も多くなるため、多くのマイナーが必要となります。 マイナーにとっても、マイニングしているコインが広く知られ、たくさん買われることはメリットとなります。仮想通貨の価値が上がれば、マイナーが無償で得られるコインの価値も高まるからです。 マイニングにも、設備費やネット環境、電気代といったコストがかかります。このコストよりも、得られる仮想通貨の価値が高ければ、マイナーの利益となるのです。この利益は「通貨発行益」と呼ばれることもあります。 仮想通貨のマイナーは誰でもなれる？ ビットコインなどの仮想通貨を、購入することなくマイニングで得るのがマイナーです。マイナーには、誰でもなることができるのでしょうか。 誰でもマイナーになれるがハードルは高め 基本的に、マイナーには誰でもなることが可能です。 ただし、必要な設備とコストがペイできるなら、という条件がつきます。ビットコインのマイニングは、現在莫大な電気代と設備投資が必要となっています。 以前の流通量と比べて、仮想通貨を保有する人が増え、取引量が増大したことも一因でしょう。本質的なところでは、ビットコインのマイニングにおけるプログラムの原因ともいえます。 ビットコインには「PoW（プルーフ・オブ・ワーク）」と呼ばれるアルゴリズムが使われています。PoWは、計算処理能力が高いものを有志に選び、コインを付与する仕組みとなっているのです。 そのため、現在では専門の業者や団体がマイナーとなり、電気代の安価な国に、広大な設備を置いてマイニングしています。 この設備にネット経由でアクセスし、個人マイナーとして参加する方法もあります。海外で作成されたツールを使用しますが、信頼性の危ういものも多く、コイン以上に電気代がかさむなど、利益を上げるのは難しいようです。 ビットコイン（BTC）は8割以上が採掘済み ビットコインのマイニングが進むと、1回に付与されるコインが、あるタイミングで半分となってしまう時期が訪れます。これを「半減期」と呼んでいます。 2018年末時点にて、ビットコインは既に8割以上が採掘済みとなっています。採掘済みのコインの割合が増えるほど、マイニングで付与されるコインは少なくなっていくのです。 この半減期があることで、ビットコインのすべての採掘が終わるまでに、あと100年はかかると計算されています。 採掘がすべて終わっても、取引が続く限り、マイナーは必要です。コインの採掘完了後は、計算した分の取引手数料が得られる仕組みとなっています。 個人マイナーになれる仮想通貨もある ビットコインのPoW以外に、「PoS（プルーフ・オブ・ステーク）」と呼ばれるプログラムもあります。 PoS（プルーフ・オブ・ステーク） PoSは、コインの付与が計算能力では決まらず、コインの保有年数や保有量で決まるプログラムです。 PoSを利用している仮想通貨はまだ少ないですが、PoWに比べると電気代を大幅に削減できます。そのため、個人のパソコンを使ってマイナーとなることも可能です。 PoI（プルーフ・オブ・インポータンス） また、「PoI（プルーフ・オブ・インポータンス）」というアルゴリズムを採用している仮想通貨もあります。 PoIは、「重要だと認められる有志に、ランダムでコインを付与する」というプログラムです。PoIを採用した代表的なコインに、ネム（NEM）があります。 ネム（NEM）では、一定量のコインを保有するだけで、コインが付与される権利を有することが可能です。これを「ハーベスト」と呼んでいます。ハーベストも、PoS同様に個人参加がしやすいシステムです。 詳しくはこちら：ネム（XEM）のハーベストとは？方法やマイニングとの違いを解説 ネム（XEM）取引の口座開設から購入方法についてはこちら しかし、PoSもPoIもまだまだ導入している仮想通貨は少なく、流通量も大きくありません。PoSやPoIのマイナーになっても、すぐにコインの価値が高まるわけではない、ということは覚えておきたいところです。 仮想通貨とマイナーのこれから 最後に、仮想通貨とマイナーの今後についても見ていきましょう。 ビットコインのマイナーは一部が独占している状態 現在ビットコインのマイニングは、電気代が安い国や広大な土地を有する国で、一部のマイナー企業に半ば独占されている状態です。 これは、ビットコインのマイニングがPoWベースであるためです。PoWは、計算処理能力のある者を優先してコインが付与されるため、必然的に力のある者が独占できる仕組みとなっています。 ビットコインを承認する特定のマイナーが過半数のとき、そのマイナーはビットコインの取引をも操ることができてしまいます。これは「ビットコインの51％問題」などとして、現在も懸念されている問題です。 詳しくはこちら：ビットコイン（BTC）の51%攻撃とは？仕組みや発生リスクについて解説 市場拡大によってマイナーの状況が変わる可能性も PoSやPoIは、「PoWが持つ問題点をなくしたい」と考えた開発者によって作られたアルゴリズムです。PoSやPoIがPoWよりもどの程度優れているのか、PoSやPoIに問題点はないのか、といった検証も進んでいる最中です。 仮想通貨における技術は日々進化し、変貌を遂げています。現在PoWを導入している仮想通貨が他のアルゴリズムへ移行したり、PoWの問題点が解消できる方法が見つかる可能性もあるでしょう。 PoWでも電力を過剰に消費することなく、マイニングが可能な高性能のマシンが登場するかもしれません。 仮想通貨は通貨としての機能だけでなく、各種契約や個人情報に紐づけ、利用することもできる資産です。大手企業と提携したり、利用しやすいアプリが開発されるといった進展次第で、現在の状況が大きく変わることもあるでしょう。 仮想通貨の最新情報と、現在の経済や世界情勢を読み解くことで、仮想通貨全体やマイナーの今後について考察してみるのもよいかもしれません。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨のマイナーについてのまとめ マイナーとは、仮想通貨のマイニングを行う人や団体、企業などをさします。ビットコインなど、PoWを採用しているコインでは、マイナーとして通貨発行益を得るのは難しくなってきています。 その一方で、PoSやPoIといったプログラムを利用した仮想通貨も台頭しており、今後の状況によっては、個人マイナーとして活動する人が増えてくるかもしれません。 仮想通貨を保有するなら、「購入して終わり」ではなく、信頼性のある情報に触れていくことが、仮想通貨の将来を読み解く鍵となるでしょう。

仮想通貨の代名詞ともいえるビットコイン（BTC）ですが、将来性に関する検証で「51%攻撃」が話題となることがあります。 51％攻撃とは、どのような脅威なのでしょうか。ここでは、ビットコインの51％攻撃についてわかりやすくご紹介します。 51％攻撃が起こる可能性や注意点などに加え、マイニングの仕組みについても理解できる内容となっています。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（BTC）の51％攻撃とは ビットコインの51％攻撃とは、どんな攻撃なのでしょう。どのような時に起こる可能性があるのでしょうか。 Coincheckの無料登録はこちら 過半数を占めるマイニングで起こるリスク問題 51％攻撃を理解するためには、仮想通貨の「マイニング」というシステムについて知る必要があります。 マイニングとは、仮想通貨のブロックチェーンに、取引を記録する（新しいブロックチェーンを作る）際に行われるものです。マイニングは、誰でも行うことが可能です。 マイニングをすると、ある一定条件のもと、選ばれた者に報酬として仮想通貨が付与されます。ビットコインのマイニングでは、マイニングに成功すると、ビットコインを手に入れることができるのです。 ビットコインのマイニングで承認される「一定条件」は、後述する「PoW（プルーフ・オブ・ワーク）」というシステムによって決められています。 この条件を悪用し、1つのグループが全体の50％を超えてマイニングすると、不正な取引も承認することができてしまいます。これが「ビットコインの51％攻撃問題」です。 51％攻撃についてもう少し詳しく説明するために、PoWの仕組みについてもご説明しましょう。 PoWにおける驚異の1つ PoWとは、仮想通貨のマイニングで、取引記録の承認を決めるためのプログラムのことです。 マイニングは不特定多数によって行われ、承認されたデータがブロックチェーンに記録されていきます。この時、PoWでは「もっとも計算処理を多く行った者を承認する」という条件が機能します。 このPoWが持つアルゴリズムによって、ブロックチェーンのデータは簡単に改ざんできないようになっています。その反面、もし組織的に膨大な計算処理を維持することができれば、その通貨の取引を独占的に支配できてしまうのです。 51％攻撃は、ビットコインだけに限った問題ではありません。例えばライトコインやビットコインキャッシュなどの時価総額の高い仮想通貨にも、PoWのシステムは使われています。 51％攻撃は、PoWが持つプログラムによって生じている脅威だともいえるでしょう。 ビットコイン（BTC）の51％攻撃を防ぐ方法はある？ 51％攻撃を防ぐために、解消法や対策について、さまざまな識者が検討や開発を進めています。 51％攻撃を防ぐ方法はあるのでしょうか。また、現実に51％攻撃が発生する可能性は、どのくらいあるのでしょうか。 51％攻撃を防ぐ方法は今のところないが、発生の可能性は低い PoWを採用している限り、今のところはビットコインの51％攻撃を防ぐ方法はありません。 51％攻撃と「承認の条件を計算量におく」というPoWのアルゴリズムは、表裏一体だからです。しかし、実際に攻撃が起こる可能性は、非常に低いだろうと予測されています。 ビットコインのマイニングは誰でも実行可能とはいえ、実際には個人参入が難しいものです。ビットコインのマイニングには、性能の高いコンピューターと多数のマシンを設置する場所に加え、それらを動かすための電力が必要です。マイニングでビットコインを得るためには、莫大な設備投資が必要となります。 そのため、現在ではマイニング業者が設備を整え、組織的にビットコインのマイニングを行っています。もしビットコインのマイニングで、承認を得る業者が50％に近づいた場合、その時点で世界中に広く知られることとなります。 そうなればビットコインの値も大きく下がり、マイニング業者にとってもメリットが少なくなってしまいます。また、電力コストなどを考えても、莫大な計算処理を行ってまで51％を維持するメリットは、極めて少ないといえるでしょう。 PoWに代わるアルゴリズムも開発されている PoWの51％攻撃問題やマイニング時の電気代、個人参入の障壁といった問題を解決するべく、新しいアルゴリズムも登場しています。 代表的なものが「PoS（プルーフ・オブ・ステーク）」です。PoSはマイニングの承認率を計算能力ではなく、コインの保有数や保有年数で決定します。そのため、PoSのマイニングは自宅のパソコンなどでも実行を可能にしています。 PoSは、PoWに追加して「計算処理＋保有年数」とすることや、その他ランダムな規則によるマイニングも可能です。PoSを利用している仮想通貨はまだ主流とはなっていませんが、今後PoWのコインがPoSへと移行する可能性もあるのです。 詳しくはこちら：仮想通貨のPoSとは？仕組みからPoWとの違いやデメリットについて解説 51％攻撃は脅威だが、心配し過ぎる必要もない PoWの問題点をカバーするアルゴリズムが開発されたように、将来的にPoW自体がリスクを解消できる可能性もゼロではありません。 51％攻撃によってブロックチェーン上のデータがコントロール可能となる可能性についても、前述の通り非常に低いものです。たとえ51％攻撃が起こりそうになったとしても、そうなる前の段階で、事実は広く周知されるでしょう。 日ごろから仮想通貨の情報を正しくチェックできていれば、「51％攻撃で急にコインがなくなってしまった」という事態になることはないといえます。そういった脅威がある、という知識を持つことは重要ですが、心配し過ぎる必要もないと言えるでしょう。 ビットコイン（BTC）の51％攻撃における注意点 「51％攻撃がすぐに起こる」「ビットコインがなくなってしまう」といった事態は考えにくいものです。ただし、ビットコインを保有する場合、以下のような注意点があることも覚えておきましょう。 51％攻撃が起こると値動きに影響する ビットコインの51％攻撃が懸念される状態になると、ニュースなどで周知されます。それによって、ビットコインの値動きに大きな影響が生じるケースがあるのです。 51％攻撃の脅威が話題となったきっかけに、2013年12月の「Ghash.io」というマイニングプールがあります。当時このプールの計算能力が50％を超えそうになり、ビットコインが大暴落しました。 51％攻撃が起こることはありませんでしたが、「51％攻撃が起こりそうだ」というニュースによって、市場が混乱するリスクの方が大きいでしょう。 最新の情報をよく見ることが大切 51％攻撃は、ビットコインが持つリスクの1つとして有名です。 ビットコインに限らず、仮想通貨自体が新しい技術のため、リスクの種類が変化する可能性もあります。以前脅威であったものが脅威ではなくなり、新たなリスクが登場する、といった動向は、経済や医療、製造業界でも同様です。 仮想通貨は、今後も細かく状況が変化していくと予想されます。常に最新の情報をチェックし、正しい情報であるかを見極めて、振り回されないようにすることが大切です。 Coincheckの無料登録はこちら 51%攻撃についてのまとめ ビットコインの51％攻撃は、マイニングのPoWというアルゴリズムが持つ特性から派生しています。特定の業者が、マイニングの計算処理で過半数に達してしまうと、ビットコインの取り引きを独占できてしまう驚異です。 メリットが少ないため、51％攻撃が実際に起こる可能性は低いですが、起こりそうになった際、値動きへの影響は大きくなります。 仮想通貨を始める際は、正しい情報に触れることが大切です。最新の動向をチェックしつつ、仕組みについてよく理解することで、不要な心配や思い込みによるリスクを避けることができるでしょう。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck

仮想通貨についてチェックしていると、聞き慣れない単語がよく出てきて、イメージできずに困ることがありますね。「PoW」も、仮想通貨に興味を持ち始めたばかりの人にとっては、イメージしにくいものでしょう。 ここでは、PoWとは何なのか、PoWの仕組みやメリット・デメリットに加え、PoWの今後や将来性などについてまとめています。仮想通貨の初心者にも難しくないように、わかりやすい言葉でご紹介しています。 Coincheckの無料登録はこちら PoWとは？ はじめに、PoWとはどのようなものなのか、簡単にご説明しましょう。 Coincheckの無料登録はこちら Proof of Workの略で、ブロックチェーンのシステムの1つ PoWとは、Proof of Work（プルーフオブワーク）の略で、仮想通貨のマイニングにおけるコンセンサスアルゴリズムの1つです。 「マイニングも、コンセンサスアルゴリズムもよくわからない」という方のために、1つ1つ簡単にご説明しましょう。 マイニングとは マイニングとは、仮想通貨のブロックチェーンを新規に作成し、送金などの取引記録を承認する際に機能する、システムのことです。 ビットコインをはじめ、ほとんどの仮想通貨は、このマイニングによって通貨機能を保っています。 コンセンサスアルゴリズムとは また、コンセンサスアルゴリズムとは「承認のための計算方法」といった意味合いで使われます。 マイニングで取引を記録し、ブロックチェーンを生成するための計算処理を行うプログラムのことです。PoWはこのアルゴリズムの1つであり、仮想通貨の誕生から、現在もなお主流となっています。 PoWはビットコイン（BTC）をはじめとする多くの仮想通貨で使われている はじめてこの世に誕生した仮想通貨は、ビットコインです。 ビットコインのブロックチェーンは、PoWによって承認されています。PoWを導入している仮想通貨は、ビットコインだけではありません。 例えば、以下のような仮想通貨が挙げられます。 ビットコインキャッシュ（BCH） ライトコイン（LTC） イーサリアム（ETH）（※今後PoSへ移行予定） イサーリアムクラシック（ETC） モナコイン（MONA） この他にも匿名系仮想通貨など、PoWは多くの仮想通貨で採用されています。 PoWの仕組みと特徴 次に、PoWがマイニングでどのようなはたらきをするのか、仕組みやメリット・デメリットについて見てみましょう。 ブロックチェーンに記録された取引は原則消えない ブロックチェーンには、銀行の台帳のような役割があります。 ブロックチェーンに記録された取引は、ハードフォークなどの特別な場合を除き、消えることがありません。仮想通貨の誕生から現在まで、すべての取引がデータ上に記録されているのです。 より多く計算した者にコイン報酬が付与される このデータへの記録や計算業務を行う第三者は、ネットを介して自身のコンピューターに計算させます。 この計算業務と引き換えに、仮想通貨を報酬として得ることができます。PoWでは、この時に「たくさん計算処理した有志にコインが付与される」という仕組みを持っています。 PoWのメリット PoWのメリットには、以下のようなものがあります。 世界中でいつでもどこでもマイニングできる 仮想通貨のマイニングは、基本的には世界中の誰でも参加が可能です。 送金取引の記録は、国の通貨の場合、送金を依頼された銀行などが、台帳で管理をします。マイニングは、銀行が行う業務をブロックチェーンに記録し、その承認を第三者が行うことで、金額操作といった不正回避を可能にしています。 コインに価値が生まれやすい ビットコインを筆頭に、主要なコインのアルゴリズムは依然としてPoWです。 そのため、マイニング業者やコイン保有者の数も多く、流通や取引が比較的安定しているというメリットがあります。 また、後述する「コストの高騰」というデメリットが、裏返すとコイン自体の価格を押し上げている、ということもできるでしょう。 PoWのデメリット コンセンサスアルゴリズムとしては優秀なPoWですが、以下のような問題点も存在します。 莫大な電気代がかかる PoWの大きなデメリットともいえるのが、電力コストです。 ブロックチェーンの計算処理にかかるコストが高いと、得られる報酬の利益が小さくなってしまいます。現在のマイニング業者は、電気代の安い国を探して設備を整えるといった努力をしています。 電力消費量は、PoWの個人マイニングの敷居を高くしている原因の1つです。 51％攻撃の懸念 ビットコインのマイニング問題の1つが「51％攻撃」です。 これは、PoWのアルゴリズムが「計算能力」によって判定されることによります。万が一悪意のある団体や組織が、ビットコインの50％以上をマイニングした場合、取引の承認権を独占できてしまうからです。 最近では、上記で挙げたコストの高騰により、ビットコインの半数以上を占める速度での計算は実現しないといわれています。報酬よりもコストが大きく上回れば、不正をはたらくメリットがないからです。 PoWの将来性について PoWの仕組みは優秀でメリットもある反面、問題点があることもわかりました。PoWの将来性については、どのように見ることができるでしょうか。 問題点が解消される可能性も 51％攻撃や電力コストといった問題を見過ごすことはできませんが、現状PoWが原因で淘汰された仮想通貨は、まだ出てきていません。 問題点があったとしても運用され、長年に亘り流通していることは、一定の評価に値するでしょう。また、マシンの改良やマイニング環境の変化など、今後問題点が解消される可能性も残されています。 新しいアルゴリズムの台頭 PoWが持つデメリットを解消する目的で、新しいアルゴリズムも既に開発されています。 代表的なものが「PoS」です。PoSは、承認の条件を計算能力に拠らず、仮想通貨の保有量や保有年数によって決定します。PoSは独自にランダム性を持たせたもののほか、PoWに付加する形で使えるものもあります。 現在PoWを採用している仮想通貨が、将来的にPoSへと移行する可能性もあります。個人で仮想通貨を保有する場合、マイニングせず仮想通貨の販売所で購入したり、送金したりといった目的がメインとなるでしょう。 「PoWは古い」「PoSの時代が来る」といった強い言葉に踊らされず、現状やチャートをしっかりとチェックしたいものです。 PoSなど最新の動向をチェックすることも大切 新規に発行された仮想通貨は、PoWよりもPoSの方が増えてきています。しかし、この事実からすぐに「PoWに将来性はない」と結論づけることはできないでしょう。 現状PoWを利用しているコインであっても、最新の動向に合わせて、しっかりと開発されているかが鍵となります。「優秀な開発者を抱えているか」、「大手企業との提携が進んでいるか」といった視点なども必要になるかもしれません。 新しいアルゴリズムがPoWより優れているかどうかは、まさに今後の動向にかかっています。事実、既にPoSが抱えるデメリットを指摘する声もあります。 また、PoSを導入した新規のコインが、どこまで流通するかはわかりません。PoWの脆弱性が問題となるか、問題を解消することができるのか、いずれにしても、仮想通貨の売買には、最新の動向を常にチェックすることが重要です。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨のPoWについてのまとめ PoWは、仮想通貨のマイニングにおけるアルゴリズムの1つで、ビットコインなどの主要コインに導入されています。 コストや51％攻撃といった問題点もありますが、PoWが原因で消滅したコインも、今のところ出てきていません。 新しいアルゴリズムとの共存やマイニングの状況、コイン自体の流通など、最新情報をトータルで見ることで、将来性の正しい予測ができるでしょう。 仮想通貨を保有するなら、まずは仮想通貨の販売所・取引所にアカウントを開設し、気に入ったコインを購入するところからはじめます。コインを持っていることで、仮想通貨の生きた情報に触れる機会も多くなるでしょう。