ファンダメンタル分析は、株やFX、暗号資産（仮想通貨）などの投資やトレードで用いられる分析方法です。 投資対象の価格予想をする際に効果を発揮するファンダメンタル分析ですが、まだ投資を始めて間もない方の中には、「どういう分析なのかわからない」という方もいらっしゃるかもしれません。 そこで今回は、暗号資産のファンダメンタル分析について徹底解説。ファンダメンタル分析の基本情報からメリット・デメリット、よく比較される「テクニカル分析」との違いなどを余すところなく解説していきます。 ファンダメンタル分析を覚えて、今後の投資に活用していきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 執筆柳田孝介 出版社でテレビ情報誌や映画雑誌の編集を経験した後、2019年からフリーライターとして活動。暗号資産の取引は2017年から開始。推し通貨はイーサリアム（ETH）。最近はNFTマーケットでデジタルアートの取引を始め、日々、審美眼磨きにいそしんでいる。 目次 暗号資産（仮想通貨）におけるファンダメンタル分析とは 財務状況や活動内容はネットで調べる 景気や経済政策も分析材料になる テクニカル分析との違い ファンダメンタル分析のメリット 価格が変動した理由がわかる 機会損失の回避に役立つ リスク回避に役立つ 中長期の価格予想に効果的 ファンダメンタル分析のデメリット ファンダメンタル分析をする前に覚えておきたい重要ワード 半減期 バーン（Burn／焼却） FUD 情報収集方法 政府・行政機関 暗号資産取引所 暗号資産の開発・運営チーム ニュースメディア ファンダメンタル分析に関するよくある疑問 Q：暗号資産でファンダメンタル分析は効果的？ Q：ファンダメンタル分析とテクニカル分析はどちらがオススメ？ ファンダメンタル分析を活用して計画的な運用を 暗号資産（仮想通貨）におけるファンダメンタル分析とは 投資の世界には、「ファンダメンタル分析」と「テクニカル分析」の2種類の分析方法があります。 ファンダメンタル分析とは、景気動向や財務状況などをもとに将来の価格を予測する手法のことを言います。 例えば株式投資でファンダメンタル分析を行う場合、投資先の企業の財務状況や業績を分析して、現在の市場価格が割安か割高かを判断します。 そして、市場価格が割安という結論が出れば株式を購入して、株価が適正価格になったら（本来の価値まで上がったら）売却するというのがセオリーになります。 暗号資産のファンダメンタル分析も株と同じように、通貨の開発元の財務状況や活動内容などから組織としての成長性や健全性を分析し、それをもとに通貨の将来の価格を予測します。 財務状況や活動内容はネットで調べる 暗号資産の開発元の財務状況は公式サイトで、活動内容はTwitterやFacebook、TelegramなどのSNSや、Discordなどのチャットツールを使って情報収集するのが一般的です。 活動内容は公式サイトでも閲覧できる場合が多いですが、最新の活動はSNSを通じて告知している通貨が多いため、最新の情報を入手したい方はSNSを利用しましょう。 財務状況を公式サイトで公表している通貨の例としては、リスク（Lisk/LSK）が挙げられます。リスクの公式サイトでは、プロジェクトの概要とともにに、2019年8月からの財務状況を公開しています。 ただし、すべての通貨がリスクと同じように財務状況を開示しているわけではないので注意が必要です。 Coincheckの無料登録はこちら 景気や経済政策も分析材料になる 暗号資産でファンダメンタル分析を行う際には、発行元の財務状況や活動内容などの内的要因だけでなく、景気や経済政策などの外的要因もチェックする必要があります。 例えば、2008年に起こった世界的な金融危機「リーマン・ショック」の際には、株、為替、債権といった金融商品が軒並み暴落しました。これと同じように、暗号資産にも政治・経済のニュースの影響を受けて価格が変動するという特徴があります。 具体的な例としては、2017年に中国政府が国内のすべての暗号資産取引所に業務停止を要請した際には、ビットコインの価格が1日で15%近く下落しました。 テクニカル分析との違い 投資の世界では、ファンダメンタル分析とよく比較される手法として「テクニカル分析」というものがあります。 テクニカル分析とは、過去のチャートの値動きからパターンを読み取り、将来の価格予想をする分析方法です。 チャートの動きだけを見て価格を予測するテクニカル分析は、経済や相場についての知識がなくても利用できるというメリットがあります。しかしその反面、世界情勢の変化や経済政策の転換など、時事的な問題が原因となる価格変動には対応できないという欠点もあります。 テクニカル分析には多様な手法があり、複数の系統に分類することができます。暗号資産のテクニカル分析は、「トレンド系分析」、「オシレーター系分析」、「フォーメーション分析」の3種類に大別することができます。 仮想通貨のテクニカル分析とは？未来を予測する3つの分析方法 Coincheck ファンダメンタル分析のメリット ファンダメンタル分析には、主に以下のようなメリットがあります。 価格が変動した理由がわかる機会損失の回避に役立つリスク回避に役立つ中長期の価格予想に効果的 どのような内容なのか、ひとつずつ解説していきます。 価格が変動した理由がわかる ファンダメンタル分析には、暗号資産に関するニュースや世界の経済情勢などを調べることで、価格変動の原因が把握できるというメリットがあります。 例えば、前述した中国政府による暗号資産取引所に対する規制の際も、テクニカル分析だけをしていたら、ビットコインが急落した理由はわからなかったかもしれません。 暗号資産の価格が大きく動いた際には、ファンダメンタル分析をすることで、価格変動の原因を理解できる可能性が高くなります。 機会損失の回避に役立つ 運営側が公式サイトやSNSなどを通じて、「近いうちに通貨のアップデートに関する重大な発表があります」というように、価格上昇につながりそうな情報を公式発表前に流す場合があります。 このような場合、日ごろからファンダメンタル分析をして情報収集をしていれば、価格が上昇する前に通貨を購入し、利益を得ることができる可能性が高くなります。 リスク回避に役立つ 同じように、ファンダメンタル分析はリスク回避にも役立ちます。 例えば、政府による暗号資産の規制など、価格下落につながりそうなネガティブなニュースが流れた際には、いち早く情報をキャッチして所有する通貨を売却することで、価格下落の被害を最小限に抑えることができます。 中長期の価格予想に効果的 通貨の発行元の財務状況や活動内容を参考にするファンダメンタル分析は、中長期の価格予想に向いています。 発行元の財務状況や通貨の開発状況に関する知識があれば、その通貨の価格がこれからどのような推移で移動するのかを予測しやすくなるのは当然と言えるでしょう。 ファンダメンタル分析のデメリット 先述の通り、ファンダメンタル分析にはさまざまなメリットがあります。 しかし、ファンダメンタル分析がどんなときでも万能かと言えば、決してそのようなことはありません。暗号資産の価格変動は、ファンダメンタル分析やテクニカル分析では把握できないようなケースが少なからずあるからです。 例えば、大口投資家が何らかの事情で現金が必要になり、保有している通貨を大量に売却した場合、他の投資家たちにはなぜ価格が下落したのか理由がわかりません。このように、ニュースなどの形で表には出てこない原因で価格変動が起こるとき、ファンダメンタル分析は機能しません。 ファンダメンタル分析をする前に覚えておきたい重要ワード 暗号資産でファンダメンタル分析を行う際は、覚えておきたいポイントがいくつかあります。本項では、暗号資産独自の分析材料となる3つのワードについてご紹介します。 半減期 半減期とは、暗号資産のマイニング（採掘）報酬が半分になるタイミングのことをいいます。ビットコインの半減期はおよそ4年に一度の周期で訪れ、3回目となる直近の半減期は2020年5月に迎えました。 半減期の前後は、ビットコインの価格が大きく変動しやすいという傾向があります。例えば2016年7月にあった2回目の半減期の際は、5月には4万円台だった価格が、半減期当日には7万円台まで上昇しました。 また、2020年5月の3回目の半減期の際は、4月に70万円前後だった価格が、5月には100万円前後まで高騰しました。 ファンダメンタル分析の基本は、価格の変動につながりそうな情報を収集することです。半減期前後のビットコインは価格が大きく変動しやすいため、半減期は暗号資産のファンダメンタル分析をする上で欠かせない要素と言えます。 2020年5月予定のビットコインの半減期とは？仕組みや影響を解説 Coincheck バーン（Burn／焼却） 英語で「焼却」を意味するバーンは、すでに発行し市場に流通している暗号資産の枚数を減らす行為のことを意味します。通貨の供給量を減らすことで希少価値を上げ、価格を上昇させるのが目的です。 最近では、2019年11月にステラルーメン（XLM）が総供給量の約半分となる550億トークンをバーンしたことを発表し、それに伴い価格が約20%急騰しました。 半減期と同じように、バーンも通貨の価格に影響を与える可能性が高いため、暗号資産のファンダメンタル分析では重要な要素です。 FUD 暗号資産の情報収集をしていると、よく「FUD」というワードを目にします。FUDとは、Fear（恐怖）、Uncertainty（不安）、Doubt（疑惑）の頭文字をとった造語で、暗号資産だけでなくマーケティング業界などでも使われています。 FUDは、簡単に言うと「デマ」や「ネガティブ・キャンペーン」のような意味合いで使われます。 暗号資産の世界では、価格を自分の思い通りに動かしたいと考える人たちが、あえてデマの情報を流すことで価格操作をしようとする場合があります。そして、このデマのことをFUDと呼び、「その情報はFUDです」や「FUDに気をつけてください」というように、おもに注意喚起をする際に用いられます。 暗号資産でファンダメンタル分析をする際は、こうしたFUDにだまされないように、信用できる情報源を見つけることが重要になります。 情報収集方法 前述の通り、暗号資産でファンダメンタル分析をする際は、FUD（デマ）やフェイクニュースにだまされないために、信用できる情報源を見つけることが重要です。 ここでは、信頼性の高い4つの情報源をご紹介します。 政府・行政機関 政府・行政機関が発表する暗号資産関連の情報は、ファンダメンタル分析をする上で欠かせない分析材料です。日本の場合、金融庁や経済産業省などが該当します。 また、暗号資産は世界中で取引されている金融商品であるため、国内だけでなく、外国政府の発表する情報にも注目する必要があります。特に、アメリカや中国などの経済大国が発表する情報は市場に大きな影響を与えることが多いため、可能な限りチェックするように心がけましょう。 暗号資産取引所 暗号資産取引所が発表する情報も、市場に大きな影響を与えます。特に、新規上場や上場廃止に関する情報は価格変動に大きな影響を与える可能性が高いため、欠かさずチェックしましょう。 暗号資産の開発・運営チーム 暗号資産の開発・運営チームが発表する公式情報は、ファンダメンタル分析をする上で不可欠です。 特に、通貨の技術的なアップデートや大手企業との提携に関する情報などは、価格上昇につながりやすいもっとも重要な情報です。TwitterやFacebook、TelegramなどのSNSで公式アカウントをフォローして、運営チームからの情報をいち早くゲットしましょう。 ニュースメディア 新聞やニュースサイトなどのメディア媒体も、貴重な情報源です。特に、暗号資産関連のニュースを配信するウェブメディアは、鮮度の高い情報が入手できるのでおすすめです。 自分一人で情報収集をするのは限界がありますが、こうしたメディアをうまく利用することで、気になる情報を効率的に集めることが可能になります。 ファンダメンタル分析に関するよくある疑問 ファンダメンタル分析に関するよくある疑問を、Q＆A形式でご紹介します。 Q：暗号資産でファンダメンタル分析は効果的？ ファンダメンタル分析は、暗号資産でも効果的と考えられます。 暗号資産のトレードは、情報戦の側面を強く持ちます。利益を出すためには、他の投資家よりいかに早く情報を入手して、取引に活かせるかどうかが重要になります。 ファンダメンタル分析の基本は情報収集です。日ごろから通貨に関する情報や経済ニュースなどをチェックしておくことで、将来的な価格予想がしやすくなります。 Q：ファンダメンタル分析とテクニカル分析はどちらがオススメ？ どちらの分析方法にもメリット・デメリットがあるため、どちらが優れていると断言することはできません。 過去のチャートの動きから将来の価格を予測するテクニカル分析は、短期の価格予想に向いています。一方、景気動向や財務状況などをもとに予測をするファンダメンタル分析は、中長期の価格予想に適しています。 両方の分析方法を覚えて、ケースバイケースで使い分けることをおすすめします。 Coincheckの無料登録はこちら ファンダメンタル分析を活用して計画的な運用を ファンダメンタル分析には、リスクや機会損失の回避や、中長期の価格予想に役立つなどのメリットがあります。 ただし、ファンダメンタル分析を行えば常に正しく予測できるというわけではないので注意が必要です。取引の際には無理をせず、計画的な運用を心がけましょう。

「ホットウォレットって何？」「ホットウォレットのセキュリティ対策は安全？」 暗号資産（仮想通貨）を個人で保有したい方や取引所の安全性を確認したい方はこのような疑問を抱えている方もいるのではないでしょうか。 この記事で解説する「ホットウォレットのメリット・デメリット」と「コールドウォレットとの違い」を読むことで、ホットウォレットの必要性について理解することができます。 ぜひ最後まで読んでみてください。解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産取引に欠かせないホットウォレットの基礎知識 ホットウォレット3つの種類 ホットウォレットとコールドウォレットの違い ホットウォレットのメリット・デメリット ホットウォレットを用途に応じて活用しよう 暗号資産取引に欠かせないホットウォレットの基礎知識 まずはウォレットについて解説しましょう。ウォレットとは「財布」のことで、暗号資産を保管しておく場所を指します。また保存だけではなく、送金、受金の際にも必要となります。 現金の場合、少額を頻繁に出し入れするなら財布、まとまった額は銀行口座といったように保管場所を使い分けるでしょう。同じように、暗号資産のウォレットにもいくつかの種類があり、用途によって使い分けられます。 暗号資産ウォレットを大きく2つに分類すると、ネットに接続された環境にあるホットウォレット、ネットから遮断されたコールドウォレットの2種類が存在します。 ここではまずホットウォレットの種類について解説します。 ホットウォレット3つの種類 ホットウォレットには3つの種類があります。いずれもセキュリティには万全を期していますが、ハッキングの危険性などは少しずつ違いますから、用途に合わせて使い分けるといいでしょう。 ①取引所ウォレット 取引所ウォレットとは、取引所が管理しているウォレットです。暗号資産取引にはウォレットが必要不可欠ですが、ハッキングされる可能性は残ります。売買や取引を行うときは、使う分だけを一時的に取引所ウォレットに保管するといいでしょう。 ②ウェブウォレット 取引所とは関係のない、独立したサーバー上に開設されているのがウェブウォレットです。専用サイトにログインして使う形式なので、自分のPCやスマホでなくても利用することができます。ただし、セキュリティレベルは管理会社次第になるので、事前に情報を集め、どのウォレットを選ぶか慎重に見極めることが必要です。 ③ソフトウェアウォレット ソフトウェアウォレットは、PCやスマホにアプリをインストールすることで利用できます。自分のデバイスで管理することになりますから、ハッキングのリスクは下がります。使いやすさと安全性という点では、バランスのとれたウォレットといえるでしょう。 ホットウォレットとコールドウォレットの違い ホットウォレットとコールドウォレットの違いは、インターネットに接続された状態かどうかです。 ホットウォレットは常にネットに接続された状態で、取引所や外部のウェブサーバー上で暗号資産を管理します。 手軽に利用できる反面、オンラインであるため、セキュリティ上のリスクはあります。 一方コールドウォレットは、さまざまな方法を使ってオフラインで暗号資産を管理します。USBメモリのような専用デバイスで管理したり、紙に記録して管理したりする方法があります。手間がかかりますが、ネットから隔離されているコールドウォレットは、ホットウォレットよりも安全性が高いといえます。 コールドウォレットとは？対応済の取引所やホットウォレットとの違いを紹介 Coincheck ホットウォレットのメリット・デメリット ホットウォレットにはメリットとデメリットがあります。ホットウォレットの特徴をしっかりと理解して利用しましょう。 メリット：送金や取引のスピードが早い ホットウォレットのメリットは、送金や取引のスピードが早いなどの手軽さになるでしょう。 ホットウォレットは常にインターネットに通じているため、すぐに入出金、暗号資産の売買を行うことができます。 暗号資産は1日のうちに大きく価格が変動することがあるので、チャートの値動きを見ながらタイミング良く取引したり、頻繁に取引を繰り返す方は取引所のホットウォレットを活用するといいでしょう。 デメリット：セキュリティ面のリスクがある ホットウォレットはオンライン上に保管されているため、ハッキングのリスクがどうしても残ります。しかし、取引所側でも万全を期しており、二段階認証のほか、生体認証も使われるようになっているため、セキュリティ強度は向上している傾向にあります。 ホットウォレットを活用する場合は、どのようなセキュリティ体制になっているのかを確認しておきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら ホットウォレットを用途に応じて活用しよう 最後にホットウォレットについて振り返りましょう。 ホットウォレットとは 暗号資産を保管しておく財布のようなもので、保存だけではなく、送金、受金の際にも必要となります。 ホットウォレットは大きく分けて3種類あります。 取引所ウォレット ウェブウォレット ソフトウェアウォレット ホットウォレットのメリットとデメリットは次の通りです。 メリット：「送金や取引のスピードが早い」 デメリット：「セキュリティ面のリスクがある」 ホットウォレットはスピーディーな取引を行うには欠かせない存在ですが、セキュリティという面ではリスクもあります。あくまで可能性ですが、ハッキングや情報流出はデジタルコンテンツの全般で起こりうることです。 必要なだけの暗号資産をホットウォレットに入れておき、取引することをおすすめします。 また、国内の暗号資産取引所大手であるCoincheckでは、暗号資産の取引や送金がスピーディーにできるホットウォレットに加え、一定額を上回る分の暗号資産については隔離運用されたコールドウォレットで管理するシステムをとっています。 そのため、万一不正アクセスを受けた場合でも、コールドウォレット内に保管された通貨への影響を避けることができます。Coincheckのウォレットは、Coincheckのアカウントを作成することで利用できます。 「これから暗号資産を始めたい」という方は、まずCoincheckのアカウントを作り、オンラインウォレットがどのようなものかを体験してみるのが良いでしょう。

ICOやIEOで新しい暗号資産（仮想通貨）やトークンが販売されているのを見ると、発行元がどうやって暗号資産やトークンを作っているのか気になりませんか？ 実はトークンならば、簡単に自分で作ることができるといったら驚くのではないでしょうか。専門知識がないと難しそうというイメージがあるかもしれません。 この記事では、トークンの意味、作り方と使い方について解説します。 作ったトークンは、ポイントを貯めたり謝礼として使ったりと、サービスの向上に役立てることができます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産とトークンの違いを知っておこう 暗号資産とトークンの作り方 トークンを発行するプラットフォームを利用して作る 1. 独自トークン発行の準備を行う 2. 独自トークン発行時に必要な設定を行う イーサリアム上でのトークンの発行方法 暗号資産にはさまざまな使い道がある 暗号資産とトークンの違いを知っておこう 暗号資産を作る場合には、ゼロから暗号資産そのものを作る、あるいはトークンを作るという、大きく二つの選択肢があります。暗号資産とトークンは、人によって定義があいまいですが、明確な違いがあります。 暗号資産の世界では、独自のブロックチェーンを持つものが暗号資産といわれ、既存の暗号資産のブロックチェーン上で作られるのがトークンといわれています。ゼロから暗号資産を作るのか、既存の暗号資産を利用して作るのかに違いがあります。 トークンは、「代用通貨」「しるし」という意味があります。例えば、クレジットカードのポイント、ラーメン店のスタンプ、商品券、図書券はトークンです。これらは、日本円と同じように商品やサービスと交換することができ、その点では法定通貨と同じ機能を持ちます。クレジットカードのポイントはキャッシュバックすることができますし、商品券や図書券は金券ショップで日本円に換金することができます。 通貨ではないけれど、通貨との互換性を持つ代用通貨、それがトークンといえるでしょう。 トークンとは？暗号資産との違いと主な4つのトークン・購入方法を解説 Coincheck 暗号資産とトークンの作り方 暗号資産の作り方は大きく分けて2つあります。 1.ゼロからブロックチェーンプログラムを構築する方法 2.既存の暗号資産を改変して作る方法 まず、ゼロからブロックチェーンプログラムやDAGのプログラムを構築する方法があります。しかし、膨大な時間や労力、高度な知識、プログラミングのスキルなどが必要になるため、素人が作るのは現実的ではありません。 次に、既存の暗号資産のプログラムを複製したあとに改変して作る方法があります。ビットコインやイーサリアムなど多くの暗号資産は、オープンソースと呼ばれるプログラムが誰でも自由に閲覧・利用できる方法で公開されています。オープンソースとして公開されているプログラムの多くは自由に改変・公開することが可能であるため、現在流通している多くの暗号資産がこの方法で誕生しました。 例えば、日本生まれの暗号資産モナコインは、ビットコインのプログラムを改変して作られています。改変されている点の一例としては、モナコインのマイニングアルゴリズムが「Lyra2REv2」と呼ばれるものであり、ビットコインのマイニングアルゴリズムである「SHA-256」とは異なる点などが挙げられます。このように、暗号資産とプログラミングの専門知識が必要ですから、誰でもできるものではありません。 そこで注目したいのが、既存の暗号資産のブロックチェーンをそのまま利用して、トークンを生成する方法です。金融プラットフォームとして機能している暗号資産であれば、ブロックチェーン上で新たなトークンを発行できます。専門知識は不要ですし、誰でも簡単に新規トークンを作ることができます。 トークンを発行するプラットフォームを利用して作る イーサリアム（ETH）やネム（NEM）などは、暗号資産であると同時にトークンを発行するプラットフォームとしても機能します。 ここではネムを例に、独自トークンの発行について説明しましょう。 暗号資産ネム（NEM/XEM）の仕組みは？ハーベスティングも解説 Coincheck 1. 独自トークン発行の準備を行う まず、ネムの公式ウォレットアプリ「NanoWallet」と、120XEMを用意します。 自分のウォレットに120XEMを送金したら、サービスメニューから「ネームスペースを作成」を選び、新規トークンに関する設定事項を入力します。 2. 独自トークン発行時に必要な設定を行う コインの名称、初期発行量、取引単位、手数料、譲渡の可否、供給量変更の可否などを設定していきます。承認されれば、新たなトークンが発行されます。 このように、ネムを代表とした暗号資産は比較的容易にトークンを発行できるため、トークンをポイントやアイテムなどとして簡単に活用することができます。実際に活用された事例としては、モナコインを基に作られたモナパーティーで、「モナカード」と呼ばれるデジタルカードを作ったケースがあります。モナカードはモナーアイランドなどのゲームで使うことができたり、イベント時やオフ会に参加者に配られたりしました。 イーサリアム上でのトークンの発行方法 多くのIEOやICO、NFTなどのトークンは、イーサリアムを利用して発行されています。主に流通しているイーサリアムのトークンは多くは、ERC20やERC721、ERC1155、ERC725というフォーマットで作られており、同じフォーマットのトークンはプラットフォームやウォレットを横断した取引が可能です。 イーサリアム上でトークンを発行するには、ネムなどと比べて難易度が高いですが、今日までに利用されていた期間が長いため、信頼性が高く、情報を手に入れる難易度は比較的低いです。また、簡単にトークンを発行するアプリケーションに比べて高度な設定をしやすく、既存のプラットフォームの利用ができる可能性があるというメリットもあります。 イーサリアムを利用してトークンを作る場合、主にSolidityというプログラミング言語が使用されます。このプログラミング言語はイーサリアムのスマートコントラクトを扱うことを前提に設計されたもので、C++やPython、JavaScriptといった言語を参考に設計されています。 トークンの制作時には基本的にはそのままイーサリアムの本番環境へ公開するのではなく、テストネットと呼ばれる動作確認のための試験用ネットワークでテストをしてから、本番環境へデプロイする傾向です。 そのため、イーサリアムで高度なトークンを発行する場合には、Solidityなどのスマートコントラクトを扱えるプログラミング言語を理解したうえで、さらにテストネットの利用方法などの幅広い知識が必要になってくるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の使い道8選！通貨別に投資以外の具体的な使い方を徹底解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産にはさまざまな使い道がある 暗号資産そのものを作るには専門知識が必要ですが、既存の暗号資産から発行したトークンなら作ることができそうです。 しかし、ICOやIEOなどのトークンを用いた資金調達については、自身で販売する場合は暗号資産交換業登録が必要になり、暗号資産交換業者に販売を委託するにはそれなりの手続きが必要となります。個人でこのハードルを越えるのはなかなか難しいため、関連法令などをよく確認しましょう。

「暗号資産の出来高って何？」 「出来高を確認して何が分かるの？」 「出来高から価格の予測はできるの？」 など、あなたは今、暗号資産（仮想通貨）の出来高について詳しく知りたいと考えていませんか？ 暗号資産の出来高とは、一定の期間において取引が成立した金額の累計を指し、基本的には下記のようにチャートの1番下に表示されるものです。 出典元：coincheckリアルタイムチャート 暗号資産の出来高が大きい時は、投資家などがオーダーを活発に出し、取引が次々に成立しているということです。 一方で、暗号資産の出来高が小さい時には、売り手と買い手が少なく、あまり取引が成立していないということを意味しています。 また、暗号資産の出来高は取引量だけでなく、その増減からも多くのことが分かります。 さらに、ローソク足などの指標とあわせて分析することで価格予測にも役立たせることができるのです。 つまり、出来高からは単純な取引量だけでなく、投資家の心理や価格トレンドなど色々なことが分かるのです。 そこで、本記事では、 暗号資産の出来高とは？ 暗号資産の出来高の増減から分かること 出来高と他の指標から今後の価格を予測する方法 暗号資産の出来高ランキングを確認する方法 について詳しく紹介していきます。 「チャート分析って難しそう、理解できるかな？」といった不安を持つ方にも、簡単に理解してもらえるよう分かりやすく解説しています。 本記事を読むことで、暗号資産の出来高について詳しく理解し、出来高を活用して価格予測や分析ができるようになるため、ぜひ参考にしてみてくださいね。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産の出来高とは？暗号資産の取引量のこと 暗号資産の出来高が増えた時には何が起こっているのか？ 暗号資産の取引が活発になっている 暗号資産の売買が成立しやすい 価格の大幅な上昇か下落が見込まれる 暗号資産の出来高が減った時には何が起こっているのか？ 暗号資産の取引が活発ではない 暗号資産の売買が成立しにくい 価格が停滞してしまう可能性がある ひとりの取引が価格に大きな影響を与える可能性がある 取引所の出来高は暗号資産全体の出来高ではない点に注意 出来高と他の指標から今後の価格を予測する方法 価格のトレンドと出来高から今後の価格を予測する方法 ローソク足と出来高から価格を予測する方法 暗号資産の「出来高ランキング」を確認する方法 まとめ 暗号資産の出来高とは？暗号資産の取引量のこと 冒頭でも述べた通り、暗号資産の出来高とは、一定の期間において取引が成立した金額の累計を指します。暗号資産が活発に売買されていれば出来高は増え、売買が活発でなければ出来高は減ります。 チャート上では、Coincheckで提供している下記チャートのように表示されていることが多いので、1度確認してみてくださいね。Coincheckのサイトにおいては、チャート一覧のページから確認できます。 出典元：coincheckリアルタイムチャート どれくらいの期間の取引量かというのは、1週間や1ヶ月表示などチャートの表示方法によって変わり、上記は1日ごとの取引量を表示しています。 英語では「Volume」と表記されていて、海外取引所のチャートでも出来高を確認することが可能です。 暗号資産の出来高が増えた時には何が起こっているのか？ 暗号資産の出来高とは、取引が成立した金額の累計を指しますが、具体的に出来高からは何が分かるのでしょうか。 暗号資産のチャートにおいて出来高が増加した時には、下記3点のことが分かります。 暗号資産の取引が活発になっている 暗号資産の売買が成立しやすい 価格の大幅な上昇か下落が見込まれる 詳しく解説していきます。 暗号資産の取引が活発になっている 暗号資産の出来高が増えているということは、取引が活発になっていることを意味します。 特に出来高が急増している場合には、投資家の注目や人気が集まり、取引が過熱している状況であることが分かります。 暗号資産の売買が成立しやすい 暗号資産の出来高が増えるということは、暗号資産の売買が活発に行われていることを意味するため、暗号資産の取引が成立しやすくなります。 暗号資産の取引を行いたい時には、出来高が増えた際を狙えば、すぐに取引が成立するでしょう。 価格の大幅な上昇か下落が見込まれる 暗号資産の出来高が増えた時には、価格の大幅な上昇もしくは下落につながる可能性があります。 なぜなら、取引量が増えている際には、価格に影響を与える何らかの理由が発生したために、投資家の大量の買い注文や売り注文が殺到していることが予測されるからです。 例えば、ある暗号資産に対して悪い噂が流れて、投資家が一気に売り注文を行えば、出来高は増えて価格は急落していきます。 一方で、買い注文が集まって出来高が増えているのであれば、価格は上昇していきます。 出来高が急増していても、暗号資産の取引における「買いたい人」と「売りたい人」のどちらが優勢なのかは出来高だけでは判断できないため「暗号資産の出来高の増加＝価格上昇」とは単純には言えません。 しかし、暗号資産の出来高が増えている時には、価格の大きな転換期がやってくる可能性があるということは分かります。 暗号資産の出来高が減った時には何が起こっているのか？ 暗号資産の出来高が増えた時については解説しましたが、出来高が減るとどうなるのか気になる人もいるでしょう。具体的には下記4点で、増える時に起こることとは逆のことが起きています。 暗号資産の取引が活発ではない 暗号資産の売買が成立しにくい 価格が停滞してしまう可能性がある ひとりの取引が価格に大きな影響を与える可能性がある ひとつひとつ詳しく解説していきます。 暗号資産の取引が活発ではない 暗号資産の出来高が減っている時には、取引が活発ではないということが分かります。 売り注文も買い注文もあまり入っていないことが多く、暗号資産市場の中ではあまり注目されていない通貨と言えます。 もしくは、売り注文か買い注文どちらかは多い状態で、どちらかが極端に少ない場合にも、取引は成立しないので出来高は減ります。 暗号資産の売買が成立しにくい 暗号資産の出来高が減っている時には、「買い手」も「売り手」も少ないか、どちらかが極端に少ないことが考えられるため、売買が成立しにくいです。 例えば、暗号資産の売り注文を行っても、買いたい人が多くないためにすぐに売買が成立しない可能性があります。 そのため、暗号資産の出来高が減っている時には、注文を入れても成立するまでには時間がかかるかもしれない、ということを押さえておきましょう。 価格が停滞してしまう可能性がある 暗号資産の価格は、「買いたい人」と「売りたい人」の取引レートによって決まるため、出来高が増加していて売買が活発な時には価格は動きやすいです。 一方で、出来高が少なく取引自体が少ない場合には、価格は動きにくく停滞してしまう可能性があります。 ひとりの取引が価格に大きな影響を与える可能性がある 暗号資産を「買いたい人」や「売りたい人」が少ない状況では、ひとりの投資家が大量の売り注文をしただけで、価格が大きく下落する可能性があります。 出来高が増加している時には、多くの投資家が活発に取引をしているので、ひとりの投資家の注文が価格に大きな影響を及ぼすことはあまりないでしょう。 しかし、取引量が減少している時には、取引をしている人が少ないため、ひとりの取引が価格に大きな影響を与えてしまうリスクがあるのです。 取引所の出来高は暗号資産全体の出来高ではない点に注意 暗号資産の出来高について注意しておかなければならないこととして、取引所のチャートで見る出来高は暗号資産全体の出来高でないことがあげられます。 具体的には、コインチェックのチャートにおける出来高は、コインチェック内での取引量を表しているということです。 暗号資産全体の取引量を示している訳ではないことに注意してください。 もし、日本国内の出来高をチェックしたい場合には、主な暗号資産に関しては日本暗号資産交換業協会（JVCEA）の統計情報で、月次の出来高を確認することができます。 全世界における暗号資産の出来高をチェックするにはCoinMarketCapがおすすめです。 暗号資産の価格の予測など分析のために出来高を利用する場合には、取引所ごとの出来高よりも、日本国内の出来高や世界の暗号資産市場の出来高をチェックする方が傾向などが見えてきやすいでしょう。 一方で、暗号資産の売買のために出来高を参考にするのであれば、取引所における出来高を参考にする方が、成立のしやすさなどが事前に分かります。 このように目的などに合わせて、チャートを使い分けるようにしましょう。 ただ、どのように出来高を算出しているかについては取引所によって異なるため、どれくらいの信憑性があるのかも含め、注意書きなどをよく読んだ上で活用するようにしてくださいね。 出来高と他の指標から今後の価格を予測する方法 出来高が増えた時、減った時、暗号資産市場では何が起こっているのかについてはすでに解説しましたが、「出来高をチェックすることで価格予測って可能なの？」と、出来高から価格予測をする方法について知りたいという人も多いでしょう。 そこで、本章では、出来高とその他の指標を組み合わせて価格予測をする2つの方法について紹介していきます。 価格のトレンドと出来高から予測 ローソク足と出来高から予測 ただし、未来の価格の確実な予測は不可能であるため、「あくまで傾向であって絶対ではない」ということを理解した上で活用するようにしてくださいね。 価格のトレンドと出来高から今後の価格を予測する方法 価格の上昇下落トレンドと出来高から、今後の価格の予測をしてみましょう。 具体的には下記のような傾向が分かります。 上昇トレンドの時に出来高増加＝価格は上がる可能性が高い 価格が上昇している際に出来高が増加している場合には、価格が上がっていく可能性が高いと言われています。 なぜなら、今後も価格が上昇すると判断した投資家たちの買い注文が増えて取引量が増えていると推測できるからです。 ただし、相場の過熱が続いていて価格の天井付近に到達しそうな場合には、利益確定のための売り注文が殺到して出来高が増えていることもあります。その場合には、価格が下落してくることもあるので注意しましょう。 上昇トレンドの時に出来高減少＝価格は下がる可能性が高い 価格が上昇している際に出来高が減少している場合には、価格が下がる可能性が高いと言われています。 なぜなら価格が天井付近に近づいたと判断し、買い注文が入らなくなっていると推測できるからです。買い注文が入らなくなり売り注文が優勢になると、価格は下がっていきます。 下落トレンドの時に出来高増加＝価格はさらに下がる可能性が高い 価格が下落している時に出来高が増加している場合には、価格がさらに下がっていく可能性が高いと言われています。 なぜなら、価格の下落は今後も続くと判断した投資家の売り注文が増えて出来高が増加していると予測できるからです。 ただし、価格が底を打ったと判断されれば、投資家の買い戻しにより出来高が増加し、価格が上昇していく場合もある為、注意しましょう。 下落トレンドの時に出来高減少＝価格は停滞する可能性が高い 価格が下落している時に出来高が減少している場合には、価格は停滞する可能性が高いと言われています。 なぜなら、価格はある程度下げ止まったと判断され、投資家の売り注文が減って出来高が減少していると予測できるからです。 価格トレンドと出来高から、未来の価格予測をする方法を紹介しました。 上記はあくまで傾向で、絶対ではありません。そのため、その他のニュースや投資家の心理なども考えながら価格の動きを予測することをおすすめします。 ローソク足と出来高から価格を予測する方法 ローソク足とは、一定時間内における始値、高値、安値、終値の値動きを表示したものです。 ローソク足からは色々なことが分析できます。例えば、ローソク足の実体部分が長い場合は価格の値動きが大きいということです。 また、ヒゲが長く伸びているローソク足からは、一時的に大きく価格が動いたものの反発して価格が押し戻されたということが予測できます。 出典元：Coincheckリアルタイムチャート 具体的に言うと、例えば、長い下ヒゲがあるローソク足からは、一時的に価格が大きく下落したものの、反発して買い注文の勢いが強くなり価格が押し戻されたということが予測できます。 ローソク足と出来高から今後の価格の予測をしてみましょう。具体的には下記のような傾向があります。 ローソク足の上ヒゲが長く出来高増加＝価格が下落していく可能性が高い ローソク足の上ヒゲが長い時は、一時的に買い注文の勢いが強くなったものの、売りの勢いに押し戻されてしまったことが推測できます。 さらに、出来高を確認してみて増加していれば、売りの勢いが強まっている可能性が考えられ、価格は下落していくことが予測されます。 取引が大量に成立しているにも関わらず、価格が売りに押され気味になってしまっているため、今後も価格は下落していくことが想定されるでしょう。 ローソク足の下ヒゲが長く出来高増加＝価格は上昇していく可能性が高い 一方で、ローソク足の下ヒゲが長い時は、一時的に売り注文の勢いが強くなったものの、買いの勢いに押し戻されたと推測できます。 さらに、出来高を確認してみて増加していれば、買いの勢いが強まっている可能性が考えられ、価格は上昇していくことが予測されます。 ローソク足の上ヒゲや下ヒゲが長くても、出来高が少なく取引があまり成立していなければ、大きな価格トレンドの変更にはつながらないとされています。 そのため、ローソク足と出来高による価格予測においては、上下のヒゲが長く出来高が増加した時に、その他の情報とあわせて価格が転換していくかどうかを判断してみましょう。 ※価格トレンド、ローソク足と出来高を組み合わせた価格予測のポイントを紹介しましたが、ここまで紹介してきたことはあくまでひとつの傾向であって絶対ではないということに注意してください。未来の価格の確実な予測をすることは不可能なので、ここまで解説してきたようなサインがあっても傾向とは全く違う値動きをすることもあります。 そのため、いくつかの指標や暗号資産に関するニュース、投資家の心理などを踏まえ、より正確な価格予測ができるよう努力と検証を続けることが大切です。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産の「出来高ランキング」を確認する方法 出来高が他の暗号資産と比べて多い銘柄があれば、取引が活発にされていて人気が高まっているということが推測できます。人気がある通貨だからこそ「売り手」と「買い手」の取引がすぐに成立して、出来高が増えていくのです。 暗号資産の出来高ランキング上位の人気のある暗号資産の中から、今後価格が上昇する暗号資産を探して投資につなげたいという人もいるでしょう。 そんな時にチェックして欲しいのは、『CoinMarketCap』です。こちらをチェックしてもらえれば、暗号資産の出来高ランキングを一覧で確認することができます。 『CoinMarketCap』で出来高ランキンングを確認する方法 出典元：CoinMarketCap 出来高ランキングが上位ということは価格が動きやすく将来有望な暗号資産である可能性が高い傾向にありますが、必ずしも価格が上昇するわけではありません。 そのため、「5.価格予測に役立つ！出来高と他の指標によるチャートの分析ポイント」で解説したチャート分析などをあわせて行いつつ、投資判断は慎重に行うようにしてくださいね。 Coincheckの無料登録はこちら まとめ 本記事では、 暗号資産の出来高とは？ 暗号資産の出来高の増減から分かること 出来高と他の指標から今後の価格を予測する方法 など、暗号資産の出来高について詳しく紹介しました。 暗号資産の出来高とは、一定の期間において取引が成立した金額の累計を指し、基本的には下記のようにチャートの1番下に表示されるものです。コインチェックのチャートにおける出来高は、コインチェック内での取引量を示しているなど、チャートごとに出来高の意味が変わることは注意しましょう。 出典元：Coinchekリアルタイムチャート また、出来高からは単純な取引量だけでなく、色々なことが分かります。 例えば、出来高の増加からは、 暗号資産の取引が活発になっている 暗号資産の売買が成立しやすい 暗号資産の価格の大幅な上昇や下落が見込まれる ということが分かり、出来高の減少からは、 暗号資産の取引が活発ではない 暗号資産の売買が成立しにくい 価格が停滞してしまう可能性がある ひとりの取引が価格に大きな影響を与える可能性がある ということが分かります。 また、出来高は価格トレンドやローソク足のような指標とあわせて、価格予測を行うことも可能であり、本記事ではチャート分析の方法も詳しく解説しました。 ただし、未来の価格の確実な予測は不可能であるため、「あくまで傾向であって絶対ではない」ということを理解した上で活用するようにしてください。 本記事を読むことで、暗号資産の出来高について詳しく理解し、出来高を活用して価格予測や分析をしてみましょう。

ドルコスト平均法とは、毎月など決まったタイミングで同じ「購入額」（1万円など）を買い続ける手法です。 積立投資で使われることが多いドルコスト平均法には、下記のようなデメリットとメリットがあります。 これをもとに、下記のようにドルコスト平均法が向いている人と向いていない人に分かれます。 ドルコスト平均法はデメリットメリット、向き不向きがあるので、両者を正しく把握した上で「ドルコスト平均法を活用するべきか」判断することが大切です。 そこでこの記事では、 ドルコスト平均法の4つのデメリット ドルコスト平均法のメリット ドルコスト平均法に向いている人、向いていない人 を細かく解説していきます。 この記事を読めば、ドルコスト平均法のデメリットが正しく理解でき、自分の投資スタイルがドルコスト平均法に向いているのかジャッジできるようになりますよ。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 知っておくべきドルコスト平均法の4つのデメリット 収益性が低い 機会損失をしている 手数料がかさみ収益を削ってしまう 短期的な投資には向かない ドルコスト平均法のメリット 相場が下落しても上がったときにチャンスとなる 時間分散でき平均購入価格が抑えられる 少額からでもスタートできる 【チェックリスト付き】ドルコスト平均法が向いている人は？ リスクを避けたい人 コツコツ少額を投資したい人 投資の知識が浅い人 ドルコスト平均法での運用が向いている商品 価格が変動する可能性がある商品 長期的な投資を前提としている Coincheckつみたてでドルコスト平均法を実践 「月イチつみたてプラン」と「毎日つみたてプラン」から選択可能 月々1万円から積み立てられる すべて自動処理、手数料は無料 まとめ 知っておくべきドルコスト平均法の4つのデメリット 冒頭でも説明したように、ドルコスト平均法は4つのデメリットがあります。 まずは、それぞれのデメリットを簡単にご紹介します。 収益性が低い ドルコスト平均法は一定額をコツコツ積み立てるので、収益性が低くなってしまうところがデメリットです。 例えば、100万を運用期間10年で投資したとしましょう。順調に価格が上昇していく金融商品の場合、下記の表のように一括投資とドルコスト平均法では10年後に約60万円以上の収益の差がついてしまいます。 参考：比較シミュレーション これは、一括投資が一度にまとまった金額を投資できるのに対し、ドルコスト平均法では定期的にコツコツ投資額を増やしていくためです。投資額が少ない間は収益も少なくなるので、緩やかにしか収益が伸びていきません。 右肩上がりになり続けることは少ないかもしれませんが、利益が得られるような市場となったとしても収益性が低いというのはデメリットとして抑えておきたいところです。 機会損失をしている ドルコスト平均法は株価の動きを予想しなくても、自動的に一定金額ずつ金融商品を購入していけます。 裏を返せば、より多くの資産を手に入れられるチャンスを逃していることになるでしょう。 投資ではチャンスを逃すことを機会損失と呼び、最善な意思決定をしないことで起こる稼ぎ損ないをさします。 今後、株価がどのように変動するかは誰も分かりません。しかし、情勢や株価の動きを見ながら優位な情報を探れば、同じ時間でより多くの資産を手に入れられる可能性もあります。 また、充分な資金があるのにもかかわらずドルコスト平均法を選ぶことで、理想の投資金額を運用するまでに時間を要します。 例えば「100万円投資に使える」と決めていても、ドルコスト平均法を選び毎月3万円ずつ購入すると100万円を投資に回すのに3年以上かかることに。 この間に生み出せたかもしれない収益を視野にいれていないところも、機会損失に含まれます。 ドルコスト平均法では ①予想しなくてもいいという特色からの機会損失 ②充分な資産がある場合、全額を投資に回すまでにかかる時間の機会損失 という2つが起こりかねません。 手数料がかさみ収益を削ってしまう 投資信託の場合は主に下記のような手数料がかかります。 手数料は相場とは関係なく発生するため、右肩下がりの場合にはどんどん増え大きな負担となる可能性もあります。 一般社団法人投資信託協会が実施した「投資信託に関するアンケート調査報告書（2017年）」でも、実際に投資信託をしている人たちが不満を感じる点として「手数料が高い」という声があがっています。 投資する商品によって異なりますが、自分が投資した金額から手数料が引かれてしまうことも懸念しておきたいポイントです。 短期的な投資には向かない ドルコスト平均法は仕組み自体が数十年と長期的な投資を目的として考えられているため、短期間で収益を求める投資には向いていません。 投資には「中長期堅実投資型」と「短期利益追求型」の2つがあります。 ドルコスト平均法は少額をコツコツ積み上げていく「中長期堅実投資型」で、数年では投資できている金額自体が少ないので満足のいく収益が得られるとは考えにくいでしょう。 「短期間で収益が見込めるような運用をしたい」という場合には、短期利益追求型の投資方法を選んだほうが満足のいく結果が出せます。 ドルコスト平均法のメリット ドルコスト平均法のデメリットが理解できたところで、気になるのが「ドルコスト平均法」のメリットです。 デメリットをカバーしメリットを活かした投資ができれば、ドルコスト平均法は運用しやすい方法となります。どのようなメリットがあるのか、ぜひチェックしてみてください。 相場が下落しても上がったときにチャンスとなる ドルコスト平均法は、一度相場が下落しても上向きに修正されると大きなチャンスとなります。 これは、自分では判断できない「買い」である局面でも自動的に購入してくれるため、買い逃すことなく価格上昇したときに備えることができるからです。 例えば下記の表のように株価の下落が続いて、年末に少し巻き返したとしましょう。 このときに一括投資をした場合とドルコスト平均法を使用した場合を比べると、12月の時点でドルコスト平均法のほうが2倍以上の収益をあげていることがわかります。 参考：ドル・コスト平均法の2つのケース ドルコスト平均法には「安いときに多くの株を購入する」という側面があり、保有株を増加させた状態で相場の上昇を迎えられます。そのため、利幅を押し上げることができて一括投資をするより収益が多い結果となるのです。 時間分散でき平均購入価格が抑えられる ドルコスト平均法は「安いときに多く購入でき、高いときには購入を控えられる」ので、価格変動があれば平均購入価格が抑えられるところが特徴です。 分かりやすいように、投資をリンゴで例えて説明をします。リンゴ1個当たりの値段が毎月変動するとして、合計120個のリンゴを買いたいと思っています。 現在の価格で一括購入する場合と4ヶ月に分けて同じ個数を購入する場合、そしてドルコスト平均法のように120個の購入が見込める一定額ずつ購入すると下記の表のようになります。 平均購入価格を見てみると、ドルコスト平均法で購入した場合がもっとも安くなっているのが分かるでしょう。 「安いときに多く購入でき、高いときには購入を控えられる」というドルコスト平均法の仕組みは投資で「時間分散」と呼ばれており、 投資のタイミングを調整することで高値づかみを避ける効果 年間での価格変動のブレを抑える効果 が期待できます。 ドルコスト平均法では相場変動に合わせて自動的に購入調整ができるため、長期的な視点でみたときに時間分散できるところがメリットです。 参考： 日興証券、大和投資信託のNISA 少額からでもスタートできる 投資に充てるまとまった金額がなくても、投資が始められるところも大きなメリットです。 金額商品にもよりますが月々1,000円から始められるので「投資のためにまとまったお金を用意しなければならない」「生活を切り詰めないといけない」ということがないので、自分のライフスタイルに合わせて無理なくスタートできます。 また、自分で売買を繰り返さないといけない本格的な株とは異なり自動的に購入口数を調整できるので、難しい知識は必要ありません。 少額からコツコツと貯めていけて自分で操作する部分が少ないという点で、初心者でも始めやすいと言えるでしょう。 【チェックリスト付き】ドルコスト平均法が向いている人は？ ドルコスト平均法のメリット、デメリットを踏まえた上で、ドルコスト平均法が向いているのは次の3つのパターンです。 リスクを避けたい人 コツコツと少額投資をしたい人 投資の知識が浅い人 それぞれ自分に当てはまるかどうかチェックができる「チェックリスト」付きなので、ドルコスト平均法で運用するべきかどうかジャッジしてみてください。 リスクを避けたい人 ドルコスト平均法が向いているのは、投資によるリスクを避けたい人です。 第1章の「ドルコスト平均法のデメリット」でもお伝えたように、ドルコスト平均法は決して収益性が高い方法ではありません。急に、10倍や20倍の収益が発生することはないですし、それなりの収益を生み出そうとするまで時間がかかります。 一方で、莫大な資金を投資し大コケするようなこともなく、大きな不利益を背負ってしまう可能性が低いです。 そのため機会損失まで考えることなく、少しでも安全な方法で投資をしたい人に向いていると言えるでしょう。 参考書籍：お金は銀行に預けるな～金融リテラシーの基本と実践～ コツコツ少額を投資したい人 ドルコスト平均法は年金や積み立て保険に似ており、ゴールに向けてコツコツ積み立てていくことができる人に向いています。 このタイプは「将来のために少しずつ貯めておこう」「将来の資産形成をしたい」など、なぜ投資をする目的が明確である人が多く、収益性より未来への投資を重視しているところがポイントです。 少額でも積み立てていくことが自分にとってプラスになると理解できているので、長期戦であっても諦めずに取り組めます。 逆に、投資での結果を急ぐ人や長期的に投資をする先にあるゴールが見えていない人には向いていないかもしれません。 投資の知識が浅い人 ドルコスト平均法は、投資初心者に向いている投資方法だと言われることが多いです。 それは、 決められた時期に自動的に金融商品の購入ができる 売買の時期や購入口数を自分で決める必要がない 投資に時間をかける必要がない（毎日チェックしなくてもいい） 少額からスタートできるのでハードルが低い といった負担をかけずに手軽にスタートできるポイントが多いからです。とくに、初心者にとって大きな難関となる「自分で金融商品の購入口数を決めて売買をする」ということをしなくてもいいので、投資に対して深い知識を持っている必要がありません。 逆に、投資に明るく投資資金も確保できている場合は、ドルコスト平均法では満足できず「機会損失になっている」と感じてしまう可能性が高いでしょう。 「投資を始めてみたいけれどあまり知識がない」という人の入口としておすすめです。 ドルコスト平均法での運用が向いている商品 最後に、ドルコスト平均法のメリットを活かして投資をする場合には、どのような商品や方法が向いているのかご紹介します。 価格が変動する可能性がある商品 ドルコスト平均法はメリットとデメリットを見ても分かるように、価格変動があることでメリットを発揮します。 価格が変動しない商品では、価格が高いときには購入口数を減らし価格が安いときに購入口数を増やすというメリットが発揮できません。 また、右肩上がりだと分かっている商品があるとすれば、わざわざ一定額で投資をしていく必要はないでしょう。 先ほどもお伝えしたようにドルコスト平均法に合うのは価格変動がある商品なので、下記のようなケースが当てはまります。 価格変動があれば、価格低いときと高いときの平均値を取れるドルコスト平均法のメリットが活かせます。今は下降ぎみであっても価格が上昇する可能性がある商品なら、安いときに多くの口数を購入できる特性を活かして、巻き返しが期待できるでしょう。 価格変動がある商品例は暗号資産（仮想通貨）のビットコインです。ビットコインは金融商品の中でも価格変動が大きいことが特徴なので、ドルコスト平均法のメリットを活かせやすいでしょう。 ドルコスト平均法を用いたビットコイン積立に関しては、こちらをご覧ください。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）積立のメリット・デメリットと長期運用の方法 Coincheck このようにドルコスト平均法で運用する場合には、価格変動があるかどうかをチェックすることで収益性を高めることにつながります。 長期的な投資を前提としている ドルコスト平均法は「中長期堅実投資型」の投資方法なので、長期的な運用を前提としている商品に向いています。 短期期間で収益を得たい場合や結果を出したい場合は、他の方法を選ぶようにしましょう。 一般的に向いている方法だと言われているのは、長期的にコツコツと積み立てていく下記のような商品です。 どのような方法で投資をしていくのかによっても選ぶべき方法が異なるので、事前にチェックしてみてください。 ビットコインの積立投資も可能 ドルコスト平均法は、日本円だけでなくビットコインを利用した積立投資でも利用されています。 2019年11月よりCoincheckは暗号資産自動積立サービス「「Coincheckつみたて」」を開始。取引所に日本円を入金することで、自動的にビットコインでの売買を行ってくれるシステムです。 積立プランは以下の2種類あります。 毎日つみたてプラン 月イチつみたてプラン ドルコスト平均法のメリットを引き出せる運用方法なら、日本円以外での投資でも活用できます。 仮想通貨の積立とは？メリット・デメリットなど基本から解説します！ Coincheck 「Coincheckつみたて」でドルコスト平均法を実践 暗号資産取引所であるCoincheck（コインチェック ）では、ドルコスト平均法を用いた積立サービス「Coincheckつみたて」を提供しています。 2023年10月現在「Coincheckつみたて」では以下の26種類の通貨を購入することができます。「BTC」「ETH」「ETC」「LSK」「XRP」「LTC」「BCH」「XLM」「XEM」「QTUM」「MONA」「BAT」「IOST」「ENJ」「SAND」「CHZ」「LINK」「DOT」「MKR」「POL」「IMX」「APE」「AXS」「WBTC」「AVAX」「SHIB」。 最後に、Coincheckつみたてがどのようなサービスなのか紹介します。 「月イチつみたてプラン」と「毎日つみたてプラン」から選択可能 「Coincheckつみたて」には「月イチつみたてプラン」「毎日つみたてプラン」の2つのプランが存在します。 「月イチつみたてプラン」は月に一度自分で選択した金額が自動で積み立てされるプランです。毎月10,000円から1,000,000円の範囲内で金額を指定することができます。 「毎日つみたてプラン」は事前にひと月分の金額を指定し、該当月の日数で割った金額を自動で毎日積み立てるプランです。 月イチつみたてプランに比べ投資回数が多いため、比較的相場変動を受けにくく、損益の幅を抑制することができます。 暗号資産で毎日積立投資ができる！積立プランの特徴を徹底解説 Coincheck 月々1万円から積み立てられる 「毎月プラン」のほうは、月1万円から1,000円単位での投資額設定が可能です。もちろん予算に余裕があれば、それ以上の金額を投資して堅実な資産形成を狙うこともできます。 すべて自動処理、手数料は無料 必要な金額を口座に入金しておけば、あとは自動処理で、余計な手間はかかりません。また、Coincheckつみたては振替手数料やサービス手数料が無料です。 Coincheckつみたての詳細こちら まとめ いかがでしたか？ ドルコスト平均法のデメリットが把握でき、自分に向いているのかジャッジできるようになったと思います。 最後に、もう一度記事の内容を整理してみると ドルコスト平均法のデメリットは次の4つ リスクを分散させている分、右肩上がりの状況でも収益性が低い 定期的に一定額を投資する方法なので、機会損失をしている可能性がある 販売手数料や管理費用などの手数料がかかる 短期間で収益を得たい場合に向いていない ドルコスト平均法のメリットは次の3つ 相場が下がっても、上がったときにチャンスとなる 時間分散できるので、購入平均価格を抑えられる 初心者でも少額からスタートできる ドルコスト平均法が向いているのは次の3タイプ リスクを避けたい人 目標に向かい、長期的にコツコツと投資したい人 投資の知識が浅い人 最後に、ドルコスト平均法が向いている商品は次の2つ 価格変動がある商品 長期的な運用を必要とする商品 この記事をもとに自分に合った投資スタイルが分かり、リスクを抑えながら目的に合わせた投資ができることを願っています。

暗号資産（仮想通貨） について調べているときに、「マルチシグ」という言葉を目にしたことがある人もいることでしょう。しかし、具体的にどのようなものであるのかを、知らない人もいるのではないでしょうか。 この記事では、マルチシグの意味や具体的な仕組み、マルチシグを利用するメリットやデメリットについて解説していきます。 マルチシグは、暗号資産の送金を行うにあたり大切な役割を果たすシステムです。暗号資産の取引をする人なら知っておくべき、マルチシグの重要性について理解を深めていきましょう。 目次 まずはざっくり解説！マルチシグとは 暗号資産の送金の方法 暗号通貨の送金の仕組み マルチシグはこの秘密鍵が複数必要になるということ マルチシグの3つのメリット メリット① セキュリティの向上 メリット② 秘密鍵紛失のリスクヘッジ メリット③ 誤送金のリスクヘッジ マルチシグの2つのデメリット デメリット① 秘密鍵の管理が手間 デメリット② 手数料がかかる マルチシグを導入している取引所を利用してみよう Coincheckの無料登録はこちら まずはざっくり解説！マルチシグとは マルチシグは、正式名称を「マルチシグネチャー」といい、直訳では「複数の署名」という意味です。本人である証拠として用いられる「署名」と同じく、セキュリティを強化させるためのシステムです。 暗号資産の送金を行う際には、事前に設定した複数の「秘密鍵」が必要となります。マルチシグの活用場所は、たとえば、一部の暗号資産取引所と暗号資産の保管場所であるウォレットです。 次から、暗号資産の送金の際にマルチシグがどのように活用されているのかについて、詳しく紹介します。 暗号資産の送金の方法 マルチシグは、暗号資産の送金の際のセキュリティを管理するためのシステムです。しかし、実際にどのような仕組みにより管理されているのかを知らない人もいることでしょう。 そもそも暗号資産とは、セキュリティ確保のために暗号技術が利用されているデジタル通貨です。正式名称は「暗号資産」と呼ばれています。暗号通貨の送信時の通信内容の暗号化に関わる鍵には、秘密鍵のほかに公開鍵もあります。 そこで、秘密鍵と公開鍵の役割やこれらの鍵がどのように使用されるかについて解説します。 暗号通貨の送金の仕組み 暗号資産でやり取りされるのは紙幣や硬貨などのお金ではなく、電子データです。取引の際には、電子データが間違いなく送信者本人のものであるかを証明するために署名を行います。 この署名を「電子署名」といいます。 暗号資産のウォレットには、自分だけが知っている「秘密鍵」が入っています。秘密鍵からは他の人に公開してもよい「公開鍵」が生成でき、公開鍵を人間が扱いやすい形にしたものを「アドレス」と呼びます。 ブロックチェーンには、ウォレットのアドレスに残高がいくらあるかという情報が記録されています。残高を動かすためには、アドレスの元となった秘密鍵が必要です。 残高を動かす際は送金データを作成し、秘密鍵を用いて電子署名を行います。送金データがアドレスの元となった秘密鍵で署名されているかどうかは、第三者による確認が可能で、その確認作業がマイニングです。 暗号資産のマイニングとは？仕組みと実践方法について解説 Coincheck マルチシグはこの秘密鍵が複数必要になるということ 公開鍵と秘密鍵は一つずつ使い、署名の際には秘密鍵が一つ必要となる方法を「シングルシグ」といいます。一方、署名を解読する際に秘密鍵が複数必要となるのが「マルチシグ」です。マルチシグはシングルシグのセキュリティを、より頑丈にするために活用されます。 マルチシグで必要となる秘密鍵の数は、「A of B」という表記で知ることが可能です。たとえば、三つある公開鍵のうち、署名の解読に二つの鍵を使う場合には「2 of 3」と表記されます。鍵の数に決まりはなく、「3 of 4」などもあります。ただし、「2 of 3」で設定することが一般的です。 Coincheckの無料登録はこちら マルチシグの3つのメリット マルチシグの仕組みが理解できたら、次は、特徴について知っておきましょう。まず、マルチシグのメリットを紹介します。 メリット① セキュリティの向上 マルチシグの大きなメリットとしてあげられるのが、セキュリティの向上です。先述した通り、マルチシグでは秘密鍵を複数使用します。正しい鍵がそろわなければデータを署名することはできないため、鍵は多ければ多いほど安心です。 鍵が一つだけの場合よりも、複数あるほうが、盗まれるリスクは少なくなります。サーバー攻撃によって鍵を一つ盗んでも、さらにほかの鍵がなくては署名は難しいからです。 メリット② 秘密鍵紛失のリスクヘッジ 暗号資産のセキュリティは鍵によって管理するので、鍵がないと取引できません。シングルシグの場合、秘密鍵が一つしかないため、その一つを紛失すると取引データを署名できなくなります。つまり、秘密鍵を失くした時点で、アドレス内にある資産が利用できなくなってしまうのです。 しかし、マルチシグであれば、秘密鍵が複数あります。たとえば、「2 of 3」に設定しておけば、一つの鍵を紛失してもほかの鍵で署名可能です。 ただし、紛失しても取引するのに不自由がないとはいえ、リスクは残っています。第三者が自分の鍵を持っている可能性があり、悪用される恐れもあるからです。常にリスクを最低限に抑えておきたいなら、一つでも紛失した時点ですべての秘密鍵を変えたほうが安心です。 メリット③ 誤送金のリスクヘッジ 誤った内容で送金してしまうリスクを抑えられるのも、マルチシグのメリットです。マルチシグでは、鍵を複数使用します。複数の鍵を使うということは、何度も署名を行う必要が生じるということです。 通常であれば、署名するたびに送信内容を目にすることになります。1回目で誤った内容を見逃しても、2回目の署名の際に気付く可能性もあるのです。 このような可能性を考えると、署名する回数は多ければ多いほど誤送信のリスクは軽減されることになります。 暗号資産のセキュリティは大丈夫？知っておきたいリスクや対策 Coincheck マルチシグの2つのデメリット 続けて、マルチシグのデメリットについても紹介します。 デメリット① 秘密鍵の管理が手間 セキュリティが強化されている点が魅力である一方、セキュリティ管理に必要なカギの管理は面倒になります。同じ場所で保管すると、盗まれてしまったときにすべての資産を失ってしまう恐れがあります。 そのため、必ず、別々の場所で保管しなければなりません。個人でリスクを抑えるためには、異なるデバイスで保管することが必要です。ただし、保管するデバイスの数が多いほど、手間はかかります。 一つはスマートフォン（スマホ）、もう一つはパソコンと保管場所が増えれば、各デバイスでの管理が必要となるからです。 デメリット② 手数料がかかる 鍵の数が増えれば、その分、システムは複雑となります。一つだけしか鍵を必要としないシングルシグに比べて、マルチシグのシステムは機能が複雑です。 機能の複雑さに差があれば、設定や送金にかかる費用が加わってきます。 そのため、マルチシグを利用する場合には、追加手数料がかかることが通常です。マルチシグの利用で必要となる追加手数料には、たとえば、設定手数料や送金手数料などがあります。 Coincheckの無料登録はこちら マルチシグを導入している取引所を利用してみよう 以上、マルチシグの仕組みとメリット・デメリットを解説しました。 マルチシグは、シングルシグに比べて手数料がかかったり、秘密鍵が多い分だけ管理が面倒になったりします。 マルチシグとは「複数の署名」という意味で、本人である証拠として用いられる「署名」と同じく、セキュリティを強化させるためのシステムです。 マルチシグのメリット セキュリティの向上 秘密鍵紛失のリスクヘッジ 誤送金のリスクヘッジ マルチシグのデメリット 秘密鍵の管理が手間 手数料がかかる このようにマルチシグはセキュリティ対策向上の役割を果たしてくれています。 また、暗号資産取引所を選ぶ基準としてマルチシグの導入を指標に置いてみても良いかもしれませんね。 暗号資産取引所のCoincheckではマルチシグを導入しておりセキュリティも万全ですので、まだ登録されていない方は試しに使ってみてください。暗号資産取引を始めるなら、マルチシグの設定をぜひ検討しましょう。 Coincheck（コインチェック）の安全性やセキュリティについて Coincheck

「仮想通貨のマイニングって何？」 「マイニングの仕組みを知りたい」 暗号資産（仮想通貨） の勉強を始めようと思っている方の中には、このような疑問を抱いている方もいらっしゃるのではないでしょうか？　 仮想通貨のマイニングを一言でいうと、仮想通貨の取引内容を承認し、取引を成立させる作業のことをいいます。 この記事では、マイニングの仕組みをイラスト付きで徹底解説！マイニングのやり方や報酬の仕組み、マイニングで得た利益にかかる税金などについてもわかりやすく解説していきます。 仮想通貨のマイニングに興味をもっている方や、これからマイニングを始めようと思っている方はぜひ参考にしてみてください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨（暗号資産）のマイニングとは マイニングの仕組み 1回のマイニングでもらえる報酬は600万円以上!? ビットコインの半減期になるとマイニング報酬が半分になる マイニングのルールを決める「コンセンサスアルゴリズム」とは 5種類のコンセンサスアルゴリズム マイニングのやり方は主に3種類 個人で行う「ソロマイニング」 チームで行う「プールマイニング」 業者に任せる「クラウドマイニング」 ビットコインのマイニングは個人でもできる？マイニングに必要なものを解説 家庭用のパソコンやスマートフォンがあればマイニングができる CPUとGPUはおすすめしない マイニングには高度な計算能力の設備が必要 マイニング事業の利益は電気代に左右される 安定して報酬を得たいなら「ステーキングサービス」がおすすめ Coincheckのリスク（LSK）ステーキングサービスとは？ 個人ならマイニングの利益にかかる税金は確定申告で納めよう 仮想通貨のマイニングに関するQ&A Q：ビットコインのマイニングとはどのような作業ですか？ Q：ビットコインのマイニング報酬はどのくらいですか？ Q：マイニングのやり方を教えてください Q：マイニングで得た利益に税金はかかりますか？ 自分にできる範囲でマイニングを楽しもう 仮想通貨（暗号資産）のマイニングとは？ マイニングとは、仮想通貨の取引内容を承認し、取引を成立させる作業のことをいいます。 ビットコイン（BTC）をはじめとする仮想通貨には、円やドルのように通貨の発行や流通を管理する国や中央銀行が存在しません。 そのため、ネットワークに参加する不特定多数の参加者が、自身が所有するコンピュータを利用して通貨の管理を行う仕組みを採用しています。 この中央管理者が存在せず、個々の端末が共同でデータの管理をするネットワークのことを、「P2P（ピアツーピア）」といいます。 ネットワークの参加者は、仮想通貨の取引内容を確認し、問題がなければ承認します。このように、仮想通貨の取引はP2P参加者による承認を経て初めて成立するのです。 暗号資産の世界では、この「第三者による取引の確認と承認作業」のことをマイニングといい、マイニングを行う人たちのことを「マイナー（採掘者）」と呼んでいます。 マイナーたちは、「コンセンサスアルゴリズム」という独自のルールに従ってマイニングを行い、その報酬として新規発行されたコインを受け取ります。コンセンサスアルゴリズムについては、後ほど「マイニングのルールを決める「コンセンサスアルゴリズム」とは」の項目で詳しく解説します。 マイニングの仕組み ビットコインなどの仮想通貨の取引履歴は、ブロックチェーンと呼ばれるネット上の巨大な取引台帳にすべて記録されています。 ブロックチェーンを構成する各ブロックには、「いつ・誰が・どのくらいの量の仮想通貨を取引したか」といった情報が格納されています。 このような情報が入ったブロックを、次から次へと鎖のようにつなげていく構造を持つことから、「ブロックチェーン」と名付けられました。 ちなみに、ビットコインの場合は約10分でひとつのブロックが生成されます。これは言い換えると、ビットコインで送金などを行なった場合、取引（送金）が完了するまでに10分程度かかるということを意味します。 ブロックチェーンとは？基礎知識やメリット・デメリットをわかりやすく解説 Coincheck 1回のマイニングでもらえる報酬は600万円以上!? マイナーは仮想通貨の取引の承認を行い、ブロックの生成を手伝う見返りとして報酬を得ています。 報酬は、「マイニングした通貨を決められた枚数だけもらえる」というケースが一般的です。例えばビットコインの場合、1回のマイニングの成功報酬は6.25BTC（2020年11月現在）というのがルールで決められています。 仮に1BTC＝100万円だとすると、ひとつの取引の承認作業を行うだけで、625万円ももらえることになります。前述したように、ビットコインの場合は10分でひとつのブロックが生成されるので、一日に獲得できる報酬の総額は9億円になります。 このように聞くと、誰でも簡単に大金が稼げるように思えるかもしれませんが、実際はそれほど甘くはありません。 報酬がもらえるのは1人だけ というのも、マイニング報酬がもらえるのは「最初に承認に成功した1名だけ」という決まりがあるからです。 マイニングには膨大な計算が必要であり、それを実行するための高性能なパソコンを所持していなくてはなりません。また、マシンを長時間稼働させる必要があるので、高額な電気代もかかります。 マイニングはこのように大勢で計算競争を行い、最初に問題を解いた1人だけが報酬をもらえる仕組みになっています。この場合の計算とは、「ハッシュ関数」という関数を用いて、「ナンス値」という数値を導き出すことを意味します。 ビットコインは採掘難易度が高い マイニングに成功する難易度のことを、「採掘難易度（ディフィカルティ）」といいます。一般的に、ビットコインなどマイニング報酬額が高い通貨ほど競争率が激しくなり、採掘難易度も上がります。 まだ通貨としての価値が高くなかった頃は、個人のパソコンでもビットコインのマイニングは可能でした。 しかし、100万円以上の価格がついた現在は、マイニング専用のコンピュータ設備を有する事業者がほぼすべての報酬を独占しており、個人がビットコインのマイニング報酬を得るのは不可能に近いと言われています。 こうした企業は、中国などの地価や電気代の安い国に「マイニング・ファーム」と呼ばれる施設を作り、そこに大量のマシンを置いて24時間体制でマイニングを行なっているため、個人のPCの処理能力では到底敵わないのです。 ただし、ビットコインほど高額でないアルトコインの場合、それほど競争率も激しくないため、銘柄によっては個人でもマイニング報酬を得ることは十分可能です。 ビットコインの半減期になるとマイニング報酬が半分になる マイニング報酬は、一定期間ごとに減るようにルールづけられています。ビットコインの場合は、21万ブロックが生成されるごとに半減するよう設定されています。 ビットコインの総発行量は2,100万BTCと設計されており、マイニングの報酬（ブロック生成の報酬）としてブロック生成ごとに新規発行されるようになっています。 2020年11月の時点では、そのうちの約1,850万枚が発行され、マイニング報酬は6.25BTCとなっています。 主要な通貨とマイニング報酬の関係を、表にまとめてみました。 通貨名 マイニング報酬（2020年11月時点） ビットコイン（BTC） 6.25BTC イーサリアム（ETH） 2ETH ビットコインキャッシュ（BCH） 6.25BCH モナコイン（MONA） 12.5MONA 【2020年6月更新】ビットコインの半減期とは？仕組みや影響を解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら マイニングのルールを決める「コンセンサスアルゴリズム」とは 中央管理者のいないP2Pネットワークでは、参加者全員で不正を監視してシステムを正常に保たなくてはなりません。このような状況下で、参加者の合意を取る方法を「コンセンサスアルゴリズム」といいます。 より具体的に説明すると、コンセンサスアルゴリズムとは、「マイニングを行う人を選ぶ際の基準」を定めたルールのようなものと考えるとわかりやすいかもしれません。 例えば、ビットコインやイーサリアムが採用しているPoW（プルーフ・オブ・ワーク）というアルゴリズムの場合、「膨大な計算量が必要となる作業を、最も早く完了させた人がブロックを生成する権利を得る」というのが、ネットワーク内のルールとして決められています。 先ほどマイニング報酬の項目でも説明しましたが、大勢のマイナーが一斉に計算競争を行い、一番早く問題を解いた人が報酬を得るというのがPoWのルールです。 5種類のコンセンサスアルゴリズム コンセンサスアルゴリズムには、いくつか種類があります。主要なコンセンサスアルゴリズムと、その特徴を一覧表にまとめてみました。 名称 特徴 採用している通貨 PoW（プルーフ・オブ・ワーク） 計算速度の速さによって取引の承認者を決定する ・ビットコイン（BTC） ・イーサリアム（ETH） ・ビットコインキャッシュ（BCH） ・ライトコイン（LTC） ・イサーリアムクラシック（ETC） ・モナコイン（MONA） PoS（プルーフ・オブ・ステーク） 通貨の保有量と保有期間によって取引の承認者を決定する (※)イーサリアムが移行予定 PoI（プルーフ・オブ・インポータンス） 通貨の保有量、取引量、取引回数などの指標から保有者の「重要度」をスコアリングし、承認者を決める ・ネム（XEM） PoC（プルーフ・オブ・コンセンサス） 企業や組織が選んだ特定の承認者（バリデーター）によって取引が承認される ・エックスアールピー（XRP） DPoS（デリゲート・プルーフ・オブ・ステーク） 通貨保有量によって重みづけをした投票を行い、そこで承認者を決定する ・リスク（LSK） このように、コンセンサスアルゴリズムにはいくつもの種類があり、それぞれ異なる特徴をもっています。また、どのアルゴリズムを採用しているかによって、その通貨がどのような目的をもっているかをある程度推測することができます。 例えば、「非中央集権的」な運用を目的とするビットコインやモナコイン（MONA）などは、有志のネットワーク参加者だけで取引の管理ができるPoWを採用しています。 その一方で、「リップル社」という法人によって管理・運営されているエックスアールピー（XRP）は、自分たちが選んだ者だけが取引の承認をできるという、中央集権的なPoC（プルーフ・オブ・コンセンサス）というアルゴリズムを採用しています。 コンセンサスアルゴリズムの基礎と初心者が抑えておきべき5種類のアルゴリズム Coincheck マイニングのやり方は主に3種類 マイニングにはいくつかの種類があります。1人でやってみたり、複数でやってみたりするやり方がありますので、それぞれ確認していきましょう。 個人で行う「ソロマイニング」 ソロマイニングとは、個人で機材をそろえ、1人でコツコツとマイニングするやり方です。 しかし、資金力のあるマイナーが集中しているビットコインなどのマイニングは、難易度が非常に高くなっています。 例えば、高性能なGPUを搭載したパソコンでソロマイニングをするとすれば、500年に一度報酬がもらうことができればラッキーでしょう。導入や運用などコストを考えると、ビットコインのソロマイニングはとても現実的とはいえません。 しかし、あまり名の知られていないコインなら、マイニングの競争をする相手も少ないため、高性能マシンが必要ない場合もあります。 チームで行う「プールマイニング」 マイニングプール内で複数人が計算能力を提供しあい、チームとしてマイニングを行うスタイルをプールマイニングといいます。 チームの計算能力を結集して得られたマイニング報酬は、提供した計算能力に応じて分配されます。 ソロマイニングよりも大規模な計算能力が得られるために、マイニング成功率は高まります。報酬は、チームメンバーが提供している計算能力に従って分配されるので、収入を安定させることができます。 その反面、たとえ個人のマイニングの実績が高くても、報酬はメンバー内で分配するために、大きな報酬を得にくいというデメリットがあります。 業者に任せる「クラウドマイニング」 クラウドマイニングは、ビジネスとしてマイニングを行っている組織や企業に出資することで、マイニングの報酬を配当として受け取るというスタイルです。 自分自身でコンピュータや電力を用意する必要がなく、専門知識がなくても手軽に始めることができます。マイニングというよりも、マイニング会社に対する投資と考えるとわかりやすいでしょう。 ただ、業者を十分に注意して見極める必要があります。過去には、お金を騙し取られる「マイニング詐欺」などの事件もありました。 ビットコインのマイニングは個人でもできる？マイニングに必要なものを解説 先ほどご紹介した「ソロマイニング」のように、個人でも機材さえあればビットコインのマイニングは可能です。 ビットコインのマイニングに必要なものはASIC（エーシック）です。マイニングにはCPU（中央演算処理装置）、GPU（グラボ）、FPGAなどのマシンでも対応できますが非効率です。 適切なマシンかは、コインに使われているハッシュアルゴリズムなどによって違ってきます。 家庭用のパソコンやスマートフォンがあればマイニングができる WindowsやMacといった家庭用のパソコンやスマートフォン（スマホ）からでもマイニングをすることが可能です。理由は、CPUが搭載されているからです。 ですが、パソコンやスマートフォンだと計算効率が悪いので、利益を得ることは難しいでしょう。 CPUとGPUはおすすめしない ビットコインのマイニングを行う場合、CPUとGPUはおすすめしません。なぜなら、電気代がかなり高くなってしまうからです。 CPUとGPUは多少の計算処理の違いはありますが、どちらにしても電気をたくさん消費します。 ビットコインのマイニングに参加したいなら、ASICをおすすめします。「ASICで参加すること」かつ「多くのライバルに対し、支払う電気代で優位に立つこと（日本の場合は個人レベルだと不可能に近い）」が利益を出すための主な条件となります。 なお、GPUでしか掘れないように設計されたコインもありますので、GPUでマイニングしたい場合は、それらのコインもおすすめです。 マイニングには高度な計算能力の設備が必要 ブロックを生成する際に必要なナンス値を発見するには、何千京回・何垓回ものハッシュ化処理が必要になります。 そのためには、ハッシュ関数の実行に特化した計算能力と機器構成が必要になります。 ビットコインのように知名度が高く、また収益性も高いコインでは、参入しているマイナーも多いため、さらに高度な計算能力を備えた設備を投資する必要があります。 マイニング事業の利益は電気代に左右される マイナー同士の競争に打ち勝つには、ライバルよりも高い計算能力を多数そろえ、必要なときにコンピュータを稼働させられることが求められます。そこで欠かせないのが安価な電力です。 倉庫のような場所で多くのマシンを動かすとなると、十分な空調を効かせて室温を一定以下に保っておく必要があります。 当然ながら大量の電力を使いますから、電気代の高い国だと利益に対してコストが高くなりすぎてしまいます。したがって、マイニング事業が赤字になって儲からないのです。 安定して報酬を得たいなら「ステーキングサービス」がおすすめ ビットコインのマイニングは、個人でも参加可能です。ただし、高性能なマシンや大量の電力が必要な上に競争が激しいため、現在は個人が参入して利益を得るのはほぼ不可能な状態になっています。 「仮想通貨を利用して安定して利益を得たい」という方には、マイニングの代替手段と言われている「ステーキングサービス」をおすすめします。 ステーキングとは、特定の仮想通貨を保有することで、その通貨のブロックチェーンのオペレーションをサポートし、報酬を得る仕組みです。報酬を得るためには、一定量の仮想通貨をロックする（預け入れる）必要があります。 例えるなら、銀行口座に一定期間お金を預けることにより、利子を受け取る仕組みと似たようなものと考えるとわかりやすいでしょう。 Coincheckのリスク（LSK）ステーキングサービスとは？ 当社が提供するステーキングサービスは、CoincheckでLSKを保有し付与対象条件に該当するお客様に対して、当社がLSKネットワークの投票プロセスによって得た報酬を分配する仕組みになっています。 当社が投票したデリゲート（取引承認者）が上位101位までに選出された場合、デリゲートが受け取るForging報酬の一部を投票の報酬として当社が受領し、CoincheckでLSKを保有しているお客様に対して、保有量に応じて付与いたします。 ステーキングとは？利益を得られる仕組みとリスク（Lisk）ステーキングサービスについて Coincheck 個人ならマイニングの利益にかかる税金は確定申告で納めよう マイニングにかかる税金は基本的には仮想通貨取引で得た利益と同じ扱いになります。 個人でマイニングで得た利益は雑所得、法人で得た利益は事業所得に分類されます。 個人の場合は、雑所得が20万円を超えたら確定申告が必要になります。 ※詳しくは国税庁や所轄の税務署などにご確認ください。 仮想通貨のマイニングに関するQ&A 仮想通貨のマイニングに関するよくある疑問を、Q＆A形式でご紹介します。 Q：ビットコインのマイニングとはどのような作業ですか？ ビットコインの取引内容を承認し、取引を成立させる作業のことです。 マイナー（取引を承認する人）はマイニングをする見返りとして、新規に発行されたビットコインを受け取ることができます。 Q：ビットコインのマイニング報酬はどのくらいですか？ 2020年11月時点のビットコインのマイニング報酬は、6.25BTCです。 ビットコインのマイニング報酬は、半減期と呼ばれるタイミングで半分に減るように設定されています。ビットコインでは、21万ブロックが生成されるごとに半減期が訪れるため、次回の半減期（4回目）は2024年になると想定されます。 なお、次回の半減期後の報酬は3.125BTCになる予定です。 Q：マイニングのやり方を教えてください マイニングの方法には、以下の3種類があります。 ・ソロマイニング…個人で機材をそろえて、1人でマイニングする方法 ・プールマイニング…複数人が計算能力を提供しあい、チームとしてマイニングを行う方法 ・クラウドマイニング…マイニング事業者に出資をし、マイニング報酬を配当として受け取る方法 Q：マイニングで得た利益に税金はかかりますか？ 一定額以上の利益が出た場合、マイニングで得た利益には税金がかかります。 個人の場合、マイニングで得た利益は雑所得に分類され、利益が20万円を超えたら確定申告が必要になります。 Coincheckの無料登録はこちら 自分にできる範囲でマイニングを楽しもう マイニングとは、仮想通貨の取引データの正当性を検証し、正当な取引データが格納されたブロックを作成する作業のことでしたね。 仮想通貨は、多くのマイナーによって支えられて存在しています。 新規にマイナーとして参加しようとすると初期投資が必要ですが、マイニングにはあまり知られていないコインをコツコツと育てていくという楽しみもあります。 まずは必要な知識を身につけ、自分に合ったやり法でマイニングを楽しんでみましょう。それもまた、仮想通貨の楽しみ方の一つではないでしょうか。

「仮想通貨の発行枚数や発行枚数上限って何？」 「仮想通貨ごとに発行枚数って異なるの？」 「発行枚数が少ない仮想通貨の価格は上がりやすいの？」 など、あなたは今、仮想通貨の発行枚数について色々知りたいと考えていませんか？ 仮想通貨には、日本円とは異なり発行枚数の上限があらかじめ決められているものが存在し、また、それぞれの仮想通貨ごとに発行枚数上限は異なっています。 さらに、実は、仮想通貨の発行枚数と価格には関係性があって、発行枚数上限が少ない仮想通貨の方が、価格が上昇しやすいと言われているのです。 例えば、ビットコイン（BTC）とエックスアールピー（XRP）の価格は、現在1ビットコイン約100万円と1XRP（エックスアールピー）約30円で大きく差があります。 どちらも仮想通貨としては期待されている通貨ですが、これだけ価格の差があるのは、ビットコインの発行枚数上限が2,100万枚でXRP（エックスアールピー）は1,000億枚と、XRP（エックスアールピー）の発行枚数がビットコインの約5000倍であることが関係していると言われています。 つまり、XRP（エックスアールピー）の発行枚数が多いため、1枚あたりの価格が抑えられてしまっていると考えられているのです。 このように、仮想通貨における「発行枚数」とは、価格の上がる仮想通貨を見極める際の重要な指標のひとつと言えるため、詳しく知っておく必要があります。 そこで、本記事では、 ◎仮想通貨における「発行枚数」とは？ ◎仮想通貨の発行枚数上限が決まっている理由 ◎仮想通貨の発行枚数と価格の関係性 について徹底的に解説し、仮想通貨の発行枚数にかかる疑問の全てを解消していきます。 さらに、「仮想通貨の発行枚数上限ランキング」を少ない順に発表していきます。 ランキングには、現在、金融庁に登録されている国内取引所で扱いのある23の仮想通貨全てが含まれています。 今後、希少価値の高くなりそうな仮想通貨を判断するひとつの指標となるので、ぜひチェックしてみてくださいね。 Q&Aにおいては、「発行枚数上限に達したら仮想通貨は買えなくなるのか？」など、発行枚数に関するよくある質問をまとめて解説しています。 本記事を読むことで、仮想通貨の「発行枚数」について深く理解し、価格との関係や具体的な発行枚数上限についても知ることができます。今後価値の上がる仮想通貨を選ぶ際の判断に役立ててもらえる記事となることでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨の「発行枚数」とは？上限が決まっていることがある 仮想通貨の発行枚数上限が決められている理由とは？ 仮想通貨の発行枚数と価格の関係性｜少ないほど価値が上がりやすい 【少ない順】国内取引所取扱の全仮想通貨！発行枚数上限ランキング一覧 仮想通貨の発行枚数にかかるQ&A Q1. 発行枚数上限に達したら仮想通貨は買えなくなるのか？ Q2. 新規発行がされなくなったら仮想通貨の価値は上がるか？ Q3. 発行枚数上限が増える可能性はあるか？ まとめ 仮想通貨の「発行枚数」とは？上限が決まっていることがある 仮想通貨の「発行枚数」とは、文字通り仮想通貨が発行されている枚数のことを指します。 例えば、現在のところビットコイン（BTC）は、約1,800万枚、エックスアールピー（XRP）は1,000億枚発行されて、発行枚数のことを「1,800万BTC」や「1,000億XRP」と言うこともあります。 また、仮想通貨の種類によっては、発行枚数の上限があらかじめ決められているものがあって、上限に達した後は、仮想通貨の新規発行がされない仕組みになっています。 日本円などの法定通貨では、特に発行枚数上限は決められておらず、仮想通貨独自の概念なので少し想像するのが難しいかもしれません。 例えば、ビットコイン（BTC）の場合は、2,100万枚が発行枚数の上限と決められていて、2140年頃に新規発行が終了する予定です。 他にも、エックスアールピー（XRP）のようにすでに発行枚数上限まで発行済みで、今後、エックスアールピー（XRP）が使用される度に枚数が減っていくという仮想通貨もあれば、イーサリアム（ETH）のように発行枚数上限が決まっていないものもあります。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の発行枚数上限が決められている理由とは？ 仮想通貨の発行枚数における上限が決められているのは、仮想通貨の希少性を担保して、価値の下落を防ぐためです。 日本円などの法定通貨は、経済状況などによって中央銀行が発行枚数を調整することができるため、発行枚数の上限は特に決められていません。 一方で、仮想通貨に関しては、発行枚数を調整する機関が存在しないため、開発者などがあらかじめ発行枚数を決めることで、価値が下がらないようにしておく必要があるのです。 仮想通貨は、硬貨やお札のような現物が存在しないデジタルデータのみの存在であるため、性質上はいくらでも発行することは可能です。 しかし、上限を決めずに発行し続けて誰でも手に入る状況になってしまっては、仮想通貨の価値は下落してしまいます。そのため、多くの仮想通貨で発行枚数の上限を定めているのです。 仮想通貨の発行枚数と価格の関係性｜少ないほど価値が上がりやすい 仮想通貨の発行枚数が少ないものは、希少性が高くなりやすく、価格が上昇する可能性が高いと言えます。 なぜなら、供給量が少ないものに関しては、需要が供給を上回りやすく価値は自然と高まっていく傾向にあるからです。 身近なところでは、オークションなどを思い浮かべてもらえると分かりやすく、限定商品のような供給量が少ないものに関しては、価格が一気に上がる傾向にあります。 仮想通貨も同様に、何らかのきっかけによって投資家などから注目されることがあれば、発行枚数の少ない仮想通貨ほど一気に価格上昇する可能性を秘めていると言えます。 ただ、仮想通貨の価値は発行枚数のみで決まるわけではないので、発行枚数が少なければ少ないほど絶対に価格が上昇するというわけではありません。 そもそも仮想通貨自体に価値が認められなければ、価格は上昇しようがなく、それは、限定商品でも魅力のないものは価格上昇につながらないのと同様です。 これらのことから、仮想通貨の発行枚数上限は、あくまで今後希少価値の高くなりそうな仮想通貨を判断するひとつの指標としてチェックすることをおすすめします。 【注意】：仮想通貨の価格は多くの複雑な要因が絡み合って決まっているため、発行枚数のみが仮想通貨の価格に影響している訳ではありません。あくまで、発行枚数上限が少ないことで需要が供給を上回りやすく、価格が上昇する要因が合わさった際に一気に価格上昇する可能性があるというだけのことです。発行枚数上限は仮想通貨の将来性を判断するためのひとつの指標でしかないということをしっかりと押さえておきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 【少ない順】国内取引所取扱の全仮想通貨！発行枚数上限ランキング一覧 本章では、金融庁に登録されている国内取引所で取り扱われている全仮想通貨（23銘柄）において、発行枚数上限の少ない順にランキングを作成しました。 ※「現在の発行枚数」は2020年2月時点でのおおよその枚数で、「流通量」とは異なる概念です。発行枚数上限も発行枚数も状況によっては大きく変わることもあるため、参考程度にご参照ください。 仮想通貨の価値は発行枚数のみで決められるわけではなりませんが、発行枚数が少ないほど需要が供給を上回りやすく、価値は自然と高まっていく傾向にあります。 上記一覧表を今後希少価値の高くなりそうな仮想通貨を判断するひとつの指標として、活用してみてくださいね。 仮想通貨の発行枚数にかかるQ&A 仮想通貨の発行枚数に関するよくある下記の質問3つについて回答していきます。 Q1 発行枚数上限に達したら仮想通貨は買えなくなるのか？ Q2 新規発行がされなくなったら仮想通貨の価値は上がるか？ Q3 発行枚数上限が増える可能性はあるか？ Q1. 発行枚数上限に達したら仮想通貨は買えなくなるのか？ A. 仮想通貨は、あらかじめ決められた発行枚数上限に達したら、一部の通貨を除き新規発行はされなくなります。（通貨によっては上限数が増える可能性もあります） そのため、「上限に達したら仮想通貨は買えなくなるのでは？」と考える人も多いですが、流通しなくなるわけではないので、買えなくなることは基本的にはありません。 例えば、ビットコイン（BTC）が発行枚数上限に達して新規発行されなくなっても、売りたいという人がいる限りは、取引所などを通じで手に入れることが可能です。 Q2. 新規発行がされなくなったら仮想通貨の価値は上がるか？ A. 発行枚数上限に達して新規発行がされなくなったら、仮想通貨の価値が上がる可能性は高くなると言えるでしょう。 仮想通貨が発行枚数上限に達して新規発行されなくなっても、売りたい人がいる限り買えなくなることはありません。ただ、仮想通貨の新規発行枚数が減少したり、全く発行されなくなった後は、保有者が手放しにくくなることが考えられます。 保有者が手放しにくくなって仮想通貨が流通しにくくなると、需要が供給を上回り、価値が上昇しやすくなるでしょう。 例えば、ビットコイン（BTC）は、2033年頃には99%の発行が終了し、その後100年以上かけて1日30枚程度のみ発行していくことが予想されています。そのため、新規発行枚数が減っていく中で、需要が供給を上回り、徐々に価格が上昇することが予想されています。 Q3. 発行枚数上限が増える可能性はあるか？ A. 発行枚数上限が増える可能性はあります。 実際に、ビットコイン（BTC）に関しては、発行枚数上限の撤廃を求める声があったのも事実です。 ビットコインは、発行枚数上限の80%がすでに発行済みで、今後は発行枚数が減っていく仕組みになっています。そのため、マイナーに対する報酬も減っていくために、「セキュリティーなどに影響があるのでは？」との不安から発行枚数上限の撤廃を求める声が上がりました。 ただ、発行枚数上限を撤廃することは可能ではありますが、仮想通貨の価格に大きな影響が出るので、慎重に決断されるでしょう。 まとめ 本記事では、仮想通貨の発行枚数について、 ◎仮想通貨における「発行枚数上限」とはどういうことか？ ◎仮想通貨の発行枚数上限が決まっている理由 ◎仮想通貨の発行枚数と価格の関係性 について解説した上で、仮想通貨の発行枚数上限ランキングを少ない順に発表しました。 ランキングには、現在、金融庁の登録がおりている国内取引所で扱いのある23の仮想通貨全てが含まれています。上位10位のランキングは下記の通りです。 本記事を参考に、仮想通貨の「発行枚数」がどのような概念なのか深く理解し、上記一覧表を今後希少価値の高くなりそうな仮想通貨を判断するひとつの指標として、活用してみてくださいね。

「仮想通貨の使い道ってどのようなものがあるの？」 「日本円みたいに仮想通貨を使うことは可能なの？」 「仮想通貨ごとに使い道は異なるの？」 など、あなたは今、仮想通貨の使い道について詳しく知りたいと思っていませんか？ 「仮想通貨＝投資、投機」というイメージを持っている人も多いかもしれませんが、実は、仮想通貨は投資だけでなく、下記のような使い道もあります。 送金手段 決済手段 公共料金の支払い手段 寄付手段 プラットフォーム 資金調達 投資対象 代替通貨（海外） 本記事では、仮想通貨の上記使い道について、具体例も含めて徹底解説していきます。読み進めていくと「こんな使い方もあるの？」「この店舗でも使えるの？」と新たな驚きを得られることでしょう。 ただ、「仮想通貨の使い道」と一口で言っても、仮想通貨の種類ごとに使い道は異なります。 そのため、Coincheck（コインチェック）で扱いのある12の仮想通貨を中心として、「使い道」ごとに該当する代表的な通貨を提示しています。※2020年3月現在 本記事を読めば、「どの仮想通貨にどのような使い道があるか」を深く理解できるだけでなく、仮想通貨の価値や将来性を判断するための情報も得られることでしょう！ Coincheckの無料登録はこちら 目次 日本国内における仮想通貨の使い道を徹底解説 使い道①『送金手段』として 使い道②買い物やサービスの『決済手段』として 使い道③『公共料金の支払い手段』として 使い道④『寄付手段』として 使い道⑤『資金調達手段（ICO）』として 使い道⑥アプリ開発などの『プラットフォーム』として 使い道⑦『投資対象』として 使い道⑧海外では代替通貨として使われることも 【一覧表】仮想通貨の使い道まとめ 代替通貨としての使い道もある仮想通貨 日本国内における仮想通貨の使い道を徹底解説 すでに実用化されている、もしくは実用化への着手がされている現段階での仮想通貨の使い道について徹底解説していきます。日本国内においては、主に下記の7つの使い道があります。 『送金手段』 『決済手段』 『公共料金の支払い手段』 『寄付手段』 『資金調達手段』 『プラットフォーム』 『投資対象』 一般的に知られている「投資」としての使い道も含めて、ひとつひとつ具体的に解説していきます。 使い道①『送金手段』として 現在のところ1番期待されている仮想通貨の使い道としては、『送金手段』としての使い道が挙げられます。 例えば、ビットコイン（BTC）は、相手のビットコインアドレスを指定するだけで、金融機関を通さず個人間での送金が可能です。 ビットコインアドレスが銀行口座のような役割を果たし、基本的に取引所からでもウォレットからでも手軽に送金できます。 また、単に「仮想通貨も法定通貨のように送金が可能」というだけではなく、特に海外送金においては、銀行などの金融機関から法定通貨を送金する場合と比べて多くのメリットがあると言われています。 ビットコイン送金の具体的なメリットは、手続きが簡単で送金スピードが速く、かつ手数料が安いというところです。 ＜金融機関からの送金とビットコイン送金の比較＞ 金融機関からの送金 ビットコイン（BTC）の送金 手続き 煩雑で複雑な手続きが必須（いくつかの銀行を経由するため） ビットコインアドレスと送金量を指定するだけ 送金スピード 数日、もしくは数週間かかる 十分〜程度 手数料 数百円〜千円程度 数十円前後 ※送金する国や状況によって時間や手数料は上下します また、ビットコイン以外のXRP（エックスアールピー）やネム（XEM）などの仮想通貨においても、送金手段としての使い道が期待されています。 特にXRP（エックスアールピー）は国際送金を3.3秒で完了させ、手数料もほぼ0円で行える、送金に特化した仮想通貨です。 参考：How XRP Stacks Up Against Other Digital Assets 本格的な実用化はこれからですが、日本の大手銀行もXRP活用プロジェクトに参加しているなど、既存の送金システムを覆す役割を果たすことが期待されています。 このように、仮想通貨は送金手段としてすでに利用されているだけでなく、さらなる普及が見込まれているのです。 ＜送金ができる代表的な仮想通貨＞ ビットコイン（BTC） XRP（エックスアールピー） ステラルーメン（XLM） ネム（XEM） 使い道②買い物やサービスの『決済手段』として 仮想通貨は、買い物やサービスの『決済手段』としての使い道があります。 2017年4月1日施行の「改正資金決済法」において、仮想通貨は正式な決済手段として法的に認められました。 現在は、電子マネーやクレジットカードでの決済と同じように、多くの実店舗やネットショップで仮想通貨による決済ができるようになっています。 今さら聞けない仮想通貨って？電子マネーとの違いを徹底解説！ Coincheck 例えば、ビットコイン（BTC）は、下記のような実店舗で決済手段として使うことが可能です。 ビットコインで決済できる主な店舗※2020年3月時点 詳細 ビックカメラ 注文金額が10万円まで、全店舗でビットコインでの決済が可能 HIS 都内9拠点33店舗でビットコイン決済を導入 メガネスーパー 全店舗でビットコイン決済を導入 「ビットコインでの決済手続きは難しいのでは？」と不安に感じる人もいるかもしれませんが、取引所のアプリもしくはウォレットを利用して簡単に行うことができます。 また、上記以外にもレストランや居酒屋、歯科医院やブティックなど東京を中心に、ビットコイン決済可能な実店舗は増えてきています。 東京でビットコイン決済ができるお店（都内） Coincheck 仮想通貨における決済は、店舗や経営者側にとっては、手数料が安く済むことや入金が素早くされるといったメリットがあります。 クレジットカード決済における手数料5%程度と比べて、仮想通貨決済における手数料は1%程度で済みます。 また、クレジットカード決済による店舗への入金が1ヶ月程度かかるのと比べて、仮想通貨決済による入金は即日と言われています。 また、利用者側にとっても、為替手数料を気にせず世界中のオンラインサイトなどで決済ができるといったメリットがあります。 このように、経営者側にとっても利用者側にとってもメリットが大きいため、今後は、仮想通貨で決済ができる場所がさらに増えていくことが期待されます。 ＜決済ができる代表的な仮想通貨＞ ビットコイン（BTC） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） 使い道③『公共料金の支払い手段』として 仮想通貨は、『公共料金の支払い手段』としての使い道があります。 例えば、Coincheck（コインチェック）では、「Coincheckでんき 」というサービスを開始していて、ビットコイン（BTC）で電気代を支払うことが可能です。 ビットコインで決済する場合に既存の電気サービスと比べて1〜7%割引されるプランだけでなく、電気代金の1〜7%をビットコインとして貯められるプランも用意されています。 さらに、2019年10月4日からは「Coincheckガス」というサービスを新たに提供し始め、ガス料金においてもビットコインでの支払いが可能になりました。 ビットコインで決済する場合に、使用料金が3%割引されるプランや、ガス料金の3%がビットコインで貯められるプランが用意されています。 ※株式会社イーネットワークシステムズ（ENS）と丸紅グループの電力会社「丸紅新電力」が提携し、電気を供給しております。 参考：三ッ輪産業株式会社 ＜公共料金の支払いができる代表的な仮想通貨＞ ビットコイン（BTC） 公共料金の支払いサービスの詳細は以下をご覧ください。 Coincheck（コインチェック）の特徴と4つのサービスを紹介します Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 使い道④『寄付手段』として 仮想通貨には、『寄付手段』としての使い道があります。 仮想通貨での寄付は、ブロックチェーンの性質上「誰から誰へ寄付したか」が一目瞭然で寄付の透明性が高く、法定通貨による寄付と比べて手数料が安いといったメリットがあります。 これまで、法定通貨による寄付には下記のような問題がありました。 寄付の使い道が不透明で、本当に必要な人に寄付が届いているのか分からない 少額の寄付金では手数料の方が高くついてしまうために、手軽に寄付できない 仮想通貨による寄付は、これらの問題を解決できるため、本格的な実用化が期待されているのです。 現在のところは、NPO法人や赤十字などでビットコイン（BTC）での寄付を受け付けている事例があります。 ＜寄付ができる代表的な仮想通貨＞ ビットコイン（BTC） 使い道⑤『資金調達手段（ICO）』として 仮想通貨には、『資金調達手段』としての使い道があります。 例えば、企業が資金調達をしたい時に独自の「トークン」を発行し、投資家がイーサリアム（ETH）などの仮想通貨で「トークン」を購入するICOと呼ばれる資金調達方法があります。 投資家は、トークンを持っていることで企業が提供するサービスを受けられたり、のちに売買することで利益を得られたりします。 ICOを行うことで企業は資金調達を迅速に行えて、プロジェクトや新しい技術の開発につなげられ、投資家は企業を応援しながら利益を得られるメリットがあります。 ただし、ICOは、価値のないトークンを発行して仮想通貨を集めるなど、詐欺に近い形で使われることもあるので注意が必要です。 金融庁からもガイドラインを出して注意を呼びかけるなど、投資家を守るためのICOにかかわる環境整備が進められているところです。 ＜資金調達手段として使われる代表的な仮想通貨＞ ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） ネム（XEM） 使い道⑥アプリ開発などの『プラットフォーム』として ここまで紹介してきた「送金」や「決済」といった法定通貨のような使い道とは大きく異なりますが、仮想通貨には、アプリケーションの基盤などになる『プラットフォーム』としての使い道があります。 少し想像しにくいかもしれませんが、仮想通貨には新しい技術が搭載されているので、その技術を応用してゲームアプリや便利なシステムを作ることが可能なのです。 『プラットフォーム』として利用できる仮想通貨の代表としてはイーサリアム（ETH）が挙げられ、イーサリアムは、すでに取引所やゲームの根幹のシステムとして使われています。 イーサリアム以外の仮想通貨も、下記一覧表のようにプラットフォームとしての使い道があります。 仮想通貨 プラットフォームとしての主な使い道 イーサリアム（ETH） アプリケーションの基盤になる仮想通貨。契約内容記録や自動実行が可能なスマートコントラクトという技術が注目されている。すでにゲームアプリや分散型取引所での活用事例がある。 イーサリアムクラシック（ETC） アプリケーションの基盤になる仮想通貨。IoT分野への活用が期待されている。 リスク（LSK） アプリケーションの基盤になる仮想通貨。本格的な実用化はこれから。 ネム（XEM） 新たな経済圏を作ることを目的に開発。日本では電力取引プラットフォームにネムのブロックチェーンが利用されている。また、医療分野での応用プロジェクトなども進行中。 プラットフォームとして利用できる仮想通貨は機能が多様で、ビジネスへの活用だけでなく、行政サービスや人道支援の場での活用も期待されています。 ＜プラットフォームとして使われる代表的な仮想通貨＞ イーサリアム（ETH） イーサリアムクラシック（ETC） リスク（LSK） ネム（XEM） 使い道⑦『投資対象』として 最後に、一般的に知られている『投資対象』としての使い道があります。 投資もしくは投機対象としての側面が、多くの人が認識している主な仮想通貨の使い道と言えます。 2017年末の「仮想通貨バブル」と呼ばれる時期に仮想通貨で大きく利益を得た人が現れ、「億り人」と呼ばれていたことも、まだ記憶に新しいのではないでしょうか？ 株や不動産と同じように、仮想通貨を価格が安いうちに購入しておき、将来的に価格が何倍にもなれば大きな利益を得ることができます。 ビットコインを例に例えると、2020年2月現在においては、2017年末のバブルほどは上昇していませんが、ビットコインの将来性に期待する声もあります。 ただ、現在のところ仮想通貨は2,000種類以上存在すると言われていて、どの仮想通貨の価格が上昇するかを事前に予測するのは非常に難しいです。将来的に価値がなくなってしまう仮想通貨も中にはあるでしょう。 そのため、仮想通貨を投資対象として保有していても、利益が得られないことや大きく損をするリスクがあるということは覚えておいてください。 ＜投資対象として使われる代表的な仮想通貨＞ 全仮想通貨 使い道⑧海外では代替通貨として使われることも 海外では『代替通貨』としての使い道もあります。 例えば、ベネズエラでは政府主導で仮想通貨「ペトロ」が発行されました。 アメリカの経済制裁などによって、深刻な経済危機に陥っていたベネズエラの再建のために発行された仮想通貨が「ペトロ」です。 様々な問題はありますが、現在もベネズエラ政府主導により、年金やボーナスを仮想通貨「ペトロ 」で支払うといった政策が取られるなど、自国の法定通貨の代わりのように使われているようです。 ベネズエラ政府の事例は特殊で、現在のところ仮想通貨が『代替通貨』として使われることはほとんどありません。 ただ、今後実用化が進めば、仮想通貨を『代替通貨』として使う国も増えてくるかもしれません。 【一覧表】仮想通貨の使い道まとめ 仮想通貨の使い道と該当する代表的な仮想通貨を一覧表にまとめました。 仮想通貨の使い道 代表的な仮想通貨（コインチェックでの取り扱いあり） 送金手段 ・ビットコイン（BTC）・XRP（エックスアールピー）・ステラルーメン（XLM）・ネム（XEM） 決済手段 ・ビットコイン（BTC）・ネム（XEM）・ライトコイン（LTC）・ビットコインキャッシュ（BCH）・モナコイン（MONA） 公共料金の支払い ・ビットコイン（BTC） 寄付手段 ・ビットコイン（BTC） プラットフォーム ・イーサリアム（ETH）・イーサリアムクラシック（ETC）・リスク（LSK）・ネム（XEM） 資金調達手段 ・ビットコイン（BTC）・イーサリアム（ETH）・ネム（XEM） 投資対象 全仮想通貨 今後、仮想通貨の開発が進んでいく中で、さらに多くの用途で使われるようになることが予測されています。 Coincheckの無料登録はこちら 代替通貨としての使い道もある仮想通貨 すでに実用化されている、もしくは実用化への着手が進行している現段階での仮想通貨の使い道について徹底解説しました。 日本国内においては、下記の7つの使い道があります。 『送金手段』 『決済手段』 『公共料金の支払い手段』 『寄付手段』 『資金調達手段』 『プラットフォーム』 『投資対象』 また、海外では法定通貨の代わりである「代替通貨」として仮想通貨が用いられているところもあります。 本記事を読めば、仮想通貨の使い道について深く理解でき、さらに、仮想通貨の価値や将来性の判断材料としても役立つ情報を得られるでしょう。 また、Coincheckでは、投資目的以外にも公共料金の支払い手段としてビットコインを使えるので、気になる方は是非チェックしてみてください。

「仮想通貨で大損することってあるの？」 「興味はあるけど借金地獄になったら怖い…」 暗号資産（仮想通貨）での大損について知りたい方へ結論からお伝えすると、暗号資産で大損するリスクはあります。その原因は、主に以下の5つです。 本記事では、暗号資産で大損する原因を詳しく解説しながら、どうすれば大損リスクを最小限に抑えることができるのかを、初心者にもわかりやすく解説します。 暗号資産で大損するのはとても怖いことです。しかし、そうなる理由を知っていれば、事前に回避することができます。さっそく、大損しないための知識を身に付けていきましょう。 Coincheckでは2021年1月時点でレバレッジ取引のサービスを提供しておりません。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 5つのケース別事例で学ぶ暗号資産で大損する原因 原因①レバレッジ取引で失敗する 原因②大量購入した暗号資産が暴落する 原因③取引所から資産が流出する 原因④損切りをしていない 原因⑤ICOへの投資に失敗する こういうタイプの人は大損しやすいので要注意 暗号資産について勉強していない 行き当たりばったりで行動する リスクから目を背けてしまう 暗号資産で大損するリスクを最小限に抑える方法 ①セキュリティ対策を万全にする ②現物取引のみ行う（レバレッジ取引をしない） ③分散投資を行う（集中投資をしない） ④余剰資金内で投資する ⑤損切りラインを設ける ⑥ICOの投資は慎重に行う 大損しないために初心者が気をつけること 少額から始める 利益が出たときの快感に惑わされない 冷静になれないときは取引しない もしも暗号資産で大損したら？被害を拡大しない対処法 ①損失を暗号資産で取り返そうとしない ②敗因を冷静に分析する まとめ 5つのケース別事例で学ぶ暗号資産で大損する原因 まずは、冒頭でご紹介した「暗号資産で大損する5つの原因」について、それぞれ詳細を見ていきましょう。 原因①レバレッジ取引で失敗する 1つめの原因は「レバレッジ取引で失敗する」というケースです。 ＜Aさんのケース＞ レバレッジ取引で、手元の20万円に10倍のレバレッジをかけ、200万円分の暗号資産を購入した。 その後、購入した暗号資産の価格が下がり、大損してしまった。 ここで押さえておくべきは「レバレッジ取引」についてです。暗号資産の取引には「現物取引」「レバレッジ取引」の2つがあります。 Coincheckでは2021年1月時点でレバレッジ取引のサービスを提供しておりません。 現物取引 持っているお金で通貨そのものを買う取引方法 レバレッジ取引 取引所に預けているお金よりも多い額の通貨が買える取引方法 レバレッジ取引の「レバレッジ（leverage）」とは「てこ」のことで、てこの原理で手持ちのお金以上の金額で取引ができるのが特徴です。 上図では、10万円の資金に3倍のレバレッジをかけており、10万円×3倍＝30万円分の取引が可能です。 取引金額が手持ちの資金よりも大きくなる分、利益が出ればその金額も大きくなります。逆もまた然りで損失が出ればその金額も大きくなります。 場合によっては、手持ちの資金以上の損失が出てマイナスとなり、借金を背負う人もいます。「暗号資産で大損した人の中には、レバレッジ取引をしていた人が多い」といえます。 原因②大量購入した暗号資産が暴落する 2つめの原因は「大量購入した暗号資産が暴落する」です。 ＜Bさんのケース＞ とある暗号資産がこれから爆上がりすると聞いて、1点集中で全財産をその暗号資産に突っ込んだ。 ところが購入した直後に価格が暴落して、大損してしまった。 このケースでポイントとなるのは、 1つの暗号資産に集中して投資していること 1回の取引に財産のすべてを使っていること の2点です。 「1つの暗号資産」「1回の取引」に投資を集中させることは、大損リスクを高めます。 取引はできる限り「分散」させることが、リスク軽減のために必要です。 分散投資の方法は「暗号資産を分散投資するメリットとデメリットは？集中投資との比較」をご覧ください。 原因③取引所から資産が流出する 3つめの原因は「取引所から資産が流出する」です。 ＜Cさんのケース＞ 国内の取引所では取り扱っていない暗号資産を購入したくて、海外の取引所を利用した。 目当ての暗号資産を購入できたが、気付いたときには勝手にどこかに出金されており、大損してしまった。 暗号資産には「現金のお札・硬貨」のような実体はありません。そのため、物理的な盗難に遭うリスクはありませんが、ハッキングを受けて資産を失うリスクはあります。 行うべきセキュリティ対策は後ほど「3. 暗号資産で大損するリスクを最小限に抑える方法」の中で詳しく説明しますが、ここでは「セキュリティ意識をしっかり持っていないと大損するリスクが高くなる」ことを覚えておきましょう。 原因④損切りをしていない 4つめの原因は「損切りをしていない」です。 ＜Dさんのケース＞ 期待していた暗号資産を買ったら、値下がりした。 早めに損切りした方が良いかな？と迷ったが、失敗を認めるのがイヤで今後の値上がりに賭けることにした。 結果、そのまま下落を続けて売るに売れない状況になり、大損してしまった。 購入した暗号資産が値下がりしたとき、「大損になるか」 OR 「小損になるか」は、自分がどう処理するかで変わります。 「損切り」とは、値下がりしたときの処理方法のひとつ。値下がりした暗号資産を売って損失を確定することを指します。 簡単にいえば「もっと価格が下がって、もっと損が大きくなる前に、暗号資産を売って損失額を最低限にする」ということ。 「損切りは、損が出たという失敗を認めることになる」と、心理的な葛藤を感じる人もいます。 しかし損切りせずに放置していると、損失が大きくなりすぎて売るに売れない状態に陥ることも。これを「塩漬け」といいます。 塩漬け暗号資産を作らないためには、的確に損切りしていくことが大切です。 原因⑤ICOへの投資に失敗する 5つめの原因は「ICOへの投資に失敗する」です。 ＜Eさんのケース＞ 「このプロジェクトは、これから来るぞ！」と思うプロジェクトを見つけて、ICOで多額の投資を行った。 しかしプロジェクトは実行されることなく破綻して、大損してしまった。 ICO（イニシャル・コイン・オファリング、Initial Coin Offering）とは暗号資産の技術を使った資金調達のことです。「新規暗号資産公開」ともいいます。 株式投資の知識がある方なら、「新規株式公開（IPO）の暗号資産版」とイメージすればわかりやすいでしょう。 ICOでは、資金調達したい事業者が「トークン」と呼ばれるデジタル権利証を発行し、投資家がトークンを購入します。トークンの人気が高まって価格が上がれば、投資家は売却益を得られます。 ICOは、これから実現するプロジェクトがほとんど。投資する時点では実績がありません。 プロジェクトの中止・失敗の可能性はもちろんのこと、悪質なケースでは「詐欺」もあります。投資するべきプロジェクトを見誤れば、大損するリスクがあります。 ICOとは？初心者に解説する買い方とメリット・デメリット Coincheck こういうタイプの人は大損しやすいので要注意 次に「どういう人が暗号資産で大損しやすいのか」を知っておきましょう。 ポイントは以下の3つです。 暗号資産について勉強していない 行き当たりばったりで行動する リスクから目を背けてしまう それぞれ詳しく解説します。 暗号資産について勉強していない 1つめのポイントは「暗号資産について勉強していない」ことです。 「暗号資産は、やれば儲かる」 「早く始めないと、乗り遅れる」 このような誤った思い込みで、知識なしに暗号資産の取引を始めてしまう人は大損しやすいでしょう。 暗号資産で大きな利益を出している人がいるのは事実ですが、それは必要な勉強をきちんとした人たちです。 「やれば儲かる」「早く始めれば儲かる」というものではありませんので、まずは暗号資産の知識をつけることが必要です。 ＜暗号資産の初心者におすすめの記事＞ - 暗号資産（仮想通貨）とは何か？初心者にもわかりやすく解説 - 暗号資産（仮想通貨）の始め方を動画付きで解説【借金のリスクについても】 - 暗号資産（仮想通貨）って安全なの？危険性を回避する方法も解説します 行き当たりばったりで行動する 2つめのポイントは「行き当たりばったりで行動する」ことです。 暗号資産の取引で重要になるのは「未来を読む」こと。無計画で利益を出していくのは、奇跡的な強運の持ち主でない限り、不可能です。 「自分の直感を大切に、その場その場のフィーリングで行動する」のは、人としては魅力的かもしれません。しかし、暗号資産では大損しやすいタイプです。 あくまでも現実的に、地に足を付けて計画的に見通しを立てる目を持ちましょう。 リスクから目を背けてしまう 3つめのポイントは「リスクから目を背けてしまう」ことです。逆説的ですが、大損リスクを知り尽くしている人は、大損しません。 「大損リスクが怖い」と不安感は抱えているのに、具体的にどんな大損リスクがあるのか調べようとしない人は、大損する可能性が高くなります。 怖いものほど目をつむらずに、真っ正面から向き合う姿勢が大切です。 「暗号資産の大損」をテーマにした本記事を読み進めているあなたには、このポイントは当てはまらないでしょう。そのリスクと向き合う力は、暗号資産取引を行っていく上で強力な武器になります。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産で大損するリスクを最小限に抑える方法 では、暗号資産で大損するリスクを最小限に抑えるためには、どうすれば良いのでしょうか？本章では、具体的な方法を6つ、ご紹介します。 ①セキュリティ対策を万全にする 1つめの方法は「セキュリティ対策を万全にする」ことです。 取引所は「暗号資産交換業者」として財務局に登録されている国内の取引所を選びましょう。登録されていない取引所・海外の取引所は資産流出のリスクが高くなります。 その上で、資産を守るための仕組みを理解して、日頃から使いこなせるようにしてください。 ＜資産を守るための仕組み＞ なお、Coincheckは暗号資産交換業者として財務局に登録されており、ホットウォレット・コールドウォレット、マルチシグ、2段階認証のセキュリティ機能を全て兼ね揃えています。 コールドウォレットとは？対応済の取引所やホットウォレットとの違いを紹介 Coincheck ②現物取引のみ行う（レバレッジ取引をしない） 2つめの方法は「現物取引のみ行う（レバレッジ取引をしない）」ことです。大きくレバレッジをかければかけるほど、大損するリスクは高まっていきます。 「ハイリスク・ハイリターン」という言葉がありますが、言い換えれば「大損と大儲けは紙一重」です。大儲けを狙えば、必ず大損のリスクがつきまといます。 大損リスクを最小限にするためには、レバレッジ取引での大儲けは狙わず、コツコツと地道に現物取引のみで運用しましょう。 暗号資産（仮想通貨）の現物取引って？先物取引やレバレッジ取引との違いは？ Coincheck ③分散投資を行う（集中投資をしない） 3つめの方法は「分散投資を行う（集中投資をしない）」ことです。分散投資には、以下の種類があります。 ＜分散投資の種類＞ 複数の暗号資産に分散する 暗号資産A、暗号資産B、暗号資産C…と複数の暗号資産に投資 暗号資産以外にも分散する 暗号資産、株、債券、為替…と複数の投資先に投資 暗号資産を買うタイミングを分散する 暗号資産Aが100円のとき、90円のとき、120円のとき…と買うタイミングを分散する 分散を多く行うほど、大損するリスクは小さくなっていきます。積極的に分散しましょう。 暗号資産（仮想通貨）を分散投資するメリットとデメリットは？集中投資との比較 Coincheck ④余剰資金内で投資する 4つめの方法は「余剰資金内で投資する」ことです。余剰資金とは、貯金から以下の金額を引いた残りのお金です。 6ヶ月〜1年分の生活に使うお金（生活費） 近いうちに使う予定のあるお金（税金納付、冠婚葬祭など） 急な支払い・緊急時に備えるためのお金（治療費など） 「余裕をもって使えるお金だけで投資した方がいいなんて当然のこと」と感じるかもしれません。 しかし、「自分が損するリスクの範囲を自分で決める」という感覚を持つことは、暗号資産の取引でも役立ちます。ぜひ、暗号資産に自分が投資して良い上限金額を、あらかじめ算出してみてください。 それは「どれだけ大損したとしても、天井はここまで」という大損の上限を自分で決めることです。常にリスクの大きさに気を配り、安全な取引を心掛けましょう。 暗号資産（仮想通貨）は余剰資金で始めよう！初めての暗号資産投資の方法 Coincheck ⑤損切りラインを設ける 5つめの方法は「損切りラインを設ける」ことです。 購入した暗号資産が値下がりしたとき、損を大損にしないために重要なのが「損切り」でした。損が小さいうちに手放すことが、大損リスクを低くしてくれます。 しかし、「このまま持っていれば値上がりするかもしれない」「まだ失敗を認めたくない」といった心理的な葛藤が、的確な損切りを邪魔します。 そこでおすすめなのが、損切りをルール化することです。あらかじめ「このラインになったら損切りする」と決めておき、それを厳守していきます。 損切りラインを設定しておけば、毎回、頭を悩ませることなく、半自動的に損切りできるようになります。 ⑥ICOの投資は慎重に行う 6つめの方法は「ICOの投資は慎重に行う」ことです。 ICOの投資で大損しないためには、まず「トークンの発行者は誰か？詐欺を行う悪質な発行者ではないか？」と、発行者（事業者）を疑う視点を持ってください。 発行者が信頼できると判断したら、ホワイトペーパー（事業構想の説明資料）を読み込んで、プロジェクトの将来性を慎重に見極めます。 その上で、最初のうちはごく少額の投資にとどめましょう。 大損しないために初心者が気をつけること これから初めて暗号資産を購入する方や、まだ経験が浅い方も多いと思います。そこで「暗号資産の初心者が大損しないために気をつけること」を3つ、お伝えしておきましょう。 少額から始める 利益が出たときの快感に惑わされない 冷静になれないときは取引しない 少額から始める 1つめは「少額から始める」ことです。例えばCoincheckでは500円程度から暗号資産を購入することができます。 まずは、少額の取引から始めて、暗号資産の取引テクニックを実践で身に付けていきましょう。 少額で暗号資産を始めるための詳しい方法は0.005BTC以上から取引可能！暗号資産を少額で始める方法を解説も併せてご覧ください。 利益が出たときの快感に惑わされない 2つめは「利益が出たときの快感に惑わされない」ことです。どんなに慎重な性格の人であっても、暗号資産を通じて得た利益をきっかけに、変わってしまうリスクをはらんでいます。 わずかな投資額で大勝ちした！ 給料日前のピンチが暗号資産で切り抜けられた！ 自分の読み通りに値上がりした！ …など、体験が強烈なほど快感を感じ、それが徐々に判断を狂わせていくことがあります。 たとえ利益が出て興奮したとしても「一時の興奮に惑わされない、溺れない」という自戒の気持ちを持ち続けましょう。 冷静になれないときは取引しない 3つめは「冷静になれないときは取引しない」ことです。 利益が出て興奮しているとき 損失が出て焦っているとき 仕事でイライラしているとき ショックなことがあって落ち込んでいるとき など、冷静でいられないときは、脳が判断ミスを起こしやすくなっています。「いまの自分は冷静沈着だ」と思えるとき以外は、暗号資産の取引をしないようにしましょう。 もしも暗号資産で大損したら？被害を拡大しない対処法 どんなに気をつけて取引していても、大損する可能性は完全にゼロにはなりません。万が一、大損してしまったとき、それ以上被害を拡大しないための対処法を2つ、ご紹介します。 ①損失を暗号資産で取り返そうとしない 暗号資産で大損してしまったとき、最もやってはいけないことは「損失を暗号資産で取り返そうとする」ことです。さらに大損が膨らむリスクが高いので、やめましょう。 損失分を取り返したいと焦る気持ちはよくわかりますが、まず考えなければならないのは、取り返すことよりも「これ以上、損をしないこと」です。 所有している暗号資産があるなら、損切りできるものがないか再チェックしましょう。 ②敗因を冷静に分析する 大損したのをきっかけに、暗号資産を卒業するのも手。ですが、まだチャレンジしたい気持ちがあるのなら、敗因を冷静に分析しましょう。 何を読み違ったのか？ 損切りは適切だったか？ 余剰資金を残していたか？ 心理面での反省点は？ etc... 大損した理由を自分で分析することができれば、今後の改善に結び付けることができます。自分で納得できる改善点にたどり着いたら、少額から暗号資産の取引に再チャレンジしましょう。 暗号資産の取引は、誰もが最初はトライ＆エラーを繰り返しながら、自分なりの最善策をたぐり寄せていきます。いつか「あの大損があったから、これだけ成長できた」といえるように、ポジティブに捉えていきましょう。 また、ビットコインでも大損をしてしまうケースがあります。気になる方は『ビットコインで大損する5つの原因と失敗しないための取引方法』をご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら まとめ 暗号資産で大損する原因は、以下の5つが考えられます。 レバレッジ取引で失敗する 大量購入した暗号資産が暴落する 取引所から資産が流出する 損切りをしていない ICOへの投資に失敗する 次のタイプの人は、大損しやすいので注意しましょう。 暗号資産について勉強していない 行き当たりばったりで行動する リスクから目を背けてしまう 暗号資産で大損するリスクを最小限に抑える方法として、以下を実践してみましょう。 セキュリティ対策を万全にする 現物取引のみ行う（レバレッジ取引をしない） 分散投資を行う（集中投資をしない） 余剰資金内で投資する 損切りラインを設ける ICOの投資は慎重に行う 初心者が暗号資産で大損しないためには次の3点に気をつけましょう。 少額から始める 成功体験に溺れない 冷静になれないときは取引しない もしも暗号資産で大損してしまったときは、決して損失を暗号資産で取り返そうとはしないでください。まずは冷静になって、敗因分析から始めましょう。 分析結果から改善点を見いだすことができれば、やがて大損分もリカバリーできる日がくるはずです。 暗号資産で大損しないために最も有効な対策は「暗号資産の大損について知る」こと。大損するリスクを真っ正面から捉えた上で、勝てる暗号資産取引を実践していきましょう。