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リップル(Ripple/XRP)に関する記事一覧です。リップル(Ripple/XRP)の基礎知識や購入・取引・口座開設の方法などが掲載されています。

カテゴリー: リップル(XRP)

2020-11-01リップル(XRP)

ビットコイン(BTC)を代表とする仮想通貨(暗号資産)の中でも、注目されているアルトコインの1つがリップルです。リップル(XRP)は、国際送金に強みを持つ仮想通貨で、金融機関での採用など今後の実用化が期待されています。 仮想通貨の取引所によっては、リップル(XRP)は法人口座でも取引が可能です。法人口座での取引には、さまざまなメリットもあります。そこで今回は、法人口座の開設方法と法人口座での取引が可能なCoincheckについて合わせて紹介します。   Coincheckの無料登録はこちら 執筆Coincheck Column編集部 Coincheck Column編集部は仮想通貨の取引経験者やブロックチェーンの知見に深いメンバーで構成されています。これから仮想通貨を始める方々に「仮想通貨について正しく理解していただき安心して取引できる」ことを目的に執筆しています。/ 運営元:コインチェック株式会社 目次 リップル(Ripple/XRP)取引で法人口座を作る理由とメリット 法人口座のメリット1:税制が異なる 法人口座のメリット2:財務が明確になる 法人口座を作る3つのデメリット デメリット1. 法人設立の際のコスト デメリット2. 決算書の作成コスト デメリット3. 税理士の契約コスト リップル(Ripple/XRP)購入の取引所を決めるポイント 1. セキュリティ面 2. チャートの見やすさ 3. サイトやアプリの使いやすさ 4. 他のサービスの充実度 Coincheckで法人口座を作る方法 1. Coincheckのホームページから登録する 2. 必要書類を提出する 3. ハガキを受け取れば完了 利益が大きくなってきたら法人口座の開設の検討を リップル(Ripple/XRP)取引で法人口座を作る理由とメリット リップル(XRP)の取引で法人口座を作った場合のメリットには、さまざまなものが挙げられます。 特に、高い利益を得られた場合などは、税金面でのメリットが享受できたりすることもあるため、リップル(XRP)を取引して多くの利益を得た人は法人口座を検討する人も多いようです。 なお、法人口座にするデメリットも少なからずあるので、自分の利益に合わせて選択することが大切です。 基本的には金額が少ないケースなどは個人で充分かもしれませんが、多くの利益が生じるケースは法人口座の利用を検討されても良いでしょう。 法人口座のメリット1:税制が異なる 法人口座のメリットとして、税制が異なる点が挙げられます。 仮想通貨で利益を上げた場合、税制上、雑所得の扱いとなっています。雑所得の場合、総合課税となっており、給与所得などの他の所得と合算して税金が課されます。 たとえば、所得の累計が4,000万以上の場合、45%の課税となります。所得税と住民税を合わせると最高55%にもなります。一方で法人の場合、最大でも約37%となっています。 また、法人にすると、経費を計上することができます。例えば、仮想通貨を購入するにあたってかかった経費を、利益から差し引くことができます。 仮想通貨を事業として取引する場合、その年に損失が出ても、次の年に繰り越しできる点などもメリットとしてあげられるでしょう。 取引による利益がかなり大きく、税金がたくさん課されることが予想される場合には、法人口座の開設を検討するのも良いでしょう。 ※税金の詳細につきましては、管轄の税務署や税理士にお尋ねいただくか、国税庁の「タックスアンサー(よくある税の質問)」のページをご参照ください。 法人口座のメリット2:財務が明確になる 法人口座を使用する場合には、財務を明確にすることは必須となっています。そのため「お金の流れが分かりやすくなる」というのも法人口座のメリットです。 当然、法人口座を使っての仮想通貨のやり取りも明確にする必要がありますので、損益もはっきりします。 特に金額が大きくなる場合には、法人と個人の口座を分けることも大切です。法人と個人の口座を一緒にしたりしてしまうと、脱税を疑われるケースもあります。 法人口座で取引する際には、個人口座と混同しないようにし、取引の流れを明確にしておくことが大切といえます。 法人口座を作る3つのデメリット メリットもある法人口座のデメリットとして、「コストがかかる」点が挙げられます。具体的には、大きく3つのコストがかかるといえます。 デメリット1. 法人設立の際のコスト 1つ目が、法人設立の際のコストです。 法人を設立するためには、登記費用など、最初に数十万円程度の費用がかかるといわれています。法人に必要な手続きなど、さまざまなコストが発生します。 デメリット2. 決算書の作成コスト 2つ目が、決算書作成のコストです。 決算書を作成するためには、多くの手間がかかります。また、専門家に任せる場合などは、委託費用もかかります。 デメリット3. 税理士の契約コスト 3つ目が、税理士の契約コストです。 仮想通貨を取引するうえで、計算がややこしいのが税金です。税理士に任せる場合、契約のコストが発生することになります。 法人を設立する場合には、これらのコストを合わせて検討しておくことが大切でしょう。 リップル(Ripple/XRP)購入の取引所を決めるポイント 仮想通貨の中でも注目されているリップル(XRP)を、法人口座で取引したいと思ったら、まずは取引所の選択から始めましょう。 すべての取引所がリップル(XRP)を取り扱っているわけではなく、特に国内の取引所で見ていくとリップル(XRP)を取り扱っているところは多くありません。また、取引所によっては法人口座を開設できない場合もあります。 そこでまずは、リップル(XRP)を扱っているかどうか、そして、法人口座を作れるかどうかを合わせて確認するようにしましょう。リップル(XRP)を取り扱っており、法人口座を作れる取引所を見つけたら、次の4つのポイントも確認すると良いでしょう。 1. セキュリティ面 1つ目が「セキュリティ面」です。 仮想通貨はまだ法整備が十分ではなく、ハッキングなどのリスクもゼロとはいえません。コールドウォレットやマルチシグなど、なるべくセキュリティに力を入れている取引所を選ぶことで、リスクを抑えることができるでしょう。 2. チャートの見やすさ 2つ目が「チャートは見やすいかどうか」です。 チャートの見やすさは取引をするうえで重要です。自分にとって使いやすいところにすると良いでしょう。 3. サイトやアプリの使いやすさ 3つ目が「サイトやアプリは使いやすいかどうか」です。 チャートと同じく、使い勝手が良いほど取引の利便性が向上します。まずはアカウントを登録して試しに使ってみて、良さそうなら口座開設するのも良いでしょう。 4. 他のサービスの充実度 4つ目が「他のサービスや取り扱い通貨数などは充実しているかどうか」です。 リップル以外にも仮想通貨を取引したい人は、取り扱い通貨数もチェックしておきましょう。また、取引だけでなく、仮想通貨の貸出などのサービスが充実している取引所もあるので、自分に合った取引所を選ぶことが大切です。 Coincheckで法人口座を作る方法 国内の大手仮想通貨の取引所の一つであるCoincheckでも、法人口座を開設することができます。Coincheckは、アプリの使い勝手に定評があり、初心者でも使いやすい国内の取引所です。 Coincheckで法人口座を作る手順は、以下の通りです。 1. Coincheckのホームページから登録する まずはCoincheckのホームページへ行き、法人アカウントの登録を始めます。 Coincheckのアカウント登録はこちら 続いて法人の本人確認書類を用意して、SMS認証や情報の登録を行います。個人のアカウント開設と同じ流れです。 2. 必要書類を提出する 法人名義の通帳の写し、登記事項証明書などの必要書類を提出する必要があります。個人の開設よりも必要な書類が多いので、事前にCoincheckのホームページで確認して、準備しておきましょう。 3. ハガキを受け取れば完了 認証が終わると、法人の住所と担当者に2通のはがきが書留で届きます。入力した情報や提出した書類に不備がなければ、スムーズに口座開設は完了します。 詳しくはこちら:仮想通貨取引・購入のための法人口座開設の流れ 利益が大きくなってきたら法人口座の開設の検討を 今後の実用化が期待されるリップル(XRP)を取引して、得た利益が少ないうちは、個人の方が税率は低いです。しかし、一定金額以上を稼げるようになると、法人の方が利点もあります。 法人口座では、税金面だけでなく、お金の流れが分かりやすくなるなどのメリットもあります。法人口座を開設する際には、リップル(XRP)を取り扱っているか、セキュリティやサービス面はどうなのかなどのポイントに注意すると良いでしょう。 法人口座の開設には、個人に比べて必要書類は多いもの、そこまで口座開設の手続き自体は難しくありません。リップル(XRP)の取引で利益が大きくなってきたら、法人口座の開設を検討しても良いでしょう。

2021-11-17リップル(XRP)

リップル(XRP)はビットコイン(BTC)よりも歴史がある暗号資産(仮想通貨)で、安価で迅速な海外送金を可能にするプラットフォームとして注目を集めています。 Coincheck(コインチェック)での最低購入額や最低注文量、各種手数料について、具体例を上げてわかりやすく解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 執筆Coincheck Column編集部 Coincheck Column編集部は暗号資産の取引経験者やブロックチェーンの知見に深いメンバーで構成されています。これから暗号資産を始める方々に「暗号資産について正しく理解していただき安心して取引できる」ことを目的に執筆しています。/ 運営元:コインチェック株式会社 目次 リップル(Ripple/XRP)とは? 高速送金ネットワーク 総発行枚数は1,000億XRP Coincheckでは500円からリップル(Ripple/XRP)を購入可能 暗号資産取引の手数料について コンビニ入金 クイック入金 送金手数料 リップル(XRP)を購入してみよう リップル(Ripple/XRP)とは? リップル(XRP)とは、現在の暗号資産界で、最も注目されている銘柄のひとつで、通貨単位はXRPです。リップル(XRP)は、ビットコイン(BTC)が誕生するより以前、2005年頃から実用化されています。 リップルとは、暗号資産のみを指す言葉ではありません。リップル(XRP)は、リップル社(Ripple Inc.)が運営する決済システムのことも意味し、「リップル・トランザクション・プロトコル」が正式名称となります(略称はRTXP)。 高速送金ネットワーク リップル(XRP)は、消費者が通貨として決済手段に使うというより、世界中の金融機関を結び付ける、高速送金ネットワークとして将来的に用いられることが期待されています。現在の国際送金では、為替によって帳簿上の貸し借りを処理する「コルレス銀行」を経由しなければならないため、時間も手数料も多く費やします。 しかし、リップル(XRP)は「ブリッジ機能」を備えているため、円や米ドル、ユーロといった法定通貨だけではなく、ビットコイン(BTC)などの暗号資産とも交換することが可能です。これにより、送金や両替もスピーディーとなり、手数料が大幅に削減できます。 そのため、インターネットで世界の情報交換が爆発的に加速したのと同様、リップル(XRP)の普及によって、世界のそこかしこで価値の交換が盛り上がっていくものと予想されています。 総発行枚数は1,000億XRP リップル(XRP)の総発行枚数は1,000億XRPと定められており、すでに全1,000億XRPが発行済みとなっています。これ以上増やすことはできないため、今後、リップル(XRP)を必要とする金融機関が世界で増えれば増えるほど、希少価値が増す可能性があります。 ただし、リップル社が500億から600億XRPを保有しており、あまりにも高騰すればXRPを放出してインフレを抑えるコントロールを実行すると考えられます。よって、中長期的な将来には、XRPの価値は安定に向かうものと見られています。 暗号資産取引所が解説するリップル(XRP)の特徴と歴史 Coincheck Coincheckでは500円からリップル(Ripple/XRP)を購入可能 Coincheckでは、どの暗号資産であろうと、最低購入額は日本円で500円となります。 また、Coincheckでは、日本円のほか、ビットコイン(BTC)でもリップル(XRP)を購入することができます。その場合は、「0.001BTC」が最低購入額となります。 Coincheckでリップル(XRP)を売却する場合も同様です。日本円に替える場合は、すべて「500円」が最低売却額となります。リップル(XRP)をビットコイン(BTC)に替える場合も「0.001BTC」からになります。 Coincheckにおけるリップル(XRP)の最低注文量について、具体的な数値を出しながら確認してみます。 例えば、2018年10月31日のCoincheckでのリップル(XRP)の終値は、1XRP=49.404円となっていました。その際のリップル(XRP)の最低注文量は、500円=10.120638XRPとなります。 リップル(Ripple/XRP)購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck 暗号資産取引の手数料について リップル(XRP)を扱う上で、各種手数料についても理解しておきましょう。Coincheckでリップル(XRP)を購入するには、まずはCoincheckにあるウォレットに日本円を入金する必要があります。 ウォレットに銀行振込で入金するための手数料は無料です(ただし、振込手数料はお客様負担となります)。 コンビニ入金 また、コンビニ入金では、30,000円未満の場合は手数料が770円、30,000円以上の場合は手数料が1,018円となります。なお、コンビニ入金の1回あたりの入金上限額は30万円となります。 クイック入金 クイック入金では、30,000円未満の場合は手数料が770円。30,000円以上50万円未満の場合、手数料は1,018円となります。さらに、日本円の入金額が50万円以上の場合、「入金額×0.11%+486円」が手数料となります。 送金手数料 また、リップル(XRP)をCoincheckのユーザー間で送金するときは、送金にかかる手数料は無料です。 ただし、Coincheckではない別のウォレットに送金する場合には、0.15XRPの送金手数料を要します。 ※手数料は、2019年12月1日時点の金額です。 リップル(XRP)を購入してみよう リップル(XRP)はグローバルに資産をやりとりすることを目指しており、目的が明確となっています。 リップル(XRP)について最低購入額や手数料を把握し、Coincheckでの購入を検討してみてください。

2022-03-02リップル(XRP)

リップル(XRP)は、従来の国際送金が抱える課題(時間がかかる、手数料が高い)を解決するために、2004年にアメリカの「Ripple Inc.」という企業によって開発されました。 リップルが提供する送金ネットワーク「RippleNet」には、2020年12月現在、世界40ヵ国以上にわたる300以上の金融機関が参加しています。 その中には日本の三菱UFJ銀行やみずほ銀行なども含まれており、暗号資産XRPを利用した送金システムは、次世代型の国際送金ソリューションとして各方面から大きな注目を集めています。 この記事では、これからリップルの投資を始めたいかたや、リップルの今後がどうなるのか知りたい、といった方に向け、リップルの仕組みやメリット、リップル社が提供する主要なサービスや今後の動向などについて解説していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 執筆Coincheck Column編集部 Coincheck Column編集部は仮想通貨の取引経験者やブロックチェーンの知見に深いメンバーで構成されています。これから仮想通貨を始める方々に「仮想通貨について正しく理解していただき安心して取引できる」ことを目的に執筆しています。/ 運営元:コインチェック株式会社 目次 リップル(XRP)は「国際送金の高速・低コスト化」を目的に作られた仮想通貨(暗号資産) 「リップル」という呼び名には3つの意味がある リップル(XRP)の発行枚数は1,000億枚 リップル(XRP)の仕組みと性能 リップル(XRP)は中央集権的? ブロックチェーンの代わりに「XRP Ledger」を使用 リップル(XRP)はマイニングを採用していない リップル(XRP)の3つのメリット 1. 国際送金が低コストになる 2. 送金がシンプルになる 3.世界中の金融機関と提携している リップル社が抱えている課題 1.ライバル「SWIFT」の存在 2.有価証券問題 リップル(XRP)の今後を占う最新ニュース 【2020年12月12日】Sparkトークンのスナップショット完了 【2020年10月14日、15日】「Swell 2020」開催 【2020年3月18日】タイのフィンテック企業「ディーマネー」と提携 【2020年2月26日】オランダの送金企業「Azimo」とパートナーシップを締結 【2020年1月21日】ビットペイ、XRPの決済サービス開始 【2020年1月8日】タイのサイアム商業銀行と国際送金サービスを開始 リップルの今後を左右する4つのプロジェクト On-Demand Liquidity(オンデマンド流動性) RippleX Hyperledger Line of Credit リップル(XRP)に関するQ&A Q:リップルは何のために開発されたのですか? Q:リップルの送金にかかる時間は? Q:リップルの過去最高値はいくらですか? Q:リップルの現在の価格は? Q:リップルの購入方法を教えてください。 リップル(XRP)は「国際送金の高速・低コスト化」を目的に作られた仮想通貨(暗号資産) 従来の国際送金が抱える問題(時間がかかる、手数料が高い)を解決するために開発されたリップル。 現行の国際送金は銀行や送金業者を経由して行なっており、次のような問題を抱えています。 ・送金に時間がかかる ・手数料が高い これまでの国際送金の場合、銀行や送金業者などを介している分、送金情報の伝達に時間がかかり、手数料も余計にかかっていました。 さらに酷いケースとして、仲介業者のところで送金情報が止まってしまい、いつまで経っても目的の口座にお金が振り込まれない、といったトラブルも多数報告されています。 そのような問題を解決するために登場したのが、リップルです。 「リップル」という呼び名には3つの意味がある 「リップル」という呼び名は、主に以下の3つの意味合いで使われています。 ①会社としてのリップル(Ripple Inc.) ②決済システムとしてのリップル(RTXP) ③仮想通貨としてのリップル(XRP) 日本ではXRPをリップルと呼ぶ傾向にありますが、厳密に言うと、③はリップルではなくXRP(エックスアールピー)といいます。 ※この記事ではリップル(XRP)という表現で解説しています。 XRPは、リップル社が提供する国際送金のシステム内で使われる暗号資産です。 暗号資産の取引所を利用した経験がある方なら、きっとXRPという表記を目にしたことがあるのではないでしょうか。取引所の中には、取引画面にXRPとしか表記されておらず、リップル(Ripple)という文字は記載されていないところもあるので注意が必要です。 色々な略称があり混同してしまいがちですが、仮想通貨(暗号資産)リップルの正式な呼び名はXRPだということを覚えておきましょう。 リップル(XRP)の発行枚数は1,000億枚 次に、リップルの基本情報を一覧表で確認してみましょう。 通貨名 リップル(エックスアールピー) 通貨単位 XRP 誕生 2004年(通貨発行は2012年) 価格(2022年3月2日時点) 約90円 時価総額(2022年3月2日時点) 約4兆2,900億円(6位) 発行上限枚数 1,000億枚(すべて発行済み) コンセンサスアルゴリズム PoC(Proof of Consensus) ホワイトペーパー Ripple Whitepaper 公式サイト ripple.com 特に注目すべき点は、発行枚数の多さでしょう。 発行枚数の上限が2,100万枚であるビットコインに対して、リップルは1,000億枚を上限としています。しかも、すでに1,000億枚すべてが発行済みです。 以下は、主要コインの発行上限枚数の比較表です。 通貨名 発効上限枚数 ビットコイン(BTC) 2,100万枚 イーサリアム(ETH) 上限なし *リップル(XRP)* *1,000億枚* ビットコインキャッシュ(BCH) 2,100万枚 ネム(XEM) 約90億枚 ライトコイン(LTC) 8,400万枚 モナコイン (MONA) 1億512万枚 イーサリアムのように上限がないものを除けば、リップルの発行枚数が他のコインと比べていかに多いかがおわかりいただけるでしょう。 仮想通貨の中で総発行枚数を設定しているものを「デフレ通貨」と呼びますが、総発行枚数を設定することにより需要と供給のバランスがわかりやすくなります。リップルを欲しがる人が増えれば増えるほど貴重になっていき、リップルの価値が自然と上がっていきます。 ただし、あまりにもリップルが高騰した場合、リップル社が保有しているリップルを市場に放出することで、価格を正常化させる可能性があるでしょう。 リップル(XRP)の仕組みと性能 続いて、リップルの仕組みと性能についてご紹介していきます。 わかりやすいように、ビットコインとの違いを表で比較してみましょう。 ビットコイン(BTC) リップル(XRP) コンセンサスアルゴリズム PoW XRP Consensus 送金時間 10分〜40分程度 約3.3秒 決済・送金システム ブロックチェーン XRP Ledger 時価総額(2020/12/4時点) 37兆2,000億円(1位) 2兆9,000億円(3位) 開発目的 決済 国際送金 特に重要なポイントを、以下で解説していきます。 リップル(XRP)は中央集権的? ビットコインやイーサリアムなど、いわゆる「分散型」と呼ばれる通貨には明確な中央管理者が存在しないため、あらゆる決定や変更はコインに関わる不特定多数の参加者たちによって決めていく必要があります。 一方のリップルは「Ripple Inc.」という会社がXRPの半分以上を保有し、さらに保有しているほとんどのXRPをロックアップしているので、Ripple Inc自体がXRPを自由に動かせない状態です。 取引に関わることやスペックの変更などについては、すべてRipple Inc.の指揮下で行われます。 つまりリップルはビットコインなどの「分散型」とは異なる性質を持っているということになります。 ブロックチェーンの代わりに「XRP Ledger」を使用 ビットコインやイーサリアムなど大半の暗号資産は、「ブロックチェーン」と呼ばれるネット上の取引台帳に取引の履歴が記録されていきます。 一方のリップルの場合、「XRP Ledger」という独自の決済システム上に取引記録が蓄積されていきます。個人の利用を想定して開発されたブロックチェーンとは異なり、XRP Ledgerは主に銀行などの金融機関や法人向けの台帳となっています。 また、ブロックチェーンを利用しているビットコインやイーサリアムなどと、XRP Ledgerを利用しているリップルでは、「コンセンサスアルゴリズム(合意形成)」も異なります。 コンセンサスアルゴリズムとは、「誰が取引を承認するのかを定めたルールのようなもの」です。このコンセンサスアルゴリズムにおいて、ビットコインはPoW(プルーフ・オブ・ワーク)という方式を採用し、リップルではXRP Consensusという方式を採用しています。 リップル(Ripple/XRP)のブロックチェーンとは?仕組みをわかりやすく解説 Coincheck リップル(XRP)はマイニングを採用していない 暗号資産の世界では、取引を承認し、報酬として仮想通貨を受け取るまでの一連の作業のことを「マイニング」といいます。リップルでは、ビットコインなどで採用されているこのマイニング作業が不要です。 前述したように、リップル(XRP)は発行上限枚数が1,000億枚と決められており、そのすべてが2005年にリップルの分散型台帳が動き始めた時点で、すでに発行されています。 基本的に、マイニングの報酬として支給される仮想通貨は、新規発行されたものですから、新規発行がないリップルは、そもそもマイニングの採用を前提にしていない仕組みで設計されているのです。 取引の承認は、バリデーターといわれる承認者たちが行っています。このバリデーターは、いわば「一見さんお断り」の世界で、ビットコインのマイニングのように自由参加はできません。 仮想通貨のマイニングとは?仕組みと実践方法を初心者向けに解説! Coincheck リップル(XRP)の3つのメリット リップルには、主に以下の3つのメリットがあります。 1.国際送金が低コストになる 2.送金がシンプルになる 3.世界中の金融機関と提携している それぞれどのような内容なのか、順番に見ていきましょう。 1. 国際送金が低コストになる もともと国際送金の効率化のために開発されたこともあり、リップルは圧倒的な送金速度を誇ります。また、送金にかかる手数料が格安なのも大きな魅力です。 以下は、ビットコインとリップルの送金スピードと手数料を比較した表です。 ビットコイン(BTC) リップル(XRP) 送金スピード 10分〜40分程度 約3.3秒 手数料 0.001BTC※(約2,000円) 0.15XRP※(約9.75円) (※)2020年12月3日時点の「1BTC=約2,000,000円」「1XRP=約65円」で計算 (※)0.001BTC及び0.15XRPはコインチェックの仮想通貨/送金手数料 表からも、いかにリップルの送金が速くてリーズナブルなのかが、おわかりいただけるのではないでしょうか。 先述の通り、リップルは承認作業のコンセンサスアルゴリズムにを採用しています。ビットコインのPoWのように不特定多数が計算問題を解き合うような競争を必要としない分、取引の手間が簡略化され、圧倒的な承認スピードを実現することができます。 また、XRPは「ブリッジ機能」を備えているため、円やドル、ユーロといった法定通貨だけではなく、ビットコインなどの仮想通貨と交換することも可能です。 2. 送金がシンプルになる 金融機関で海外への送金を行うときに高額な手数料を徴収されるのは、送金先の国の口座に着金するまでのあいだに、「コルレス銀行」と呼ばれる中継役の金融機関を経由しなければならないからです。 例えば、日本からアメリカへ送金するときには、円がドルに換算されるのですが、その間に、ブリッジ機能を果たすコルレス銀行を経由します。法定通貨を送金する際は、コルレス銀行を経由する度に手数料がかかるため、送金手数料が高額となるのです。 また、コルレス銀行が休業のときには手続きが滞るため、送金が完了するまでに、時間がかかってしまうことがあります。 しかし、日本やアメリカを含む世界中の金融機関が、リップル(RTXP)のシステムを利用することで、仮想通貨リップル(XRP)をブリッジ役にして、海外送金の手続きができるようになります。 つまり、中継する銀行を省いて、両国の金融機関同士で処理ができるので、「日本円→リップル(XRP)→アメリカドル」という、シンプルな流れとなるのです。理論上、送金は数秒単位で終わりますし、手数料は大幅に下がることになります。 3.世界中の金融機関と提携している リップル社が提供している国際送金ネットワークの「RippleNet」には、世界40か国以上にわたる300社以上の金融機関が参加しています(2020年12月現在)。 提携においてこれほど実績のある暗号資産はほかになく、それだけリップルが世界的に注目されている証といえるでしょう。 送金速度が速く手数料が安いリップルは、銀行や送金業者にとって魅力的な存在です。また、ビットコインのような管理者不在のシステムとは異なり、リップル社という法人によって保有とロックアップされているという点も、採用を検討する企業に安心感を与えているようです。 現在多くの銀行や送金業者がリップルとの提携を発表しており、日本でも「みずほ」や「三菱UFJ」、「SBIホールディングス」など名だたる銀行が提携を発表しています。 また提携ではないですが、リップルは過去にGV(旧グーグル・ベンチャーズ)から出資を受けています。時代の最先端を走るITネットワークの覇者も、リップルには一目置いているようです。 リップル社が抱えている課題 次々と世界中の金融機関と提携を重ねていき、一見順調に見えるリップル社も、実は以下のような課題を抱えています。 ライバル「SWIFT」の存在 有価証券問題 2つの課題について、以下で詳しく解説していきます。 1.ライバル「SWIFT」の存在 ひとつ目の課題は、リップルにとってはライバルとなる「SWIFT(スウィフト)」という団体の存在です。 日本語で「国際銀行間金融通信協会」と呼ばれるSWIFTは、現行の国際送金を一手に担っている、ベルギーに本拠を置く非営利組織です。昨今のリップルの台頭は、同じ「国際送金」という分野で活動をするSWIFTにとっては必ずしも歓迎できるものではありません。 ライバルのSWIFTとのシェア争いは、リップルにとって避けては通れない問題です。 いかにSWIFTより優れた送金システムであるかをアピールし、より多くの金融機関に導入してもらえるかが、今後のリップルにとって大きな課題となってくるでしょう。 2.有価証券問題 2つ目は、いわゆる「有価証券問題」といわれている問題です。 この問題は、リップルのように運営会社が存在する仮想通貨の場合、その会社が金銭を得る目的で発行したものは、株や社債などと同じ「有価証券」に分類されるのではないか?という疑問に端を発しています。 もし、その判断を決定する立場にあるアメリカの証券取引委員会(SEC)が、リップルを有価証券と認めた場合、リップルは暗号資産の取引所からは上場廃止される可能性があります。 リップル(XRP)の今後を占う最新ニュース XRPJPY リップルの将来性や今度の動向を知るためには、リップルに関するニュースをこまめにチェックする必要があります。特に、提携やアップデートに関する情報は価格に影響を与えやすいため、リップルの取引をしている方は見逃さないようにしましょう。 こちらの項目では、リップルに関する最新ニュースをご紹介していきます。 最新情報はリップルの公式サイト、Twitterからも確認することができます。 【2020年12月12日】Sparkトークンのスナップショット完了 2020年12月12日、Flare Networkは暗号資産XRP保有者を対象としたSpark(FLR)トークンのスナップショットが完了したことを報告しました。 Flare Networkは、リップル社の投資部門「RippleX」からの支援を受けて、XRP Ledger上にスマートコントラクトを実装することを目指すプロジェクト。Sparkトークンは、Flare Networkが発行するネイティブトークンです。 Flare Networkは公式ツイッター上で、Sparkトークンのスナップショットをブロック番号「60155580」で終えたことを報告しました。 Sparkトークンの受取資格があるXRP保有者は、Flare Networkのネットワーク実装後、まずXRP保有量の15%相当のトークンが付与され、残りの85%は最短25ヶ月、最長34ヶ月にわたり毎月平均3%ずつ配布される予定です。 【2020年10月14日、15日】「Swell 2020」開催 リップル社が主催する年に一度の大型イベント「Swell」が、2020年10月14日〜15日の2日間にわたり開催されました。 Swellとは、政治・経済、銀行、ブロックチェーン業界などの著名人が一堂に会して、金融の未来について話し合う国際カンファレンスで、リップル社の主催で2017年から毎年開催されています。 4回目の開催となる今回は、リップル社が新たに提供を開始する融資サービス「Line of Credit」などが紹介されました。Line of Creditとは、暗号資産XRPを用いた国際送金サービス「ODL(On-Demand Liquidity)」を利用する企業を対象とした、XRPの貸付サービスです。 Line of Creditのサービス提供により、中小企業を含めた金融サービスプロバイダーは以前より手軽にODLを活用した国際送金が可能になります。これにより、ODLを採用する企業や金融機関が今後ますます増加することが期待されています。 【2020年3月18日】タイのフィンテック企業「ディーマネー」と提携 2020年3月18日、リップル社はタイの国際送金会社「ディーマネー(DeeMoney)」との提携を発表しました。 ディーマネーは、世界で300以上の金融機関が参加しているRippleNetを活用することで、従来より低コストで効率的な送金サービスの実現を目指していくとのこと。 ディーマネーはすでに韓国、インドネシア、シンガポール、イスラエル、中東や湾岸諸国からのインバウンド送金にRippleNetを利用しており、将来的にはタイから国外へのアウトバウンド送金にもRippleNetを利用していくことを予定しています。 参考: Partners with Ripple to Power Faster and Cheaper Cross-Border Money Transfers 【2020年2月26日】オランダの送金企業「Azimo」とパートナーシップを締結 2020年2月26日、リップルはオランダに本社を置くオンライン送金サービス会社のAzimoとの提携を発表しました。 Azimoは、すでにXRPを利用する国際送金システムの「ODL(On-Demand Liquidity)」を導入し、フィリピンへの送金サービスに活用しています。 Azimoは今後もODLを利用して、さらに多くの送金ルートを開拓していく方針を打ち出しています。Azimoの市場開拓によりODLが普及していけば、それに伴いリップルの知名度も上昇していくことが予想されます。 参考:Azimo Uses On-Demand Liquidity for Faster International Payments Into the Philippines 【2020年1月21日】ビットペイ、XRPの決済サービス開始 米暗号資産決済大手のビットペイ(BitPay)は、同社が提供しているプラットフォーム上でXRPがサポートされたことを発表しました。 このアップデートにより、ビットペイのウォレットを利用しているユーザーは、同社のサービスに対応しているショップの決済でXRPを利用することが可能になりました。 様々な小売企業と提携しているビットペイは、AmazonやGoogle Payなどのギフトカードの購入にも対応しています。今後さらに提携先が増えることにより、ビットペイで利用可能なXRPの需要や流動性も増していくことが予想されます。 参考:XRP is Now Live on BitPay's Platform 【2020年1月8日】タイのサイアム商業銀行と国際送金サービスを開始 2020年1月8日、リップルは提携関係にあるタイのサイアム商業銀行が、リップルの技術によって開発された国際送金アプリ「SCB Easy」を利用して、高速・低コストな送金を実現していることを発表しました。 また、両社はQRコードを使用したクロスボーダー決済のサービス展開にも取り組んでおり、送金分野だけでなく、マイクロペイメント市場にも進出していく方針を明らかにしました。 参考:An App for Millions That Runs on Ripple Coincheckの無料登録はこちら リップルの今後を左右する4つのプロジェクト リップルを代表するプロジェクトには、以下の4つが挙げられます。 On-Demand Liquidity(オンデマンド流動性) RippleX Hyperledger Line of Credit それぞれどのようなプロジェクトなのか、1つずつ解説していきます。 On-Demand Liquidity(オンデマンド流動性) On-Demand Liquidity(オンデマンド流動性)は、XRPをブリッジ通貨として活用することで、送金コストを最小化するためのソフトウェアで、リップル社の主力サービスです。 このソフトウェアは、以前までは「xRapid」と呼ばれていましたが、現在はOn-Demand Liquidity(通称ODL)に名称が変更されています。 ODLは、すでにマネーグラムやウエスタンユニオンなどの大手送金業者に利用されており、2019年に開催されたSWELL(リップル主催の大型イベント)では、金融機関を含む24の企業がODLを採用していることが発表されました。 ODLはXRPを使用する送金サービスなので、ODLが普及すればするほどXRPの需要も増え、通貨としての価値が上昇していくことが期待されています。 参考:On-Demand Liquidity RippleX 出典:RippleX RippleXは、リップル社の投資・イノベーション部門の子会社です。元々は「Xpring」という会社名でしたが、2020年10月に名称を変更しました。RippleXは、リップルの分散型台帳「XRP Ledger」やデジタル通貨のXRPを用いて、起業家や開発者に対して出資や創業の支援などを行うことを目的としています。 それまで、XRPには国際送金という限定的な用途しかありませんでしたが、RippleXの誕生により、投資分野でもXRPが利用されるようになりました。 これまでRippleXが投資した企業には、レンディングプラットフォームの「Compound」、コンテンツ収益化プラットフォームの「Coil」、DeFiアプリの「Dharma」、ブロックチェーンゲームのスタートアップ「Forte」などがあります。 Hyperledger 出典:Hyperledger Hyperledger(ハイパーレジャー)とは、ブロックチェーン技術を暗号資産以外の様々な分野で活用することを目指して発足した、オープンソース共同開発プロジェクトです。 2015年12月にLinux Foundationによって開始されたこのプロジェクトに、リップルは2018年3月に参加しました。 HyperledgerにはIBMやアメリカン・エキスプレス、インテル、J.P.モルガンなどの世界的企業が多数参加しており、日本からも日立製作所、NTTデータ、NEC、富士通などの企業が参加しています。 リップルはHyperledgerへの参加について、「リップルが企業理念として掲げているInternet of Value(価値のインターネット)を確立するための重要なステップである」とツイッター上で述べています。 Line of Credit 出典:Line of Credit Line of Creditは、RippleNetに参加している企業や金融機関を対象としたXRPの貸付サービスです。同サービスの誕生により、RippleNetに参加している企業は以前より手軽にODLを活用した国際送金が可能になります。 リップル社はLine of Creditの公式サイトで、「リップル社が提供するLine of Creditにより、金融機関はXRPを使用して、国境を越えた送金を即時かつ低コストで行うことができます。また、支払い時のレートを固定することで、利用者は都合の良いときに小額の手数料でXRPを返済することができます」と述べています。 リップル(XRP)に関するQ&A リップルに関するよくある疑問を、Q&A形式でご紹介します。 Q:リップルは何のために開発されたのですか? リップルは、従来の国際送金が抱える問題(送金に時間がかかる、手数料が高いなど)を解決するために、「Ripple Inc.」という会社によって2004年に開発されました。 Q:リップルの送金にかかる時間は? リップル(XRP)は、約3.3秒で送金が完了します。 Q:リップルの過去最高値はいくらですか? リップル(XRP)のこれまでの最高価格は、2018年1月に記録した「1XRP=約400円」です。 Q:リップルの現在の価格は? 現在のリップルの価格はリアルタイムチャートページから確認できます。 Q:リップルの購入方法を教えてください。 リップル(XRP)を購入するには、まず暗号資産取引所で口座開設を行い、日本円を入金する必要があります。金融機関から取引所の口座に振込が完了したら、実際にリップルの購入手続きを行うことができます。 暗号資産の購入方法については、Coincheckの場合「アプリで購入する」方法と「WEB画面で購入する」方法の二通りがあります。具体的な購入方法については、こちらのページからご確認ください。

2022-05-10リップル(XRP)

「リップルって、いくらから買えるの?」 「リップルを買ってみたいけど、購入方法がわからない…」 リップル(XRP)の購入を考えている人の中には、このような疑問や悩みをお持ちの方もいらっしゃるかもしれません。 リップルを含む暗号資産(仮想通貨)は、3つのステップ(口座開設、入金、購入)で簡単に購入することができます。 この記事では、これからリップルを購入しようとしている初心者の方に向けて、 Coincheckの登録方法日本円の入金方法リップル(XRP)の購入方法 リップル(XRP)の購入にかかる手数料 などについて解説していきます。 この記事を読めば、口座開設から実際の取引方法までを知ることができます。「リップルの取引を始めたい!」という方は、ぜひ参考にしてみてください。 Coincheckの無料登録はこちら 執筆Coincheck Column編集部 Coincheck Column編集部は暗号資産の取引経験者やブロックチェーンの知見に深いメンバーで構成されています。これから暗号資産を始める方々に「暗号資産について正しく理解していただき安心して取引できる」ことを目的に執筆しています。/ 運営元:コインチェック株式会社 目次 リップル(XRP)の購入方法・買い方3ステップ ステップ①Coincheckで口座開設をする ステップ②日本円を入金する【アプリ】 ステップ②日本円を入金する【WEB】 ステップ③リップルを購入する【アプリ】 ステップ③リップルを購入する【WEB】 リップル(XRP)の購入や取引にかかる手数料は? 暗号資産の取引手数料 日本円の入金手数料 日本円の出金手数料 暗号資産の送金手数料 リップル(XRP)はいくらから買える?最低購入額について リップル(XRP)の特徴とは? リップル(XRP)の購入にCoincheckがおすすめな理由 リップル(XRP)の購入方法・買い方3ステップ リップル(XRP)の購入は、以下の3つの手順に沿って行います。 1.Coincheckで口座開設をする2.日本円を入金する3.リップル(XRP)を購入する それぞれどのような内容なのか、順番に解説していきます。 ステップ①Coincheckで口座開設をする リップルを購入するには、まず暗号資産取引所で口座開設(アカウント登録)をする必要があります。 今回はCoincheckを例に紹介していきます。 Coincheckでの口座開設方法は、以下の記事で画像・動画付きで詳しく紹介しています。まだ口座開設がお済みでない方は、記事を参考にして登録を行ってください。 Coincheck(コインチェック)登録方法から使い方までの初心者向けマニュアル Coincheck ステップ②日本円を入金する【アプリ】 口座開設が終わったら、次は日本円の入金を行いましょう。 Coincheckでは、アプリかWEB(ブラウザ)のどちらかで入金することができます。 まずアプリでの入金方法をご紹介します。 Coincheckアプリを無料ダウンロードする (1)画像赤枠「入出金」をタップ リップルを購入するには、まず日本円を入金する必要があります。 画像赤枠「入出金」をタップしましょう。 (2)入金の種類を選択 入金の種類を選択します。Coincheckでは、以下の3種類の入金が可能です 銀行振込 コンビニ入金 クイック入金 ここでは、もっともスタンダードな銀行振込を例に紹介します。 (3)指定口座に振込 振込先の口座情報が表示されるので、指定口座に振込みを行ってください。 以上でアプリでの入金は完了です。 ステップ②日本円を入金する【WEB】 WEBで銀行振込を行うには、Coincheckにログインして、サイト上のメニューから「ウォレット」→「日本円の入金」を選びます。そこで、Coincheckが指定する振込先の口座情報を確認してください。 金融機関から日本円の振込を行って、日本円の入金をCoincheckのサイト上で確認できたら、暗号資産購入の手続きを行うことができます。 ※Coincheckでの入金方法は、以下の記事で詳しく解説しています。 暗号資産(仮想通貨)/ ビットコイン(BTC)の入金方法 Coincheck ステップ③リップルを購入する【アプリ】 入金が完了したら、いよいよリップルを購入していきましょう。 まずはアプリでの購入方法から。 (1)「販売所」をタップ 画面下メニュー「販売所」をタップします。 (2)リップル(XRP)をタップ リップル(XRP)を選択、タップします。 (3)赤枠、購入をタップ 赤枠、購入をタップします。 (4)「日本円でリップルを購入」→「購入」をタップ 日本円で購入金額を入力し、「日本円でリップルを購入」→「購入」をタップします。 以上でリップルの購入は完了です。 購入後は取引をキャンセルできないため、通貨の種類や数量を間違えないように注意しましょう。 ステップ③リップルを購入する【WEB】 WEB画面でリップル(XRP)を購入する流れとしては、Coincheckにログインし、メニューの「販売所(購入)」をクリックします。 購入可能な通貨の一覧が表示されるので、リップル(XRP)を選びましょう。次に、リップル(XRP)の購入数量を指定すると、必要な日本円が算出されます。 手持ちのビットコイン(BTC)で交換する場合は「交換する通貨」でBTCを選択し、支払額を確認してから、「購入する」を押します。 リップル(XRP)の購入や取引にかかる手数料は? リップル(XRP)をはじめとする暗号資産の売買や送金には、各種手数料がかかります。 通貨を売買した際にかかる「取引手数料」、新規の入金もしくは日本円で出金するための「入出金手数料」、自分のウォレットからほかのユーザーのウォレットに暗号資産を送る際にかかる「送金手数料」などがあります。 暗号資産の取引手数料 Coincheckには、暗号資産の取引をする方法が2つあります。 1つ目は、Coincheckとユーザーが直接取り引きする販売所での取引、2つ目はユーザー同士が取引する取引所での取引です。 販売所手数料 販売手数料は一定ではありません。厳密にはスプレッドが手数料のような位置付けになります。 スプレッドとは、買う時の値段と売る時の金額の差を表します。 暗号資産取引・購入時のスプレッドとは? Coincheck 取引所手数料 2つ目はビットコイン取引所と呼ばれる取引所です。取引所での取引にかかる手数料は無料です。 取引所では、ユーザー同士が直接やりとりすることができます。 取引所での板取引は販売所での取引に比べると複雑で、売買したい価格ですぐに取引できるとも限らない点には注意が必要です。 ただし、ビットコインの取引を頻繁にしたいトレーダーなどにとっては、指値注文や逆指値注文などを利用できるため便利といえるでしょう。 なお、2021年8月現在、Coincheckの取引所では次の4種類以上の通貨の売買を行うことができます。 ビットコイン(BTC)イーサリアムクラシック(ETC)モナコイン(MONA)パレットトークン(PLT) 取引所の使い方について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。 Coincheck取引所の使い方!パレットトークン(PLT)の売買方法を解説! Coincheck 日本円の入金手数料 Coincheckでは、新規の入金を銀行振込で行う場合は、手数料が無料です(ただし、振込手数料はお客様負担となります)。 また、コンビニ入金では、30,000円未満の場合は手数料が770円、30,000円以上30万円以下の場合は手数料が1,018円となります。コンビニ入金の1回あたりの入金上限額は30万円となります。 クイック入金では、30,000円未満の場合は手数料が770円。30,000円以上50万円未満の場合、手数料は1,018円となります。さらに日本円の入金額が50万円以上の場合、「入金額×0.11%+495円」が手数料となります。 日本円の出金手数料 Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき407円となります。 日本円出金の上限は、1回あたり5,000万円ですが、手数料は出金額にかかわらず一律となっています。 暗号資産送金手数料 また、Coincheckの口座から、Coincheck以外の別の暗号資産口座へ送金する際の「暗号資産の送金手数料」は、暗号資産の種類によって額が異なります。 リップルは0.15XRPの負担となります。なお、Coincheckユーザー間の送金手数料は無料です。 ※手数料は、2021年8月時点の金額です。 リップル(XRP)はいくらから買える?最低購入額について リップルの単位は「XRP」になります。最小単位は1XRPの100万分の1、「0.000001」となり、この最小単位を「drop」と呼びます。つまり、1XRP=1,000,000dropsです。 Coincheckでのリップルをはじめとした暗号資産の最低購入額は、日本円で500円となります。リップルの最低注文量は、およそ4.5126XRPになります(2021年6月1日の終値で算出)。 リップル(XRP)の特徴とは? リップルは、新たな国際送金の決済システムを構築する目的で生まれたため、ほかの暗号資産とは違う特徴があります。 システムの維持に必要な電力が少ないことや送金手数料が0.001ドル未満と安いこと(2021年6月3日15時時点)、送金までのスピードが4秒と高速なこと、1秒当たり1,500件の取引の処理が可能なことなどが特徴としてあげられます。 従来の国際送金では、場所によっては着金までに数週間を要したり、取引手数料が高額だったりといった問題がありました。そのため、リップルを用いることで、少ない手数料かつ高速で送金ができるため、国際送金時の送金から着金にかかるまでの間の為替相場変動リスクを抑えることが期待できます。 リップル(XRP)とは?初心者向けに特徴やメリット、今後の動向を簡単解説! Coincheck Coincheckの無料登録はこちら リップル(XRP)の購入にCoincheckがおすすめな理由 Coincheckは上場企業のグループ会社が運営している暗号資産取引所で、業界でも最大級の取扱高、業界最大級のユーザー数を誇ります。 アカウント登録から口座開設までが簡単なので、気軽に暗号資産の取引を始めることができるでしょう。そして、Coincheckアプリは業界最大級の利用者数となっており、チャートが見やすく、簡単に暗号資産を取引できる機能が備わっています。 また、リップルをはじめとして、ビットコインやイーサリアム、ライトコインなど、全部で15種類以上の暗号資産を取り扱っており、コインの選択肢が豊富です。暗号資産の取引において、Coincheckの利用をぜひご検討ください。

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