Coincheckでは、新規登録をする際に「本人確認」が必要になります。 この記事では、初めてCoincheckに登録する方に向けて、本人確認のやり方や必要な書類、審査にかかる時間などについて解説していきます。 この記事でわかること Coincheckの本人確認にかかる時間と目安 Coincheckの本人確認の手順と必要書類 本人確認に時間がかかる・うまくいかないときのチェックポイント ▶︎Coincheckの無料登録はこちら 目次 Coincheck（コインチェック）の本人確認にかかる時間は？ 本人確認が必要な理由 本人確認書類の種類 Coincheckで口座を開設する方法 1.アプリのダウンロード 2.アカウント作成 3.本人確認 CARFに関する確認（追加ステップ） 本人確認が終了したら日本円の入金 Coincheck（コインチェック）で仮想通貨を購入する方法 Coincheck（コインチェック）の魅力 本人確認に関するFAQ Q. 申請したのに審査が進まない（時間がかかる）のはなぜ？ Q. 書類アップロードでエラーになる／撮影が通らないときは？ Q. 入力情報と書類情報が一致しないとどうなりますか？ 仮想通貨取引をしたいならまずは口座開設を Coincheck（コインチェック）の本人確認にかかる時間は？ Coincheckの口座開設時に行われる審査は、申し込みから完了までに一定の時間が必要です。 早ければ、申し込みから数日程度ですべての手続きが完了して、口座開設が完了することもあります。ただし、審査にかかる時間は一律で決められているわけではないため、数日程度というのはあくまで目安です。 申し込みが集中しているなどの混雑状況 本人確認書類のピンぼけ・暗さ・反射など撮影不備 氏名・住所・生年月日など、入力情報と書類情報の不一致 申請内容によっては、追加の確認やご案内が発生することがある 「なかなか審査が終わらない」と感じた場合は、まずはアプリ・メールで申請状況を確認し、必要に応じて書類の再撮影（明るい場所・全体が入るように）、別の端末やブラウザでの再申請をお試しください。それでも解消しない場合は、本記事末尾のFAQやCoincheckの問い合わせ窓口もあわせてご確認いただくと安心です。 申し込んですぐに取引を始められるわけではないため、できるだけ早めに口座開設の申し込みをしておくことが大切です。 本人確認が必要な理由 本人確認は資金がマネーロンダリングなどの不正な目的で使われることを防ぐために、国が金融機関に対して課した義務となっています。 本人確認書類の種類 Coincheckに新規登録する際には、「本人確認書類」の提出が必要になります。 本人確認書類として使用できる書類は、以下のいずれかになります。 運転免許証 / 運転経歴証明書 マイナンバーカード（個人番号カード） パスポート 在留カード / 特別永住者証明書（外国籍の方） ※「住民基本台帳カード」は、2024年3月よりご利用いただけなくなりました。そのため、ほかの本人確認書類のご利用をお願いします。 本人確認に必要な書類について不明点等ございましたら以下のリンクをご参照ください。 参考：本人確認書類の種類について Coincheckの本人確認の手順と必要書類 Coincheckで暗号資産を購入するためには、まず取引用の口座を開設し、本人確認を完了させる必要があります。 Coincheckでは、以下の3ステップで簡単に本人確認まで進めることができます。 1.アプリのダウンロード（スマートフォンで開設する場合） 2.アカウント作成 3.本人確認 ▶︎Coincheckの無料登録はこちら 1.アプリのダウンロード 最初に、Coincheckアプリをダウンロードします。アプリは以下からダウンロードすることができます。 ▶︎Coincheckアプリを無料ダウンロードする 2.アカウント作成 ダウンロードしたアプリを開き、「会員登録」タブからメールアドレスを登録してアカウントを作成します。 3.本人確認 アカウント登録が完了した後は、本人確認を行います。 本人確認申請の受け付けは、次の条件にあてはまる方のみとさせていただきます。 居住国が日本 18歳以上74歳以下 本人確認は以下の手順で行ってください。 （1）アプリを開き「本人確認をする」をタップして基本情報入力を開始 （2） 各種重要事項を確認して「同意する」をタップ （3）電話番号を入力してSMSに送信された6桁の認証コードを入力 基本情報の入力 （4）氏名、生年月日、性別、職業、住所などを入力 （5）利用目的、取引経験を入力して、外国PEPsに該当しない場合はチェック （6）基本情報にお間違いがないかを確認して「確認」をタップ 本人確認書類の提出 （7）STEP3の「本人確認書類」をタップ （8）現在お持ちの本人確認書類を選択してください 本人確認書類と顔の撮影 （9）最後に本人確認書類と顔の撮影を行います ＜本人確認書類の撮影＞ 「表面」の撮影 「表面・斜め上から」の撮影 「裏面」の撮影 ＜顔の撮影＞ 「顔正面」の撮影 「首振り」の撮影 撮影の詳しいやり方については、以下の動画をご覧ください。 撮影完了後、「次へ」をタップしたら、お客様の本人確認手続きは終了です。審査完了までしばらくお待ちください。 Coincheckでのパスキー認証設定方法 Coincheckでは、アプリやスマートフォンブラウザ、パソコンブラウザからパスキーの設定が可能です。ただし、複数端末でご利用いただく際は、ひとつ目の設定をスマートフォンでおこなっていただくことを推奨しております。この記事では、Coincheckアプリでの設定方法を紹介します。 まずは、設定をおこなう前にCoincheckアプリが最新バージョンになっているかを確認しましょう。アプリのバージョン確認手順については、以下のFAQをご参照ください。 参考：アプリのバージョン確認方法 準備が整ったらアプリを開いて画面下部の「ウォレット」を選択し、右上の人型アイコンをタップします。 次に、画面を下にスクロールして「パスキー認証」を選択してください。 「登録する」ボタンをタップすると、登録のメールアドレスに認証コードが送信されます。メールを確認して認証コードをアプリ画面で入力してください。認証コードの有効期限は発行から5分以内なので注意しましょう。 最後に、画面の案内に沿って生体認証をおこないます。あとは登録したパスキーがパスキー認証画面に追加されたら設定完了です。登録メールアドレス宛にパスキーの登録完了メールが送信されますので、そちらもあわせて確認してください。 詳細は、下記のFAQページをご確認ください。 参考：パスキー認証の設定方法（FAQ） パスキー認証とは？ 仕組みとメリット・Coincheckの設定方法を解説 Coincheck CARFに関する確認（追加ステップ） 本人確認の手続きが完了した後に、OECD（経済協力開発機構）が策定した「暗号資産報告枠組み（CARF: Crypto-Asset Reporting Framework）」等に関する確認画面が表示されます。 まず「税務上の居住地国を選択してください」といった画面で、お客様の税務上の居住地や、納税義務のある国・地域を選択・確認していただきます。 続いて、「届出内容についての同意」に関する画面で、当社から税務当局へお客様の口座情報・取引情報が提供される場合があることについて、ご確認・同意いただきます。 これらの確認は、各国の税務当局が暗号資産取引に関する情報を把握し、適切な課税を行うことを目的とした国際的な枠組みに対応するためのものです。本記事の手順で新たにCoincheck口座を開設されるお客様については、口座開設時のフローの一環として、上記のCARFに関する確認画面が表示されます。なお、すでにCoincheck口座をご利用中のお客様にも、今後サービスのご利用状況に応じて順次同様の確認をお願いする場合があります。CARFの概要やお客様への影響の詳細は、当社ウェブサイトの「CARFに関するご案内」ページをご確認ください。 本人確認が終了したら日本円の入金 本人確認が終わり口座を開設できたら、次は日本円の入金を行いましょう。 Coincheckでは、銀行振込・コンビニ入金・クイック入金など、複数の方法で日本円を入金できます。ご利用の金融機関や入金したいタイミングに応じて、最適な方法を選んでください。 各入金方法の具体的な手順については、以下の記事で詳しく解説しています。 仮想通貨（暗号資産）/ ビットコイン（BTC）の入金方法 Coincheck Coincheck（コインチェック）で仮想通貨を購入する方法 日本円の入金が完了したら、いよいよ仮想通貨を購入できます。 Coincheckでは、スマホアプリ・パソコンのどちらからでも、数ステップでビットコインなどの暗号資産を購入できます。具体的な画面イメージや手順は、以下のガイドにまとめています。 ビットコインの買い方・始め方｜4ステップで初心者にもわかりやすく解説！ Coincheck Coincheck（コインチェック）の魅力 本人確認が完了すると、Coincheckではさまざまな暗号資産やサービスをご利用いただけます。ここでは詳細には踏み込みませんが、気になる方は以下のガイドからチェックしてみてください。 取り扱い通貨の一覧や各サービスの特徴は、次の関連記事で詳しく解説しています。 Coincheckで取引できる通貨は何種類？暗号資産（仮想通貨）の購入手順 Coincheck Coincheck NFTとは？ 使い方や取扱い商品を解説 Coincheck Coincheckつみたてについてもっと詳しく知りたい方はこちら Coincheck 貸暗号資産についてもっと詳しく知りたい方はこちらから Coincheck 本人確認に関するFAQ 本人確認に関するよくある疑問を、Q&A形式でご紹介します。 Q. 申請したのに審査が進まない（時間がかかる）のはなぜですか？ A. 申し込みが混雑しているタイミングや、入力内容・本人確認書類の確認に時間を要している場合に、審査が通常より長くかかることがあります。 Q. 書類アップロードでエラーになる／撮影が通らないときは？ A. 書類が暗い・ピンぼけしている・四隅が写っていないなど撮影不備や、端末・ブラウザの相性によってエラーが出ることがあります。 撮影のコツや具体的なNG例については、以下のFAQもあわせてご確認ください。 参考：本人確認書類の撮影方法 Q. 入力情報と書類情報が一致しないとどうなりますか？ A. 氏名・住所・生年月日などが書類と一致していない場合、審査が遅れたり、再申請が必要になることがあります。 運転免許証 / 運転経歴証明書 マイナンバーカード（個人番号カード） パスポート 在留カード / 特別永住者証明書（外国籍の方） ※「住民基本台帳カード」は、2024年3月よりご利用いただけなくなりました。そのため、ほかの本人確認書類のご利用をお願いします。 本人確認に必要な書類について不明点等ございましたら以下のリンクをご参照ください。 参考：本人確認書類の種類について 仮想通貨取引をしたいならまずは口座開設を Coincheckの本人確認は、他の取引所と比べて特別遅いということはありません。 ただし、口座開設の申し込みが殺到する時期などは、本人確認に時間がかかってしまうケースがあることは知っておくとよいでしょう。 また、入力ミスや提出した本人確認書類との情報が一致しないときには、通常より遅くなってしまうこともあります。 今後Coincheckで仮想通貨の取引をしたいと思っている人は、タイミングを逃すことなく取引するために早めに口座開設の申し込みをしておくのがおすすめです。
暗号資産（仮想通貨）と電子マネーは、どちらも「現金を使わずに支払えるデジタルなお金」という点では似ています。 ただし、発行している主体・価値の変動・主な利用目的・使える地域などに大きな違いがあり、向いている使い方もまったく異なります。暗号資産は「投資・送金・国際決済」、電子マネーは「日本国内での日常の少額決済」が中心です。 本記事では、両者の違いと共通点、目的別の使い分け方を、初心者向けにやさしく整理します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの違い：早見表 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの7つの違い ①発行主体がいるかどうか ②価値が変動するか・固定か ③利用目的が投資・送金か決済か ④使える地域が世界か国内か ⑤個人間送金ができるかどうか ⑥支える技術がブロックチェーンか専用システムか ⑦法律上の位置づけが異なる 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの共通点 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの使い分け 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーに関するよくある質問 Q. 仮想通貨と電子マネーの1番の違いは何ですか？ Q. 電子マネーで投資はできますか？ Q. 仮想通貨を日常の買い物に使えますか？ Q. 仮想通貨と電子マネーは同時に使えますか？ Q. 仮想通貨でもポイントは貯まりますか？ まとめ：暗号資産（仮想通貨）と電子マネーは目的に応じて使い分けよう 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの違い：早見表 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの違いを、主要な観点で整理した早見表です。 項目 暗号資産（仮想通貨） 電子マネー ①発行・管理 発行主体なしの分散型が中心（例：BTC・ETH） 発行元の企業が管理（例：Suica・PayPay） ②価値の変動 市場の需給で変動 1円＝1ポイントなど固定 ③主な利用目的 投資・送金・国際決済 日本国内での少額決済 ④利用できる地域 世界中・24時間いつでも 主に日本国内の加盟店 ⑤個人間送金 可能 原則不可。一部サービスは送金可 ⑥支える技術 ブロックチェーン ICチップ・QRコードなど ⑦法的位置づけ 資金決済法上の「暗号資産」 資金決済法上の「前払式支払手段」など 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの7つの違い 早見表のポイントを、7つの観点から詳しく解説します。 ①発行主体がいるかどうか 電子マネーには、Suica（JR東日本）、PayPay（PayPay株式会社）など、中央管理者となる運営企業や団体が必ず存在します。 一方、ビットコインなどの暗号資産には特定の発行・管理主体がなく、世界中の参加者がブロックチェーン上で取引を共有・確認し合う仕組みで成り立っています。「特定の管理者がいるかどうか」が、両者の最も根本的な違いです。 ②価値が変動するか・固定か 電子マネーは「1円＝1ポイント」のように法定通貨と等価で固定されており、チャージした金額の価値は基本的に変動しません。 対して暗号資産は市場の需給で価格が変動するため、購入時より値上がりすれば利益、値下がりすれば損失になります。この値動きこそが、暗号資産が「投資対象」として扱われる最大の理由です。 ③利用目的が投資・送金か決済か 電子マネーは、コンビニや交通機関など日常の少額決済を便利にすることを主な目的としています。 一方、暗号資産は値上がり益を狙う投資、海外送金、ブロックチェーンを使った国際決済など、より幅広い目的で利用されています。「決済の便利さ」を求めるなら電子マネー、「資産運用や国際送金」を求めるなら暗号資産が向いています。 なお、Coincheckでは500円から暗号資産を購入可能です。 「電子マネーでの日常決済」と「暗号資産での少額投資」を無理なく両立したい初心者の方にも、多くご利用いただいています。 ④使える地域が世界か国内か 日本の電子マネーは、基本的に国内の加盟店でしか使えず、海外で利用できないものがほとんどです。 一方、暗号資産はインターネット環境さえあれば世界中どこでも送金・決済が可能で、両替の手間もかかりません。海外旅行・海外ビジネス・国際送金などのシーンでは、暗号資産が活躍します。 ⑤個人間送金ができるかどうか 暗号資産は、相手のウォレットアドレスを指定するだけで個人間で直接送金が可能です。 一方、電子マネーは原則として個人間送金には対応しておらず、加盟店での支払いに用途が限定されます。PayPayなど一部のサービスでは送金機能が用意されていますが、これは例外的な位置づけです。 ⑥支える技術がブロックチェーンか専用システムか 暗号資産は、ブロックチェーンと呼ばれる分散型の記録技術に支えられています。 世界中のたくさんのコンピュータが取引履歴を共有・検証し合う仕組みのため、特定の管理者を介さなくても取引の正しさを保てる点が特徴です。 一方、電子マネーは発行元の企業が用意した専用システムで動いています。Suicaなど交通系のICチップ、PayPayなどQRコード決済の通信網、独自のサーバーで残高や履歴を管理する仕組みです。 技術の土台が「分散型」か「中央集権型」かが、両者の根本的な構造の違いです。 ⑦法律上の位置づけが異なる 日本では、暗号資産も電子マネーも同じ「資金決済法」のもとで扱われていますが、その中での位置づけが異なります。 暗号資産は、2020年5月施行の改正資金決済法で「暗号資産」と正式に定義された投資・決済手段です。 一方、Suicaやnanaco、QUICPay、PayPayなどの電子マネーは「前払式支払手段」や「資金移動業」として、それぞれサービス形態に応じた区分で規制されています。 規制の枠組みが違うため、破綻時の供託金など利用者を守る仕組みや、事業者に求められる登録要件も異なります。 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの共通点 違いがある一方で、両者には次のような共通点もあります。 現金を持たずにキャッシュレスで支払える スマートフォン1台で支払いが完結する 取引・利用履歴がデジタルで自動的に記録される 「現金を使わずスマホで支払う」というユーザー体験が似ているため、暗号資産と電子マネーは混同されやすい存在です。 ただし、表面のユーザー体験は近くても、仕組み・目的・価値の扱い方には明確な違いがあります。 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーの使い分け 暗号資産と電子マネーは用途が大きく異なるため、「どちらが優れているか」ではなく「目的に応じて使い分ける」のが基本です。 日本国内での日常的な少額決済（コンビニ・交通機関など）→ 電子マネーが便利 投資・資産運用・長期保有→ 暗号資産が選択肢 海外送金・国際決済→ 暗号資産が安く・速い 個人間送金→ 暗号資産、または送金対応の電子マネー 暗号資産のメリットとデメリットを詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。 暗号資産（仮想通貨）のメリット6つとデメリット5つを初心者向けに解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーに関するよくある質問 Q. 仮想通貨と電子マネーの1番の違いは何ですか？ A. 「発行主体の有無」と「価値が変動するかどうか」の2点です。 電子マネーは発行元の企業が管理し、価値は法定通貨と等価で固定されています。一方、暗号資産は特定の発行主体がなく、市場の需給で価格が変動するため、投資の対象としても扱われます。 Q. 電子マネーで投資はできますか？ A. 原則として、電子マネーで投資はできません。 電子マネーは法定通貨と等価で価値が固定されているため、値上がり益は発生しません。資産運用を目的とする場合は、暗号資産や株式など値動きのある金融商品を検討する必要があります。 Q. 仮想通貨を日常の買い物に使えますか？ A. 利用できますが、国内の対応店舗はまだ限定的です。 暗号資産決済を導入している店舗では支払い可能ですが、日本国内の対応店舗は電子マネーに比べてまだ少数です。日常の少額決済では電子マネーの方が利便性が高く、暗号資産は投資・送金用途で活用するのが現実的です。 Q. 仮想通貨と電子マネーは同時に使えますか？ A. はい、両者は用途が異なるため併用が可能です。 日常の少額決済は電子マネー、長期の資産形成や海外送金は暗号資産と、目的に応じて使い分けることで、それぞれのメリットを活かせます。 Q. 仮想通貨でもポイントは貯まりますか？ A. 取引そのものでは、電子マネーのようなポイント還元は基本的にありません。 ただし、Coincheckの「Coincheckつみたて」のように、毎月一定額を自動で買い付ける積立サービスでは、買い付けた暗号資産そのものが資産として積み上がっていきます。 Coincheckつみたては毎月1万円から自動積立でき、口座振替手数料や積立サービス手数料も無料です。電子マネーのポイント還元とは違う形で「資産そのものを育てていく」ことが可能です。 まとめ：暗号資産（仮想通貨）と電子マネーは目的に応じて使い分けよう 暗号資産（仮想通貨）と電子マネーは、どちらもデジタルなお金ですが、発行主体・価値の変動・利用目的・利用範囲などに明確な違いがあります。電子マネーは「日本国内の日常的な少額決済」、暗号資産は「投資・送金・国際決済」と、それぞれ得意分野が異なる仕組みです。 目的に応じて使い分けることで、キャッシュレス生活と資産運用の両方を効率的に進められます。 Coincheckとしては、日常決済は電子マネーに任せつつ、長期の資産形成には暗号資産の少額積立を組み合わせる使い方を、特にこれから始める初心者の方におすすめしています。 暗号資産の仕組みや始め方は、暗号資産（仮想通貨）とは？もあわせてご覧ください。
近年、仮想通貨（暗号資産）市場は短期間のうちに大きく成長しました。仮想通貨への投資は数万円以下の少額から始めることもできるため、初心者でも始めやすい投資だといえるでしょう。 この記事では、仮想通貨の取引に必要な金額やCoincheckでの口座開設方法、仮想通貨を購入する方法などについてわかりやすく説明します。 ※本記事の内容は2025年12月18日時点の情報です。サービスの仕様や数値は変更となる場合がありますので、最新の情報は各サービスページや取引画面をご確認ください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨は少額500円相当から購入できる！ 仮想通貨をこれから始めるならCoincheck まずはCoincheckで口座開設 口座開設できたらCoincheckに入金 入金がすんだらCoincheckで仮想通貨を購入 コインチェックアプリ（iOS）で購入する場合 コインチェックアプリ（Android）で購入する場合 仮想通貨取引はいつ始めるのが良い？ 仮想通貨は少額500円相当から購入できる！ 仮想通貨初心者にとって、1枚あたり数十万円の値がついている仮想通貨は、いくらから購入できるのかわからない人もいるでしょう。実は仮想通貨は小数点以下の単位で取引可能であるため、数百円程度から取引することが可能です。 ビットコインは、Coincheckの販売所における最小注文数量は、購入・売却ともに円建てで500円相当額以上、BTC建てで0.001BTC相当額以上です。また、Coincheckの取引所（BTC/JPY）の場合は、最小注文数量は売買ともに0.001BTC以上かつ500円（相当額）以上です。 つまり、Coincheckでは500円以上からビットコインを購入することができます。 なお、ビットコイン（BTC/JPY）の最小注文数量は、2024年4月17日に引き下げられた経緯があります。詳しくは こちらのお知らせ もあわせてご確認ください。 仮想通貨は値動きが大きいことが特徴であり、ビットコインは一時期、1枚あたり200万円を超えていた時期もありました。そのため、価格が高騰したり下落したりすることで、購入できる値段も大きく変動する可能性があるということを念頭に置いておきましょう。 仮想通貨をこれから始めるならCoincheck Coincheckは、これから仮想通貨取引を始めたいと考えている人にとっても、始めやすい取引所の一つです。 その理由として、取引画面やスマホアプリが仮想通貨初心者にとっても見やすく、容易に操作もしやすい点が挙げられます。仮想通貨の価格や変動も一目でわかるため、すぐに取引がしやすいというメリットもあります。 また、国内の仮想通貨の取引所の中でも、Coincheckは購入できる仮想通貨の種類が多く、アルトコインの取り扱いも多いため、様々な仮想通貨を選んで購入することができます。 さらに、貸暗号資産サービスもCoincheckでは利用可能です。貸暗号資産サービスは、ユーザーがCoincheckに仮想通貨を一定期間貸すことで、貸し出した仮想通貨をもらえる仕組みになっています。 ※利率や取り扱い条件（対象通貨・期間など）は変更となる場合があります。最新の条件はサービスページ等をご確認ください。 一定期間が経過した後に、貸した仮想通貨と利用料分の仮想通貨を受け取ることができます。貸出期間も14日間・30日間・90日間・180日間・365日間などから選べることが特徴です。 なお、貸暗号資産サービスの対象通貨や貸出期間、利率の詳細は変更となる場合があります。最新情報は 貸暗号資産サービス利用料のFAQ をご確認ください。 貸暗号資産サービスはこちら まずはCoincheckで口座開設 Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アカウント作成をする 2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。口座開設をご検討の方は、ぜひご覧ください。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説 Coincheck 口座開設できたらCoincheckに入金 Coincheckでビットコイン（BTC）などの仮想通貨を購入するためには、まずCoincheckに入金することから始めます。 スマートフォンから入金する場合は、コインチェックアプリから入金することもできます。入金方法には銀行振込などがあります。 また、Web画面からの入金方法で銀行振込を利用する場合には、Coincheckの取引画面で「日本円の入金」をクリックします。 入金方法を選択する画面を表示後「銀行振込」を選択したら、振込先の口座情報が表示されるので、その口座へ振り込むようにしましょう。 入金がすんだらCoincheckで仮想通貨を購入 スマホアプリで仮想通貨を購入するためには、まずコインチェックアプリをインストールしましょう。 コインチェックアプリ（iOS）で購入する場合 アプリを立ち上げたら、メニューからチャート画面を開き、購入したいコインを選択した上で、画面下部の「購入」ボタンをタップします。 続いて、円貨で購入数量を指定し、購入ボタンを押し確認画面で実行することで購入できます。 コインチェックアプリ（Android）で購入する場合 アプリを立ち上げたら、メニューからコイン購入画面を開きます。そして、表示されたコインの中から、購入を希望するコインを選びます。 続いて購入するコインの数量を入力し、購入金額を確認しましょう。最後に「購入する」ボタンをタップして購入手続きは完了です。 コインチェックアプリはメイン画面がチャートになっているため、すぐに取引したい人にとっても利用しやすいアプリです。 ウィジェット機能やプッシュ通知機能などもありますので、合わせて利用することで、Coincheckの取り扱い仮想通貨の価格や変動率などを確認することもできます。 Coincheck（コインチェック）ウィジェットの設定方法（iOS・Android） Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨取引はいつ始めるのが良い？ 仮想通貨は、市場がまだまだ黎明期だと言われていることから、伸びしろが期待できる市場ではあります。 また、証券会社などと比べて口座開設から取引までが簡単で、5万円以下からでも投資を始められることから、仮想通貨初心者でも参入しやすいと言えるでしょう。 仮想通貨初心者は少額から投資を始めて、徐々に取引に慣れていくことがおすすめです。仮想通貨の投資は、いつ始めたら良いという明確な基準はありません。 Coincheckの口座開設は、無料で短い時間で行うことができますので、仮想通貨に興味を持ったら、まずはCoincheckで口座開設をしてみてはいかがでしょうか。
暗号資産（仮想通貨）といえばビットコイン（BTC）だと思っている人は多いのではないでしょうか。しかし、実際には暗号資産は2018年12月時点で2000種類以上存在するとも言われており、ビットコイン以外の通貨はアルトコインと呼ばれています。 アルトコインは取り扱いのある暗号資産の取引所が限られていることもあるため、取引所選びが重要です。 この記事では、国内の暗号資産の取引所ではコインの取り扱い数が多いCoincheckを紹介します。Coincheckを利用するメリットや購入方法をみていきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 アルトコインってどんな暗号資産？ アルトコインの特徴は？ 1. ビットコイン（BTC）よりも時価総額が低い 2. 流動性が小さく取引量が少ない場合が多い 3. アルトコインを取り扱う取引所の数が少ない 日本で知名度の高いアルトコイン1：イーサリアム（ETH） 日本で知名度の高いアルトコイン2：エックスアールピー（XRP） 日本で知名度の高いアルトコイン3：ネム（XEM） Coincheckがおすすめの理由 Coincheckの口座開設方法 Coincheckでのアルトコイン購入方法 コインチェックアプリ（iOS）の場合 コインチェックアプリ（Android）の場合 まずはCoincheckで口座開設してみよう アルトコインってどんな暗号資産？ 暗号資産の中には開発に必要な情報が公開されているオープンソースのものもあるため、技術に詳しい人であれば誰でも作ることができます。 そのため、現存する暗号資産の数は正確には分かっていないものの、2018年12月時点にて2,000種類以上あるともいわれています。 しかし、この中には実際には利用されていない通貨も数多く存在し、利用されているのはこのうちの数％程度と予想されています。 例えば、日本で知名度の高いアルトコインの中には、イーサリアムやネム、エックスアールピーなどのコインがあり、Coincheckではそのようなメジャーなアルトコインも取り扱っています。 アルトコインの特徴は？ 続いて、ビットコイン以外のアルトコインに共通する特徴を、3つほどご紹介します。 1. ビットコイン（BTC）よりも時価総額が低い 1つは、ビットコイン（BTC）に比べて時価総額が低いことです。 ビットコイン（BTC）よりも後発組であるアルトコインは、ビットコイン（BTC）の欠点を補うために開発されたものもあるため、例えば機能的には優れていても、知名度の面では劣っていたりもします。 そのため、ビットコイン（BTC）よりも需要が少なく、時価総額も低い水準に留まっていたりします。 2. 流動性が小さく取引量が少ない場合が多い 2つ目の特徴は、流動性が小さく取引量が少ない場合が多いことです。 1つ目の特徴とも関連することですが、需要が少ないということは、流動性が小さいということを意味します。 時価総額は、流通量×市場価格で算出されます。アルトコインは流通量、市場価格ともにビットコイン（BTC）よりも小さいため、時価総額も小さいということを押さえておきましょう。 また、アルトコインに投資する際はビットコイン（BTC）よりも流動性が低いため、ビットコイン（BTC）ほどは自由に売買できない可能性がある点にも注意が必要です。 3. アルトコインを取り扱う取引所の数が少ない 3つ目の特徴は、アルトコインを取り扱う取引所の数が少ないことが挙げられます。 どこの暗号資産の取引所に関しても、基本的にビットコインは取り扱っていますが、取引所によって取り扱いのアルトコインは異なります。 そのため、アルトコインの取り扱いの取引所の数は、ビットコイン（BTC）を取り扱っている取引所の数よりも、当然少なくなります。 また、アルトコインによっても、取引できる取引所の数は異なります。そこで今回は日本で取引ができる知名度の高いアルトコインを、3つほどご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 日本で知名度の高いアルトコイン1：イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH）は、時価総額上位の暗号資産のうちの一つです。 ブロック生成時間が約15秒で、承認スピードがビットコイン（BTC）よりも速いという特徴があります。 イーサリアム（ETH）はブロックの生成時間が短いため送金が速く、手数料もビットコイン（BTC）より安く済むため、ビットコイン（BTC）よりも少額決済に適していると言われることもあります。 また、イーサリアム（ETH）は契約を自動かつ正確に実行できる、スマートコントラクトという機能を備えているのも特徴です。 スマートコントラクトの仕組みは、例えば自動販売機の仕組みに近いといわれています。自動販売機は、お金を入れると商品が出てくることが決まっています。 人の手を介することなく自動的に契約を履行するスマートコントラクトは、不動産の契約やレンタカーサービスなど、さまざまな契約への応用が考えられているところです。 なお、ビットコイン（BTC）は発行の上限が2100万枚と決められていますが、イーサリアム（ETH）には上限が今のところ定められていません。 イーサリアム（ETH）取引の口座開設から購入方法を解説はこちら 日本で知名度の高いアルトコイン2：エックスアールピー（XRP） エックスアールピー（XRP）は、開発者が明確になっている数少ない暗号資産のうちの一つです。 送金用に開発されたエックスアールピー（XRP）の特徴は、送金スピードの速さです。エックスアールピー（XRP）の処理速度は毎秒1500件といわれ、ビットコインなら1時間以上かかる送金でも、わずか数秒で完了すると言われています。 ビットコイン（BTC）は時間が経つと新しい通貨が発行される仕組みになっているのに対し、エックスアールピー（XRP）は最初に1000億枚のすべてが発行されているという点が異なります。 また、エックスアールピー（XRP）は今後発行枚数が増えることはなく、取引が行なわれると減っていくようになっているのです。これによって流通するほどに希少価値が上がる仕組みを作り上げているとも言えます。 他の通貨にはないエックスアールピー（XRP）の特徴としては、通貨同士の媒介をするブリッジ通貨の役割を持っているということです。 たとえば日本からアメリカに国際送金をするときは、日本円から米ドルに交換する際に両替手数料、日本の銀行、仲介する銀行、アメリカの銀行のそれぞれに手数料を支払うことになります。間にいくつもの金融機関が入っているので、高額な手数料がかかります。 これを日本円からエックスアールピー（XRP）、エックスアールピー（XRP）から米ドルに両替できるようになれば手数料を大幅にカットすることができるのです。 現在、法定通貨では、マイナー通貨のブリッジ通貨として米ドルがその役割を担っています。国際送金のためにはあらかじめ多額の米ドルをストックしておくことが必要なため、そのためのコストも膨らんでいます。 ですが、それがエックスアールピー（XRP）に代わるようになればコストを削減できるため、エックスアールピー（XRP）は多くの企業から期待されています。エックスアールピー（XRP）のブリッジ通貨としての役割は、国際的な取引が多いグローバル企業にとって重宝するものといえるでしょう。 エックスアールピー（XRP）の口座開設・購入方法までの流れはこちら 日本で知名度の高いアルトコイン3：ネム（XEM） ネム（XEM）は、ブロックチェーンを活用した新しいプラットフォームの開発プロジェクトから生まれた暗号資産です。経済的な自由や平等の実現を理想とした「新しい経済圏（New Economy Movement）」の略称となっています。 ネム（XEM）のブロック生成時間は1分ほどで、ビットコインよりも承認スピードが速いのが特徴です。ブロックチェーンのブロックは、ハーベストと呼ばれる独自の承認作業によって生成されています。 コンセンサスアルゴリズムに「PoW（プルーフ・オブ・ワーク）」という仕組みが採用されているビットコインでは、簡単にお伝えすると、最も仕事をした人が評価される仕組みとなっています。 報酬を獲得できるのは、最初にブロックの計算を解くことができたマイナーと呼ばれる人に限られています。そして素早く計算を解くためには、ハイスペックなマシンと膨大な電力が必要になります。 一方、ネム（XEM）のコンセンサスアルゴリズムは、「PoI（プルーフ・オブ・インポータンス）」と呼ばれるものです。これは簡単にお伝えすると、重要度によって報酬を獲得できる仕組みのことです。 ネム（XEM）の保有量や取引量などの貢献度に応じて、一定の条件を満たすすべての参加者が報酬を獲得できるようになっています。したがって、必ずしも大規模な設備やマイニングマシンなどは必要ない点が、ビットコイン（BTC）と異なる点です。 また、ネム（XEM）はビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）などの他の通貨をベースに開発された通貨ではなく、独自のブロックチェーン上に作られている点も特徴的です。 ネム（XEM）取引の口座開設から購入方法を解説はこちら Coincheckがおすすめの理由 今回ご紹介したイーサリアム（ETH）、エックスアールピー（XRP）、ネム（XEM）はCoincheckで取り扱いがある通貨です。取り扱い通貨の種類が多いCoincheckは、アルトコインを購入するのに向いている取引所といえるでしょう。 また、Coincheckは誰でも容易に操作でき、取引画面が分かりやすいことなどから、投資の初心者から上級者まで幅広いユーザーに利用されています。 また、Coincheckは国内の暗号資産取引所で、もっとも貸暗号資産サービスの取り扱い通貨の種類が豊富で、貸出期間も4種類（14日間・30日間・90日間・365日間）から選択することができます。 貸暗号資産サービスは、長期保有を考えている通貨の運用に活用してみるのもよいでしょう。 Coincheckの口座開設方法 Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck Coincheckのアカウント登録はこちら Coincheckでのアルトコイン購入方法 Coincheckでは、パソコンやスマホアプリのいずれでも、簡単にアルトコインを購入することができます。 スマホアプリでは次のような手順でアルトコインを購入します。まずはコインチェックアプリをインストールし、アプリを立ち上げます。 コインチェックアプリ（iOS）の場合 アプリを立ち上げたら、左メニューから「チャート」を選択し、購入したいアルトコインを選択した上で、チャート画面下部の「購入」を選択します。 続いて、円貨で購入数量を指定し、購入ボタンを押し確認画面で実行することで購入できます。 コインチェックアプリ（Android）の場合 アプリを立ち上げたら、左メニューの「コイン購入」をタップします。そして、表示されたコインの中から希望するアルトコインを選びます。 続いて購入するコインの数量を入力し、購入金額を確認しましょう。最後に「購入する」ボタンをタップして購入手続きは完了です。 まずはCoincheckで口座開設してみよう アルトコインは、ビットコイン（BTC）よりも大きく値動きする傾向があります。 ボラティリティの高さは不安定に思われることがある一方、ハイリターンを得られる可能性が高いことも示しています。アルトコインはリスクも高い分、伸びしろが大きいとも言えるでしょう。 Coincheckは国内取引所の中でもアルトコインの取り扱い数が多い取引所ですので、アルトコインに関心のある方は、まずはCoincheckで口座開設をしてみてはいかがでしょうか。 仮想通貨取引所（暗号資産取引所）9社を比較！手数料やCoincheckがおすすめな人について解説 Coincheck
ビットコイン（BTC）を始めとする仮想通貨は、価格変動が激しく投資対象としても人気があります。そんな仮想通貨を取引したいと考えている初心者にとって、始める際に理解しておきたいポイントがいくつかあります。 例えば、同じく投資で人気のある為替やFXなどについても理解しておくと、いざという場面で役立つことがあるでしょう。 そこで今回は、仮想通貨を賢く取引するために、ビットコイン（BTC）と為替の関連性と、知っておきたいポイントなどについて詳しくご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）ってどういうもの？ 仮想通貨の代表ともいえるビットコイン（BTC）は、世界で初めて誕生した仮想通貨です。ビットコイン（BTC）の特徴として、例えば以下が挙げられます。 1. 法定通貨ではない 1つ目が「法定通貨ではない」点です。ビットコイン（BTC）は仮想通貨の一種のため、円やドルのような法定通貨のように、目に見える形では存在しません。 しかし、きちんと通貨単位があり、ネット上で取引がされています。常に変動するレートの中で、仮想通貨の取引所などで法定通貨との換金も可能となっています。 2. ブロックチェーン技術に支えられている 2つ目が「ブロックチェーン技術に支えられている」点です。ビットコイン（BTC）などの仮想通貨と切っても切れない関係なのが、ブロックチェーン技術です。 ブロックチェーン技術は分散型台帳技術とも呼ばれ、不正がしにくく、管理者不在で取引履歴などを記録できる仕組みのことです。 仮想通貨だけでなく、多くの業界で採用されつつある革新的な技術といえます。そんな技術によって、ビットコイン（BTC）の仕組みは支えられています。 3. 中央に管理者がいない 3つ目が「中央に管理者がいない」点です。法定通貨はそれぞれの国が管理していますが、ビットコイン（BTC）の場合は中央に管理者が存在しません。 ビットコイン（BTC）の取引は全てインターネット上に公開されており、ユーザー同士で互いに確認できる形となっています。 そのため取引の透明性が高く、ブロックチェーン技術によって改ざんなどもしにくいという特徴を持ちます。 4. 発行上限がある 4つ目が「発行上限」がある点です。 ビットコイン（BTC）の発行上限枚数は2100万枚とすでに決められており、不正が起きないようプログラムされています。 新規のビットコイン（BTC）の発行は、マイニングと呼ばれる採掘作業によって行われ、このマイニングによってビットコイン（BTC）の残りの枚数は日々減っていっています。 詳しくはこちら：ビットコイン（Bitcoin/BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら 為替ってどういうもの？ 為替とは、銀行振込など現金以外の方法によって、金銭を決済する方法のことを言います。 国内で行われる為替取引のことを内国為替と言い、国境を超えて異なる通貨間で行われる取引のことを外国為替と言います。 例えば、海外旅行をするときや、世界経済を考えるときに、1ドルいくらというような数値を目にする機会があるかと思います。まさにそういった通貨の関係性を為替といいます。 為替は、それぞれの通貨に対する需要によって変動します。たとえば、円とドルの為替で考えるなら、円を買いたいと思う人が多いと円高ドル安に変動していきます。 FXとは？ 為替を投資対象とするものに「FX」があります。FXとは、外国為替証拠金取引といい、為替の差益を狙って行う投資のことです。 一般的な投資は、安いときに買って高いときに売ることで利益を得ますが、FXでは売り注文といって、その逆でも利益を得ることができます。 また、FXではレバレッジ取引が可能です。レバレッジ取引とは、少ない証拠金で多くの資金を動かすことができる取引方法です。 FX業者によっては、最大25倍ものレバレッジをきかせて取引をすることが可能です。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）とFXの違い ビットコイン（BTC）とFXの主な違いとして、例えば以下の4つが挙げられます。 1. 取引可能な時間が異なる 1つ目が「取引可能な時間が異なる」点です。 FXは原則として平日のみ取引できます。一方、ビットコイン（BTC）などの仮想通貨は、取引所のメンテナンス時間以外は、原則24時間365日取引が可能となっています。 そのため、土日に取引をしたい方などには、ビットコイン（BTC）の取引は向いています。 2. 変動率が異なる 2つ目が「変動率が異なる」点です。 FXは各国の通貨レートを使って行う投資で、大きくても1日数％程度の変動率であることが多いです。 一方で、ビットコイン（BTC）は1日に10％以上の値動きをすることがこれまでも何度もありました。そのため、ビットコイン（BTC）の方が変動率は高いといえます。 3. FXはスワップポイントで利益が得られる 3つ目が「FXはスワップポイントで利益が得られる」点です。 FXは、通貨ペアによっては、日々スワップポイントと呼ばれる、2国間の金利差から得られる利益がもらえます。 少額ではあるものの、ポジションを保有しているだけで、スワップポイントで利益を積み重ねることができます。 一方、ビットコイン（BTC）は価格変動での利益のみで、保有し続けることによる収益は基本的にはありません。 4. 税金が異なる 4つ目が「税金が異なる」点です。 FXは申告分離課税が適応されるため、税率は20.315％（所得税15.315％＋住民税5％ ※所得税に復興特別税を含む）と定められています。 一方で、ビットコイン（BTC）で得られた利益は、今のところ雑所得に分類され、総合課税が適応されます。ほかの収入と合算しての課税なので、所得が高い人ほど多くの税金がかる仕組みとなっています。 ※税金に関する詳細につきましては、管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法を解説はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）の価値が変動する理由 ビットコイン（BTC）の価格が変動する理由にはいくつかありますが、基本的な考え方は、需要と供給のバランスです。 ビットコイン（BTC）を欲しいと思う人が増えるほど、価格は上昇する仕組みです。例えば、ビットコイン（BTC）を使った技術を大手企業が採用するなどすれば、需要は増えて価格が上がることもあるでしょう。 一方で、取引所がハッキングされるなど悪いニュースがあると、ビットコイン（BTC）を手放す人が増えて、価格が下がります。 ほかにも、各国の規制、ビットコイン開発者コミュニティの動向、国家の法定通貨危機などによっても価格が大きく変動することがあります。 ビットコイン（BTC）の価格が気になる場合は、常にそういったニュースに敏感になることが大切です。 為替がビットコイン（Bitcoin/BTC）に与える影響 為替とビットコイン（BTC）は一見関係ないように見えますが、ビットコイン（BTC）の価格に為替の影響が決してないとは言い切れません。 例えば、法定通貨の価値が下がることによって、ビットコイン（BTC）の価値が上がる可能性はあります。 過去のキプロスの通貨危機のときは、ビットコイン（BTC）が法定通貨の資産を逃がす目的で買われたこともあり、今後もそのようなことがないとはいえません。 このように為替とビットコイン（BTC）の価格は無関係とは言い切れませんので、価格変動に備えた情報収集を心がけましょう。 他の仮想通貨にも為替との連動はあるのか？ 為替とビットコイン（BTC）が連動する理由として考えられる一つに、法定通貨の危機があったときに資金が流入することが挙げられます。多くの人は、持っている資産が無価値になる前に、安全な通貨に逃げる傾向があるためです。 それではビットコイン（BTC）以外の仮想通貨であるアルトコインにも、為替の影響はあるのでしょうか。アルトコインは、時価総額がいずれもビットコイン（BTC）より小さく、ビットコイン（BTC）ほどは流動性も高くありません。 そのため、仮に法定通貨に危機があったとしても、いきなりアルトコインに逃げるという可能性は、今のところ低いのではないかと考えられています。なぜなら、法定通貨に危機があったとき、はじめに資金が流入するのはビットコイン（BTC）だと考えられるためです。 アルトコインに資金に流入する場合でも、まずはビットコイン（BTC）に先に流れてくると考えられるので、アルトコインへの為替の影響はそこまで大きくないといえるでしょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）とゴールドに関連性はあるのか？ 世界的な資産として古くから多くの人に愛されている金（ゴールド）にも、仮想通貨との関連性が見出せます。共通点として挙げられるのが「法定通貨と反比例しやすい」点、「リスクヘッジとしての需要が高い」点です。 金も仮想通貨と同じく、法定通貨の危機に備えて保有する人が多いです。法定通貨の状況によっては価格の変動が激しくなることもあり、金と仮想通貨は似たような値動きをすると考えられることもあります。 金の価格変動にも注視することで、ビットコイン（BTC）の価格を予想するのに役立つ場面があるかもしれません。 Coincheckの無料登録はこちら 値動きを予想したいなら為替の状況もチェック ビットコイン（BTC）の値動きをより正確に予想したいのであれば、一つの材料として為替の値動きも把握することが大切です。 ビットコイン（BTC）は、法定通貨に代わる国境のない通貨として見なされることもあるため、法定通貨の危機には買われる傾向にあります。同じく、法定通貨の代用として捉えられている金も、仮想通貨の動向を知るのに役立つことでしょう。 金や為替は法定通貨の状況を表す指標ともいえるので、仮想通貨を売買するうえでも重要です。仮想通貨の取引を有利に進めていくためにも、為替のチェックも取り入れてみてはいかがでしょうか。
株やFXなどでよく耳にするデイトレード。頻繁に取引することで利益を得る方法で、暗号資産（仮想通貨）のビットコイン（BTC）でもデイトレードをすることは可能です。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産は価格の変動が大きいため、デイトレードで賢く取引をしている人も少なくありません。ビットコイン（BTC）のデイトレードには、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。 今回は、ビットコイン（BTC）のデイトレードについて、その特徴とどのように取引すれば良いのか詳しく紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 そもそもデイトレードとは何？主な特徴は？ デイトレードの取引に求められる要素って一体？ 1. 一定の出来高がある 2. 1日の値幅が大きい ビットコイン（Bitcoin/BTC）でデイトレードをするメリット 1. いつでも取引が行える 2. 手数料が安い取引所がある ビットコイン（Bitcoin/BTC）でデイトレードをするデメリット 1. 大きな損失が出る可能性がある 2. 時間の使い方が難しい 3. 利益が雑所得に分類される 売りから取引できるビットコイン（Bitcoin/BTC）のレバレッジ取引とは？ 1. 少額から投資ができる 2. 売りから取引が行える 3. 決済後に実際のお金が動く ビットコイン（BTC）のデイトレードのコツ 1. 出来高を確認する 2. ニュースなどの情報収集をする 3. テクニカル分析を利用する 4. レバレッジ取引で売り注文も出してみる デイトレードを行う際に注意すべきこととは？ 1. 初心者がいきなり勝つのは難しい 2. チャート分析のテクニックが必要 初心者はまず通常の取引から！ そもそもデイトレードとは何？主な特徴は？ デイトレードとは、株やFX、暗号資産などの投資で使われる取引方法の一つです。デイトレードはその名の通り、1日の間でトレードを完結させ、それを繰り返して利益を生み出す方法のことです。 投資の取引方法はほかに、数日から数週間の期間で取引を行うスイングトレード、数年単位で保有する長期保有などが挙げられます。また、デイトレードよりも短い、数秒から数分というスパンで取引する方法をスキャルピングといいます。 デイトレードは、チャートを観察するテクニカル分析を使って取引することが多く、翌日に取引を持ち込むことは基本的にありません。 1日の価格変動によって利益を得る方法なので、価格の上下が激しいといわれる暗号資産にも適している取引方法といえます。 デイトレードの取引に求められる要素って一体？ 1日のうちに取引が完結するデイトレードを行うには、投資対象が一定の条件を満たしていることが好ましいと考えられています。 例えばデイトレード取引をする上では、投資対象に下記のような前提条件があることが望ましいでしょう。 1. 一定の出来高がある 1つ目が「一定の出来高があること」です。 出来高があまりにも少ない（流動性が低い）と、投資対象を買いたい時に十分に買えなかったり、売りたい時に十分に売れなかったりします。 そのため、デイトレードを行うには、ある程度出来高が多い方が望ましいといえます。 2. 1日の値幅が大きい 2つ目が「1日の値幅が大きいこと」です。 値幅が小さいと取引するタイミングがあまりなく、デイトレードには向いていません。1日の中でも価格の上下が激しく、取引チャンスが多い方が仕掛けやすくなります。 デイトレードで利益を得るためには、一定の出来高と値幅の大きさが重要です。暗号資産の中でもビットコイン（BTC）はその条件を満たしているといえるでしょう。 ただし、取引所や銘柄などによっても大きく異なるので、始める前にデイトレードに適している取引所や銘柄を慎重に選択することが大切です。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）でデイトレードをするメリット ビットコイン（BTC）でデイトレードをするメリットとして、取引量が多い点や価格変動が大きい点のほかに、例えば2つ挙げられます。 1. いつでも取引が行える 1つ目が「いつでも取引が行える点」です。 取引所のメンテナンス中などを除いて、暗号資産は24時間365日取引が可能となっています。株やFXのように休みの期間がないため、本業で忙しい人などにも向いているでしょう。 2. 手数料が安い取引所がある 2つ目が「手数料が安い取引所がある点」です。 頻繁に取引を行うデイトレードで大切なのが、手数料の安さです。取引所によっては、株やFXに比べて取引手数料が安いところもあります。 そのため取引所選びの際に、取引手数料は1つのポイントとしてチェックしましょう。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）でデイトレードをするデメリット ビットコイン（BTC）のデイトレードはメリットも多い反面、デメリットもあります。大きく分けて3つあります。 1. 大きな損失が出る可能性がある 1つ目が「大きな損失が出る可能性がある点」です。 ビットコイン（BTC）などの暗号資産は価格変動が激しいため、トレードがうまくいった際には大きく儲かる可能性もありますが、逆に負けを繰り返すと大きな損失になるリスクがあります。 2. 時間の使い方が難しい 2つ目が「時間の使い方が難しい点」です。 例えば、株式投資は取引時間が限られているため、その時間で集中的に取引をすることができます。 一方、暗号資産は基本的に土日を含めて24時間365日取引できるため、自分で取引する時間を決める必要があったり、相場から離れている時でも価格が気になってしまう場合もあります。 そのため、取引のタイミングや時間の使い方が難しい側面があります。 3. 利益が雑所得に分類される 3つ目が「利益が雑所得に分類される点」です。 株やFXは投資商品として、申告分離課税が適用され、税率は20.315％（所得税15.315％＋住民税5％ ※所得税に復興特別税を含む）となっています。 一方、暗号資産で得られた利益は雑所得に分類され、雑所得はほかの所得と合算しての課税になります。そのため、すでにかなり所得が高い人の場合は、その分多くの税金が課せられますので、その点には注意が必要です。 ※税金に関する詳細につきましては、管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 Coincheckの口座開設はこちら 売りから取引できるビットコイン（Bitcoin/BTC）のレバレッジ取引とは？ デイトレードに適している取引方法の一つに、レバレッジ取引があります。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 レバレッジ取引とは、証拠金を預け入れて、その数倍の金額で売買ができる取引のことです。暗号資産取引所の中には、レバレッジ取引ができるところも多くあり、デイトレードに活用している人も多くいます。 レバレッジ取引の特徴は、大きく3つあります。 1. 少額から投資ができる 1つ目が「少額から投資ができる点」です。 レバレッジ取引では自分が保有する資金以上の取引ができるため、リスクはあるものの少額からの投資でもハイリターンが期待できます。 2. 売りから取引が行える 2つ目が「売りから取引が行える点」です。 通常、現物取引の場合には、買った価格から上昇したときに利益が出ます。ですが、レバレッジ取引の場合は、これから価格が下がると予想される場面で売り注文を出すことが可能です。 レバレッジ取引であれば上昇相場でも下落相場でも、どちらの局面でも取引ができるため、デイトレードに向いています。 3. 決済後に実際のお金が動く 3つ目が「決済後に実際のお金が動く点」です。 レバレッジ取引は現物取引とは違い、注文時点では保有したことにはならず、決済して初めてお金が動く点に注意が必要です。 ビットコイン（BTC）のデイトレードのコツ ビットコイン（BTC）のデイトレードをするときのコツとして、例えば以下の4つが挙げられます。 1. 出来高を確認する 1つ目が「出来高を確認する」ことです。 出来高が大きくなることは、価格の値動きが出やすくなる予兆でもありますので、トレード前に出来高のチェックは不可欠といえます。 2. ニュースなどの情報収集をする 2つ目が「ニュースなどの情報収集をする」ことです。 暗号資産は、取引所への上場や技術の進歩などによっても、価格が大きく変動します。そのため、暗号資産関連のニュースを常に収集しておくことは大切です。 ビットコイン（BTC）だけでなく、ほかのアルトコインなども含めた暗号資産を取り巻く環境についても敏感になっておくと良いでしょう。 3. テクニカル分析を利用する 3つ目が「テクニカル分析を利用する」ことです。 デイトレードには、ファンダメンタル分析よりもテクニカル分析が向いていると言われています。チャートや指標などを参考にして、エントリーポイントを探しましょう。 4. レバレッジ取引で売り注文も出してみる 4つ目が「レバレッジ取引で売り注文も出してみる」ことです。 買い注文だけでなく、売り注文もできるレバレッジ取引の利点を生かして、取引チャンスを増やしてみるのも良いでしょう。 ※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。 デイトレードを行う際に注意すべきこととは？ 最後に、デイトレードをする際の注意点についてもおさえておきたいポイントが2つあります。 1. 初心者がいきなり勝つのは難しい 1つ目が「初心者がいきなり勝つのは難しい」ことです。 暗号資産のみならず、トレードにあまり慣れていない初心者の段階では、経験のある投資家に比べて、利益を得るのが難しいことがあります。 これから暗号資産を始めようという初心者の方は、まずは通常の取引に慣れてから始めるのが良いでしょう。 2. チャート分析のテクニックが必要 2つ目が「チャート分析のテクニックが必要」なことです。 株やFXなどとも共通しますが、チャートを読み慣れていない初心者には、デイトレードはややハードルが高いといえます。 デイトレードはハイリスクハイリターンな取引方法のため、正しいチャートに関する知識などを身に付けたうえで、挑戦する方が良いでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 初心者はまず通常の取引から！ デイトレードは、短い期間で頻繁に取引をすることで、利益を積み重ねる取引方法です。しかし、負けないためには勉強や経験が欠かせません。 ポジションの傾きを把握したり、情報収集したりと、初心者には難しい側面もあります。初心者の方はまずは通常の取引に慣れてから、リスクを踏まえたうえでデイトレードに挑戦してみましょう。
ビットコイン（BTC）の売買取引を行う場合は、取引価格の動向や値動きの特徴を把握しておくことが重要です。動向や特徴を知らずに取引を行っていると、予想外の値動きによって大きな損失を被るリスクがあります。 過去からの価格推移と高値・安値を知っていれば、将来の価格を予測する場合の参考になるでしょう。また、ビットコイン（BTC）が高値になる状況を分析することは、値動きに関する特徴の把握にも繋がる可能性があります。 そこで、ビットコイン（BTC）の価格について最高値に焦点をあててご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）が辿ってきた主な歴史 ビットコイン（BTC）は、2009年1月に世界初のビットコイン（BTC）取引データを含む最初のブロックが誕生しました。ビットコインシステムの生みの親だとされているサトシ・ナカモトが自ら行った、世界で初めての取引です。 2009年10月には、ドルなどの法定通貨とビットコイン（BTC）の交換が世界で初めて行われます。この段階で、ビットコイン（BTC）は法定通貨建ての価格がわかるようになりました。 その後、ビットコインは世界中に広がりを見せます。世界への広がりに一役かったのが、2013年3月の初登場したビットコイン取引に対応するATMサービスです。 このATMを利用すれば、法定通貨を入金してビットコイン（BTC）を購入したり、保有しているビットコイン（BTC）を送金したりすることが可能です。2017年8月には、ビットコイン（BTC）のハードフォークにより、ビットコインキャッシュ（BCH）が誕生しました。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とは？特徴やビットコインとの違いを徹底解説 Coincheck 2023年 上半期のビットコイン（Bitcoin/BTC）価格は？ ビットコイン（BTC）の過去最高値情報を把握する前に、価格動向を把握しておくことが大切になります。過去の最高値と現状の価格を比較できるようになるからです。 ビットコイン（BTC）価格は、2023年5月時点で、1BTC（ビットコインの通貨単位）約27,000USD（アメリカドル）で取引されていました。同時点の為替レートで日本円に換算すると、約370万円前後です。 2022年末には大手暗号資産取引所のFTXが破綻した余波で低調な価格推移でしたが、2023年はリーマンショック以来の金融不安が米国で発生。結果的にビットコインのもつ既存金融への強みが再び評価され、2023年年の上半期にはビットコインの価格が一時30,000ドルを上回りました。 簡単にできるビットコインの購入方法・買い方と口座開設の流れ Coincheck 【過去の最高値の記録その1】2011年 ビットコイン（BTC）は、誕生してから何度か価格高騰を経験しています。 最初のバブルは、2011年に発生しました。暗号資産（仮想通貨）の価格高騰は、世界中に広がるための環境が整うことや、なんらかの良いニュースが飛び込むことがきっかけで起こる場合があります。 2011年に生じた価格高騰の理由は、例えば下記の3つがあげられます。 1. ニュース 1つ目は、ビットコイン（BTC）に関するニュースです。 前年の2010年時点において、ビットコインV0.3リリースに関するニュースがWeb掲示板で話題になったことがきっかけです。 2. 環境・インフラ面 2つ目は、環境・インフラ面の理由です。 2011年には、イギリスのポンド、ブラジルのレアルとの間でビットコイン（BTC）の交換ができる環境が整いました。暗号資産取引を行うインフラが整い始めたことも、価格高騰の理由となったと言えるでしょう。 3. シルクロード 3つ目は、少し特殊な要因です。シルクロードという闇サイトがあり、そのサイトでの取引価格が市場価格と連動している状況でした。 闇サイトでの取引価格高騰が、市場価格に波及したことも価格高騰の理由と言われています。 【過去の最高値の記録その2】2013年 2013年には、2度の価格急騰がありました。 1. キプロスでの金融危機 1回目は、キプロスでの金融危機が引き金になった急騰です。 EU（欧州連合）は、キプロスの金融支援を行うにあたって、キプロス国内預金への課税を条件としたのです。その税率は約10％にも達し、キプロス国民は預金を別の資産に逃がす行動をとります。 その逃避先として注目されたのがビットコイン（BTC）でした。ビットコイン（BTC）は、中央銀行などの影響を受けないと考えられていたため、資金の逃避先としてビットコイン（BTC）が買われて価格が急騰しました。 2. 中国からの資金流入 2度目は、世界的にも分散投資先として、ビットコイン（BTC）が注目され始めたことがきっかけです。 特に、中国の法定通貨である元の下落が続いていたため、中国から多くの資金がビットコイン（BTC）に流入しました。その結果、ビットコイン（BTC）価格が高騰したと言われています。 【過去の最高値の記録その3】2017年 ビットコイン（BTC）は、2017年に過去最高値を記録します。 2017年12月時点で、1BTCが2万USDに達したのです。価格高騰の理由は複合的であり、確定的な原因を特定することは難しいとされています。 考えられるいくつかの原因のなかで、大きな影響を与えたといわれている要因は例えば下記の2つが挙げられます。 1. ビットコイン先物の上場 1つは、CBOE（シカゴ・オプション取引所）とCME（シカゴ・マーカンタイル取引所）でビットコイン先物が上場されたことです。 取引高が多く、世界的にも有名な取引所に上場を果たしたことによって、機関投資家からの資金が流入するという思惑が働き、価格が高騰したと考えられています。 2. ビットコイン（BTC）のハードフォーク もう1つの要因は、ビットコイン（BTC）のハードフォークビジネスが加速したことです。暗号資産システムの仕様変更により元の通貨から新しい通貨が分岐することを、ハードフォークといいます。 2017年にはこのハードフォークによって、ビットコイン（BTC）から分岐した通貨だけでなく、分岐元のビットコイン（BTC）価格も上昇する現象がみられました。 その結果、ますますビットコイン（BTC）は世界中の資金を集めることになり、過去最高値となる価格高騰が発生したのです。 【過去の最高値の記録その3】2021年 ビットコインや暗号資産は2018年以降、価格が大きく上昇することがなく、 しかし、NFTやレイヤー2といった様々な技術トレンド、加えてWeb3やDAOといったバズワードの普及が重なったことで、暗号資産市場の急激な成長につながりました。 また、イーロンマスク氏がCEOをつとめる米国のテスラ社がビットコインを保有していることや、Facebook社が社名をMeta社に改名するなどにより、暗号資産やその関連技術に大きな注目が集まりました。 2021年11月8日には、ビットコインの価格は市場最高値である１BTC約776万円に達しました。 Coincheckの無料登録はこちら 分岐しても最高値になるのはなぜなのか？ ビットコイン（BTC）は、2017年8月にハードフォークを経験しています。そのときにビットコイン（BTC）から分岐して誕生したのがビットコインキャッシュ（BCH）です。 分岐することで価格が下落する可能性も指摘されていましたが、結果として分岐後にビットコイン（BTC）は過去最高値を記録しています。また、ビットコインキャッシュ（BCH）も、分岐後の価格上昇がみられました。 分岐元の通貨価値は、理論的には分岐することによって分散します。しかし、ビットコイン（BTC）の価格は下落せず、逆に大幅な上昇を見せたのです。 その理由は、分岐に関して多くの報道が行われたことによって知名度が高まり、資金流入が発生したからだと言われています。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）の今後は？ ビットコイン（BTC）の価格変動は、さまざまなイベントにより左右される傾向があります。 そのため、今後どんな重要イベントがあるかを認識しておくことも大切です。主なイベントは、今後の規制の動向などがあげられるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 1. 規制の動向 ビットコインは2022年のFTXの破綻や、過去のMt.GOXの破綻など、世界規模の暗号資産取引所の不祥事や破綻などにより、大きく価格が下落する傾向になります。 すべての暗号資産取引所が問題を抱えているわけではありませんが、一部の取引所は潜在的な問題を抱えているケースもあるため、国や金融当局による規制強化が行われる可能性もあります。 しかし、規制強化が必ずしも悪い方向にはたらくわけではありません。2022年のFTX破綻では、日本で展開していた部分に関しては金融庁の規制下に置かれていたため、日本のユーザーは大きな被害を被ることはありませんでした。 適切な規制が行われれば、大きな資本が暗号資産に参入してくる可能性もあるのです。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン（Bitcoin/BTC）の取引をするならニュースと値動きを要チェック ビットコイン（BTC）の取引を行う場合は、価格がどのように変動するかをある程度予測することが大切です。 例えば、上昇トレンドにある際にビットコイン（BTC）を購入することで、値上がり益が見込めるかもしれません。逆に、下降トレンドになりそうな場合は、手持ちのビットコイン（BTC）の売却をしておくことで、損失を抑えることができる可能性もあるでしょう。 価格動向に合わせた取引を行うためには、ビットコイン（BTC）の価格に影響を与える要因を理解しておくことは大切です。 ビットコイン（BTC）が過去最高値を記録したときは、世界的な金融危機やハードフォークによる新通貨の誕生、先物市場への上場などが価格に大きな影響を与えたとされています。 よって、価格動向を予想する場合は、暗号資産に関するニュースやイベントに注目することが必要です。自分なりの情報収集方法を確立し、こまめに値動きをチェックすることは、ビットコイン（BTC）の価格動向の把握に役立つことでしょう。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck
ビットコイン（BTC）を購入したあと、「そろそろ売りたいけれど、どうすればいいのか分からない」「本当に日本円に戻せるのか」と不安に感じている人も多いのではないでしょうか。 ビットコインの売り方には、主に「販売所」「取引所」「OTC」の3つの方法があり、使うサービスや画面によって操作手順も少しずつ異なります。あらかじめそれぞれの特徴と流れを理解しておくことで、売却の判断がしやすくなります。 この記事では、ビットコインの3つの売り方と、Coincheckスマホアプリ・ブラウザ（PC）それぞれでの手順、外部ウォレットから送ったビットコインの売り方、売却時の注意点など、分かりやすく解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン（BTC）の3つの売り方とは 1. 販売所で売却する 2. 取引所で売却する 3. OTCを利用する スマホアプリでの売り方 ブラウザ（PC）での売り方 販売所 取引所 外部ウォレットや他サービスから送ったビットコインの売り方 ビットコイン（BTC）売却時の4つの注意点 1. 売却タイミングと価格変動に注意する 2. 販売所と取引所のコストと使い分けに注意する 3. 個人間取引によるトラブルに注意する 4. 売却後の換金・出金・税金に注意する ビットコイン（BTC）の安全な売り方の手順まとめ ビットコイン（BTC）の3つの売り方とは まずは、ビットコインの売り方手順の全体像を理解しておきましょう。 ビットコインの取扱サービスの販売所または取引所を開く BTCを選び、売り数量を入力する 売却内容を確認し、売却ボタンを押す 日本円残高に反映される 必要に応じて銀行口座へ出金する 次に、ビットコインを売却する方法は、大きく分けて次の3つです。 販売所で売却する 取引所で売却する OTCを利用する それぞれの方法によって、売却のしやすさや価格の決まり方が異なります。 まずは3つの特徴を簡単に押さえておきましょう。 1. 販売所で売却する 販売所は、Coincheckが提示する価格でそのまま売却できる仕組みです。画面に表示されている金額を確認し、数量を入力して確定するだけで取引が成立するため、初めて売却する方でも迷いにくい操作性が特徴です。 一方で、販売所の価格にはスプレッド（買値と売値の差）が含まれるため、同じ数量を売る場合でも取引所よりコストが高くなることがあります。複雑な操作をせず、すぐに売却したいときに向いている方法です。 2. 取引所で売却する 取引所では、ユーザー同士が板と呼ばれる注文一覧を通じて売買します。売りたい価格を自分で指定できるため、販売所よりも市場価格に近い条件で取引できることが多く、取引コストを抑えやすい点が魅力です。 ただし、指定した価格に買い手がいなければ取引は成立しません。成行注文を使えばすぐに売却できますが、市場状況によっては希望と異なる価格で約定する場合もあります。価格をなるべくコントロールしたい方や、板取引に慣れている方に適した方法です。 3. OTCを利用する OTC（Over The Counter）は、大口の売買をまとめて行いたい場合に利用される方式です。大量のビットコインを一度に市場で売ると価格が大きく動いてしまうことがありますが、OTCではそのような影響を抑えながら売却できます。 一般的な個人投資家が日常的に使うものではなく、まとまった数量を扱う法人や大口投資家向けの手段です。通常の売却であれば、販売所または取引所を利用するのが一般的です。 仮想通貨を売買する方法は？取引所と販売所の違いも解説します Coincheck スマホアプリでの売り方 Coincheckアプリ（iOS / Android）では、販売所を利用してビットコインを売却できます。なお、販売所では日本円（JPY）への売却に加えて、一部銘柄では暗号資産同士の売却も可能ですが、ビットコイン（BTC）は日本円への売却のみ対応しています。 以下では、例としてイーサリアム（ETH）を使用していますが、ビットコイン（BTC）でも同じ手順で操作できます。 アプリ下部メニューの「販売所」をタップする 売却したい暗号資産をタブから選択する 「売却」ボタンをタップする 選択した銘柄の売却画面が表示されます。 売却先の通貨を選択する （下図赤枠の）売却画面の通貨アイコンをタップし、売却先の通貨を選びます。 イーサリアム（ETH）の場合は「日本円（JPY）」または「ビットコイン（BTC）」を選択できます。 ※ビットコイン（BTC）を売却する際は、日本円での売却のみ可能です。 売却する数量を入力する 売却したい数量を入力すると、概算の受取金額が表示されます。 売却内容を確認し、「売却」ボタンをタップする 以下サンプル画像は、日本円を売却先として選択した場合です。 「ETHを日本円で売却」ボタンをタップします。 現在のレートに基づき、売却が完了する 売却が完了すると、選択した通貨（JPY または BTC）の残高に反映されます。アプリの「ウォレット」画面で反映を確認できます。 ブラウザ（PC）での売り方 WebブラウザからCoincheckにログインすると、販売所・取引所を利用して暗号資産を売却できます。ここでは、実際の画面を想定しながら、売却の流れを説明します。 販売所 例としてイーサリアム（ETH）を使用していますが、ビットコインでも同じ手順で操作できます。 メニューから「販売所（売却）」を選ぶ 画面上部または左側のメニューにある「販売所（売却）」をクリックすると、利用可能な暗号資産の一覧が表示されます。 売却したい暗号資産を選択する 一覧から対象の通貨を選びます。画面にはETHやBTCなど複数の通貨が並びますが、ここではETHを例に進めます。 売却数量を入力する 売却画面で数量を入力すると、その時点のレートに基づき合計金額が自動で表示されます。小数点以下の数量も入力できます。 交換先の通貨を選択する 交換先の通貨としてJPY（日本円）またはBTCを選択できます。ただし、ビットコイン（BTC）を売却する際は、日本円での売却のみ可能であるため、BTCを売却するときはこの選択肢は表示されません。 通貨をすべて売却したい場合は「全売却」を利用する 保有している通貨を全額売却したい場合は、「全売却」にチェックを入れます。数量を自分で入力する必要がなく、自動で全量が設定されます。 内容を確認し「売却する」をクリックする 入力内容を確認したうえで「売却する」をクリックすると、確認ポップアップが表示されます。問題なければ「OK」を押すことで、現在のレートに基づいた売却が成立します。売却が完了すると、ページ下部の「コイン売却履歴」に履歴が表示されます。 ※注意点 売却を確定する前に、数量や交換先の通貨など、入力内容が正しいか必ず確認してください。「OK」をクリックした後は注文の取り消しができません。また、アルトコイン同士を直接交換することはできず、交換先の通貨にアルトコインを選ぶこともできません。画面下部に「取引制限通貨ペア」が表示されている場合、その通貨ペアでは売却できない仕様です。表示されているペアに該当する銘柄は取引不可となります。 ※アルトコインとは、BTC以外の暗号資産（ETHやIOSTなど）の総称です。 取引所 次に、取引所の売却手順を解説します。取引所は、PC版Google Chrome最新版での利用が推奨されており、iOS / Android のモバイルブラウザやスマホアプリからは利用できません。 ブラウザでCoincheckの取引所ページにアクセスし、ログインする ブラウザで Coincheckの取引所ページ にアクセスし、ログインします。 売却したい通貨を選ぶ 画面中央の「現物取引」にマウスカーソルを合わせると、各通貨のティッカーが表示されます。ここで売りたい銘柄を選択します。ここでは「FNCT」を例に説明していますが、ビットコインを売却する場合は「BTC」を選択します。 注文価格と注文量を入力し、売り注文を選択する 売却画面では、指定したい価格と数量を入力し、注文区分として「売り」を選択します。入力した内容をもとに概算が自動で表示されるため、内容を確認しながら調整できます。 注文価格は、同じ画面に表示されている「買い板／売り板」を参考に入力できます。 板の中に希望する価格がある場合は、その価格をクリックすると注文価格欄へ自動的に反映されます。 数量は自動入力されないため、任意の数量を手動で入力する必要があります。 （※以下の画像は、板の「0.566」をクリックし、注文価格欄に反映された例です） 「注文する」をクリックし、確認画面で内容を確定する 入力内容に問題がなければ「注文する」ボタンが赤く表示されます。このボタンを押すと確認画面が表示されますので、内容を再度確認し「注文する」をクリックして注文を確定します。 注文が板に掲載され、成立を待つ 注文を確定すると、「BTC買い板／売り板」の一覧に自分の注文が掲載されます。買い手が現れると売却が成立し、取引が完了します。 注文が板に見つからない場合は、「買い板／売り板」が一部のみ表示されている可能性があります。その場合は「全て表示」をクリックして一覧を確認するか、画面下部の「未約定の注文」で状況を確認できます。同一価格で複数の注文が出ている場合は、まとめて表示されるため、一覧に単独で表示されないケースもあります。 ※注意点 取引所の売却は、希望価格で必ず成立するわけではありません。市場の動きや流動性によって、売却まで時間がかかることがあります。また、表示される概算金額は、入力した注文内容にもとづく目安であり、実際の約定状況によって変動することがあります。 2025年1月9日以降、一部の通貨（例：PLT）は取引所での取扱いを終了しており、対象銘柄は利用できません。利用可能な通貨は、取引画面の一覧で確認できます。 なお、ブラウザ（PC）ではTradingViewを採用した「トレードビュー」でも売却できます。チャートを見ながら価格を決めたい場合などに便利ですが、基本的な売却操作は取引所と共通です。 仮想通貨のチャートの見方とは？Tradeviewの使い方を初心者向けに解説 Coincheck 外部ウォレットや他サービスから送ったビットコインの売り方 外部ウォレットやほかのサービスに保管しているビットコイン（BTC）を売却したい場合は、まずCoincheckの受取用アドレスへ送金し、口座に反映させる必要があります。着金後は、アプリやブラウザに表示されるBTC残高として確認でき、通常のビットコインと同じように販売所や取引所で売却できます。 送金時は、Coincheckで表示されるBTCの受取用アドレスを正確にコピーし、送金元で選択するネットワークが「BTC（ビットコイン）」になっているか必ず確認してください。ネットワークが一致していない場合、資産が反映されないおそれがあります。また、ブロックチェーン上の承認状況によっては、着金まで時間がかかることがあります。 BTCが口座に反映されたあとは、販売所で提示されたレートに基づいて売却することができ、取引所では指値や成行を使って価格を指定して売却できます。外部ウォレットから送ったビットコインでも、着金後の操作は通常の売却方法と変わりません。 ビットコイン（BTC）売却時の4つの注意点 ビットコインを売却する際は、売り方の手順だけでなく、取引に伴う注意点を理解しておくことが大切です。ここでは、とくに意識しておきたい4つのポイントを整理します。 1. 売却タイミングと価格変動に注意する ビットコインは価格変動が大きく、短い時間のなかで値が大きく上下することがあります。相場が急に動く局面では、想定していたよりも低い価格で売却が成立してしまう場合があり、売り時の判断が結果に直結します。大きなニュースが出た直後や取引量が増えている時間帯は相場が不安定になりやすいため、状況を落ち着いて確認しながら取引のタイミングを検討することが重要です。 2. 販売所と取引所のコストと使い分けに注意する ビットコインをどこで売却するかによって、成立の仕組みや取引コストが異なります。販売所では提示されたレートですぐに売却できますが、買値と売値の差であるスプレッドが実質的なコストとして影響します。一方、取引所では自分で価格を指定できますが、その価格に合う相手がいなければ取引は成立しません。急いで売りたい場合は販売所、価格を細かく調整したい場合は取引所など、それぞれの特徴を理解したうえで使い分けると、取引をよりコントロールしやすくなります。 3. 個人間取引によるトラブルに注意する SNSやメッセージアプリを通じた個人間の暗号資産売買は、代金の受け渡しをめぐるトラブルにつながる可能性があり、安全性の面でも大きなリスクがあります。送金後に支払いが行われない、一方的に取引を中断されるといったケースです。暗号資産の取引は、金融庁に登録された暗号資産交換業者を利用することが原則であり、取引内容がシステムで管理される環境を選ぶことで、トラブルを回避できます。Coincheckなどの販売所や取引所を利用すれば、取引の記録や決済がシステム上で管理されるため、個人間取引で起こりやすいトラブルを避けられます。 4. 売却後の換金・出金・税金に注意する 売却が成立して日本円が残高に反映されたあと、銀行口座へ資金を移動させるには出金手続きが必要となります。手続きには時間がかかる場合があり、資金を使いたい予定がある際は余裕を持って進めることが大切です。また、売却で利益が出た場合は雑所得として課税の対象になることがあり、所得状況によっては確定申告が必要です。売却後の流れを事前に確認しておくとよいでしょう。 仮想通貨も確定申告が必要！基礎知識・やり方・計算方法・注意点を解説 Coincheck ビットコイン（BTC）の安全な売り方の手順まとめ ビットコインの売却には、販売所や取引所などいくつかの方法があり、どの方法を選ぶかによって取引の進め方や成立価格が変わります。アプリとブラウザでは画面の構成が異なりますが、ビットコインが口座に反映されていれば、数量を入力し、内容を確認して売却を確定するという基本的な流れは同じです。 これから売却を検討している方は、操作の手順とあわせて、相場の状況や取引方法ごとの特徴など、取引の際に気をつけたい点を事前に確認しておくと安心です。
国内の暗号資産取引所の一つであるCoincheck（コインチェック）は、ビットコイン（BTC）を始めとして取り扱い通貨が多く、アプリの使いやすさにも定評があることから、利用している人も多い取引所です。 そんなCoincheckですが、人気の高い家計簿アプリ「マネーフォワード ME」と連携できるようになったのをご存知でしょうか。 今回は以下のポイントに触れながら、Coincheckとマネーフォワード MEの連携について詳しく紹介します。 マネーフォワード MEとは？Coincheckとマネーフォワード MEを連携するメリットCoincheckをマネーフォワード MEと連携するための準備・方法 Coincheckの無料登録はこちら 目次 マネーフォワード MEとは？ Coincheckとマネーフォワード MEを連携するメリット 1. 取引の一括管理が可能 2. 会計ソフトとの連動で、確定申告書の作成が可能 Coincheckをマネーフォワード MEと連携するための準備 Coincheckをマネーフォワード MEと連携する方法 マネーフォワード MEにうまく連携できないときは 初心者にとっても使いやすいCoincheck マネーフォワード MEとは？ 画像出典：https://moneyforward.com マネーフォワード MEとは、銀行やクレジットカードと連携して、簡単にPCやアプリで家計簿がつけられるサービスです。 従来の家計簿というと、手書きですべての収支を書き込んでいく手間がありましたが、マネーフォワード MEはそうした手間を省くサービスを提供しており、主婦やサラリーマンを中心に人気を集めています。 銀行やカードのお金の流れが分かったり、複数の銀行口座の一括管理などができることから、自分が使用したお金の流れを把握するのに重宝されているようです。 特に、レシートを撮影するだけで自動的に仕訳をして家計簿に反映してくれる機能はとても便利で、利用者が多いアプリとなっています。 Coincheckとマネーフォワード MEを連携するメリット 2017年3月より、Coincheckと家計簿アプリのマネーフォワード MEが連携したことで、Coincheckの口座の残高管理をマネーフォワード MEで行えるようになりました。 これによるメリットとしては、大きく2つ挙げられます。 1. 取引の一括管理が可能 1つ目が「取引の一括管理が可能な点」です。 マネーフォワード MEは複数の暗号資産（仮想通貨）の取引所と連携しているため、複数の暗号資産の取引所の残高を見える化し、まとめて管理することができます。 他の取引所の残高も合算して、リアルタイムで確認できるので便利です。 2. 会計ソフトとの連動で、確定申告書の作成が可能 2つ目が「会計ソフトとの連動で、確定申告書の作成が可能な点」です。 暗号資産は頻繁に取引すればするほど、損益計算が複雑になります。そのため、暗号資産の税金計算には悩まされる人も多いでしょう。 ですが、マネーフォワード MEと会計ソフトを連動させると、難しい確定申告書の自動作成ができます。 暗号資産を頻繁に取引していてその状況を正しく把握した人や、他の収支と合わせてお金の状況を確認したい人などには役立つでしょう。 Coincheckをマネーフォワード MEと連携するための準備 実際にCoincheckとマネーフォワード MEを連携させるためには、まずCoincheckのAPIキーの準備が必要となります。APIキー取得の手順は、次の通りです。 1. Coincheckにログインし、設定メニューの「APIキー」をクリック 2.「新たにAPIキーを追加する」をクリック 3. 表示された画面で「残高」にチェックを入れて「OK」をクリック 4. 二段階認証用の「確認コード」を入力して「送信」をクリック 5.作成した「アクセスキー」と「シークレットアクセスキー」を控えておく マネーフォワード MEに限らず、他のアプリやサービスと連携するときにもAPIキーを使用することがあります。紛失してしまうと大変ですので、管理には十分気を付けましょう。 Coincheckの無料登録はこちら Coincheckをマネーフォワード MEと連携する方法 画像出典：https://moneyforward.com CoincheckにてAPIキーを取得したら、いよいよマネーフォワード MEと連携するための設定を行います。 マネーフォワード MEをインストールし、アカウント登録を済ませておきましょう。登録には、メールアドレスのほか、生年月日や金融機関の選択などが必要になります。 Coincheckとマネーフォワード MEを連携させる具体的な手順は次の通りです。 トップ画面下メニューから「口座」を選択し、口座画面で右上の「追加」を選択 上部の検索枠に「コインチェック」と入力 控えておいた「アクセスキー」と「シークレットアクセスキー」を入力 ここまで完了すると、数分程度で反映され、連携が開始されます。入力してしばらく経ってから、連携できたかどうかチェックしましょう。 連携が完了すると、Coincheckに保有している暗号資産の残高などのデータを、マネーフォワード MEでもチェックすることができるようになります。 マネーフォワード MEにうまく連携できないときは 画像出典：https://moneyforward.com 正しい手順を踏んだつもりでも、マネーフォワード MEとうまく連携できないときは、登録済み金融機関などの一覧にCoincheckが登録されているかを確認しましょう。 マネーフォワード MEの「口座」をクリックすることで確認ができます。反映まで時間がかかることもありますが、ここにCoincheckが登録されていれば、連携の設定は完了です。 しばらく経っても登録されていない場合には、アクセスキーとシークレットアクセスキーが間違っている可能性があります。アクセスキーやシークレットアクセスキーは入力ミスをしやすいので、注意しながら再度連携手続きを正しく行いましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 初心者にとっても使いやすいCoincheck 国内大手の暗号資産取引所であるCoincheckは、ユーザーの使いやすさ向上に向けて、マネーフォワード MEとの連携を始め、様々な便利なサービスを追加しています。 Coincheckはアプリの使いやすさや取引の手軽さから、初心者にもおすすめできる取引所です。 なお、Coincheckの口座開設には一定の時間がかかりますので、今後利用や連携などを考えている場合には、早めにCoincheckの登録を済ませておきましょう。 仮想通貨取引所（暗号資産取引所）9社を比較！手数料やCoincheckがおすすめな人について解説 Coincheck
仮想通貨の利益確定をするときに気になるのは、税金のことではないでしょうか。 この記事では、「仮想通貨の利益確定と税金」をテーマに、以下のポイントについて解説していきます。 Coincheckで利益確定する方法仮想通貨の取引で税金が発生するケース 他の仮想通貨と相殺して赤字だった場合の税金の扱いや、確定申告が必要なケースについてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 Coincheckで利益確定する方法は？ コインチェックアプリの場合 ウェブ画面の場合 仮想通貨の取引で税金が発生するケース 過去に購入した仮想通貨が値上がりした場合 仮想通貨で商品を購入した場合 仮想通貨同士の交換をした場合 他の仮想通貨と相殺して赤字だった場合は？ 仮想通貨の場合も確定申告は必要なの？ 住民税の申告が必要になる場合も 税金のことで困ったら専門家に相談するのがおすすめ Coincheckで利益確定する方法は？ Coincheckで利益確定する方法を、コインチェックアプリとウェブ画面の場合に分けてご紹介します。 コインチェックアプリの場合 コインチェックアプリでコインを売却する場合は、メニューの「チャート」を選択し、売却したいコインを選択します。 その後、チャート画面の下の方にある「売却」ボタンをタップします。 売却ページに進むと、保有しているコインの残高を確認できますので、数量を入力して確認したら売却完了です。 ウェブ画面の場合 パソコンなどからブラウザでコインを売却する場合も、基本的な操作はアプリと変わりません。 まず、メニュー一覧の「コインを売る」から、売却したいコインを選びます。次に、数量を入力し、交換先を日本円にするのかビットコインにするのかを選択し、「売却する」ボタンをクリックします。 売却前には内容を確認する画面が出てきますので、問題がなければ「OK」を押して取引完了です。 なお、「OK」をクリックすると注文を取り消すことはできませんので、あらかじめよく確認するようにしましょう。 仮想通貨の取引で税金が発生するケース 仮想通貨の取引で税金が発生するケースの1つは、売買をして利益が生じた場合です。 Coincheckの無料登録はこちら 過去に購入した仮想通貨が値上がりした場合 代表的なのは、過去に購入していたコインが値上がりし、売却をした場合が該当します。 たとえば、ビットコインを100万円分購入し、その後、そのビットコイン保有資産が150万円にまで値上がりした場合を考えてみましょう。 保有しているビットコイン全額を日本円に換金した場合は、その差額である50万円が利益となり課税対象となります。 何度かに分けて売買したり、端数で取引をしている場合の課税対象額は、「売却価格」ー「1通貨あたりの取得額」×「支払い枚数」で求めることができます。 仮想通貨で商品を購入した場合 現金化せずに仮想通貨で商品を購入したようなケースにも、税金がかかることがあります。 たとえば、過去に10万円分のビットコインを購入し、値上がりして20万円になったときに日本円で20万円のパソコンを買った場合のことを考えてみましょう。 この場合にはビットコインを取得した金額である10万円と、商品の価格との差額である10万円が、課税対象額となります。 課税対象額は「商品価格」ー「1通貨あたりの取得額」×「支払い枚数」＝所得金額の計算式で確認できます。 仮想通貨同士の交換をした場合 注意が必要なのは、他の仮想通貨と交換したケースです。 仮想通貨で商品を購入したときと同じように、他の仮想通貨と交換した場合でも利益が出ていれば課税対象となります。 たとえば、10万円分のビットコイン（BTC）を購入してその後ビットコイン（BTC）が値上がりして30万円になったとしましょう。 そのビットコイン（BTC）でイーサリアム（ETH）を30万円分購入したようなケースの課税対象額は、ビットコイン（BTC）の取得額とイーサリアム（ETH）の取得額との差額である20万円です。 そして購入したイーサリアム（ETH）がその後値上がりして、売却して利益確定したり、商品購入、他の仮想通貨と購入したりすれば、その時点でその取引は再び課税対象となります。 他の仮想通貨と相殺して赤字だった場合は？ 仮想通貨は値動きが激しいので大幅に上昇するものがあれば、値下がりしてしまうものもあるでしょう。 他の仮想通貨の損益と相殺して赤字だった場合、仮想通貨取引での利益は発生していないため、課税対象となる所得は発生しないことになります。 ただし、仮想通貨には株式投資などとの損益通算ができない点には注意が必要です。また、仮想通貨は赤字が出たときに翌年以降最大3年間繰越ができる繰越控除も適用できません。 仮想通貨取引の利益は雑所得に該当するため、初年度にマイナスが出ても翌年以降のプラスを相殺することはできず、プラスが出ればしっかりと税金を納めることになっています。 このようなことから、損益通算や繰越控除の適用がある事業所得や譲渡所得、不動産所得などに比べると、雑所得である仮想通貨は課税が厳しいといわれています。 仮想通貨の場合も確定申告は必要なの？ 仮想通貨の取引で得た利益は税法上、雑所得とみなされます。 年末調整をしている勤め人の場合は、他の副業などの収入との合計が20万円以下であれば確定申告の義務はありません。 一方、仮想通貨のトレードで生計を立てているような人の場合は、事業所得になる可能性があります。 決済手段として仮想通貨を利用している場合は、その損益が事業所得とみなされることもありますので、留意しておきましょう。 住民税の申告が必要になる場合も 仮想通貨の取引で得た収入には住民税がかかります。 住民税とは所得税とは別に、住んでいる自治体に対して納める税金のことです。税率は所得の一律10%となっています。 国税である所得税と、都道府県民税や市区町村税である住民税とでは管轄は異なりますが、確定申告をしていれば別の申告は必要ありません。 ただし、雑所得が20万円以下で確定申告をしなかった場合は、住んでいる市区町村に住民税の申告が必要です。 申告をしなかった場合は、役所から申告漏れのお知らせが届くこともありますので注意しましょう。 ※確定申告等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 Coincheckの無料登録はこちら 税金のことで困ったら専門家に相談するのがおすすめ 仮想通貨の税金については、理解しにくい面がたくさんあります。 税金のことで分からなかったり困ったりすることがあれば、自己判断せず、仮想通貨に詳しい税理士などの専門家に相談することをおすすめします。