「ビットコインで失敗したくない」 「大損を回避する方法を知りたい」 このような悩みを解決できる記事となっています。 ビットコインの取引は簡単に始められますがこの記事で紹介するビットコイン投資の失敗事例、、大損の原因や対策、リスクの低い取引方法を読むことで、大損を恐れずにビットコイン取引を始められます。 ぜひ最後まで読んでみてください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコインで大損・失敗する原因5つ 1. 損切りができなかった 2. 相場が戻ると期待してしまった 3. 借金してしまった 4. 資産管理がうまくいかなかった 5. 成功体験に溺れてしまった ビットコインでの大損対策 仮想通貨について基礎の勉強をする 自分なりのトレードルールを決めておく 大損リスクの低い取引方法3つ 1. 分散投資 2. ドルコスト平均法 3. ガチホ 自分のルールを作って大損しない取引を！ ビットコインで大損・失敗する原因5つ ビットコイン取引による大損の原因を紹介していきます。 1. 損切りができなかった 損切りをできずに損失がどんどん膨らんでしまうケースです。 損切りとは、損失を抱えた状態で保有している仮想通貨等を売却して損失を確定させること。もともとは株式やFXなどで用いられる用語でしたが、同じような投資商品である仮想通貨の取引においても使われることが多くなっている言葉です。 損切りをしないと、気が付けばやり直せないほどに損失が膨らんでしまう恐れもあります。。自分が考えている以上に相場が下落したときは、評価損の状態でも一度損切してやり直すことも大切です。。 ただし、損切りしたとしてもトータルで利益が出ていれば問題ないという考え方もあります。トレードでは、取引で得られたすべての利益が損失を上回っていれば良いということを頭に入れて取引しましょう。 2. 相場が戻ると期待してしまった 相場が戻ると期待をしてしまい大損をしてしまうケースです。 すでに仮想通貨のトレードを行っている人のなかには、2017年から2018年1月にかけて起きた相場の大暴落を覚えている人もいるのではないでしょうか。その当時に大損した人の多くは「相場がいつか元に戻る」と期待していたのです。 たしかに、相場は上下に波打ちながら一定方向に変動します。なぜなら、不特定多数の人が相場に参加しているため、一定の値段で利益を確定させたい人もいれば、新たに相場に参加したいと思う人もいるからです。 しかし、どこまで相場が戻るかは誰にも分かりません。相場が戻ると思う根拠が明確にあるなら話は異なりますが、根拠がないにもかかわらず相場が戻ることを期待するのはただの神頼みになっています。失敗しないためにも、ファンダメンタルズ分析などをしながら取引をしていきましょう。 3. 借金してしまった 借金をしてしまい自己破産してしまうケースです。 日本で仮想通貨は一時的にブームになり、その熱狂に充てられて「仮想通貨の将来性は絶対、借金をしてでも投資したほうが良い」というような言葉に惑わされた人もいました。。投資の世界に絶対に儲かるというものはありません。多かれ少なかれ多少のリスクは存在するものです。 借金した結果、思うように相場が動かずに自己破産してしまったケースもあります。あくまでも余裕資金でトレードするようにしましょう。 4. 資産管理がうまくいかなかった 資産管理がうまくいかず損失を被るケースです。 保有する通貨が多ければ多いほど、変動による大きな損失を避けるためチェックする労力は増え、結果的にミスも増えるためです。 また、仮想通貨は夜中でもトレード可能です。自分が寝ているときや、仕事で時間に余裕のないときに価格が下がってしまい、損切りすらできずに大損をしてしまうのです。 5. 成功体験に溺れてしまった 過去の成功体験を忘れられず損をしてしまうケースです。 仮想通貨を保有しているだけで資産が10倍20倍と膨れ上がった経験をしたことがある人ほど過去の成功体験に溺れて、根拠のない増資をして損失が広がることが多いです。 現実には、そのような成功体験は何度もあるものではありません。成功体験に囚われず、足元を見た投資を続けることが大切なのです。 Coincheckの無料登録はこちら ビットコインでの大損対策 ビットコイン投資では常に大損をする可能性はありますが、いくつかのコツを抑えておくことで、大損をする可能性を低くすることは可能です。そこで、この段落ではビットコイン（BTC）での大損対策についてまとめてみました。 仮想通貨について基礎の勉強をする まずは、仮想通貨の基礎的な知識は抑えておきましょう。レバレッジやショート、ロングの違いなど取引に関する用語を覚えておくことで、操作ミスによる損失を防ぐことができます。 また、ネット上で情報収集するときも、基本的な用語が分かっていないと間違った内容を覚えるかもしれません。すぐに実践したい人もいるでしょうが、まずは何事も基本から始めるようにしましょう。 自分なりのトレードルールを決めておく 損失を最小限に抑えるためにはトレードルールを決めておきましょう。 「いくらまで下がったら損切りをする！」のようにルールを決めておくことで、感情に左右されず大損を防げます。 繰り返していけば、上手な損切りのコツをつかめるようになります。 大損リスクの低い取引方法3つ ビットコイン（BTC）での大損対策について理解したところで、実際に大損するリスクの少ない取引方法を紹介します。これからの取引の参考にしてみましょう。 1. 分散投資 分散投資は投資の世界では大損回避のための最も有名な方法です。仮想通貨の世界においては、無数にある通貨のうち、複数種類の通貨を買ってリスクを避けることになります。 Coincheckでは30種類以上の通貨を購入することができるので、分散投資をするにはおすすめです。 2. ドルコスト平均法 ドルコスト平均法とは価格変動のある金融商品を一気に購入するのではなく、一定額ずつ機械的に分割購入する手法です。一度にたくさんの資金を投入することはないので、大損をするリスクを減らせます。 また、下落トレンド時にドルコスト平均法を行うと、平均取得価格を下げる効果が期待できるうえ、最初に購入していたよりも枚数を増やすことも可能です。下落時だけに買い増しをする、いわゆる「ナンピン」と異なるのは、相場が上昇時にも一定額ずつ購入していく点です。その場合、相場の上昇傾向が続けば利益も増えていく可能性があります。 Coincheckではビットコイン積立サービスも提供していますので、興味のある方はぜひご利用してみてください。 ビットコイン（Bitcoin/BTC）積立のメリット・デメリットと長期運用の方法 Coincheck 3. ガチホ ガチホとは「ガチ（本気）でホールド（保有する）」という言葉の略で、ビットコイン（BTC）を長期的に保有する取引方法です。短期取引は少ない値動きで利益を取る必要があるため、かなりの知識と経験が必要ですがガチホなら通貨を所有しておくだけなので初心者でも取り組みやすいでしょう。 また、短期取引で頻繁に売買すると、その分手数料がかかりますが、ガチホなら短期売買を繰り返すことはないので、手数料にかかるコストを抑えられる点もメリットです。ただし、ガチホを続けると損失が膨らんでいく可能性もあるので、場合によっては損切する勇気も必要になります。状況を見極めてガチホするかどうかを考えることが重要です。 仮想通貨を分散投資するメリットとデメリットは？集中投資との比較 Coincheck 自分のルールを作って大損しない取引を！ 大損から学んだ原因と対策は理解できたでしょうか。 ビットコインで大損・失敗する原因を振り返りましょう。 損切ができない 相場が戻ると期待してしまう 借金してしまう 資産管理がうまくできない 成功体験に溺れてしまう 大損をしないためには自分なりの取引ルールを設けたり、分散投資をすることが大切です。これからビットコインで投資を始める方は大損対策をしっかりしておきましょう。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck
本記事では、中国の暗号資産市場について解説していきます。2019年10月に中国で成立した「暗号法」は、2020年元日に満を持して施行されました。 また、同法の成立した時期に、習近平国家主席がブロックチェーンを推し進める意向を表明。 ビットコイン（BTC）が一時高騰するなど、暗号資産（仮想通貨）の流れに大きな影響を与えたのです。暗号資産の取引をするなら大市場である中国の動向、及び暗号資産に与える影響は把握しておくことが大切でしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 【2020年現在】中国の暗号資産市場はどんな状況？ 中国の暗号資産市場これまでの流れ 2017年9月にICOとビットコイン取引所の運営を規制 2019年10月に「ブロックチェーンを中国がリードする」と表明 2019年10月に「暗号法」可決！2020年元日に施行 2019年8月に表明されたデジタル人民元とは？ 中国発祥の暗号資産取引所 中国の暗号資産市場に今後も注目してみよう 【2020年現在】中国の暗号資産市場はどんな状況？ 2019年7月18日に行われた裁判ではビットコイン（BTC）について仮想財産であると認定する判決を下しています。そのため、一時禁止されていたビットコイン（BTC）のマイニングは解禁されています。 2019年11月に中国人民銀行は上海での暗号資産取引を取締まる新たな規制を開始しました。 2020年1月11日には、北京市の金融監督管理局の霍学文局長が、中国で暗号資産の取引は認められないと発言し、暗号資産市場に波紋が広がりつつあります。 2020年1月時点では中国国内の取引所は運営を停止していますが、海外に取引所の拠点を置いて継続して取引を行っているものもあります。 依然として暗号資産関連の企業への取り締まりは強化されているものの、実は中国で暗号資産を所持することは違法ではありません。 中国の暗号資産市場これまでの流れ 中国の暗号資産はなぜ規制されたのか、規制されるに至った2019年までの中国国内の暗号資産市場の流れを順に紹介していきます。 2017年9月にICOとビットコイン取引所の運営を規制 中国政府は2017年9月に暗号資産の流通を防ぐべく、暗号資産の取引所や暗号資産を集めるための資金調達源であるICOを禁止しました。中国政府が暗号資産の取引を禁止した背景には、暗号資産の取引が増えても中国には旨味がないという原因があります。 そもそも、中国国内では、暗号資産の取引が規制される前から資本管理が行われていました。中国の資金流出が相次ぎ人民元安が止まらなくなったことをうけて、2017年2月に資本管理に乗り出したのです。 中国は急速に経済大国へと発展しましたが、それもあって中国国内で企業を継続するには人件費が高くなり過ぎてしまいました。 当然ながら、中国国内に工場を構えていた企業は、より安く人材を募集できる海外へ拠点を移してしまいます。人民元は国外へと流出し、人民元安に歯止めがかからなくなってしまったのです。 そうして、資本管理をする中で現れたのが、暗号資産の流通です。暗号資産の取引は、人民元を売却し暗号資産を購入するというもので、マイニングをしても中国国外に利益が移ってしまうのでほぼ意味がありません。 中国の経済にとってプラスにはならないと判断され、暗号資産の締め出しに乗り出しているのです。そのため、暗号資産の取引所の規制から逃れようと、「Huobi（フォビ）」や「OKEx（オーケーイーエックス）」などの中国取引所は海外に本社を移しています。 2019年10月に「ブロックチェーンを中国がリードする」と表明 2019年10月には、習近平中国国家主席がブロックチェーン技術に力を入れていくと発言しました。ブロックチェーンとは暗号資産に用いられている基盤技術のことで、暗号資産の取引を規制している政府としては真逆の発言のようにも見えます。 ただし、これには中国政府の思惑があり、今後中国政府は人民元をデジタル化しようと動いているのです。中国政府はFacebook社が作成する暗号資産に危機感を抱いており、それに対抗する措置としてブロックチェーンの推進を打ち出したと考えられています。 Facebook社のザッカーバーグ氏も、中国政府の動きには注目しています。 上記の中国政府の発言をうけて、2019年11月に一時ビットコイン（BTC）急騰しました。 2019年10月に「暗号法」可決！2020年元日に施行 中国では2019年10月に「暗号法」が可決され、2020年元日から施行されました。暗号法は、暗号変換された情報を中国政府が保護することが目的とされています。 暗号資産などの暗号ビジネス、暗号で守られたインターネットセキュリティなども暗号法の保護対象となりはます。つまり、中国政府が、暗号化ビジネスやサービスの取引情報を逐一確認できるというものです。 この法案は実は海外からは問題視されており、中国国内に進出している海外企業の情報を保護できなくなってしまうのではないかとみられています。 しかし、一方で暗号法により、中国国内で暗号をかけた情報は全て政府が確認することができるようになるため、不正取引などを防止できる効果も期待されています。 この暗号法は、ブロックチェーン技術を後押しするためのものであり、後にデジタル人民元をメインにしようとする政府の思惑が見え隠れているのです。 Coincheckの無料登録はこちら 2019年8月に表明されたデジタル人民元とは？ 上記でも取り上げているデジタル人民元とは、中国政府が流通させようとしている貨幣のことです。そのため、中央銀行が発行予定の暗号資産となります。 2019年8月に中国人民銀行の決済局次官が完成間近であると発言していますが、2020年までに発行されるのではないかとみられています。まだ、詳細は明らかになっていないものの、中国政府は流通の多いドルに代わる貨幣として普及させようとしているのです。 人民銀行デジタル通貨研究所は、商業銀行、国内オンライン決済サービスの大手であるアントフィナンシャルなどで流通させる見通しを示しました。実は、国の通貨のデジタル化は、いち早く地盤固めをしていった中国が世界初となる可能性が高いとみられています。 世界各国でもデジタル通貨への関心は高まっており様々な研究が行われてなされていますが、経済大国である中国が真っ先に行動へと移したのです。 もし、デジタル人民元が発行されれば、現行のドルの優位性が揺らぐ可能性は十分にあり得ます。専門家の間では、デジタル人民元は途上国でも流通するのではないかとみられています。 ブロックチェーンや暗号化など、世界で注目されている技術に乗り遅れている日本としては、今後中国の言動を注視する必要があるでしょう。 中国発祥の暗号資産取引所 中国三大取引所と呼ばれていた暗号資産は、『Huobi（フォビ）』、『OKEx（オーケーイーエックス）』、『BTCC（BTCChina）』の3つです。 フォビは、2013年9月に創業されてから世界各国に進出し、多額の取引量を有していた暗号資産の取引所です。世界130カ国で展開中の大きな取引所ですが、中国国内の規制を受け香港とシンガポールに取引所を移しています。 日本のSBIホールディングスと提携を組むといわれていましたが、日本国内の暗号資産市場の取引規制が強化されたことから白紙となっています。日本への進出が白紙撤回となったこともあり、2019年現在は日本居住者へのサービス提供を停止中です。 続いて、オーケーイーエックスですが、こちらも中国大手の暗号資産取引所でしたが、規制を受け香港へ取引所を移しました。その後、2019年現在ではイタリアの南に位置するマルタで取引所を開設しています。日本円での取引は行っていないため、国内の暗号資産取引所を通す必要があるでしょう。 そして、最後にBTCCですが、2011年に設立の暗号資産の中では歴史ある取引所でしたが、中国国内の規制を受けて一旦2017年に取引を停止しています。その後、2018年6月から再度取引を開始し、現在はイギリスに取引所を移しています。 中国の暗号資産市場に今後も注目してみよう 中国は暗号資産を規制しているものの、ブロックチェーン技術を推進しています。さらには、2020年以降にデジタル人民元の発行も考えており、世界中で流通する可能性があります。 今後中国の動きは暗号資産市場に影響を及ぼす可能性が高く、ますます中国の動向から目が離せません。そのため、暗号資産の厳重な規制、あるいは暗号資産の解禁といった法制度が変わることもあり得なくはないので、動向に注意していく必要があるでしょう。
「リップルってどんな通貨？」「他の通貨との違いは？」 時価総額が高い通貨の一つとして注目を浴びているリップルの基本を漫画で簡単に解説します。 これを読めば『なぜリップルが注目されているのか』が分かりますよ。 【第13話】XRP・リップルとは？ 出典：Coincheckjp 第12話はこちら：仮想通貨の漫画【第12話】ビットコインと電子マネーの違い
「ビットコインと電子マネーってどう違うの？」 このような疑問を簡単に解決できる漫画となっています。 デジタルマネーのビットコインと電子マネーのSuicaは同じオンラインのマネーですが一体何が違うのでしょうか。 【第12話】ビットコインと電子マネーの違い 出典：Coincheckjp 第13話はこちら：仮想通貨の漫画【第13話】XRP・リップルとは？ 第11話はこちら：仮想通貨の漫画【第11話】暗号資産とは？
「暗号資産（仮想通貨）って何？」 「暗号資産の特徴は？」 暗号資産という言葉は聞いたことあるが詳しく知らない人も多いのではないでしょうか？ この記事では暗号資産の2つの特徴を簡単にご紹介します。 【第11話】暗号資産とは？ 出典：Coincheckjp 第12話はこちら：暗号資産の漫画【第12話】ビットコインと電子マネーの違い 第10話はこちら：暗号資産の漫画【第10話】ビットコインの半減期とは？
『ビットコインの半減期ってなんのこと？』『半減期でマイニングの報酬ってどのくらいになるの？』 ビットコイン取引を始めたばかりの人の中には、このような疑問を抱いている方もいるのではないでしょうか。 今回は漫画で分かりやすく解説しているので、『ビットコイン半減期について簡単にざっくりと知りたい』という方におすすめです。 これから訪れる半減期に備えて知識をつけておきましょう。 【第10話】ビットコインの半減期って何？ 出典：Coincheckjp 第11話はこちら：仮想通貨の漫画【第11話】暗号資産とは？ 第9話はこちら：『サトシのびっとこ劇場』【第9話】ビットコインのマイニングとは？
「ステラ（XLM）対応のウォレットを知りたい」という疑問をお持ちの方もいるでしょう。 ステラに対応しているウォレットはいくつかあります。 そこで、今回はステラの特徴からウォレットを作成する手順や対応しているウォレットの種類について解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産ステラルーメン（XLM）の特徴は？ ステラ（ステラルーメン）は、数ある暗号資産のなかでも比較的早い段階から世に出ていた通貨です。 運用が開始されたのは2014年で、独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」を採用しています。コンセンサスアルゴリズムとは、暗号資産ネットワークに参加している人が、取引に不正がないかどうかについて検証を行う計算手順や方法のことを言います。 このSCPのおかげで、高いセキュリティを確保しながら高速取引できるという特徴があります。また、ステラは個人間での積極的な流通を目指している点も特徴です。 多くの暗号資産には運営団体が存在しており、ステラを運営しているのは「Stellar Development Foundation」という非営利団体です。 実用的な個人間利用を促進するためにはある程度通貨の価格が安定している必要があり、運営元が価格急騰などを防ぐために市場に介入することもあります。 比較的安定した価格変動の暗号資産取引を行いたいという人は、ステラも選択肢の一つです。 仮想通貨ステラルーメン（XLM）とは？4つの特徴と今後の将来性 Coincheck ウォレットの定義について ウォレットとは、暗号資産を保管する電子的な財布のことです。暗号資産を購入したら、どこかにそのデータを保存しておく必要があります。暗号資産は、紙幣やコインが存在しないデータとして存在しているため、そのデータが失われたり盗まれたりすると使えなくなってしまうことが特徴です。 取得した暗号資産を安心して使える状態にしておくためには、ハッキングなどから守られる安全なウォレットに保管することが必要になります。 ウォレットには、ネットワーク上で保管するタイプやパソコン上で管理するタイプ、USBなどのハードウェアに記録するタイプなどさまざまなものがあり、それぞれセキュリティレベルと使いやすさが異なっています。 また、ウォレットは複数持つことができるため、暗号資産を分散保管することもできます。 なので目的に応じて適切なウォレットを選択することが重要です。 暗号資産（仮想通貨）のウォレットとは？特徴や種類は？ Coincheck 暗号資産取引所Coincheckのウォレットとは？ 国内の暗号資産取引所大手であるCoincheckでは、暗号資産の取引や送金がスピーディーにできるホットウォレットに加え、一定額を上回る分の暗号資産については隔離運用されたコールドウォレットで管理するシステムをとっています。 そのため、万一不正アクセスを受けた場合でも、コールドウォレット内に保管された通貨への影響を避けることができます。 Coincheckのウォレットは、Coincheckのアカウントを作成することで利用できます。 「これから暗号資産を始めたい」という方は、まずCoincheckのアカウントを作り、オンラインウォレットがどのようなものかを体験してみるのが良いでしょう。 Coincheckのアカウント登録はこちら Coincheckでウォレットを作る手順 Coincheckでは以下の2ステップでかんたんに口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。口座開設をご検討の方は、ぜひご覧ください。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck 暗号資産のステラルーメン（XLM）に対応している4つのウォレット 暗号資産ステラに対応しているウォレットを4つご紹介します。 ①ハードウェアウォレット ハードウェアウォレットとはコールドウォレットの一種で、ステラなどの暗号資産を安全に保管するデバイスのことです。USBなどのインターネットに接続されていないハードウェアに暗号資産データを保存するウォレットであるため、ハードウェアウォレットと呼ばれています。 ここで勘違いしてはいけないのが、ハードウェア本体にステラ自体が入っているのではなく、暗号化された秘密キーが入っていること。 その秘密キーと公開キーをペアで所持することでステラなどの暗号資産がユーザーの管理下になるのです。 注意点はハードウェアの紛失です。それは秘密キーの紛失と同じ意味ですので、悪用されて資産を盗まれてしまう可能性もあるので厳重に保管しておきましょう。 ②モバイルウォレット モバイルウォレットとはホットウォレットの一種で、携帯端末で保管するウォレットのことです。 操作は簡単でアプリをダウンロードして一定の設定を行うだけでウォレットにアクセスできるようになります。 紛失や他人による不正操作などのリスクがつきまといます。スマホアプリのウォレットを使用する場合は、スマホロックは必ずかけておきましょう。 また、スマホはほとんどの場合ネットワークにつながっているため、ハッキング対策も必須となります。 ③デスクトップウォレット デスクトップウォレットとはホットウォレットの一種で、パソコンで保管をするウォレットです。 操作方法は、普段使っているパソコンにウォレットをインストールして、デスクトップ上で利用します。 デスクトップウォレットを使用するメリットは、常に使っているパソコン上でウォレットを操作できるため利便性が高いことです。 ただし、パソコンが常にネットワークにつながっている状態の場合は、ハッキングのリスクがあるので、十分なセキュリティ対策を施すことが大切です。 ④オンラインウォレット オンラインウォレットはホットウォレットを代表するウォレットでウェブウォレットとも呼ばれます。 取引所のサイト上など、ネット上につながれた状態でステラなどの暗号資産を保管するタイプのウォレットです。 メリットとしては「どの端末でもアクセスできる点」と「初心者でも気軽に使える点」が挙げられます。IDとパスワードを把握しておけば、どの端末でもアクセスができ、管理が複雑ではないのが特徴です。 取引所がセキュリティ対策を行っているため、初心者でも管理がしやすいといえるでしょう。一方、デメリットとしては「不正アクセスのリスクが高い点」です。 取引所での不正アクセスはこれまで何度も起こっており、完璧に安全とは言い切れません。 取引所によっても強度が異なるので、万が一不正アクセスに遭った場合には資産を失う危険性があることは認識しておきましょう。 コールドウォレットとは？対応済の取引所やホットウォレットとの違いを紹介 Coincheck ステラルーメン（XLM）を保管する目的に合わせてウォレットを選ぼう ステラに対応しているウォレットには複数の種類があり、それぞれ特徴やメリット・デメリットが異なります。そのため、目的に応じて選択することが大切です。 「Coincheck」は、日本国内で初めてステラの取扱った暗号資産の取引所であり、ステラを取引してみたいという人は、口座開設をしてみることをおすすめします。
「仮想通貨（暗号資産）のステラってどんな通貨？」「ステラを購入するメリットって何？」 ステラ（XLM）に興味のある方はこのような疑問を抱くことでしょう。 この記事を読めばステラの特徴を理解できるようになり、購入の判断材料として活かせられます。 最近は国内でもステラを取り扱う取引所が増えてきましたが、今回はそんなステラの特徴やメリットなどについて解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨ステラルーメン（XLM）とは ステラルーメン（XLM）時価総額ランキングとリアルタイムチャート ステラルーメン（XLM）4つの特徴 個人の送金・決済で利用できる 営利を目的としない非営利団体が運営している 発行上限枚数が毎年増える 独自のコンセンサスアルゴリズムがある ステラルーメン（XLM）３つのメリット 大企業との連携 安価な手数料 日本で購入可能 ステラルーメン（XLM）の今後の将来性 日本でも普及する可能性がある 今後も管理者による市場介入の可能性がある 仮想通貨のステラルーメン（XLM）を購入してみよう！ 仮想通貨ステラルーメン（XLM）とは 仮想通貨ステラは、2014年7月に登場した仮想通貨です。ジェド・マケーレブ（Jed McCaleb）氏が中心となって作られました。 通貨の正式名称は、「ステラルーメン（Stellar Lumens）」です。各仮想通貨にはそれぞれ特徴がありますが、ステラの特徴は個人向けの決済や送金システムの効率化を目指して作られていることです。 2001年に、ジェド・マケーレブ氏は、eDonkey2000と呼ばれるP2Pファイル共有の会社を共同で設立しました。その後、2010年には当時最大の取引所であったマウント・ゴックス（Mt GOX）を創業するに至ります。 しかし、マウント・ゴックスはハッキングにより破綻してしまい、その後にステラ開発財団が設立されて通貨取引が開始されたというのが、ステラ誕生の経緯です。 ステラルーメン（XLM）時価総額ランキングとリアルタイムチャート 参照：CoinMarketCap 2021年1月現在のステラの時価総額は約3,091億円、ランキングは14位となっています。 また、ステラのチャートを知りたい方は『ステラの最新リアルタイムチャートとレート情報』をご覧ください。 ステラルーメン（XLM）4つの特徴 ステラ主な4つの特徴について説明します。 個人の送金・決済で利用できる 1つ目の特徴は、個人間の送金や決済で利用しやすいように設計されていることです。 この通貨は、銀行口座を持っていない人であっても、手軽に送金や決済ができるようにすることを目的として作られました。そのため、小口取引が中心となる取引でもスムーズに行われるように配慮されています。 また、ステラのネットワーク内では、さまざまなタイプの通貨と交換できるようになっていることも特徴です。 たとえば、円やドル、ユーロ、元などの法定通貨などに交換して送金もできます。銀行などで外貨送金を行う場合は、手間もコストもかかってしまうことがデメリットです。 法定通貨との交換ができるため、ステラを利用すれば、個人が自国通貨で簡単に外貨送金できる環境を手に入れることが可能です。さまざまな国に送金したい個人にとっては、利用価値が高い通貨だといえるでしょう。 営利を目的としない非営利団体が運営している 2つ目の特徴は、仮想通貨の運営主体が非営利団体であることです。 ステラを運営しているのはステラ開発財団（Stella Development Foundation）であり、この組織は非営利団体です。 ここで大事なポイントは、非営利団体は営利を目的としない組織であるという点です。 営利団体である一般的な企業の場合は利益を上げることを重視して経営が行われます。もし、営利団体が利益優先の考え方に基づいて仮想通貨関する運営を行われると、通貨保有者の利益が損なわれる可能性も否定できません。 一方、非営利団体が運営する場合は利益を優先することがないため、通貨保有者にとって不利な運営が行われる可能性は低いといえます。非営利団体が運営しているステラは、運営に伴うさまざまな判断に関して、通貨保有者に損害を与えない判断をしてくれると期待できるでしょう。 発行上限枚数が毎年増える 3つ目の特徴は、仮想通貨の発行上限枚数が増加することです。 ビットコインなど多くの仮想通貨は発行枚数の上限があらかじめ決められており、途中で変更されることはありません。上限を設定することによって、通貨価値の暴落を抑えることが狙いです。 ステラの場合は、発行上限枚数は1000億枚と設定されていますが、毎年1％上限を上げるという処理が行われていることが大きな特徴です。 上限を徐々に上げていく理由は、少数の投資家にステラの保有を独占させないためとされています。 もし、少数投資家による独占を許してしまうと、その独占者の通貨取引によって通貨価格が大きく変動してしまう可能性があるため、一般的な通貨利用者にとっては使いにくい環境になってしまうでしょう。 通貨価値を徐々に上げることによって、少数の投資家が独占することは難しくなります。その結果、ステラ通貨価格は安定するようになると期待できます。 独自のコンセンサスアルゴリズムがある 4つ目の特徴は、ステラのコンセンサスアルゴリズムです。コンセンサスアルゴリズムとは、通貨取引の正当性を承認するための仕組みのことをいいます。 ステラは、コンセンサスアルゴリズムとして「SCP（Stella Consensus Protocol）」を採用しており、ほかでは採用されていない独自のものであることが特徴です。 SCPは、4つの要素を兼ね備えているアルゴリズムだといわれています。 信頼が高いこと分数制御を行うこと処理の遅延が抑えられていることセキュリティレベル高さ ステラの仮想通貨ネットワークに参加できるのは、信頼できる者だけに限られる仕組みが取られているからこそこういった特徴を出せます。 過去に信頼できるとして選ばれた者でも、あとで信頼できない行動などをとった場合には除外されるようになっています。 Coincheckの無料登録はこちら ステラルーメン（XLM）3つのメリット ステラの主な3つのメリットについて紹介します。購入を検討されている方はチェックしておきましょう。 大企業との連携 1つ目のメリットは、ステラは大企業との連携を進めていることです。 ステラの特徴である処理スピードの速さはいくつかの企業から認められているため、採用されて実用化しているケースがすでにあります。 実用化している企業の1つは、IBMです。IBMでは、ステラを活用した国際決済システムの構築を目指しています。 また、金融コンサルティングファームであるデロイトも、ステラを利用した決済に関する技術開発を進めている状況です。 さらに、フランスを拠点にして事業活動を行っている送金業者TEMPOは、ステラを使った国境を超える支払いサービスの導入実現を目指しています。 ステラと大企業の連携によって、さらなる技術力向上と実用化が期待できるでしょう。 安価な手数料 2つ目のメリットは、手数料の安さです。 銀行と比較した時の仮想通貨の手数料は安いですが、ステラの手数料はほかの仮想通貨と比較してもさらに安いです。 ステラは送金・決済に関する手数料は100万分の1ドル程度しかかかりません。ほとんど無料だといっても差し支えないレベルの安さです。 送金などを行う場合にステラを利用すれば、迅速な送金を実現できるだけでなく、手数料も抑えられることを知っておきましょう。 日本で購入可能 3つ目のメリットは、日本の取引所でもステラを購入できるようになったことです。 世界に2,000種類以上ある通貨通貨ですが、ステラは日本の取引所で購入できる仮想通貨の1つになりました。最初に扱いを始めた取引所がコインチェックです。 日本の仮想通貨投資家は、取引量でも一定の存在感を示しています。日本でも購入できるとなれば、今後はステラの人気が高まり流通量も増加する可能性があるといえるでしょう。 ステラルーメン（XLM）の今後の将来性 ステラを取引するかどうかを判断するにあたっては、今後の将来性についても情報も収集しておくことが重要です。なぜなら今後の動向を理解しておけば、利用するか否かの判断もしやすくなるからです。 そこで、ステラに関する今後の動向について解説します。 日本でも普及する可能性がある 現在ステラを購入できる日本の取引所としてはCoincheckなどが挙げられます。 ステラは従来、海外の取引所でしか購入できませんでしたが、2019年11月から日本でも購入できるようになりました。仮想通貨取引を行う場合、日本の取引所で口座開設して行うか、海外取引所を利用するかという選択肢があります。 ただし、海外取引所の利用は語学の壁が立ちはだかり不安だという人もいるでしょう。日本語対応を十分してもらえるのかどうか、入金や出金は滞りなくできるのかなどに不安を感じることも珍しくありません。 ですが、日本の取引所でもステラを購入できれば、これまでステラに注目していた投資家が取引に参加してくる可能性は十分あります。 今後も管理者による市場介入の可能性がある ステラに関する今後の動向を知る上では、管理者による市場介入についても理解しておくことが欠かせません。 2019年11月5日、ステラ開発財団（SDF)は仮想通貨ステラの供給量に関してトークンバーンを実施しました。その量は供給量の約50％という大きなものでした。 トークンとは仮想通貨を表すことであり、バーンは燃やすことを意味します。つまりトークンバーンとは、発行した通貨の枚数を強制的に減らす行為のことをいいます。いわゆる市場介入が行われたということです。 トークンバーンの目的は、個人間送金や決済の実用性を維持するための措置だとされています。 通貨枚数が減少したことによって、残った通貨の希少性は高まりました。その結果、ステラの価格に上昇がみられました。 今後も、管理者による市場介入が想定される可能性はあり、その介入はステラの価格に大きな影響を与える可能性は否定できません。ステラの取引を行う場合は、管理者による市場介入があり得るということを十分認識しておきましょう。 仮想通貨ステラ（XLM）の今後は？将来性を予想する3つのポイント Coincheck 仮想通貨のステラルーメン（XLM）を購入してみよう！ ステラは個人間の送金や決済をスムーズにできることから注目を集めている仮想通貨です。大手企業との連携も進められており、今後ますます実用性は高まっていくと予想されています。 ステラを購入する場合は、Coincheckの利用をすることも選択肢の1つです。Coincheckはステラを購入できる数少ない国内取引所ですので、購入したい場合は、口座を開設してみるとよいでしょう。
2014年に誕生した比較的新しい暗号資産（仮想通貨）ステラ（XLM）は、アルトコインの中で注目を集めています。しかし、日本の暗号資産取引所での取り扱いするところは少なく、どこで買えるのか疑問を感じている人もいるのではないでしょうか。 この記事ではそんなステラの購入を検討している人に向けて、ステラの基本情報と買い方を紹介していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産ステラルーメン（XLM）はどんなコインなの？ 個人間の送金や決済をスムーズにすることを目的に開発 暗号資産ステラルーメン（XLM）の買い方3ステップ STEP1:Coincheckの登録方法 STEP2:日本円の入金 STEP3:暗号資産ステラ（XLM）の購入 暗号資産ステラルーメン（XLM）を購入するときの3つの注意点 注意点①価格の変動に気を付ける 注意点②取引によっては手数料がかかる Coincheckの3つの特徴 特徴①暗号資産の貸付ができる 特徴②初心者でも使いやすい 特徴③セキュリティも安心できる 暗号資産ステラルーメン（XLM）の取引を始めてみよう！ 暗号資産ステラルーメン（XLM）はどんなコインなの？ ステラは2014年7月に公開された比較的新しいコインです。（ステラの正式名称は「ステラルーメン（Stellar Lumens）」） 創設者は世界初のビットコイン取引所であるマウントゴックス社をつくったジェド・マケーレブ氏です。現在の運営元は、非営利団体の「Stellar Development Foundation（ステラ・ディベロップメント・ファンデーション）」が担っています。 2019年11月時点で時価総額10位の暗号資産で、数千以上あるアルトコインの中で確かな存在感を放っています。 個人間の送金や決済をスムーズにすることを目的に開発 ステラは個人間の送金や決済をスムーズにすることを目的に開発されました。 毎年総発行枚数の1％が1年ごとに増えるように設定され、過度の価格上昇を抑えるよう設計されています。 暗号資産の価値向上には、政府や企業が利用し実用化されることも一つの要素です。 ステラはグローバル企業のIBMや、保険金や公共料金をボーダレスに支払えるサービスを提供するパリの送金業者TEMPOなど複数の企業と提携しています。 こうした企業に使われることで、ステラが個人間の決済方法として使われる機会も増えていくと考えられます。今後、価格の上昇を見込める将来性が期待される暗号資産の1つです。 また、手数料が安いこともステラが個人から人気を集めている理由のひとつといえるでしょう。 暗号資産ステラルーメン（XLM）の買い方3ステップ それでは、暗号資産ステラの買い方をみていきましょう。 ※当社にXLMを入金・送金される場合は、Stellarネットワークをご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 STEP1:Coincheckの登録方法 これまでステラを購入するには、基本的に海外の暗号資産取引所に口座を開設するのが基本でした。 ところが、2019年11月からはCoincheckでステラ（XLM）の購入ができるようになりました。日本の取引所で購入したい人はCoincheckを利用するとよいでしょう。 Coincheck登録の流れは、まずCoincheckの公式サイトにアクセスし、新規登録手続きを行います。 次に運転免許証、パスポートなどの指定された本人確認書類をアップロードします。 その後、簡易書留で郵送される本人確認はがきを受け取ります。はがきの受け取りまですべて完了すれば、Coincheckのすべてのサービスを利用できるようになるでしょう。 ※Androidの方はこちらの動画をご覧ください。 STEP2:日本円の入金 口座開設が完了したら口座にお金を入れます。 Coincheckで利用できるのは日本円だけです。入金方法には、 銀行振込、コンビニ入金、クイック入金（ペイジー決済）の3つの方法があります。 入金の際にはそれぞれの方法を確認して、指定の流れに沿って入金してください。海外の取引所は日本円での入金に対応していないことがあります。 その際、外貨を購入したり、一度ほかの暗号資産で入金したりといった手間がかかります。その点、Coincheckでは日本円で暗号資産を購入できるので、ステラ（XLM）の購入もスムーズです。 STEP3:暗号資産ステラ（XLM）の購入 入金が済んだらいよいよステラを購入します。 Coincheckの口座に入金が反映されると、取引が自由にできるようになります。 Coincheckアプリでステラを購入する場合、まずアプリを立ち上げます。続いてメニューバーの中から「コイン購入」を選択してください。次に表示される画面で下にスクロールすると、取引できる通貨一覧が表示されます。その中のステラを選びましょう。これでステラを購入できました。 暗号資産には手持ち資金の範囲内で売買する現物取引と、先物取引と同じように代金の数％を証拠金として預けることで手持ち資金より大きな取引ができるレバレッジ取引があります。レバレッジ取引は取引に必要な総代金をすぐ準備できない場合も、機会を逃すことなく取引できる有効な方法です。 ただし、レバレッジ取引は予想が的中すれば利益が大きくなる反面、予想に反した値動きをした場合には損失も膨らむデメリットもあります。暗号資産は他の金融商品に比べて値動きの激しい商品でもあります。 取引に慣れていないうちはレバレッジ取引には手を出さないのが賢明でしょう。なお、暗号資産の購入には所定の手数料がかかる点に注意してください。 ※現在、Coincheckにおけるレバレッジ取引は停止中です。 暗号資産ステラルーメン（XLM）を購入するときの3つの注意点 ステラを購入する際にはいくつかの注意点があります。1つずつみていきましょう。 注意点①価格の変動に気を付ける ステラ含む暗号資産の購入時の価格は、その時点の通貨価値によって決まるため日々変動します。 ステラは2018年頃からやや大きな価格変動があったことでも知られている通貨です。 投資対象の商品は、値動きの変化によって差益が生まれることが前提となりますので仕方のないことでしょう。購入前には現在の価格を確認するようにしてください。 注意点②取引によっては手数料がかかる ステラ（XLM）は他の通貨と比べて送金手数料が安いのが特徴の暗号資産ですが、取引によっては手数料がかかることがあります。 Coincheckでは、コンビ二からの入出金に3万円未満なら770円、3万円以上30万円以下なら1018円の手数料がかかります。 クイック入金の場合だと、3万円未満は770円、3万円以上50万円未満なら1018円、50万円以上なら入金金額×0.11％+495円です。 また、日本円で出金する際の手数料は金額に関係なく、407円の手数料がかかることが記載されています。 取引の回数が増えると手数料はまとまった金額になります。取引の回数や取引額によって手数料の総額が変わるでしょう。取引の前に実際いくらかかるのかを計算しておくのがおすすめです。 Coincheck手数料一覧 Coincheckの3つの特徴 ここからは暗号資産取引所Coincheckの特徴を解説します。 特徴①暗号資産の貸付ができる 購入後しばらく使わない暗号資産があれば、コインをCoincheckに一定の期間貸し付けができる「貸暗号資産サービス」を利用しましょう。国内で貸暗号資産サービスがあるのは、Coincheckを含めて数社しかありません。 貸暗号資産サービスを利用してCoincheckに貸付けると、契約期間満了後に貸し付けた暗号資産にプラスして一定の両立で計算した利用料の支払いを受けることが可能です。 貸付期間は「年率1％（14日）」「年率2％（30日）」「年率3％（90日）」「年率5％（1年）」の4期間から選択できます。 年率は最大5％で、暗号資産10万円相当の貸付から利用できます。現時点ではビットコインにしか対応していませんが、今後は順次対応通貨を増やしていきます。 運用する予定のない暗号資産を持っている人なら、トレードをしなくても勝手にコインが増えるこのサービスを利用しない手はないでしょう。 詳しくはこちら：暗号資産（仮想通貨）レンディングの始め方と知っておくべき3つの注意点 特徴②初心者でも使いやすい Coincheckのサイトやアプリは初心者でも使いやすいとの定評があります。 特別な知識がなくても見やすいチャートと、直感的に使える分かりやすい操作性は暗号資産取引に慣れていない人も安心です。 暗号資産初心者の方は慣れておくためにもダウンロードしておくとよいでしょう。 特徴③セキュリティも安心できる Coincheckを利用する際には、メールアドレスとパスワードによる認証に加えて、スマートフォンでの認証が必要です。スマートフォンでの認証パスワードは30秒で切り替わるため、精度の高いセキュリティを保てます。仮にメールアドレスとパスワードが漏えいしても、2段階での認証になっているため、第三者がアクセスするのは容易ではありません。 Coincheckでは、ネットワークにつながっていない場所での資産管理コールドウォレットを徹底しています。 コールドウォレットを採用すると資産の移動に時間がかかるため、ユーザーにとっては不便な面もあります。しかし利便性より安全性を重視したという点で評価できるでしょう。 また、Coincheckは国内外の複数の情報セキュリティ企業を通じて、情報システムの信頼性と安全性、効率性を担保する仕組みを採用しています。 こうした施策により、Coincheckは日本でも有数のセキュリティ体制を持つ暗号資産取引所となりました。 これから暗号資産取引所の口座を開設しようと考えている人は、手数料や取り扱い通貨の数だけでなく、セキュリティがしっかりしているかもチェックポイントに加えるようにしましょう。 暗号資産ステラルーメン（XLM）の取引を始めてみよう！ これまで海外の暗号資産取引所でしか取引できなかったステラですが、Coincheckが取り扱いをはじめたことで2019年11月からは日本国内でも購入できるようになりました。 Coincheckはセキュリティが高く、WEBサイトやアプリの使い勝手にも定評のある暗号資産取引所です。ステラの取引を考えているのなら、Coincheckでの口座開設がおすすめです。
暗号資産（仮想通貨）取引をする際には、保有しているコインの価格の動向が気になるものでしょう。暗号資産のなかでもメジャーなビットコイン（BTC）などと比較して、ステラ（XLM）の認知度はやや低いといえます。 しかし、取引量がビットコイン・イーサリアム・リップルに次いで多い月もあるなど、国内では非常に大きな注目を集めています この記事では、暗号資産としての特徴や今後の動向、最新ニュースなどの情報をもとに、ステラの将来性について解説していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ステラルーメン（XLM）の将来性を考える際の重要なポイント5つ ポイント①大企業との提携 ポイント②リップル（XRP）の動向に注視すべき ポイント③東南アジアとイスラムでの拡大 ポイント④管理者による市場介入の可能性がある ポイント⑤国内取引所での上場 ステラルーメン（XLM）の今後を占う2021年最新ニュース 【2020年4月1日】ステラ開発財団、新型コロナの被害拡大を受けてXLMの寄付キャンペーンを実施 【2020年12月9日】ドイツ老舗銀行、ステラネットワーク活用でユーロ建てのステーブルコイン発行へ 【2021年1月4日】ウクライナ政府、ステラ財団と提携〜デジタル資産インフラの開発で協力 【2021年1月30日】ステラ、2021年のロードマップを公開 ステラルーメン（XLM）の価格は今後どうなる？2021年の価格推移を分析 そもそもステラルーメン（XLM）とは ステラルーメン（XLM）が持つ優れた特徴 特徴①個人間の送金・決済にかかる時間が少なくなる 特徴②送金手数料が安い 特徴③独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」を活用している 特徴④発行量が毎年1％ずつ増えている 特徴⑤非営利団体が開発・運営している 特徴⑥中央集権体制である ステラルーメン（XLM）に関するFAQ ステラルーメン（XLM）の購入方法を教えてください。 ステラルーメン（XLM）はいくらから購入できますか？ ステラルーメン（XLM）の送金手数料はいくらですか？ ステラルーメン（XLM）の今後に注目しよう ステラルーメン（XLM）の将来性を考える際の重要なポイント5つ 最初に、暗号資産ステラの将来性に影響を与える以下の5つのポイントについて解説します。 1.大企業との提携2.リップル（XRP）の動向に注視すべき3.東南アジアとイスラムでの拡大4.管理者による市場介入の可能性がある5.国内取引所での上場 ポイント①大企業との提携 ステラは、金融コンサルのデロイトやフランスに本社を構えるTEMPOなど多くの大企業と提携しています。IBMといった大企業も、ステラとの提携に乗り出しています。 IBMとステラが組んだことにより、IBMBlockchainWorldWireと呼ばれる国際送金ネットワークが開発されました。 大企業がステラと提携する理由の1つとして、運営目的が明らかになっている点が挙げられます。ステラの決済速度の速さや手数料の安さは、海外への送金などにおいても実用性があることを意味します。そのような利便性の高さから、大企業との提携につながり多くのトレーダーの信用を獲得しています。 また、大企業との提携があった後には価格が変動しやすいことが暗号資産の特徴です。大企業との提携が決定した後には、価格変動に注意するようにしましょう。 ポイント②リップル（XRP）の動向に注視すべき 通貨価値が安定しがちなステラですがリップルの価格変動に左右される傾向があるため、暗号資産取引所などでリップルのハッキングがあった場合は注意が必要です。 そもそもなぜステラの価値は安定しているのか。その辺りの背景を解説します。 きっかけは2019年11月5日。ステラ開発財団によって550億XLMのステラをトークンバーンすることが発表されました。トークンバーンとは、ステラの市場供給量を減らすために市場から消失させることを意味します。 市場からステラの供給量が大幅に減少することで、希少性が高まり価格も暴騰しました。なお、トレーダーが保有しているステラは消失することがないため、安心して保有するようにしましょう。 通貨としての価値が安定したことにより、2017年10月時点で約1円だった価格は2018年1月には約97円まで上昇しました。2021年になってからは暗号資産ブームの影響もあり、5月には2018年1月ぶりとなる約79円を記録します。 リップル（XRP）の今後は？2021年の最新情報と過去の価格推移から読み解く将来性を徹底解説！ Coincheck ポイント③東南アジアとイスラムでの拡大 ステラは、東南アジアのマレーシアやインドネシアなどで実用化されています。東南アジアでステラの実用化が進んだ背景として貧困層が銀行口座を持てないという点が挙げられます。 そのような背景から、銀行口座を持たなくても送金が行えるステラの需要が高まっているといえるでしょう。ステラを利用することで、出稼ぎ先の国から母国の家族へ短時間で仕送りをすることも可能になります。 また、ステラはイスラム中心の決済ネットワークとして拡大していく方針を打ち出しています。これには、シャリア適合認証と呼ばれる投機的取引をしていない証明をステラが有していることが後押ししていると考えられます。 シャリア適合認証は、イスラムでは絶対的に信頼されていることが特徴です。これによって、イスラムを中心とした多くの海外労働者がいる地域で広まることが予想されています。 ポイント④管理者による市場介入の可能性がある ステラに関する今後の動向を知る上では、管理者による市場介入についても理解しておくことが欠かせません。 2019年11月5日、ステラ開発財団（SDF)はステラの供給量に関してトークンバーンを実施しました。その量は供給量の約50％という大きなものでした。 トークンとは暗号資産を表すことであり、バーンは燃やすことを意味します。つまりトークンバーンとは、発行した通貨の枚数を強制的に減らす行為のことをいいます。いわゆる市場介入が行われたということです。 トークンバーンの目的は、個人間送金や決済の実用性を維持するための措置だとされています。 通貨枚数が減少したことによって、残った通貨の希少性は高まりました。その結果、ステラの価格に上昇がみられました。 今後も、管理者による市場介入が想定される可能性はあり、その介入はステラの価格に大きな影響を与える可能性は否定できません。ステラの取引を行う場合は、管理者による市場介入があり得るということを十分認識しておきましょう。 ポイント⑤国内取引所での上場 国内取引所のCoincheckでは、2019年の11月からステラの購入が可能になりました。海外の取引所のみの取り扱いだったステラですが、Coincheckでの取引が可能になったことで多くの国内トレーダーが注目しています。 言語の壁があることで、取引のタイミングを逃してしまうケースもあり大きな損失を被ることもあります。ですが国内でステラが購入できるようになったことで、国内のトレーダーは気軽に取引ができるようになったといえるでしょう。 今後もステラを取り扱う取引所が増えてくれば取引量の増加と価格の高騰が予想されています。 ステラルーメン（XLM）の今後を占う2021年最新ニュース ステラの今後の値動きを予測するためには、ステラに関するニュースをこまめにチェックする必要があります。 2020年～2021年に報じされたステラ関連のニュースの中から、特に重要なものを以下にピックアップしました。 【2020年4月1日】ステラ開発財団、新型コロナの被害拡大を受けてXLMの寄付キャンペーンを実施 【2020年12月9日】ドイツ老舗銀行、ステラネットワーク活用でユーロ建てのステーブルコイン発行へ 【2021年1月4日】ウクライナ政府、ステラ財団と提携〜デジタル資産インフラの開発で協力 【2021年1月30日】ステラ、2021年のロードマップを公開 それぞれどのような内容なのか、簡単に説明していきます。 【2020年4月1日】ステラ開発財団、新型コロナの被害拡大を受けてXLMの寄付キャンペーンを実施 2020年4月1日、ステラ（XLM）の発行元であるステラ開発財団は、新型コロナウイルスの被害拡大を受け、非営利団体を対象とした寄付キャンペーンを行うことを発表しました。 対象となるのは、ユニセフのフランス支部や匿名通信システムの開発を手がけるTorプロジェクト、貧困と飢餓の撲滅に取り組むヘイファー・インターナショナルなどの6つの非営利団体。財団はまず各団体に10万XLMずつ寄付し、残りはマッチング・ドネーションによって寄付を行うと発表しています。 マッチング・ドネーションとは、ステラコミュニティの個人からXLMが寄付されたのと同量のXLMを財団も寄付する仕組みのこと。たとえば個人から100万XLMが寄付されたら、財団も100万XLM寄付を行い、合計で200万XLMが寄付されることになります（財団の負担上限は190万XLMまで）。 なお、今回のキャンペーンに関して、財団は以下のように述べています。 「ステラコミュニティの結束力を利用するのに、今回のキャンペーンはまたとない機会です。医療機関に資金を提供する。貧困を撲滅する。検閲から言論の自由を守る。個人に教育の機会を与える。これらを実現するために、ぜひみなさんの力を貸してください」 参考：Stellar「SDF Donation Matching Program with Lumenthropy」 【2020年12月9日】ドイツ老舗銀行、ステラネットワーク活用でユーロ建てのステーブルコイン発行へ 1754年設立のドイツのBankhaus von der Heydt（BVDH）銀行は、証券のトークン化やデジタル資産のカストディ事業を手がけるBitbondと共同で、ステラネットワーク上でユーロ建てのステーブルコイン（EURB）を発行することを公表しました。 銀行機関がステラネットワークでステーブルコインを発行するのは、今回が初の事例。ステラ（XLM）の開発を行うステラ開発財団は、EURBの開発サポートや新技術提供に関するコンサルティングなどを行いました。 なお、EURBの価格はユーロと1対1で連動するように設計されており、EURB発行時にはBVDH銀行が規制に準拠する形で担保となるユーロを保管すると伝えられています。 参考：Stellar「Bitbond and Bankhaus von der Heydt Issue Euro Stablecoin (EURB) on the Stellar Network」 【2021年1月4日】ウクライナ政府、ステラ財団と提携〜デジタル資産インフラの開発で協力 2021年1月4日、ステラ開発財団は中央銀行デジタル通貨（CBDC）をはじめとするデジタル資産のエコシステムを開発するため、ウクライナのデジタル改革省と覚書を締結したことを発表しました。 両者はこの覚書に基づきウクライナのデジタル資産インフラを開発し、東ヨーロッパの金融市場における同国の技術革新と競争力を向上させるために協力していくとしています。 なお、今回の提携によりステラ開発財団は以下の4つに関して重点的に取り組んでいくことを明らかにしています。 ウクライナの暗号資産市場の発展に関する協力 デジタル資産関連のプロジェクトのサポート ステーブルコイン流通の実施と規制 CBDCの開発支援 参考：Stellar「Ukrainian Ministry of Digital Transformation to develop virtual assets and to facilitate CBDC infrastructure with the Stellar Development Foundation」 【2021年1月30日】ステラ、2021年のロードマップを公開 2021年1月30日、ステラ開発財団は2021年の計画を記したロードマップを公開しました。 財団はロードマップの冒頭で、「ステラを基盤とするプロジェクトの増加、ステラ関連の取引の増加、ステラの認知度向上」という目標を達成するために、以下の3つの戦略を実行していくと述べています。 ステラの安定性と使いやすさ改善する ステラの認知度と信頼性を高める 国際送金や証券化資産のための持続可能なユースケースを創出する なお、1つ目の戦略を実現するための具体策としては、ステラのエコシステムに貢献しているユーザーが財団や他のネットワーク参加者と協力して、ステラの強みを活用する方法を改善していける環境を整えることが挙げられています。 また、開発者からのフィードバックに基づいて、ステラをプライベート台帳やサイドネットといった他の技術と統合するための「レイヤー2」技術のプロトタイプを完成させ、今後のユースケースや取引量の増加に対応していく方針も明らかにされました。 2つ目の戦略に関しては、各国政府とパートナーシップを結び、ブロックチェーン業界が安定するような法整備を提唱したり、少なくとも10社のコンサルティング会社と提携することなどを目標として掲げています。 3つ目については、ステラの暗号資産ウォレット「Vibrant」で少なくとも1つのマーケットと2つの製品機能を追加し、ユーザー基盤を拡大させたり、提携企業・団体と協力して「国際決済・米ドル預金・証券投資・その他トークン化された資産」などの金融サービスの事例を増加させていくとしています。 参考：Stellar「2021 Roadmap」 ステラルーメン（XLM）の価格は今後どうなる？2021年の価格推移を分析 引用：CoinGecko 2021年1月には、ウクライナ政府との提携や2021年のロードマップなどの発表が続き、こうした好材料に対する期待から、年初に約13円だったステラ（XLM）の価格は2月半ばには約58円まで高騰します。 その後も暗号資産ブームの後押しを受けて上昇を続けたステラの価格は、5月12日には2018年1月ぶりとなる約79円を記録します。 しかし、その後は米自動車メーカー「テスラ」がビットコインでの決済を停止したことや、中国政府が暗号資産に関する新規制を発表したことなどに端を発する市場全体の冷え込みを受けて、ステラの価格も大きく下落。2021年6月18日時点で、約35円まで値下がりしています。 そもそもステラルーメン（XLM）とは ステラルーメンは、2014年7月に登場した暗号資産です。ジェド・マケーレブ（Jed McCaleb）氏が中心となって作られました。 通貨名 ステラルーメン 通貨単位 XLM 誕生 2014年 価格（2022年3月2日時点） 約22円 時価総額（2022年3月2日時点） 約5,650億円（31位） 発行上限 1兆枚 コンセンサスアルゴリズム SCP（Stellar Consensus Protocol） ホワイトペーパー Stellar Consensus Protocol 公式サイト stellar.org 通貨の正式名称は、「ステラルーメン（Stellar Lumens）」です。各暗号資産にはそれぞれ特徴がありますが、ステラの特徴は個人向けの決済や送金システムの効率化を目指して作られていることです。 2001年に、ジェド・マケーレブ氏は、eDonkey2000と呼ばれるP2Pファイル共有の会社を共同で設立しました。その後、2010年には当時最大の取引所であったマウント・ゴックス（Mt GOX）を創業するに至ります。 しかし、マウント・ゴックスはハッキングにより破綻してしまい、その後にステラ開発財団が設立されて通貨取引が開始されたというのが、ステラ誕生の経緯です。 ステラルーメン（XLM）が持つ優れた6つの特徴 ステラには、主に次のような優れた特徴があります。 ①個人間の送金・決済にかかる時間が少なくなる ②送金手数料が安い ③独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」を活用している ④発行量が毎年1％ずつ増えている ⑤非営利団体が開発・運営している ⑥中央集権体制である それぞれどのような内容なのか、1つずつ見ていきましょう。 特徴①個人間の送金・決済にかかる時間が少なくなる ステラはブリッジ通貨であり個人間の決済や送金を素早く行うことが可能です。手数料が安く、利用しやすいことがステラのメリットです。 ステラの優れている点の1つに、送金や決済にかかるスピードが速いことが挙げられます。 暗号資産のなかでも代表的なビットコインの決済速度は約10分ですが、ステラの決済速度はおおよそ2～5秒です。数ある暗号資産のなかでも、決済速度が群を抜いて速いことがわかるでしょう。 決済速度が速ければ、ユーザーにストレスがかかることなく取引を行う事が出来るため、国内で暗号資産の決済利用が進めば、ステラの利用が広まっていくことが予想されています。 ブリッジ通貨とは ブリッジ通貨とはその名の通り、2つの通貨の橋渡しになる通貨のことを指します。 例えば日本円を米ドルに換金して送金する場合、ブリッジ通貨（ステラ）を利用すると以下のような流れになります。 日本円をステラに換金する ステラを米ドルに換金して送金する 異なる通貨間にブリッジ通貨を仲介させることで、手数料と送金時間を大幅に削減することが可能になります。なお、暗号資産ではステラの他にリップル（XRP）もブリッジ通貨としての機能をもっています。 特徴②送金手数料が安い ステラの送金手数料は、0.01XLMです。これは、2021年6月21日時点の価格で円換算すると約0.3円になります。こうした送金手数料の安さから、テスラは個人間の送金などに利用されています。 個人間では少額の送金を複数回行う傾向があるので、手数料をほとんどかけずに送金することが可能だといえます。 そのため、少額の送金を繰り返し行いたい個人のトレーダーから選ばれている暗号資産だといえるでしょう。 特徴③独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP」を活用している ステラは、独自のコンセンサスアルゴリズム（SCP）を導入しています。SCPは取引の承認者が投票によって決まり、このシステムのことをバリデーダーといいます。 多くの暗号資産では不特定多数のユーザー間で取引承認が行われており、決済速度が遅いことがデメリットでした。 ですがステラでは合意の割合が低かった場合でも取引を承認することが可能になり、決済スピードの向上にもつながっています。 リップルが導入しているアルゴリズムがベースになっているため、リップルと似通った暗号資産だといえるでしょう。リップルでは、80%以上の合意がなければ決済は完了しません。 80%以上の合意が得られなかった際には、ブロックチェーンは分岐します。承認の割合が低い場合でも決済されるということは、決済の承認中に分岐が起きるリスクを抑えられることを意味します。これによって、ブロックチェーンの脆弱性をカバーし、セキュリティを高めることにつながっています。 コンセンサスアルゴリズムの基礎と初心者が抑えておきべき5種類のアルゴリズム Coincheck 特徴④発行量が毎年1％ずつ増えている ステラの最初に発行された量は1000億枚です。発行量の上限は1兆枚に設定されており、上限に達するまで毎年1％ずつ増えることが特徴です。徐々に発行量を増やすことで価値が安定しやすくなり、急激に価格が高騰しづらくなります。 価格の変動が激しい場合には、日常的な決済手段として利用することが難しくなるケースもあります。 また、開発者のリップルの保有率が25%であるのに対し、ステラは5%と低めに設定されています。開発者の保有率が低いことで価格が安定しやすくなるといわれています。 特徴⑤非営利団体が開発・運営している ステラは、非営利団体のステラ開発財団（Stellar Development Foundation）が開発・運営していることが特徴です。非営利団体は給与の合計や四半期予算などを開示する必要があり、利益を得るための活動は一切禁止されています。 そのため、ステラは透明性と信頼性が高い暗号資産だといえます。個人の投資家でも、安心して利用しやすいことがステラの成長につながっているといえるでしょう。 特徴⑥中央集権体制である ステラでは、中央集権体制が採用されています。中央集権体制の場合のメリットは、プロジェクトを開発するうえで意志決定がスムーズになりやすいことです。 中央集権体制であるため、ステラ開発財団がプロジェクトに関する権力を保持することが可能になります。 運営者同士の意思疎通がしやすく、意見をまとめやすいことが中央集権体制の特徴だといえます。その結果、プロジェクトがスムーズに進行でき、新たな技術などの開発に傾注することが可能になるでしょう。 また、運営元が明らかになることでトレーダーからの信頼も得やすくなります。しかし、中央集権体制であるということは、マイニングは限られた人しかできないことを意味します。 そのため、ステラでは個人のマイナーの参入は難しいといえるでしょう。 ステラルーメン（XLM）に関するFAQ ステラに関するよくある疑問を、Q&A方式でご紹介します。 ステラルーメン（XLM）の購入方法を教えてください。 A.Coincheckの販売所で購入することができます。 ステラルーメン（XLM）はいくらから購入できますか？ A.ステラルーメンの最小注文数量は、購入/売却ともに円建てで500円相当額、BTC建てで0.001BTC相当額になります。 ステラルーメン（XLM）の送金手数料はいくらですか？ A.ステラルーメンの送金手数料は0.01XLMです。ただしCoincheckユーザー間の送金手数料は無料です。 ステラルーメン（XLM）の今後に注目しよう ステラの将来性を見極める際の重要なポイントを5つご紹介しました。最後におさらいしておきましょう。 1.大企業と組むときは価格変動が起きやすい2.リップルの価格変動に注目3.アジアでの実用化が進み、今後はイスラム圏の金融分野へ拡大4.管理者による市場介入の可能性がある5.国内取引所での上場 ステラは東南アジアでの実用化やアメリカなどの多くの大企業との提携したことにより、実用性が広く認められるようになりました。中国からの市場への介入を規制していることにより、価値が安定している傾向があります。 価格が変動しづらいステラは、利用しやすい暗号資産だといえるでしょう。国内ではCoincheckで購入できるため、興味がある方はステラを購入してみましょう。 仮想通貨ステラルーメン（XLM）の購入・買い方3ステップ Coincheck