「最近、仮想通貨のニュースでよく見るDeFiって何？」 「今、どうしてこんなにDeFiが盛り上がっているの？」 仮想通貨（暗号資産）のニュースを見ていると、最近よく目にする「DeFi」という言葉。読者の方の中には、「DeFiという言葉は知っているけど、実際どんなものなのかはよくわからない…」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。 DeFi（分散型金融）は、2020年の暗号資産業界で最も注目されているキーワードの一つです。2020年9月現在、DeFi関連のサービスに投資されている金額の合計は82億ドル（約8,704億円）を超えており、その市場は今もなお驚異的なスピードで成長し続けています。※出典：DEFI PULSE 仮想通貨の取引をするなら、DeFiに関する知識はぜひ押さえておきたいところ。そこで本記事では、DeFiの基本情報からメリット・デメリット、DeFiが注目を集めている理由などについて解説していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 執筆柳田孝介 出版社でテレビ情報誌や映画雑誌の編集を経験した後、2019年からフリーライターとして活動。暗号資産の取引は2017年から開始。推し通貨はイーサリアム（ETH）。最近はNFTマーケットでデジタルアートの取引を始め、日々、審美眼磨きにいそしんでいる。 目次 仮想通貨のDeFi（分散型金融）とは？ DeFiはイーサリアム（ETH）のブロックチェーンを利用しているものが多い CeFi（中央集権型金融）との違い DeFiの3つのメリット 1.仲介する金融機関がいなくても取引できる 2.手数料が安い場合がある 3.従来の金融サービスが使えない人でも利用できる DeFiの2つのデメリット 1.バブル崩壊を危険視する声がある 2.問題があった場合はユーザーの自己責任になる 仮想通貨市場でDeFiが注目されている2つの理由 理由①イールドファーミングの誕生 理由②DEX（分散型取引所）の台頭 DeFi分野で注目を集める仮想通貨「IOST」 DeFiのまとめ 仮想通貨のDeFi（分散型金融）とは？ DeFi（Decentralized Finance）とは、ブロックチェーン上に構築される金融サービスやエコシステムの総称で、日本語では「分散型金融」といいます。 より具体的に説明すると、「銀行や証券、保険や暗号資産取引所などの金融サービスを、ブロックチェーンを活用して提供するシステム」のことを、DeFi（分散型金融）と定義することができます。 現時点で展開されているDeFiのサービスとしては、以下のようなものが挙げられます。 ・中央管理者のいない分散型取引所（DEX）・仮想通貨のレンディング（第三者に貸し出して利息を得ること） 暗号資産の取引をしたことがある方なら、見覚えのあるサービスがあるのではないでしょうか。これらはすべて、DeFiサービスに分類されます。 仮想通貨レンディングの始め方と知っておくべき3つの注意点 Coincheck DeFiはイーサリアム（ETH）のブロックチェーンを利用しているものが多い 現時点で展開されているDeFi関連のサービスは、イーサリアムのブロックチェーンを利用しているものが多くを占めています。 最近では、イーサリアム系の暗号資産（ERC20トークン）をDeFiのレンディングサービスで運用することで利息を得る、「イールドファーミング」や「流動性マイニング」などが投資家の間で人気を集めています。 イーサリアムとは？仕組み特徴、歴史から今後の展望までを基礎から解説します！ Coincheck CeFi（中央集権型金融）との違い 暗号資産の世界には、DeFiと比較されるシステムとしてCeFi（Centralized Finance）と呼ばれるものがあります。日本語で「中央集権型金融」と呼ばれるCeFiは、企業や組織を介して金融サービスを提供する従来型のシステムとして、DeFiと対をなす存在として知られています。 DeFiとCeFiの主な特徴を以下にまとめました。 表にも記載してある通り、DeFiはブロックチェーン技術を利用することで、誰でも閲覧・検証可能な透明性の高いサービスの実現を基本理念としています。一方のCeFiは、従来の金融機関や企業の中で、暗号資産を取り扱う組織のことを指します。 DeFiの3つのメリット DeFiのメリットには、主に以下の3つがあります。 1.仲介する金融機関がいなくても取引できる2.手数料が安い場合がある3.従来の金融サービスが使えない人でも利用できる それぞれどのような内容なのか、順番に見ていきましょう。 1.仲介する金融機関がいなくても取引できる DeFiの1つ目のメリットは、金融機関を仲介しなくても取引ができることです。 例えば誰かにお金を振り込む場合、従来の金融サービスでは銀行や郵便局などの仲介が必要となります。しかし、DeFiならブロックチェーンを通じて、仲介者がいなくても直接振り込むことが可能です。 2.手数料が安い場合がある 中央集権型の金融機関と比べて、手数料が安い場合があるというのも、DeFiの魅力です。 先述の通り、ブロックチェーンを利用するDeFiは、第三者を介さずに当事者間で直接取引や契約をすることができます。取引する際に余計な仲介料がかからない分、サービスにかかる手数料が安いケースがあるのもDeFiの大きなメリットです。 3.従来の金融サービスが使えない人でも利用できる 世界銀行の調査によれば、2018年の時点で銀行口座を持っていない成人の数は全世界で17億人、アフリカ大陸だけで10億人いるとされています。 アフリカやアジアなどの発展途上国で暮らす人の中には、手数料を支払うことができないなどの理由で、従来の金融サービスを利用できない人がたくさん存在します。 その点、利用に際して特別な審査がなく、手数料が格安なDeFiは、所得や住んでいる地域に関係なく誰でも利用することが可能です。 Coincheckの無料登録はこちら DeFiの2つのデメリット DeFiにはさまざまなメリットがある反面、次のようなデメリットもあります。 ・バブル崩壊を危険視する声がある・問題があった場合はユーザーの自己責任になる どのような内容なのか、1つずつ解説していきます。 1.バブル崩壊を危険視する声がある DeFiは誕生して間もないシステムのため、まだ信用に足る実績が多くありません。 昨今のDeFi市場の活況は、DeFi技術に対する期待が要因であることは確かですが、一方でかつてのICOバブルを思わせるほどの過剰な盛り上がりに、「DeFiバブルの崩壊」を危険視する声も少なくありません。 実際に、暗号資産調査会社「メッセーリ」の創業者ライアン・セルキスは、2020年9月10日のツイートで 〝DeFiバブルは、人々が思っているよりも早く崩壊するだろう〟と指摘しています。 引用元：https://twitter.com/twobitidiot/status/1304067226807533568 2.問題があった場合はユーザーの自己責任になる DeFiのサービスを利用中に起こった問題は、すべてユーザーの自己責任となります。 中央集権型の金融機関の場合、システム障害などが原因でトラブルが発生した際は、運営者側が責任を負いユーザーの損失を補償するのが一般的です。 しかし、明確な運営者がいないDeFiにはこのような補償制度がないため、サービスの利用中に問題が発生した場合は、ユーザー自身が責任を負わなくてはなりません。 仮想通貨市場でDeFiが注目されている2つの理由 現在、DeFi関連のサービスは急速に増えており、冒頭でも説明した通り、市場に投入されている金額も2020年9月現在で82億ドル（約8,704億円）を突破しました。 DeFiがこれほどまでに注目されている理由には、主に以下の2つの理由があります。 ・イールドファーミングの誕生・DEX（分散型取引所）の台頭 具体的な内容を、以下で解説していきます。 理由①イールドファーミングの誕生 現在のDeFiブームの火付け役とも言われるのが、「イールドファーミング（Yield Farming）」と呼ばれる新しいタイプの運用モデルです。 イールドファーミングとは、暗号資産やステーブルコインをレンディングやDEX（分散型取引所）などのDeFiサービスに貸し出したり、流動性を提供することで、報酬として利息や手数料を受け取る運用方法です。イールドは“利回り”、ファーミングは”農業”を意味します。 銀行にお金を預けると金利の分だけ利息がもらえますが、それの仮想通貨バージョンと考えてもらえると理解しやすいのではないでしょうか。 このイールドファーミング内で利用されるDeFiトークンは、仮想通貨の投資家たちの間で絶大な人気を集め、複数の銘柄が短期間で数倍の価値になるほど高騰しました。 理由②DEX（分散型取引所）の台頭 DEXの台頭も、DeFiの隆盛に大きく貢献しています。 DEXは「Decentralized Exchange」の略で、日本語では分散型取引所といいます。 DEXでは仮想通貨や秘密鍵を取引所に預けることなく、ユーザー同士がウォレットを通じて直接取引することができます。 DeFi分野で注目を集める仮想通貨「IOST」 DeFi分野に進出している仮想通貨は数多くありますが、ここではその中からIOST（アイオーエスティー）をご紹介します。 IOSTは、クレジットカードと同等の処理能力で、さまざまなサービスがブロックチェーン技術を活用できることを目指して、2019年2月25日にメインネットをローンチした暗号資産です。 IOSTは、DeFi分野にも積極的に事業展開しています。2019年からDeFiエコシステムの全体的な構想を立て始め、パートナーシップの締結やDEX（分散型取引所）に関するプロジェクトを進めてきました。 Coincheckは2020年9月8日、国内の暗号資産取引所として初となるIOSTの取り扱いを開始しました。 IOSTの情報や購入方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。 IOSTとは？メリットと購入方法、今後の将来性を解説！ Coincheck Coincheckの無料登録はこちら DeFiのまとめ 2020年の暗号資産業界でトレンドであるDeFiについて解説してきましたが、いかがだったでしょうか。 最後に、記事の要点をおさらいしましょう。 『DeFi（分散型金融）とは、銀行や証券、保険や暗号資産取引所などの金融サービスを、ブロックチェーンを活用して提供するシステムのこと』 ◎DeFiのメリット・仲介する金融機関がいなくても取引できる・手数料が安い場合がある・従来の金融サービスが使えない人でも利用できる ◎DeFiが注目されている理由・イールドファーミングの誕生・DEX（分散型取引所）の台頭 Coincheckでは、DeFi分野で積極的な事業展開を見せるIOSTを国内で初めて上場しました。記事をご覧になり、少しでも興味を持っていただけましたら幸いです。
あなたは今、暗号資産（仮想通貨）に興味を持ち、Basic Attention Token（ベーシックアテンショントークン）を購入できる取引所や購入方法について知りたいと考えていませんか？ 本記事では、暗号資産BATの購入方法を知りたい方向けに、 Coincheckの登録方法日本円の入金方法ベーシックアテンショントークン（BAT）の購入方法 ベーシックアテンショントークン（BAT）の購入にかかる手数料 などについて、わかりやすく解説していきます。 この記事を読めば、口座開設から実際の取引方法までを知ることができます。「BATの取引を始めたい！」という方は、ぜひ参考にしてみてください。 ※なお、当社にBATを入金・送金される場合は、Ethereumネットワーク上のERC20をご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 BATの購入方法・買い方３ステップ ステップ①Coincheckで口座開設をする ステップ②日本円を入金する【アプリ】 ステップ②日本円を入金する【WEB】 ステップ③BATを購入する【アプリ】 ステップ③BATを購入する【WEB】 BATはいくらから買える？ BATの購入や取引にかかる手数料は？ 暗号資産の取引手数料 日本円の入金手数料 日本円の出金手数料 暗号資産の送金手数料 そもそもBATとは？ BATを格納するウォレットの選び方 BATの将来性についてはBraveのユーザー数の増加がポイント まとめ BATの購入方法・買い方３ステップ ベーシックアテンショントークン（BAT）の購入は、以下の3つの手順に沿って行います。 1.Coincheckで口座開設をする2.日本円を入金する3.ベーシックアテンショントークン（BAT）を購入する それぞれどのような内容なのか、順番に解説していきます。 ステップ①Coincheckで口座開設をする BATを購入するには、まず暗号資産取引所で口座開設（アカウント登録）をする必要があります。 今回はCoincheckを例に紹介していきます。 Coincheckでの口座開設方法は、以下の記事で画像・動画付きで詳しく紹介しています。まだ口座開設がお済みでない方は、記事を参考にして登録を行ってください。 Coincheck（コインチェック）登録方法から使い方までの初心者向けマニュアル Coincheck ステップ②日本円を入金する【アプリ】 口座開設が終わったら、次は日本円の入金を行いましょう。 Coincheckでは、アプリかWEB（ブラウザ）のどちらかで入金することができます。 まずアプリでの入金方法をご紹介します。 Coincheckアプリを無料ダウンロードする （1）画像赤枠「入出金」をタップ BATを購入するには、まず日本円を入金する必要があります。 画像赤枠「入出金」をタップしましょう。 （2）入金の種類を選択 入金の種類を選択します。Coincheckでは、以下の3種類の入金が可能です 銀行振込 コンビニ入金 クイック入金 ここでは、もっともスタンダードな銀行振込を例に紹介します。 （3）指定口座に振込 振込先の口座情報が表示されるので、指定口座に振込みを行ってください。 以上でアプリでの入金は完了です。 ステップ②日本円を入金する【WEB】 WEBで銀行振込を行うには、Coincheckにログインして、サイト上のメニューから「ウォレット」→「日本円の入金」を選びます。そこで、Coincheckが指定する振込先の口座情報を確認してください。 金融機関から日本円の振込を行って、日本円の入金をCoincheckのサイト上で確認できたら、暗号資産購入の手続きを行うことができます。 ※Coincheckでの入金方法は、以下の記事で詳しく解説しています。 暗号資産（仮想通貨）/ ビットコイン（BTC）の入金方法 Coincheck ステップ③BATを購入する【アプリ】 入金が完了したら、いよいよBATを購入していきましょう。 まずはアプリでの購入方法から。 （1）「販売所」をタップ 画面下メニュー「販売所」をタップします。 （2）ベーシックアテンショントークン（BAT）をタップ ベーシックアテンショントークン（BAT）を選択、タップします。 （3）赤枠、購入をタップ 赤枠、購入をタップします。 （4）「日本円でベーシックアテンショントークンを購入」→「購入」をタップ 日本円で購入金額を入力し、「日本円でベーシックアテンショントークンを購入」→「購入」をタップします。 以上でBATの購入は完了です。 購入後は取引をキャンセルできないため、通貨の種類や数量を間違えないように注意しましょう。 ステップ③BATを購入する【WEB】 WEB画面でベーシックアテンショントークン（BAT）を購入する流れとしては、Coincheckにログインし、メニューの「販売所（購入）」をクリックします。 購入可能な通貨の一覧が表示されるので、ベーシックアテンショントークン（BAT）を選びましょう。次に、BATの購入数量を指定すると、必要な日本円が算出されます。 手持ちのビットコイン（BTC）で交換する場合は「交換する通貨」でBTCを選択し、支払額を確認してから、「購入する」を押します。 BATはいくらから買える？ 日本国内の大手暗号資産取引所の1つであるCoincheckでは、BATを含む次の30種類以上の通貨の売買が可能です。これら30種類以上のすべての通貨が、500円から購入できます。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアム クラシック（ETC） リスク（LSK） エックスアールピー（XRP） ネム（XEM） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） ステラルーメン（XLM） アイオーエスティー（IOST） サンド（SAND） ポルカドット（DOT） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） チェーンリンク（LINK） ポリゴン（MATIC） エイプコイン（APE） アクシーインフィニティ（AXS） イミュータブル（IMX） ラップドビットコイン（WBTC） シバイヌ（SHIB） アバランチ（AVAX） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） ブラッドクリスタル（BC） ドージコイン（DOGE） ソラナ（SOL） ザ・グラフ（GRT） ディセントラランド（MANA） マスクネットワーク（MASK） ペペ（PEPE） ファンプラ（FPL） トロン（TRX） スイ（SUI） ダイ（DAI） ※現在、Coincheckではパレットトークン（PLT）の取り扱いを停止しております。 なお、Coincheckで取り扱っている上記の通貨はすべて日本円以外にビットコイン（BTC）でも購入できます。ベーシックアテンショントークン（BAT）をビットコイン（BTC）で購入する場合、最低購入額は「0.001BTC」からとなります。 また、保有している暗号資産を売却する場合も最低売却額は500円からとなっています。暗号資産を売却してビットコイン（BTC）に換える場合も、最低売却額は購入時と同様に「0.001BTC」となります。 次に、Coincheckでのベーシックアテンショントークン（BAT）の最低注文量の具体的例をご紹介します。仮に1BATあたり100円とした場合、ベーシックアテンショントークン（BAT）の最低注文量は、500円＝5BATとなります。 BATの購入や取引にかかる手数料は？ BATをはじめとする暗号資産の売買や送金には、各種手数料がかかります。 通貨を売買した際にかかる「取引手数料」、新規の入金もしくは日本円で出金するための「入出金手数料」、自分のウォレットからほかのユーザーのウォレットに暗号資産を送る際にかかる「送金手数料」などがあります。 暗号資産の取引手数料 Coincheckには、暗号資産の取引をする方法が2つあります。 1つ目は、Coincheckとユーザーが直接取り引きする販売所での取引、2つ目はユーザー同士が取引する取引所での取引です。 販売所手数料 販売手数料は一定ではありません。厳密にはスプレッドが手数料のような位置付けになります。 スプレッドとは、買う時の値段と売る時の金額の差を表します。 仮想通貨取引・購入時のスプレッドとは？ Coincheck 取引所手数料について 2つ目はビットコイン取引所と呼ばれる取引所です。取引所での取引にかかる手数料はこちらをご覧ください。 取引所では、ユーザー同士が直接やりとりすることができます。 取引所での板取引は販売所での取引に比べると複雑で、売買したい価格ですぐに取引できるとも限らない点には注意が必要です。 ただし、ビットコインの取引を頻繁にしたいトレーダーなどにとっては、指値注文や逆指値注文などを利用できるため便利といえるでしょう。 なお、Coincheckの取引所では次の20種類以上の通貨の売買を行うことができます。 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） イーサリアム クラシック（ETC） リスク（LSK） エックスアールピー（XRP） ネム（XEM） ビットコインキャッシュ（BCH） モナコイン（MONA） アイオーエスティー（IOST） フィナンシェトークン（FNCT） チリーズ（CHZ） ダイ（DAI） イミュータブル（IMX） ラップドビットコイン（WBTC） シバイヌ（SHIB） アバランチ（AVAX） ブリリアンクリプトトークン（BRIL） ブラッドクリスタル（BC） ドージコイン（DOGE） ソラナ（SOL） ザ・グラフ（GRT） ディセントラランド（MANA） マスクネットワーク（MASK） ペペ（PEPE） ファンプラ（FPL） トロン（TRX） スイ（SUI） ※現在、Coincheckではパレットトークン（PLT）の取り扱いを停止しております。 取引所の使い方について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。 Coincheck（コインチェック）での取引所の使い方を解説！ Coincheck 日本円の入金手数料 Coincheckでは、新規の入金を銀行振込で行う場合は、手数料が無料です（ただし、振込手数料はお客様負担となります）。 また、コンビニ入金では、30,000円未満の場合は手数料が770円、30,000円以上30万円以下の場合は手数料が1,018円となります。コンビニ入金の1回あたりの入金上限額は30万円となります。 クイック入金では、30,000円未満の場合は手数料が770円。30,000円以上50万円未満の場合、手数料は1,018円となります。さらに日本円の入金額が50万円以上の場合、「入金額×0.11％＋495円」が手数料となります。 日本円の出金手数料 Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき407円となります。 日本円出金の上限は、1回あたり5,000万円ですが、手数料は出金額にかかわらず一律となっています。 暗号資産の送金手数料 また、Coincheckの口座から、Coincheck以外の別の暗号資産口座へ送金する際の「暗号資産の送金手数料」は、暗号資産の種類によって額が異なります。 BATは60.0BATの負担となります。なお、Coincheckユーザー間の送金手数料は無料です。 ※手数料は、2021年9月時点の金額です。 そもそもBATとは？ BATとは、Webブラウザ『brave』で利用される独自トークンです。 『Brave』は広告をデフォルトでブロックしますが、ユーザーが広告閲覧を選択するとBATが報酬としてもらえます。 BATと『Brave』は、現在の広告モデルの問題を一気に解決できると注目されていて、実際に『Brave』のダウンロード数は右肩上がりに増えています。 BATは、2020年3月にGMOコインに上場してから、bitFlyer、Coincheckと上場が続いています。今後、価格と知名度が上がることが期待されている注目の暗号資産です。 仮想通貨BAT（ベーシックアテンショントークン）とは？特徴や今後の将来性、購入方法を解説！ Coincheck BATを格納するウォレットの選び方 セキュリティ強化のために、購入した暗号資産を自分のウォレットに管理している人も多いでしょう。購入したBATをどのウォレットに格納していいか悩む方も多いと思います。 BATはイーサリアムブロックチェーン上のERC-20トークンなので、ERC-20対応のウォレットを選ぶ必要があります。 代表的なのは、デスクトップウォレットである『MyEtherWallet』です。 『MyEtherWallet』は、ペーパーウォレットとして利用することも可能なセキュリティの高い商品として人気があります。 日本語対応もしていて、スマホからもアクセス可能といったメリットもあり、BAT格納のためのウォレットとしておすすめです。 また、よりセキュリティを強固にしたいのであれば、ハードウェアウォレット『Ledger Nano S』などと連携させて使うと良いでしょう。 仮想通貨のウォレットとは？特徴や種類は？ Coincheck BATの将来性についてはBraveのユーザー数の増加がポイント 「BATを購入したいけど、将来性はあるの？」「これから価格は上がるの？」と疑問に思っている人も多いでしょう。 BATの将来性を予測するためには、Webブラウザ『Brave』のダウンロード数や月間ユーザー数を見ていく必要があります。 なぜなら、BATは現在のところWebブラウザ『Brave』上で主に使われている暗号資産だからです。 『Brave』のユーザー数が増えることで、BATが多く流通するようになり需要が増え、価格変動につながる可能性があります。 『Brave』は画期的な広告モデルが注目され、ここまで右肩上がりでユーザー数を増やしてきました。2020年時点の月間ユーザー数は約1400万人です。 しかし、今後さらにユーザー数を伸ばすには、月間ユーザー数25億人のChromeなどからシェアを奪わなければなりません。 『Brave』がどこまでユーザーやクリエイター、広告主に価値を提供できるのか、知名度をあげられるのかといったところが、BATの価格変動に大きく影響を及ぼす可能性があるでしょう。 これらのことから、BATを購入して価格の動向を伺うのであれば、『Brave』のダウンロード数や月間ユーザー数の推移を確認していくことをおすすめします。 暗号資産が貯まるBraveブラウザの使い方や特徴、危険性の有無を解説 Coincheck BATの購入に関するFAQ Q.BATの購入方法を教えてください。 A.コインチェックでのBATの購入は下記手順で行います。 コインチェックに口座開設をする 日本円を入金する BATを購入する 詳しくはこちらをご覧ください。 Q.BATはいくらから購入できますか？ A.コインチェックでは、BATを含むすべての暗号資産を500円から購入可能です。 詳しくはこちらをご覧ください。 Q.BATの将来性を教えてください。 A.BATの将来性を予測するためには、Webブラウザ『Brave』のダウンロード数や月間ユーザー数を見ていく必要があります。 なぜなら、BATは現在のところWebブラウザ『Brave』上で主に使われている暗号資産だからです。 『Brave』のユーザー数が増えることで、BATが多く流通するようになり需要が増え、価格変動につながる可能性があります。 詳しくはこちらをご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら まとめ 本記事では、BATを購入できる取引所Coincheckについてや、BATの購入方法について主に解説しました。 Coincheckでは、初めての方でも簡単に登録でき、難しい手続きなしに口座開設が可能です。 BAT以外にも、ビットコイン、イーサリアム、XRP（エックスアールピー）などの主要な暗号資産を多数取り扱っており、取引も簡単に行えます。 「これから暗号資産を始めたい」「BATを保有してみたい」という方は、是非この記事を参考にしてみてくださいね。
暗号資産BAT（Basic Attention Token）は、Webブラウザ『Brave』で利用される独自トークンです。 本記事では、BATの仕組みや使い道、Brave Rewardsとの関わりを整理し、将来性を考える際の視点も紹介します。 Coincheckの口座開設（無料）はこちら 目次 BAT（ベーシックアテンショントークン）とは？ BAT注目の理由は既存の広告モデルの問題を解決するから ユーザーの利点 サイト運営者の利点 広告主の利点 Braveについて｜BATを理解するために知るべきこと Braveは広告ブロックなどにより表示が軽く感じられる場合がある 既存のWebブラウザと比べてBraveについて留意しておくこと BATの歴史とこれまでの価格 これまでのBATに関する大きなニュース BATの今後の将来性は？Brave利用者増加によって価格変動も Brave利用者が拡大すれば変動の可能性がある Braveが他企業と連携する（BATの使い道が増える） Web3.0銘柄に注目が集まる BATに関するFAQ Q. BATとはどのような仮想通貨ですか？ Q. BATの将来性について教えてください。 まとめ BAT（ベーシックアテンショントークン）とは？ 前述した通り、BATはWebブラウザ『Brave』上で利用される独自トークンのことで、正式名称は「Basic Attention Token（ベーシックアテンショントークン）」と言います。 デフォルトで広告がブロックされる仕組みになっているWebブラウザ『Brave』をユーザーがダウンロードし、広告を見ることを自分で選択した際に、報酬としてもらえるのがBATです。 BATは「広告の注意（Attention）」を価値として扱い、ユーザー・広告主・クリエイター（媒体）の関係を組み替えることを狙った設計です。 ※Brave Rewardsの受け取り方や表示名（ポイント等）は、国や地域、Brave側の仕様変更等により変わる場合があります。最新の案内はBrave公式情報をご確認ください。 BATは、2017年5月にBrave Software, Inc. によって公開され、イーサリアムブロックチェーン上のトークンとして発行されています。 【BATの基礎情報】 発行開始：2017年5月31日 利用シーン：Webブラウザ『Brave』の「Brave Rewards」で広告（Brave Ads）を受け取った際の報酬として受け取れる 発行枚数：15億BAT（全て発行済み） トークン規格：ERC-20 その他特徴：マイニング、半減期なし 公式ホームページ：https://basicattentiontoken.org/ja/ 暗号資産が貯まるBraveブラウザの使い方や特徴、危険性の有無を解説 Coincheck BAT注目の理由は既存の広告モデルの問題を解決するから BATは、Webブラウザ『Brave』と共に利用されることによって、現在の広告モデルが抱える問題を解決できる可能性があると注目されています。 実は、ユーザーである私たちは、意図せぬ広告表示やトラッキングによって、バッテリーの大幅な減少や表示の遅さといった不利益を被っています。 また、広告に関わる企業が、私たちユーザーの閲覧履歴などを追跡することが、プライバシー侵害につながる可能性もあると示唆されているのです。 しかし、Webブラウザ『Brave』では広告をデフォルトでブロックするため、ユーザーはブラウジングの遅滞に悩まされず、快適なインターネット環境を手に入れることができます。 また、ユーザーの閲覧履歴を外部のサーバーに送信することもないため、プライバシーも強固に守られる仕組みになっているのです。 さらに、Googleなどの仲介者が存在しないことから、広告主の資金がサイト運営者とユーザーに流れるといったメリットもあります。 このように、BATは、Webブラウザ『Brave』と共に利用されることによって現在の広告モデルが抱える問題を解決できる画期的な仮想通貨として注目されているのです。 Webブラウザ『Brave』とBATがもたらすメリットについて、ユーザー、サイト運営者、広告主の視点でそれぞれ詳しく解説します。 ユーザーの利点 BATは、Webブラウザ『Brave』と共に利用されることによって、私たちユーザーに下記のようなメリットをもたらします。 通信量、バッテリーの節約 ブラウジングの高速化 プライバシー保護 広告の表示を選択することで、報酬を受け取れる仕組みがある クリエイターを気軽に応援 広告に埋め込まれたウイルス感染リスクの減少 Webブラウザ『Brave』を利用すれば広告をデフォルトでブロックしてくれるため、ブラウジングの高速化、通信量とバッテリーの節約を実現します。 さらに、Webブラウザ『Brave』ではユーザーの閲覧履歴を外部のサーバーに送信することもないため、プライバシーも強固に守られる仕組みとなっています。 これまでは望まない広告表示のために、私たちユーザーが時間やコストを消費していましたが、Webブラウザ『Brave』とBATの新しいモデルによって負担が大きく減ることが期待されているのです。 また、ユーザーが『Brave Rewards』に参加して広告を閲覧すると、報酬としてBATを受け取れる仕組みです。ただし、受け取り方法は国や地域、Brave側の仕様、アカウント連携の有無などにより変わる場合があります。最新の案内はBrave公式情報をご確認ください。 ※Brave Rewardsの受け取り方や使い道は、国や地域、Brave側の仕様変更等により変わる場合があります。最新の案内はBrave公式情報をご確認ください。 【ユーザーがBATを受け取るまでの流れ】 Webブラウザ『Brave』をダウンロードして、Brave Rewardsに参加する 広告が表示されるようになる 広告を閲覧することを選択すると、報酬が付与される場合があります。 付与されたBATポイントで、サイト運営者の支援ができる ※日本では、受け取り方や使い道が国や地域によって異なる点に注意が必要です。最新の案内はBrave公式情報をご確認ください。 サイト運営者の利点 BATは、Webブラウザ『Brave』と共に利用されることによってサイト運営者に下記のようなメリットをもたらします。 広告収益率アップ PVよりクオリティー重視の運営が可能に 現在の広告モデルにおいては、広告の利益のほとんどをGoogleやFacebookといった仲介者に取られてしまうため、サイト運営者のマネタイズが難しくなってきています。 ユーザーは望まない広告を押し付けられることにうんざりし、広告ブロック機能を利用するようにもなっているので、サイト運営者の利益は減るばかりです。 ページビュー（PV）を集めれば利益が増えるため、良質なサイトよりも過激な内容のサイトが注目を集めやすいという問題もあります。 Webブラウザ『Brave』とBATの新しい広告モデルでは、これらの問題を解決することが期待されています。 新しい広告モデルでは、仲介者が存在しないために、広告主からサイト運営者に直接資金が流れる仕組みとなっていて、サイト運営者の収益アップに貢献するとのことです。 また、ユーザーがBATでサイトを支援できるため、PVを求めるだけの浅いコンテンツが淘汰され、良質なサイトが増えることも期待されています。 広告主の利点 BATは、Webブラウザ『Brave』と共に利用されることによって広告主に下記のようなメリットをもたらします。 高精度なマーケティングの実現 現在の広告モデルでは、ユーザーは広告を押し付けられているにすぎず、広告主としてもマーケティングがうまくいかないといった問題を抱えています。 Webブラウザ『Brave』とBATモデルでは、匿名性を確保しながらもユーザーと広告のマッチングを高精度に行うことが可能になっています。 また、ユーザーが自分で選んで広告を表示させることもあり、本当にその広告を求めている人に届きやすい仕組みです。 【BATとBraveによる革新的な広告モデルが誕生】 Brave公式サイトの掲載情報では、BATを利用するクリエイターは200万人以上と紹介されています。今後の拡大も期待されます。 引用：Brave公式HP Braveについて｜BATを理解するために知るべきこと BATが注目されている理由を解説しましたが、BATは今のところ主にBrave上で使われるトークンであるため、Braveについて理解することも大切です。 Braveが注目されればBATにも注目が集まり、価格変動に影響を及ぼす可能性があります。 そこで、本章では、Braveの特徴や注意点について、既存のChromeやFirefoxと比べながら紹介していきます。 Braveは広告ブロックなどにより表示が軽く感じられる場合がある Braveは広告ブロックやプライバシー保護機能により注目され、利用者は増加傾向にあります。 引用：Brave公式HP 広告表示やトラッキングによる表示の遅さへの影響を減らすことができるため、広告ブロック等により、体感上の表示が軽くなる場合があります。 参考：角川アスキー総合研究所による主要コンテンツサイトの表示速度の調査 パフォーマンスが高いだけでなく、Chromeの拡張機能をそのまま使えたり、ChromeやFirefoxのブックマークをそのままインストールできたりと便利な機能も多くあります。 既存のWebブラウザと比べてBraveについて留意しておくこと Braveは大きなメリットのあるWebブラウザで、利用者数も伸びてきており、将来性も期待されています。 ただ、現在のところはGoogle ChromeやFirefoxのシェアが圧倒的であり、「どこまでBraveのユーザー数を増やせるか？」といった予測は難しいです。 また、Brave RewardsはiOSでは機能が一部制限されるため、利用環境によって使える範囲が異なる点にも注意が必要です。 上記表を見ると、Braveのユーザー数は増えてきているとは言え、ChromeやFirefoxに比べるとまだまだマイナーなWebブラウザということが分かります。 1人が使うWebブラウザは1つで十分であることから、いかにBraveに変更してもらえるかが勝負になってきます。 今後、Braveのユーザー数が伸びていかなければBATも一緒に失速する可能性もあるので、将来性を考えるなら、Braveの利用動向（利用者数やサービス展開）を継続して確認しておくと判断しやすくなります。 BATの歴史とこれまでの価格 ※価格は常に変動します。過去の推移は参考情報であり、将来の価格を示すものではありません。 BAT_JPY BATの将来性について述べる前に、前提となるBATの歴史とこれまでの価格について解説していきます。 これまでのBATに関する大きなニュース これまでのBATに関する大きなニュースを振り返ってみると、2017年の5月に「ICOにおいて30秒で35億円の資金調達に成功した」ことは大きな話題になっています。 また、『Brave』の正式リリースは2019年11月であるにも関わらず、月間ユーザー数を急激に伸ばしています。Brave公式ブログでは、2024年9月末時点で月間アクティブユーザーが1億を超えたと発表しています。 引用：Basic Attention Token 公式サイト BATの歴史を簡単に振り返るだけでも、今後が期待されている通貨ということが分かるでしょう。 次章からは、BATの将来性について解説していきます。 BATの今後の将来性は？Brave利用者増加によって価格変動も 「BATの価格は今後どうなる？」という疑問を持っている人に向けて、BATの将来性について解説していきます。 BATは、下記のような出来事によって価格が大きく変動する可能性があります。 Braveのユーザー数の拡大 Braveが他企業と連携する（BATの使い道が増える） Web3.0銘柄に注目が集まる 将来性を考えるときは、Braveの利用動向やエコシステムの広がりなど、いくつかの観点を押さえておくことが大切です。詳しく解説します。 Brave利用者が拡大すれば変動の可能性がある BATは現在のところWebブラウザ『Brave』上で主に使われている仮想通貨であるために、Webブラウザ『Brave』のユーザー数の増加が価格変動には重要な指標といえます。 『Brave』のユーザー数が増えることでBATが多く流通するようになり、需要が増え、価格変動につながる可能性があります。 もちろん、ユーザーに伴って広告主やクリエイターが増加することも必須です。Braveの収益は広告主からの費用になるため、広告主が増えなければBATの宣伝も分配もままならなくなってしまうからです。 『Brave』は画期的な広告モデルと、ユーザーへのメリットが大きいことから、ここまで右肩上がりでユーザー数を増やしてきました。しかし、今後さらにユーザー数を伸ばすには、利用者が多いChromeなどからシェアを奪わなければなりません。 『Brave』がどこまでユーザーやクリエイター、広告主に価値を提供できるのか、知名度をあげられるのかといったところが、BATの価格変動に影響を与えていくでしょう。価格の変動要因を理解したい場合は、『Brave』のユーザー数の推移や、広告主・クリエイター側の広がりをあわせて確認すると整理しやすくなります。 Braveが他企業と連携する（BATの使い道が増える） Braveのユーザー数増加に加えて、Braveが他企業と連携しBATの使い道が増えることも価格変動につながる可能性のある要因の一つです。 日本では、受け取り方や使い道が国や地域によって異なる点に注意が必要です。まずは「Brave Rewardsでどのように付与され、何に使える設計か」を確認しておくと誤解が減ります。 広告の表示を選択することで報酬が付与される仕組みはユーザーにとってメリットになり得ますが、使い道が広がらない場合は利便性が限定されます。 今後、アメリカなどの海外のように実店舗で使えるようになったり、Amazonギフト券に変えられたりするようになれば、魅力が増して国内での『Brave』のダウンロード数も増えていくでしょう。 また、有力な他のブロックチェーンと接続されるなど、『Brave』の相互運用性の高まりに期待がもてるニュースにも注目するべきでしょう。 Web3.0銘柄に注目が集まる Web3.0とは、GAFAMなどの巨大テック企業がプラットフォームとして中央集権的にサービスを提供するWeb2.0時代のネクストステージとも言える、ブロックチェーンに代表される情報が分散された非中央集権的なWebの仕組みを指す言葉です。 Web3.0の特徴として、個人のプライバシーが保護されており、ブロックチェーンを利用することでセキュリティが高いところが挙げられます。 日本では、2021年後半あたりから徐々に注目が集まり始め、その期待感が価格に影響を与える可能性は低くないでしょう。 BraveはWeb3.0時代のブラウザとして期待されているため、Web3.0に注目が集まるタイミングは意識を向けるべきでしょう。 WEB3.0とは？DAOとの関係やメリット・デメリットを解説 Coincheck BATに関するFAQ Q. BATとはどのような仮想通貨ですか？ A. BATはWebブラウザ『Brave』上で利用される独自トークンのことで、正式名称は「Basic Attention Token（ベーシックアテンショントークン）」と言います。 デフォルトで広告がブロックされる仕組みになっているWebブラウザ『Brave』をユーザーがダウンロードし、広告を見ることを自分で選択した際に、報酬としてもらえるのがBATです。 詳しくはこちらをご覧ください。 Q. BATの将来性について教えてください。 A. BATの将来性は、以下の2つのポイントに影響を受けると考えられています。 Braveの利用動向として、利用者数や機能展開がどう推移するか 広告主・クリエイター側の広がりと、BATの用途がどう増えるか 各内容の詳細につきましては、こちらをご覧ください。 まとめ 本記事では、以下の内容を紹介しました。 BATの特徴と仕組み（Brave Rewardsとの関わり） BATが注目される背景（広告モデルとプライバシー） Braveの特徴と、利用時に押さえたいポイント 将来性を考えるときの見方（判断材料の整理） BATは、Webブラウザ『Brave』上で利用できる独自トークンのことです。ユーザーは『Brave Rewards』で広告（Brave Ads）を受け取ることで、報酬としてBATを受け取れます。 BATと『Brave』は、既存のインターネット広告モデルの問題を一気に解決するとして、注目されています。そのため、BATはまだ知名度は低いですが、今後の伸び代が期待できる仮想通貨とも言えます。 BATの将来性については、『Brave』のユーザーが増えることで需要が増え、価格変動につながる可能性があります。そのため、『Brave』がどれだけChromeやFirefoxからシェアを奪えるかにかかっているとも言えるでしょう。 本記事がBATの将来性を判断する際の参考情報として役立てば幸いです。
シンボル（Symbol）とは、ネム（NEM）の大型アップデートで新しく誕生するプラットフォームの名前です。 ネムでは仮想通貨ネム（XEM）を使用していましたが、シンボルでは仮想通貨ジム（XYM）を扱うため、下記のようにそれぞれ全く別のプラットフォームとなります。 今回のアップデートは処理速度アップやセキュリティ強化を目的としており、ジムはより使い勝手のいい仮想通貨となる予定です。シンボルは年内立ち上げを目指しているので、徐々に注目が集まり始めているところでもあります。 だからこそ、シンボルが誕生することでどのようなことができるようになるのか、ネムを保有している場合にはどのように対応すればいいのか気になりますよね。 そこでこの記事では ◎シンボル（Symbol）とは何か分かりやすく解説◎シンボルのこれまでの動き◎ネムからシンボルになることで変わる3つのこと◎ジムを保有している場合はオプトインが必要◎シンボルの今後の動向 など、シンボルに関することを分かりやすく紹介します。最後まで読めば、シンボルとはどのようなものか把握でき取引をすべきか検討できるようになるはずです。 ぜひ、シンボルが立ち上がる前にポイントを抑えておきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 シンボル（Symbol）とはネム（NEM）から新しく誕生するプラットフォームのこと シンボル（Symbol）のこれまでの動き シンボル（Symbol）になることで変化すること セキュリティが強化される 処理速度が速くなると言われている 実用性を重視している ゼムを保有している場合はオプトインの手続きが必要 シンボル立ち上げ前にオプトインする場合 シンボル立ち上げ後にオプトインする場合 オプトインをしない場合 シンボル（Symbol）の今後の動き 現時点でジム（XYM）の取引を正式発表している国内取引所はない まとめ シンボル（Symbol）とはネム（NEM）から新しく誕生するプラットフォームのこと 冒頭でも述べたように、シンボル（Symbol）とはネム（NEM）の処理速度アップやセキュリティ強化を目的とした大型アップデートで新しく誕生するプラットフォームの名前です。 下記の図のようにネムでは仮想通貨ゼム（XEM）を、シンボルでは仮想通貨ジム（XYM）を扱うため、それぞれ全く別のプラットフォームとなります。 シンボルは2021年2月にメインネットをローンチ予定。後ほど詳しくご紹介しますが、現在ゼムを持っている場合は、同じ数量のジムを受け取ることが可能です。今のところ移行期間は立ち上げ後6年となっており、6年の間に請求されなかったジムはコミュニティ投票によって消滅してしまいます。 シンボル（Symbol）のこれまでの動き ネム（XEM）の大型アップデートに関する動きは、2019年の7月よりスタートしました。当初は「カタパルト」というブロックチェーンプラットフォームへの移行を目指して動いていましたが、カタパルトという単語が商標として使用できないことが判明したため、新しい名称を決めることに。 ネム（XEM）の今後は？将来性を左右するカタパルトも解説 Coincheck 2020年1月にプラットフォーム名がシンボル（Symbol）に、仮想通貨名がジム（XYM）に決定しました。 シンボル（Symbol）になることで変化すること ネム（XEM）からシンボルにアップデートすることで ・セキュリティが強化される・処理速度が速くなる・実用性がアップする と予測されています。具体的に、どのように変化するのかご紹介します。 セキュリティが強化される シンボルへのアップデートでは安全に利用できるよう、セキュリティが強化されると言われています。シンボルのブランドガイドラインには安全性に関し、下記のように記載されています。 マルチシグ機能を通じて価値を検証しビジネスに信頼を取り戻してください。 引用：Symbol「ブランドガイドライン」 ネムで利用していたマルチシグ機能を引き継ぐことになりそうです。マルチシグ機能とは、仮想通貨送金のときにセキュリティ強化をするためのシステム。 署名をするときに複数の秘密鍵が必要となるので、1つの鍵しか使わないシングルシグよりセキュリティが強化できます。 これ以外でもより安全に取り引きできるようなアップデートが行われる可能性があり、ネムより安全に取引ができると考えられています。 マルチシグとは？マルチシグの仕組みやメリットやデメリットを解説 Coincheck 処理速度が速くなると言われている 主要な仮想通貨であるビットコインに比べ、ゼムはブロックの生成時間が短く、買い物やインターネット決済など日常的な支払いに向いています。 1ブロックの生成にビットコインは10分かかりますが、ゼムはわずか1分。ジムはさらに処理速度が高速化すると言われています。 実際に、シンボルの公式サイトでは処理速度のアップについて下記のように記載されています。 マルチシグ機能を通じて価値を検証しビジネスに信頼を取り戻してください。 引用：Symbol「ブランドガイドライン」 この記述からも処理速度の速さを重要視していることが伺えるでしょう。シンボルにアップデートすることで利便性が増し、ネムより使い勝手がよくなることが予想できます。 実用性を重視している シンボルに搭載される特徴的な性能として、公式サイトでは下記の3つが紹介されています。 ネームスペースとモザイク ネムにも搭載されていた機能で、ブロックチェーン上で独自のトークンが発行できる機能です。ゲーム内で獲得したポイントなどをブロックチェーン上で発行・流通させる事ができるなどさまざまな使い方ができます。 アグリゲートトランザクション シンボルの新機能の一つ。複数の取引処理を第三者の介入なしにひとまとめにして処理できる機能です。 例えば、チケットの購入の際に、代金の支払いとチケットの受け渡しをまとめて処理することで、代金を支払ったのにチケットを受け取れない、チケットを渡したのに代金を踏み倒されるなどの問題を防ぐことができます。 アポスティーユ ネムにも搭載されていたブロックチェーン公証。ブロックチェーンを利用し文書のやり取りをすることで改ざんを防止することができ、安全な取引を行えます。 この3つを見ても分かるように、買い物での支払いやネット上、ビジネスシーンなど多彩な用途で活用できるよう工夫されています。実用性が高いところも、シンボルならではの強みとなっていくでしょう。 参考：nemJAPAN「NEM財団、新ブロックチェーンSymbolローンチに向け日本チームを強化」 Coincheckの無料登録はこちら ネムを保有している場合はオプトインの手続きが必要 ネム（XEM）を保有している場合は、シンボルで扱われるジムを受け取る権利があります。ジムはゼムを持っていれば自動付与されるわけでなく、自主的な意思表明をしないと付与されないオプトイン制度を採用しています。 ゼムを保有したまま放置をすると、シンボルの立ち上げから6年後にジムの受け取る権利が消滅してしまうので、注意が必要です。 シンボルへの仮想通貨移行は、スナップショット時の保有量が採用されます。スナップショットとは、ゼムの保有量など情報を取得する期間です。この期間にゼムを保有していれば、オプトイン制度を利用することでジムに移行できます。 オプトインの時期や具体的な方法などの方針は、ゼムの扱いがある取引所から発表がある見込みです。ゼムを保有している場合は、取引所のアナウンスに耳を傾けるようにしましょう。 2020年11月4日現在、暗号資産取引所Coincheckにて、お客様からお預かりしている全てのNEMにおいてオプトインを実施することが発表されました。 CoincheckのSymbolの配布及びその方法の詳細、続報は以下のリンク先で随時お知らせいたします。 参考：「Symbolへの対応方針について（第三報）」 以下では、実際にゼムを保有している場合には、どのような対処法があるのかみてみましょう。 シンボル立ち上げ前にオプトインする場合 引用：nemJAPAN「マイグレーション」 シンボルの立ち上げ前のオプトイン期間に申請をすると、スナップショット時の指定ブロックの残高がシンボル立ち上げと同時に移行します。 いち早くジムを扱ってみたい場合は、スナップショット期間までにゼムを保有し、シンボル立ち上げ前にオプトインすることで、シンボル誕生と同時にジムを保有することができます。 シンボル立ち上げ後にオプトインする場合 引用：nemJAPAN「マイグレーション」 シンボル立ち上げ後にオプトイン申請をしても、スナップショット時の指定ブロックの残高がジムへと移行されます。現時点では、シンボル立ち上げ後6年以内ならオプトイン可能となっています。 オプトインをしない場合 引用：nemJAPAN「マイグレーション」 シンボル立ち上げ後、6年以内にオプトインをしなかった場合は運営側が仮想通貨を処分（バーン）する予定です。 ゼムを放置し続けるといずれジムをもらう権利が消滅してしまうため、ゼムを保有している場合はどの時点でジムへと移行するのか考慮する必要があります。 シンボル（Symbol）の今後の動き 【2021年2月23日】Symbol、ローンチ日と権利確定日時を正式決定 12月・1月と延期が発表されていたSymbolのローンチ日と権利確定日時（スナップショット）が、正式に決定しました。スナップショットが実行されるのは3月12日9時50分（日本時間）、Symbolのローンチ日は3月15日となります。 Symbolのローンチが延期した背景として、ストレステストの実施で不具合が確認されたことが挙げられます。万全の状態でのローンチのため、開発チームより2度の延期が発表されていました。 2月22日、最終ストレステストに合格したことが発表され、ローンチ日と権利確定日時が正式に決定。スナップショットの日時は、ネム（XEM）のPOI（コミュニティ）投票で決まりました。 ネムジャパン公式サイトによると、シンボルは3月15日に立ち上げが予定されています。今後のスケジュールは、下記のように予定されてます。 出典： nemJAPAN公式サイト Coincheckでは、お客様からお預かりしている全てのNEMにおいてオプトイン（意思表示）を実施します。スナップショット時にNEMを保有していることで、権利が確定します。 CoincheckのSymbolの配布及びその方法の詳細、続報は以下のリンク先で随時お知らせいたします。 参考：Symbolへの対応方針について（第3報） – Coincheck blog Coincheckでオプトイン実施を発表 シンボルはFIFAワールドカップ2022の建設管理費に利用されるなど期待値が高く、正式に立ち上げられたら注目を集める可能性があるでしょう。 参考：「Bimtrazerがカタールで覚書に署名し、Symbolブロックチェーンを通じてFIFAワールドカップをサポート」 2020年11月4日現在、暗号資産取引所Coincheckにて、お客様からお預かりしている全てのNEMにおいてオプトインを実施することが発表されました。 CoincheckのSymbolの配布及びその方法の詳細、続報は以下のリンク先で随時お知らせいたします。 参考：「Symbolへの対応方針について（第三報）」 Coincheckの無料登録はこちら まとめ いかがでしたか？ シンボルとはどのようなものなのか把握でき、今後の動向もチェックできたかと思います。 最後に、この記事の内容をまとめてみると ◎シンボル（Symbol）とは、ネム（NEM）の処理速度アップやセキュリティ強化を目的とした大型アップデートで新しく誕生するプラットフォームの名前。 ◎ネムでは仮想通貨ゼム（XEM）を、シンボルでは仮想通貨ジム（XYM）を扱うため、それぞれ全く別のプラットフォームとなる。 ◎シンボルの立ち上げ後6年以内にオプトインをしなかった場合、ジム付与の権利は運営側が処分（バーン）する予定。 ◎シンボルになることで変化すると言われているのは次の3つ 1)安全性を重視しており、セキュリティが強化される2)処理速度が速くなる3)アグリゲートトランザクションなどの搭載で実用性がアップする ◎シンボルの今後の動きでチェックしておきたいのは次の3つ 1)2021年3月にメインネットをローンチ予定2)ゼムを保有している場合は、オプトインの手続きが必要3)現時点でジムの取引を正式発表している国内取引所はない この記事をもとに、シンボルでの取引をしてみようか検討できることを願っています。
ファンダメンタル分析は、株やFX、暗号資産（仮想通貨）などの投資やトレードで用いられる分析方法です。 投資対象の価格予想をする際に効果を発揮するファンダメンタル分析ですが、まだ投資を始めて間もない方の中には、「どういう分析なのかわからない」という方もいらっしゃるかもしれません。 そこで今回は、暗号資産のファンダメンタル分析について徹底解説。ファンダメンタル分析の基本情報からメリット・デメリット、よく比較される「テクニカル分析」との違いなどを余すところなく解説していきます。 ファンダメンタル分析を覚えて、今後の投資に活用していきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 執筆柳田孝介 出版社でテレビ情報誌や映画雑誌の編集を経験した後、2019年からフリーライターとして活動。暗号資産の取引は2017年から開始。推し通貨はイーサリアム（ETH）。最近はNFTマーケットでデジタルアートの取引を始め、日々、審美眼磨きにいそしんでいる。 目次 暗号資産（仮想通貨）におけるファンダメンタル分析とは 財務状況や活動内容はネットで調べる 景気や経済政策も分析材料になる テクニカル分析との違い ファンダメンタル分析のメリット 価格が変動した理由がわかる 機会損失の回避に役立つ リスク回避に役立つ 中長期の価格予想に効果的 ファンダメンタル分析のデメリット ファンダメンタル分析をする前に覚えておきたい重要ワード 半減期 バーン（Burn／焼却） FUD 情報収集方法 政府・行政機関 暗号資産取引所 暗号資産の開発・運営チーム ニュースメディア ファンダメンタル分析に関するよくある疑問 Q：暗号資産でファンダメンタル分析は効果的？ Q：ファンダメンタル分析とテクニカル分析はどちらがオススメ？ ファンダメンタル分析を活用して計画的な運用を 暗号資産（仮想通貨）におけるファンダメンタル分析とは 投資の世界には、「ファンダメンタル分析」と「テクニカル分析」の2種類の分析方法があります。 ファンダメンタル分析とは、景気動向や財務状況などをもとに将来の価格を予測する手法のことを言います。 例えば株式投資でファンダメンタル分析を行う場合、投資先の企業の財務状況や業績を分析して、現在の市場価格が割安か割高かを判断します。 そして、市場価格が割安という結論が出れば株式を購入して、株価が適正価格になったら（本来の価値まで上がったら）売却するというのがセオリーになります。 暗号資産のファンダメンタル分析も株と同じように、通貨の開発元の財務状況や活動内容などから組織としての成長性や健全性を分析し、それをもとに通貨の将来の価格を予測します。 財務状況や活動内容はネットで調べる 暗号資産の開発元の財務状況は公式サイトで、活動内容はTwitterやFacebook、TelegramなどのSNSや、Discordなどのチャットツールを使って情報収集するのが一般的です。 活動内容は公式サイトでも閲覧できる場合が多いですが、最新の活動はSNSを通じて告知している通貨が多いため、最新の情報を入手したい方はSNSを利用しましょう。 財務状況を公式サイトで公表している通貨の例としては、リスク（Lisk/LSK）が挙げられます。リスクの公式サイトでは、プロジェクトの概要とともにに、2019年8月からの財務状況を公開しています。 ただし、すべての通貨がリスクと同じように財務状況を開示しているわけではないので注意が必要です。 Coincheckの無料登録はこちら 景気や経済政策も分析材料になる 暗号資産でファンダメンタル分析を行う際には、発行元の財務状況や活動内容などの内的要因だけでなく、景気や経済政策などの外的要因もチェックする必要があります。 例えば、2008年に起こった世界的な金融危機「リーマン・ショック」の際には、株、為替、債権といった金融商品が軒並み暴落しました。これと同じように、暗号資産にも政治・経済のニュースの影響を受けて価格が変動するという特徴があります。 具体的な例としては、2017年に中国政府が国内のすべての暗号資産取引所に業務停止を要請した際には、ビットコインの価格が1日で15%近く下落しました。 テクニカル分析との違い 投資の世界では、ファンダメンタル分析とよく比較される手法として「テクニカル分析」というものがあります。 テクニカル分析とは、過去のチャートの値動きからパターンを読み取り、将来の価格予想をする分析方法です。 チャートの動きだけを見て価格を予測するテクニカル分析は、経済や相場についての知識がなくても利用できるというメリットがあります。しかしその反面、世界情勢の変化や経済政策の転換など、時事的な問題が原因となる価格変動には対応できないという欠点もあります。 テクニカル分析には多様な手法があり、複数の系統に分類することができます。暗号資産のテクニカル分析は、「トレンド系分析」、「オシレーター系分析」、「フォーメーション分析」の3種類に大別することができます。 仮想通貨のテクニカル分析とは？未来を予測する3つの分析方法 Coincheck ファンダメンタル分析のメリット ファンダメンタル分析には、主に以下のようなメリットがあります。 価格が変動した理由がわかる機会損失の回避に役立つリスク回避に役立つ中長期の価格予想に効果的 どのような内容なのか、ひとつずつ解説していきます。 価格が変動した理由がわかる ファンダメンタル分析には、暗号資産に関するニュースや世界の経済情勢などを調べることで、価格変動の原因が把握できるというメリットがあります。 例えば、前述した中国政府による暗号資産取引所に対する規制の際も、テクニカル分析だけをしていたら、ビットコインが急落した理由はわからなかったかもしれません。 暗号資産の価格が大きく動いた際には、ファンダメンタル分析をすることで、価格変動の原因を理解できる可能性が高くなります。 機会損失の回避に役立つ 運営側が公式サイトやSNSなどを通じて、「近いうちに通貨のアップデートに関する重大な発表があります」というように、価格上昇につながりそうな情報を公式発表前に流す場合があります。 このような場合、日ごろからファンダメンタル分析をして情報収集をしていれば、価格が上昇する前に通貨を購入し、利益を得ることができる可能性が高くなります。 リスク回避に役立つ 同じように、ファンダメンタル分析はリスク回避にも役立ちます。 例えば、政府による暗号資産の規制など、価格下落につながりそうなネガティブなニュースが流れた際には、いち早く情報をキャッチして所有する通貨を売却することで、価格下落の被害を最小限に抑えることができます。 中長期の価格予想に効果的 通貨の発行元の財務状況や活動内容を参考にするファンダメンタル分析は、中長期の価格予想に向いています。 発行元の財務状況や通貨の開発状況に関する知識があれば、その通貨の価格がこれからどのような推移で移動するのかを予測しやすくなるのは当然と言えるでしょう。 ファンダメンタル分析のデメリット 先述の通り、ファンダメンタル分析にはさまざまなメリットがあります。 しかし、ファンダメンタル分析がどんなときでも万能かと言えば、決してそのようなことはありません。暗号資産の価格変動は、ファンダメンタル分析やテクニカル分析では把握できないようなケースが少なからずあるからです。 例えば、大口投資家が何らかの事情で現金が必要になり、保有している通貨を大量に売却した場合、他の投資家たちにはなぜ価格が下落したのか理由がわかりません。このように、ニュースなどの形で表には出てこない原因で価格変動が起こるとき、ファンダメンタル分析は機能しません。 ファンダメンタル分析をする前に覚えておきたい重要ワード 暗号資産でファンダメンタル分析を行う際は、覚えておきたいポイントがいくつかあります。本項では、暗号資産独自の分析材料となる3つのワードについてご紹介します。 半減期 半減期とは、暗号資産のマイニング（採掘）報酬が半分になるタイミングのことをいいます。ビットコインの半減期はおよそ4年に一度の周期で訪れ、3回目となる直近の半減期は2020年5月に迎えました。 半減期の前後は、ビットコインの価格が大きく変動しやすいという傾向があります。例えば2016年7月にあった2回目の半減期の際は、5月には4万円台だった価格が、半減期当日には7万円台まで上昇しました。 また、2020年5月の3回目の半減期の際は、4月に70万円前後だった価格が、5月には100万円前後まで高騰しました。 ファンダメンタル分析の基本は、価格の変動につながりそうな情報を収集することです。半減期前後のビットコインは価格が大きく変動しやすいため、半減期は暗号資産のファンダメンタル分析をする上で欠かせない要素と言えます。 2020年5月予定のビットコインの半減期とは？仕組みや影響を解説 Coincheck バーン（Burn／焼却） 英語で「焼却」を意味するバーンは、すでに発行し市場に流通している暗号資産の枚数を減らす行為のことを意味します。通貨の供給量を減らすことで希少価値を上げ、価格を上昇させるのが目的です。 最近では、2019年11月にステラルーメン（XLM）が総供給量の約半分となる550億トークンをバーンしたことを発表し、それに伴い価格が約20%急騰しました。 半減期と同じように、バーンも通貨の価格に影響を与える可能性が高いため、暗号資産のファンダメンタル分析では重要な要素です。 FUD 暗号資産の情報収集をしていると、よく「FUD」というワードを目にします。FUDとは、Fear（恐怖）、Uncertainty（不安）、Doubt（疑惑）の頭文字をとった造語で、暗号資産だけでなくマーケティング業界などでも使われています。 FUDは、簡単に言うと「デマ」や「ネガティブ・キャンペーン」のような意味合いで使われます。 暗号資産の世界では、価格を自分の思い通りに動かしたいと考える人たちが、あえてデマの情報を流すことで価格操作をしようとする場合があります。そして、このデマのことをFUDと呼び、「その情報はFUDです」や「FUDに気をつけてください」というように、おもに注意喚起をする際に用いられます。 暗号資産でファンダメンタル分析をする際は、こうしたFUDにだまされないように、信用できる情報源を見つけることが重要になります。 情報収集方法 前述の通り、暗号資産でファンダメンタル分析をする際は、FUD（デマ）やフェイクニュースにだまされないために、信用できる情報源を見つけることが重要です。 ここでは、信頼性の高い4つの情報源をご紹介します。 政府・行政機関 政府・行政機関が発表する暗号資産関連の情報は、ファンダメンタル分析をする上で欠かせない分析材料です。日本の場合、金融庁や経済産業省などが該当します。 また、暗号資産は世界中で取引されている金融商品であるため、国内だけでなく、外国政府の発表する情報にも注目する必要があります。特に、アメリカや中国などの経済大国が発表する情報は市場に大きな影響を与えることが多いため、可能な限りチェックするように心がけましょう。 暗号資産取引所 暗号資産取引所が発表する情報も、市場に大きな影響を与えます。特に、新規上場や上場廃止に関する情報は価格変動に大きな影響を与える可能性が高いため、欠かさずチェックしましょう。 暗号資産の開発・運営チーム 暗号資産の開発・運営チームが発表する公式情報は、ファンダメンタル分析をする上で不可欠です。 特に、通貨の技術的なアップデートや大手企業との提携に関する情報などは、価格上昇につながりやすいもっとも重要な情報です。TwitterやFacebook、TelegramなどのSNSで公式アカウントをフォローして、運営チームからの情報をいち早くゲットしましょう。 ニュースメディア 新聞やニュースサイトなどのメディア媒体も、貴重な情報源です。特に、暗号資産関連のニュースを配信するウェブメディアは、鮮度の高い情報が入手できるのでおすすめです。 自分一人で情報収集をするのは限界がありますが、こうしたメディアをうまく利用することで、気になる情報を効率的に集めることが可能になります。 ファンダメンタル分析に関するよくある疑問 ファンダメンタル分析に関するよくある疑問を、Q＆A形式でご紹介します。 Q：暗号資産でファンダメンタル分析は効果的？ ファンダメンタル分析は、暗号資産でも効果的と考えられます。 暗号資産のトレードは、情報戦の側面を強く持ちます。利益を出すためには、他の投資家よりいかに早く情報を入手して、取引に活かせるかどうかが重要になります。 ファンダメンタル分析の基本は情報収集です。日ごろから通貨に関する情報や経済ニュースなどをチェックしておくことで、将来的な価格予想がしやすくなります。 Q：ファンダメンタル分析とテクニカル分析はどちらがオススメ？ どちらの分析方法にもメリット・デメリットがあるため、どちらが優れていると断言することはできません。 過去のチャートの動きから将来の価格を予測するテクニカル分析は、短期の価格予想に向いています。一方、景気動向や財務状況などをもとに予測をするファンダメンタル分析は、中長期の価格予想に適しています。 両方の分析方法を覚えて、ケースバイケースで使い分けることをおすすめします。 Coincheckの無料登録はこちら ファンダメンタル分析を活用して計画的な運用を ファンダメンタル分析には、リスクや機会損失の回避や、中長期の価格予想に役立つなどのメリットがあります。 ただし、ファンダメンタル分析を行えば常に正しく予測できるというわけではないので注意が必要です。取引の際には無理をせず、計画的な運用を心がけましょう。
IOST（Internet of Services Token）は、精力的なコミュニティの活動に支えられている今後・将来性に期待がもてる暗号資産（仮想通貨）です。 今回の記事ではIOSTの特徴を解説することに加えて、過去チャートの価格動向から見えてくる価格上昇が期待できるポイントも考察します。 この記事でわかること IIOSTとは IOSTの4つの特徴 IOSTの今後が期待できる3つの理由 IOSTの過去の価格推移 IOSTの価格上昇に期待がもてるタイミング IOSTに関するFAQ 結論から言ってしまうと、IOSTの購入にはコインチェックがおすすめです。 理由はこちらから。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 IOSTとは？ IOSTの4つの特徴 IOSTの特徴①：送金スピードが速い IOSTの特徴②：独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」 IOSTの特徴③：スケーラビリティ問題を解決するEDS IOSTの特徴④：Dappsの開発プラットフォーム IOSTの【今後・将来性】が期待できる3つの理由 ①再生エネルギーや医療分野で需要がある ②DeFiに活用できる ③NFTに活用できる IOSTの過去の価格推移 価格推移①IOST登場～現在の価格推移 価格推移②コインチェック上場後の価格推移 IOSTの価格上昇に期待がもてるタイミングは？ ポイント①エアドロップなど、重要ニュースが出るタイミング ポイント②DeFi銘柄に注目が集まるタイミング ポイント③金融資産全体（ビットコイン価格）が好況のタイミング IOSTの購入はコインチェックがおすすめ！ 理由①貸暗号資産で、保有時に枚数を増やすことができる 理由②NFTを購入することができる IOSTの購入方法・買い方３ステップ ステップ①Coincheckに登録する ステップ②日本円を入金する【アプリ】 ステップ②日本円を入金する【WEB】 ステップ③IOSTを購入する【アプリ】 ステップ③IOSTを購入する【WEB】 取引所でIOSTを購入する方法 IOSTに関するFAQ Q：現在のIOSTの価格は？ Q：IOSTを購入するのに、おすすめの取引所はありますか？ Q：IOSTの特徴はなに？ Q：IOSTを投資するうえで、注目すべきイベントはある？ IOSTとは？ IOSTはInternet of Services Token（インターネット・オブ・サービス・トークン）の略称です。 クレジットカードが利用されるのと同様のレベルで、ブロックチェーン技術が様々なサービスで活用されることを目指し、2018年1月にシンガポールのIOST財団によって開発されました。 通貨名 アイオーエスティー 通貨単位 IOST 誕生 2018年1月 価格（2022年2月4日時点） 2.99円 時価総額（2022年2月4日時点） 約540億円（127位） 発行上限枚数 900億枚 コンセンサスアルゴリズム PoB（Proof of Beliebability） ホワイトペーパー IOStoken (IOST) 公式サイト IOST IOSTの4つの特徴 IOSTには、主に以下の4つの特徴があります。 送金スピードが速い独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」スケーラビリティ問題を解決するEDSDappsの開発プラットフォーム それぞれ詳しく見ていきましょう。 IOSTの特徴①：送金スピードが速い IOSTの最大の特徴としては、送金スピードが速いことが挙げられます。 ビットコインなど一部の通貨はトランザクションの処理速度に課題があり、決済や送金などの実用的なサービスにおいては不便なシーンもあるのが現状です。実際、クレジットカードが数秒で決済できるのに対して、ビットコインは決済に数分かかるのが一般的です。 その点、1秒間に約8,000件のトランザクションを処理できるIOSTは、他の通貨と比べて圧倒的に速いスピードで決済や送金をすることが可能です。クレジットカードの処理速度が1秒間に3,000〜4,000件なのを考えると、いかにIOSTの性能が優れているかがお分かりいただけるでしょう。 IOSTの特徴②：独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」 IOSTは、非中央集権性をより担保できる独自の「PoB（Proof of Beliebability）」というコンセンサスアルゴリズムを用いています。 コンセンサスアルゴリズムとは、ブロックチェーン上で行われる暗号資産の取引の整合性を確認する際のルールのことをいいます。 PoBは、SERVIというネットワークへの貢献度をブロック生成権の一つの基準にしており、この貢献度が高ければ高いほど、ブロック生成権（さらに報酬の高い処理）を行える確率が高くなります。 「PoB」のこの仕組みは、ビットコインやイーサリアムが採用する「PoW（Proof of Work）」と比べて高い処理能力を持つ要因の一つと言えます。 IOSTの特徴③：スケーラビリティ問題を解決するEDS IOSTは、「EDS（Efficient Distributed Sharding）」（効率分散型シャーディング）と呼ばれる技術を用いています。 この技術は、トランザクションにかかる時間や手数料を削減することを目的とし、作業を分割、並行することによって、ネットワークの作業速度を飛躍的に向上しました。 IOSTが「EDS」を実装した背景には、「スケーラビリティ問題」があります。 「スケーラビリティ問題」とは、取引量が膨大になった時に発生する問題のことで、取引の承認時間が長くなってしまったり、手数料（ガス代）が高騰する弊害が生じてしまいます。 IOSTが実装する「EDS」は、この問題を解決するための有効な手段であると言えるでしょう。 さらに、IOSTは他にもサーバーの負担を軽くする工夫をしています。 例えば、IOSTは特定のブロックにマイクロステート・ブロックと呼ばれるチェックポイントを設定し、チェックポイントから最新のブロックだけを保存する仕組みを採用しています。 この仕組みにより、データを保持するノードのストレージを削減することができるため、サーバー側の負荷が軽減し、新たなノードが参加しやすくなっているのです。 IOSTの特徴④：Dappsの開発プラットフォーム IOSTが、「Dapps（decentralized applications ）」（分散型アプリケーション）を開発できるブロックチェーンプラットフォームであることも、大きな特徴の一つです。 従来のアプリケーションでは中央管理者に権限が集中していましたが、Dappsではブロックチェーン技術を採用することで分散管理を行います。 ソースコードは公開されていることに加えて、利用するユーザーも投票ができるなど、非常に開けた環境であるといえます。 さらに、IOSTのスマートコントラクトのプログラミング言語がJavaScriptであることも、メリットの1つと言えるでしょう。 JavaScriptは非常にポピュラーな言語であるため。Dapps開発への参入障壁は他の通貨と比べて低くなっています。IOSTのスマートコントラクト活用は、他の通貨に比べて活性化しやすいと言うことができるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら IOSTの【今後・将来性】が期待できる3つの理由 「IOSTの価格は今後上がるの？」 IOSTの購入を検討している人の中には、このような疑問を抱いている方が多いのではないでしょうか。 これまでご紹介した機能以外にもIOSTにはさまざまなメリットがあり、投資家をはじめ多くの人たちから通貨としての将来を期待されています。 IOSTの今後に期待ができる理由としては、主に以下の3つがあります。 ①再生エネルギーや医療分野で需要がある②DeFiに活用できる③NFTに活用できる それぞれ詳しく見ていきましょう。 ①再生エネルギーや医療分野で需要がある 暗号資産は機能や使い道が多いほど需要や知名度が高くなり、価格も上がりやすくなる傾向があります。 その点、IOSTはすでに再生可能エネルギーの取引システムで実証実験が行われたり、精密医療のデータ管理のために利用されたりと、金融だけでなくさまざまな分野で実用化が進んでいます。 ②DeFiに活用できる DeFiに活用できる点も、IOSTの大きな魅力です。 「DeFi（Decentralized Finance）」（分散型金融）とは、ブロックチェーン上に構築された金融サービスのことです。 中央管理者を必要とする従来の金融機関に比べて、手数料は安く取引時間も短いという特徴があります。 IOSTはDeFi用のブロックチェーンを構築しているBidao、分散型オラクルサービスを提供するChainlinkとの提携、さらにはDeFiプロジェクトを促進するための100万ドル相当のファンド「Noah Oracle Fund」の設立など、着実にDeFi分野への進出をすすめています。 参考：cryptomoonpress DeFiとは？注目を集めている2つの理由と購入するメリット・デメリット Coincheck ③NFTに活用できる IOSTは、NFT（非代替性トークン）分野にも注力しています。 2021年9月28日には、IOSTはNFT特化ブロックチェーンを展開するHashPalette社と戦略的パートナーシップを締結しました。 HashPalette社は、Coincheck IEOにて国内初となるIEOを成功させて話題になりました。今後、HashPalette社とIOSTはIP（知的財産）獲得で協力することとなるでしょう。 パレットトークン（Palette Token / PLT）とは？特徴や将来性、取引所での購入方法を簡単解説！ Coincheck IOSTの過去の価格推移 IOSTの今後と将来性を考える上で参考になるのは、これまでの価格推移です。今回は、IOSTのこれまでの価格推移を分析し、そこから見えてくる価格上昇に期待がもてるタイミングについて考察していきます。 価格推移①IOST登場～現在の価格推移 出典：Coinmarketcap 上のチャートは、IOSTの登場～現在にいたるまでの価格推移になります。最高値は、約14円です（2018年1月）。 IOSTは2018年の登場直後、かなり強い上昇を見せています。この上昇は、暗号資産全体の好況に加えて、イーサリアムと比較した性能面などに期待が集まったことによる上昇と言えるでしょう。 その後価格は落ち着き、2018年後半からは1円前後を推移しました。 価格推移②コインチェック上場後の価格推移 引用：Tradeview IOSTは2020年の9月にCoincheckに上場しました。日本初の取り扱いとして、注目が集まりました。 上場直後は、目立った値動きはありませんでしたが、2021年に入ってからは暗号資産全体の好況をうけ、二度高値を試す動きを見せています。 Coincheck上場後の最高値は、約9.8円（2021/4/14）です。 IOSTの価格上昇に期待がもてるタイミングは？ 今までの価格推移を分析すると、IOSTの価格上昇に期待がもてる3つのポイントが見えてきます。 それぞれ詳しく見ていきましょう。 ポイント①エアドロップなど、重要ニュースが出るタイミング エアドロップとは、暗号資産やトークンを配布するイベントのことです。特定の暗号資産を保有していることが条件になることが多いです。 ISOTは頻繁にエアドロップを行っていますが、多くの場合でエアドロップの直前に価格が上昇しました。 ①Binanceでのエアドロップ 2018年7月に海外の暗号資産取引所Binanceで行われたエアドロップでは、1ユーザーに対して100IOSTが配られ、その少し前の5月に価格が一時的に上昇しました。 出典：coinmarketcap ②DappRadarでのエアドロップ 2019年5月にはDappRadarにてエアドロップを実施し、総計500,000IOSTを配布。同じ時期に一時的に価格が上昇しました。 出典：coinmarketcap ③DONトークン エアドロップ（第1回） 2021年2月5日、Internet of Service Foundation Ltd.（IOST）及びDonnie Financeが、エアドロップの概要を発表しました。 出典：coinmarketcap 2021年2月25日17時頃時点の保有者（※）に対して、DONトークンのエアドロップが行われました。この発表を受けて、実施に向けて期待上げがありました。 （※）2021年2月25日深夜1時頃までに参加を表明した主要な暗号資産取引業者における保有者に限る このエアドロップで配布された通貨は、「DON」です。「DON」は、金融サービスプラットフォームであるDonnieFinanceのガバナンストークンです。DonnieFinanceは、IOSTを基盤とするプラットフォームであることから、今回のスナップショットへと動きました。 このエアドロップでは、DONの総供給量のうち5％を配布しました。 ③DONトークン エアドロップ（第2回） 2021年夏には、IOSTのトークン配布イベント「Summer Airdrop」が行われました。 その内容は、2021年9月30日17時頃時点の保有者に対して、DONトークンのエアドロップを行うというものです。 出典：coinmarketcap このエアドロップ時には、ビットコインの下落を受け目立った上昇は見受けられませんでした。しかし、IOST投資家達の中で意識はされたイベントであった可能性は高いでしょう。 さらに、IOSTはコミュニティの活動が非常に活発です。そのため、エアドロップ以外にも価格に影響を与えるニュースが多く出ます。 そのため、PR TIMESやMedium（英語）などの媒体で、公式の発表に注目しておくと良いでしょう。 ※ DONトークンのエアドロップにつきましては、発表時点においてDONトークンの流動性および技術的安全性等が当社基準を満たしていることが確認できなかったため、コインチェックは本エアドロップに参加いたしませんでした。詳しくは以下のリリースをご覧ください。 【IOST】Internet of Service Foundation Ltd.及びDonnie Financeによるエアドロップへの対応方針 【IOST】Donnie Finance 「Summer Airdrop」への対応方針 ポイント②DeFi銘柄に注目が集まるタイミング IOSTは登場当初から、DeFi銘柄として期待されています。 前述の通り、IOSTはDeFi用のブロックチェーンを構築しているBidao、分散型オラクルサービスを提供するChainlinkとの提携、さらにはDeFiプロジェクトを促進するための100万ドル相当のファンド「Noah Oracle Fund」の設立など、着実にDeFi分野への進出をすすめています。 暗号資産市場のトレンドであるDeFi領域への積極的な取り組みが評価されれば、IOSTの評価も上がることが予測されます。 ポイント③金融資産全体（ビットコイン価格）が好況のタイミング 上の図は、BTC（ビットコイン）とIOSTのチャートを重ねたものです。（coinmarketcap のチャートを参考に、Coincheck Column編集部で制作） IOST登場直後の急騰時の相関は低いものの、その後は概ねBTCの価格と相関していることが分かると思います。 暗号資産投資家にとって、やはりBTCの価格は重要な指標です。IOSTに投資をする人も、BTCの価格には注目する必要があると言えるでしょう。 IOSTの購入はコインチェックがおすすめ！ IOSTの購入にコインチェックがおすすめな理由は、大きく2つあります。 ①貸暗号資産で、保有時に枚数を増やすことができる ②Coincheck NFTで、NFTを購入することができる それぞれ詳しく見ていきましょう。 ※当社にIOSTを入金・送金される場合は、IOSTネットワークをご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 理由①貸暗号資産で、保有時に枚数を増やすことができる コインチェックでは、貸暗号資産サービスを提供しています。 出典：Coincheck貸暗号資産サービス 貸暗号資産サービスとは、お客様の保有する暗号資産（仮想通貨）について、お客様と当社が消費貸借契約を締結することによって、一定期間当社がお預かりし、契約期間満了後にお預かりした暗号資産と同量・同等の暗号資産をお返しするとともに、一定の料率で計算した利用料をその暗号資産でお支払いするというサービスです。 最大年率5%で、待っているだけで保有している暗号資産が増えるサービスとなっています。長期目線で保有している方には、特にオススメのサービスとなっています。 理由②NFTを購入することができる コインチェックでは、ユーザー同士でNFTと暗号資産の交換取引ができるマーケットプレイス「Coincheck NFT」を提供しています。 ※1 オフチェーンはCoincheckアカウントとCoincheck NFTマーケットプレイス間の「出品」と「購入」部分のトランザクションを指します。 ※2 出庫先はMetaMaskに限らず、ERC721規格に対応するウォレットも対象です。 出品されたNFTは、IOSTで買うことも可能です。 Coincheck NFTでは、今後も取り扱い商品・タイトルを拡大していきます。 NFTを購入することもできる点は、コインチェックで取引をオススメする理由の一つです。 Coincheck NFTはこちらへ IOSTの購入方法・買い方３ステップ IOSTの購入は、以下の3つの手順に沿って行います。 1.Coincheckで口座開設をする2.日本円を入金する3.IOSTを購入する それぞれどのような内容なのか、順番に解説していきます。 ※当社にIOSTを入金・送金される場合は、IOSTネットワークをご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 ステップ①Coincheckに登録する IOSTを購入するには、まず暗号資産取引所で口座開設（アカウント登録）をする必要があります。 今回はCoincheckを例に紹介していきます。 Coincheckでの口座開設方法は、以下の記事で画像・動画付きで詳しく紹介しています。まだ口座開設がお済みでない方は、記事を参考にして登録を行ってください。 Coincheck（コインチェック）登録方法から使い方までの初心者向けマニュアル Coincheck ステップ②日本円を入金する【アプリ】 口座開設が終わったら、次は日本円の入金を行いましょう。 Coincheckでは、アプリかWEB（ブラウザ）のどちらかで入金することができます。 まずアプリでの入金方法をご紹介します。 Coincheckアプリを無料ダウンロードする アプリの操作 画像赤枠「ウォレット」をタップしたあと「JPY/日本円」をタップする 日本円残高の画面で画像赤枠の「入金」をタップ 入金の種類を選択 指定口座に振込 入金の種類を選択します。Coincheckでは、下記3種類での入金が可能です。 ここでは、もっともスタンダードな銀行振込を例に紹介します。入金を希望する銀行を選択しましょう。 銀行振込 コンビニ入金 クイック入金 振込先の口座情報が表示されます。ご希望の指定口座に振込みを行います。口座番号はクリップボードにコピーすることができます。振込操作は十分に注意して行ってください。 GMOあおぞらネット銀行・楽天銀行のどちらにご入金いただいても反映されます。 お手持ちの銀行口座から振込を実行して完了！ お手持ちの銀行口座からCoincheckへ振込み、入金が完了すれば暗号資産の売買が可能になります。 振込はネットバンクのアプリなどの、インターネットを使った振込を活用すると手間がかからないことでしょう。 本記事では、楽天銀行アプリからCoincheckに入金する手順をご紹介します。 ①「振込・振替・送金」を選択 ②「振込する」を選択 ③「新規振込」を選択 ※すでにCoincheckへ振込をしたことがあり、登録が済んでいる場合は⑥へ ④入金指定口座を選択（ステップ③で表示された口座を選択する。ここでは、楽天銀行。） ⑤入金指定口座の支店を選択 ⑥振込情報（依頼人・口座番号・金額など）を入力 ⑦振込内容を確認し、「振込実行」を選択 以上でアプリでの入金は完了です。 ステップ②日本円を入金する【WEB】 WEBで銀行振込を行うには、Coincheckにログインして、サイト上のメニューから「ウォレット」→「日本円の入金」を選びます。そこで、Coincheckが指定する振込先の口座情報を確認してください。 金融機関から日本円の振込を行って、日本円の入金をCoincheckのサイト上で確認できたら、暗号資産購入の手続きを行うことができます。 ※Coincheckでの入金方法は、以下の記事で詳しく解説しています。 暗号資産（暗号資産）/ ビットコイン（BTC）の入金方法 Coincheck ステップ③IOSTを購入する【アプリ】 入金が完了したら、いよいよIOSTを購入していきましょう。 まずはアプリでの購入方法から。 （６）「販売所」をタップ 入金が完了しましたら、次は画像赤枠の「販売所」をタップしましょう。 （７）「購入したい暗号資産」をタップ 今回はIOSTを購入するため、「IOST」を選択、タップしましょう。 ※画像ではビットコイン(BTC)を選択しています。お取引の際は、購入を希望している通貨と表示されている通貨が一致しているかをご確認ください。 （８）「購入」をタップ 画像赤枠の「購入」をタップします。 （９）「日本円でIOSTを購入」→「購入」をタップ 日本円で購入金額を入力し、「日本円でIOSTを購入」のあとに「購入」をタップすると、購入手続きが完了します。 購入後は取引をキャンセルできないため、通貨の種類や数量を間違えないように注意しましょう。 ステップ③IOSTを購入する【WEB】 WEB画面でIOSTを購入する流れとしては、Coincheckにログインし、メニューの「販売所（購入）」をクリックします。 購入可能な通貨の一覧が表示されるので、IOSTを選びましょう。次に、IOSTの購入数量を指定すると、必要な日本円が算出されます。 手持ちのビットコイン（BTC）で交換する場合は「交換する通貨」でBTCを選択し、支払額を確認してから、「購入する」を押します。 取引所でIOSTを購入する方法 Coincheck取引所での売買は、ブラウザから利用することができます。取引所での購入方法は以下の記事で詳しく解説しているので、興味がある方はぜひご覧ください。 Coincheck取引所の使い方！パレットトークン（PLT）の売買方法を解説！ Coincheck IOSTに関するFAQ Q：現在のIOSTの価格は？ A:IOSTの現在価格は、以下のチャートより確認することができます。 IOST_JPY Q：IOSTを購入するのに、おすすめの取引所はありますか？ A：コインチェックがおすすめです。 大きな理由は2つあります。 ①貸暗号資産で、保有時に枚数を増やすことができる ②Coincheck NFTで、NFTを購入することができる Q：IOSTの特徴はなに？ A ：IOSTの特徴は、大きく分けて4つあります。 送金スピードが速い独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」スケーラビリティ問題を解決するEDSDappsの開発プラットフォーム Q：IOSTを投資するうえで、注目すべきイベントはある？ A :大きなイベントとして、エアドロップがありますが、それ以外にも注目すべきポイントがあります。
Coincheckでは、2020年上半期のアプリダウンロード数において国内No.1※(1)を獲得し、2020年8月には累計ダウンロード数300万を突破しました。 こちらを記念し、コロナショック※(2)以降の暗号資産投資についてのユーザーアンケートを実施いたしました。 ※(1) 2020年1月~6月 データ協力:App Annie※(2) 2020年2月下旬 【調査概要】調査期間 ： 2020年8月7日（金）〜 2020年8月14日（金）調査方法 ： WEBアンケート調査調査対象 ： Coincheckのユーザー 5,987名 Coincheckの無料登録はこちら 目次 コロナショック以降、取引も新規参入も増加 暗号資産の投資は、長期保有の傾向に 暗号資産投資層は、約90%が他の金融商品への投資をしていることが判明 Coincheckは「使いやすい」から選ばれる 「暗号資産」の浸透はいまひとつ ■コロナショック以降、取引も新規参入も増加 コロナショック以降、暗号資産を購入したユーザーは47.9%と約半数を占める結果となりました。暗号資産においても、2020年3月13日にビットコインが一時45万円まで下落※(3)するなど、新型コロナウイルスのパンデミックによる世界的な株価の暴落の影響を受けましたが、この価格の大幅下落をチャンスと捉え、暗号資産を購入するユーザーが多かったことが想定されます。 ※(3) CoincheckにおけるBTC/JPYのレート アンケート対象の全ユーザーに暗号資産の取引を開始した時期を尋ねたところ、「2020年から開始した」と回答したユーザーは、8月までの集計であるにも関わらず全体の20％となりました。 ■暗号資産の投資は、長期保有の傾向に コロナショック以降に購入された暗号資産のうち、最も多く購入されたのはビットコインという結果となりました。また、ビットコイン、XRP（エックスアールピー）、イーサリアムの合計は60.2%となり、ユーザーが購入した通貨のうち上位3通貨の合計で全体の半数を超えることとなりました。 近年、ビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれることがあるようになりましたが、ビットコインが安全資産としてみられる傾向にあることがわかります。 コロナショック以降、暗号資産を購入したユーザーに購入理由を尋ねたところ、「資産ポートフォリオの一つとして」や「法定通貨のインフレヘッジとして」など、長期的な資産形成を目的とした購入理由が40.6％を占める結果となりました。 コロナショック以降に暗号資産を購入したユーザーのうち、暗号資産投資を半年以上の中長期の時間軸で捉えているユーザーが約86％を占める結果となりました。 事前にお客様にご指定いただいた金額を暗号資産として定期的に自動で積立できる「Coincheckつみたて」において、2020年8月の稼働口座数が初回積立時（2019年12月）の約7倍※(4)となったことからも、暗号資産を中長期的な資産と捉える方が増えていることが予想されます。 ※(4) 2020年8月末時点、当社調べ ■暗号資産投資層は、約90%が他の金融商品への投資をしていることが判明 アンケート対象の全ユーザーのうち、暗号資産以外の資産運用を行っているユーザーは約87％に上りました。この結果から、暗号資産投資を行っているユーザーは、株や投資信託、NISAなどの金融商品と組み合わせ、暗号資産を資産ポートフォリオの一部と捉えて運用している方が多いことが予想されます。 「少額から取引できる」ことや「取引が簡単である」ことなど、比較的気軽に資産運用ができる点を魅力に感じているという回答が約半数を占めました。 暗号資産への投資をきっかけに、お金や経済に対する意識が変化した方が非常に多いことが見て取れます。 Coincheckの無料登録はこちら ■Coincheckは「使いやすい」から選ばれる アンケート対象の全ユーザーに、Coincheckを利用している理由を尋ねたところ、上位3つである「アプリや画面が使いやすい」「アプリダウンロード数No.1（多くの人が使っているから）」「※取扱い通貨数No.1（暗号資産の取扱い数が多いから）」との回答が全体の56%を占める結果となりました。 中でも、「アプリや画面が使いやすい」という回答が最も多かったことから、CoincheckのUI/UXがユーザーに評価されていることが分かります。 ※2020年8月時点、金融庁暗号資産交換業者登録対象、自社調べ Coincheckの無料登録はこちら ■「暗号資産」の浸透はいまひとつ 2020年5月1日に施行された改正資金決済法により、これまで「仮想通貨」として認知されていた「インターネット上でやりとりできる財産的価値※(5)」の名称が「仮想通貨」から「暗号資産」に変更されました。一方で、「暗号資産」という名称を普段から利用しているユーザーは19.7%に留まりました。 ※(5)「資金決済に関する法律」における定義 普段から「仮想通貨」という名称を利用しているユーザーのうち、「暗号資産」という名称に変更されたことを知らないユーザーが約3割を占めました。また、「仮想通貨の方が使い慣れているため」と回答したユーザーが約4割に上ることから、一度慣れ親しんだ名称に代わる新たな名称が一般的になるには時間がかかることが予想されます。 今回実施した本ユーザーアンケートを通して、新型コロナウィルス感染症のパンデミックにより、生活様式や社会経済が大きく変化しているなかで、暗号資産投資家の心理がどのように変化しているのかを定量調査いたしました。本アンケート結果が、暗号資産に関わる皆さまにとって、お役に立てば幸いです。
「モナコインは投資以外にも使えるの？」 「モナコインには実用性があるの？」 せっかく購入したモナコイン(Monacoin/MONA)を、投資以外にも便利に賢く活用したいと考えている人は多いのではないでしょうか。 現在、モナコインには国内で4つの使い道があります。 ①オンライン決済に使う ②飲食店や小売店などの実店舗での支払いに使う ③オンライン上の投げ銭として使う ④積立投資に使う このようにさまざまな使い方ができる暗号資産（仮想通貨）は珍しく、モナコインの決済スピードが独自の進化を後押ししているのです。 この記事では モナコインの4つの使い道 モナコインが利用できる場所や店舗 など、モナコインは具体的にどのように活用できるのか詳しく説明します。 この記事を読めばモナコインがどのように使えるのか把握でき、賢く活用できるようになるはずです。 ぜひ、モナコインならではの実用性を最大限に活かして、モナコインでの取引を楽しみましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 モナコインの4つの使い道 ①オンライン決済に利用する ②飲食店や小売店など実店舗での支払いに利用する ③投げ銭に使う ④積立投資に使う モナコインがさまざまな使い方をされる3つの理由 決済スピードが速い webサービスとの縁が深い 国内の大手取引所で扱いがある モナコインを使うときの注意点 モナコインを積極的に使うならモバイルウォレットを利用する 入金、送金手数料が発生することを忘れない 価格変動は常にチェックする モナコインは今後も実用化が進む モナコイン決済により実用化が進む 今後、多くの取引所に上場する可能性がある 強みを活かした独自の発展が期待される まとめ モナコインの4つの使い道 冒頭でご紹介したように、モナコインは4つの使い道があります。 早速、どのように利用できるのか見てみましょう。 ①オンライン決済に利用する オンラインで買い物をしたときに、モナコインで支払えるオンラインショップが登場し始めています。 「ビットコインとモナコインの決済可能」というパターンが多く、暗号資産の代表格であるビットコイン同等の扱いやすさや信頼感を得ていることが分かります。 最近では、モナコインとビットコインで手軽に決済ができるシステム「ZaifPayment」も登場し、オンライン上でのモナコイン決済を後押ししています。 決済ページに用意されている専用URLをクリックすることで、手軽にモナコイン支払いができる仕組みです。 導入店舗一覧は公開されていませんが、決済手数料無料のサービスなので今後登録店舗が増えれば、モナコイン決済ができる店舗もさらに増加するでしょう。 【2020年5月現在モナコインが利用できるオンラインショップ】 店舗名 取り扱い商品 URL ビットコインモール 電気機器・アウトドア、キッチン、ホビー用品など https://bitcoinmall.jp/ コインギフト ギフト券 https://coingift.jp/ ②飲食店や小売店など実店舗での支払いに利用する モナコインは現金と同じように、実店舗での支払いにも活用できます。実店舗で利用するときには「モナ払い」と呼ばれることも。 出典：MONAMAP 2020年5月現在、モナコインが使えるMONAMAPに登録されている店舗は55店舗。上記のマップのように飲食店から宿泊施設、病院や小売業など幅広いサービスで利用できます。 また、コミックマーケットでもモナコイン支払いに対応しているブースが登場しており、現金を持ち歩くことが面倒な場合やお釣りの用意が難しい場合の決済方法としても注目を集めているようです。 【MONAMAP掲載店舗ではモナコイン支払いができるか確認を】 MONAMAPは、一般の人がモナコインを利用できる店舗をまとめたマップです。 現在もモナコインが利用できるか確認が取れていないので、利用前には店舗に連絡をしてモナコイン決済ができるかどうか確認をするようにしましょう。 ③投げ銭に使う モナコインを象徴する使い方と言えば、オンライン上での投げ銭です。 モナコインが誕生した当初から「tipmona」（2019年9月でサービス終了）や「AskMona」（2020年9月でサービス終了予定※現在はAskMona 3.0として運営）といったサービスが開始され、気に入ったクリエイターや賛同する意見の発言者にモナコインを送金するコミュニケーションが行われていました。 現在、モナコインでの投げ銭ができるのは「AskMona 3.0」と「monappy」となっており、ブログや配信、絵画、意見などに投げ銭をすることが可能です。 投げ銭文化は、従来は大道芸人やストリートミュージシャンなど実際に目の前にいる人に向けてのものでしたが、モナコインの登場によって、オンライン上で不特定多数の人を対象とした投げ銭文化が確立されたのです。 「0.00114114（イイヨイイヨ）MONA」や「0.004649（ヨロシク）MONA」など、語呂合わせのモナコインを送金しコミュニケーションを図ることで、モナコイン文化の構築やモナコインファンの獲得にも一役買っています。 一度モナコインを使い投げ銭をしてみたいという人は、「AskMona 3.0」か「monappy」を利用してみましょう。 2020年8月現在モナコインが利用できる投げ銭サイト サイト名 サイトの特徴 サイトのURL monappy オンラインウォレット兼ポータルサイト。ゲーム配信やブログ、お絵かき、写真などに投げ銭ができる。 https://monappy.jp/ AskMona 3.0 掲示板の書き込みや質問、回答に対し、モナコインを投げ銭できる。 https://web3.askmona.org/ ④積立投資に使う モナコインを始め、暗号資産を積立投資に使えるサービスが登場し始めています。毎月定額の暗号資産を購入しコツコツ積立ができるため、モナコインを資産として持てるところが特徴です。 複数の暗号資産を組み合わせて運用する商品や少額から積立できる商品などもあり、暗号資産の知識が少なくても運用しやすくなっています。 株や国債、不動産などの資産と同じように、将来を見据えた投資対象として暗号資産が扱われるようになってきていると言えるでしょう。 暗号資産積立を始める前に知っておきたいメリットと注意点 Coincheck モナコインがさまざまな使い方をされる3つの理由 モナコインがさまざまな使われ方をするのには3つの理由があります。 ①Segwitを実装していて決済スピードが速い ②webサービスと縁が深く根強いファンがいる ③国内大手の暗号資産取引サービスで扱われている モナコインの使い方とどのような関係性があるのかご紹介します。 決済スピードが速い モナコインは、世界で初めて「Segwit」を実装した暗号資産です。処理速度が速く、決済に時間がかからないので実用性が高い暗号資産として注目されています。 多くの暗号資産はビットコインを手本にしているため、ビットコインと同じような設計となっています。ビットコインにはブロックチェーンと呼ばれる技術が採用されていますが、取引が増えるに連れてデータ容量が足りず、処理能力が下がるという問題が出てきました。 それを払拭したのがSegwitです。ブロックチェーンのブロック内では個々の取引記録の他に電子署名も管理していましたが、Segwitでは電子署名を別の領域で管理することで負荷を減らし処理できるデータ量と決済スピードを向上させることに成功。 ビットコインと同じような設計の暗号資産が抱えていた問題を改善していることから、実用的で決済にも安心して使えるという印象を与えました。 決済可能通貨としてビットコインと並びモナコインが指名されるのも、構造上扱いやすいという信頼感があるからでしょう。 モナコイン（Monacoin/MONA）とは？日本生まれの暗号資産の特徴や今後の将来性を解説 Coincheck webサービスとの縁が深い モナコインは2ちゃんねる（現在は5ちゃんねる）内から誕生した暗号資産で、もともとwebサービスと縁が深い特殊な暗号資産です。 誕生当初から「もっとモナコインを盛り上げよう」という動きや根強いファンコミュニティがあり、モナコインを積極的に導入しているサービスや実店舗、コミックマーケットでの導入を後押しする動きがありました。 モナコインから誕生した投げ銭文化も、モナコインを利用しコミュニティを盛り上げたいという気持ちの表れでしょう。 このように、モナコインの発展と成長を楽しむファンがいるからこそ、他の暗号資産よりも実用化が進んでいると考えられます。 国内大手の暗号資産取引サービスで扱いがある モナコインを使える場所が増えてもモナコイン自体が購入できなければ普及しにくいですが、国内大手の暗号資産取引サービスでの扱いが増えています。 Coincheckをはじめとする国内大手の暗号資産取引サービスでも取り扱われているので、誰でも手軽にモナコインを購入し、取引することができます。 モナコインが流通する仕組みが整い始めているところも、決済方法として選ばれる理由の一つでしょう。 Coincheckでのモナコイン購入方法はこちら モナコイン（Monacoin/MONA）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck モナコインを使うときの注意点 モナコインを賢く活用するには、モナコインの価値や携帯方法、手数料の3点はチェックしておきたいポイントです。 損をしないためにも、ぜひ参考にしてみてください。 モナコインを積極的に使うならモバイルウォレットを利用する ウォレットはモナコイン用の財布のような役割を果たしてくれるので、厳重な環境下で管理をしながら必要なときに送金ができます。 ディスクトップ型やハードウェア型、モバイル型などさまざまな形態がありますが、モナコインでの決済や決済後の管理、残高確認を頻繫に行いたいならモバイルウォレットを活用するといいでしょう。 スマートフォンやタブレット用のモバイルウォレットを選べば、どこでも決済がしやすくなりモナコインを実用的に使えるようになります。 また、モバイルウォレットによっては随時チャートチェックやモナコインのニュースなどを把握できるものもあり、情報確認をしながら使えるメリットも。 モナコインを有効活用するために、保管方法選びにもこだわってみてください。 暗号資産のウォレットとは？特徴や種類は？ Coincheck 入金、送金手数料が発生することを忘れない 購入したモナコインを取引所などからウォレットに移行する場合には、手数料が発生します。銀行口座から必要なお金を引き出し、お財布に入れる場合と同じ仕組みです。 手数料は取引所により異なるため、取引前に確認しておくのがおすすめ。手数料無料と記載されている場合でも、手数料を含んだ購入価格を提示しているケースもあります。 「使用する分だけウォレットに移行しよう」と頻繫に移行をしていると手数料がかさんでしまう場合があるので、利用する金額と手数料を照らし合わせながら計画的に移行するようにしましょう。 参考： 暗号資産交換業者が解説！4種類ある暗号資産手数料について 価格変動は常にチェックする 出典：Coincheck 上記は、モナコインの2020年2月9日から5月9日までのチャートです。このチャートを見ると一目瞭然ですが、モナコインの価値は日々変動しています。 2月18日の終値は296.52円だったのに対し、1ヶ月後の3月18日の終値は116.67円と100円以上下落。短い期間でも暗号資産を取り巻く環境の変化や世界情勢に合わせて、1MONAの価値は大きく変わります。 そのため、モナコインを買い物や積立投資、投げ銭等で使用したい場合は常に価格変動に目を向けておかないと、損をしてしまう可能性が。 チャートは取引所のサイトやウォレットから確認できるため、モナコインが常にどのような状況にあるのか把握しながら活用しましょう。 Coincheckの無料登録はこちら モナコインは今後も実用化が進む モナコインは今後実用化が進むにつれ、より一層利用人口が増えていくことが予想されています。今よりも使える店舗や使い道が広がる未来が訪れることも、充分考えられるでしょう。 そこで、最後にモナコインが今後より使われるようになる主な理由を具体的にご紹介します。 モナコイン決済により実用化が進む 第1章「モナコインの4つの使い道」で紹介したように、モナコインはオンラインや店舗、投げ銭などさまざまな決済に利用されています。 これは、モナコインの処理速度の速さが信頼を得ているからです。 モナコインの発行枚数は1億512万枚と、ビットコインの2,100万枚、ライトコインの8,400万枚と比べて圧倒的に多く、決済手段として流通し使えることを後押ししています。 今後、モナコイン決済ができる店舗が増えることで実用化が進めばモナコインの知名度も上がり、需要も高まると考えられます。 今後、多くの取引所に上場する可能性がある モナコインは国内大手の暗号資産取引サービスで扱われるようになってきましたが、今後さらに国内外の業者で取り扱いが拡大していく可能性があります。 モナコインは国内で23の暗号資産しか選ばれていないホワイトリストに入っている暗号資産です（2020年2月時点）。ホワイトリストに入っている暗号資産は、改正資金決済法で定められた方法に従い、金融庁の登録を受けた暗号資産交換業者で扱っている暗号資産を指します。 認可された国内取引所で扱われている暗号資産は安全性や信頼性が高いとみなされるので、まだ扱いのない取引所でもモナコインの取引を検討するケースが考えられます。 また、2019年5月31日にCoincheckがモナコインの取り扱いを開始することを発表したところ下記のチャートのように価格が高騰したため、新たな取引所で取引を開始するのは価値が上がるチャンスになる可能性も。 出典：BTCFX 国内取引での実績を積み、海外でも上場が進めば取引人口が増えると予想され、まだまだ発展の期待が持てる暗号資産だと言えるでしょう。 暗号資産のホワイトリストとは？定義と最新ホワイトリスト一覧 Coincheck 強みを活かした独自の発展が期待される モナコインは誕生当初から根強いファンがいて、webサービスや掲示板と連携しながら独自の発展をしてきました。 今後もwebサービスやオンラインゲームなどの決済通貨として普及していけば、モナコインの必要性や価値は上がっていくと考えられます。 これも2ちゃんねる（現在は5ちゃんねる）から誕生し、現在も根強いファンが存在するモナコイン 独自の可能性といえます。 モナコイン（Monacoin/MONA）の今後は期待できる？将来性はある？特徴から解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら モナコインの使い道4選のまとめ いかがでしたか？ モナコインがどのように使えるのか把握でき、その背景や今後の動向も理解した上でどのように活用していこうか検討できるようになったかと思います。 最後に、この記事の内容をまとめてみると ◎モナコインの使い道は次の4つ オンライン上の投げ銭として使う 飲食店や小売店などの実店舗での支払いに使う オンライン決済で使う 資産運用のための積立投資に使う ◎モナコインがさまざまな使われ方をする理由は次の3つ 世界で初めて「Segwit」を実装した暗号資産で、決済スピードが速い 2ちゃんねる（現在は5ちゃんねる）から誕生した暗号資産で、webサービスを中心に発展し根強いファンがいる 国内大手の取引サービスで扱っているので購入しやすい ◎モナコインを使うときの注意点は次の3つ モバイルウォレットを活用し、どこでも決済できるようにする 入金や送金に手数料がかかるので、利用方法を工夫する 値動きがあることを忘れずに、チャートを常にチェックする 最後にモナコインが今後使われるようになる理由は次の3つ モナコイン決済の実用化が進めば、価値や知名度が上がる可能性がある 今後多くの取引所で扱われるようになれば、信頼感や知名度が上がる 今までと同じように独自の発展ルートでさらにファンを増やしていく可能性がある モナコインを賢く利用しながら、モナコインを取り巻く環境や文化が楽しめることを願っています。
「モナコインの次の半減期っていつ？」 モナコイン（Monacoin/MONA）を買い増ししたい、または保有しているモナコインをベストなタイミングで売却したいと考えている方にとって、モナコインの半減期は気になるポイントかと思います。 結論からお伝えすると、現状のペースであればモナコインの次の半減期は「2020年9月9日午前中」になる見込みです。 この記事では、半減期に関する詳細情報と、半減期に向けて何をすべきなのかについて解説します。 モナコインの半減期が近くまで迫る今、できるだけ早く手を打つことが大切です。 半減期前後の動向をしっかり予測し、事前に適切な対策をしておけば、利益を出したり、または損を最小限に抑えたりすることが可能だからです。では、さっそく見ていきましょう。 また、半減期後のモナコイン価格について気になる方は「半減期後のモナコインはどうなる？」を読んでみてください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 モナコインの半減期とは？仕組みを解説 そもそもモナコインとは？ 半減期とはマイニング報酬が半分になるタイミング 半減期の役割は発行量のコントロール 投資家が半減期に注目すべき理由 次のモナコインの半減期は2020年9月9日頃になる予測 モナコインの半減期周期は約3年半（1,051,200ブロック） モナコインの前回の半減期は2017年7月16日 モナコイン半減期で相場への影響は？ 前回の半減期前は価格が上昇 今回も希少性が高まり価格上昇の可能性あり コミケ・オリンピック中止により高騰の期待は薄い モナコイン半減期に向けてやるべきこと 半減期の数ヶ月前から値動きを細かくチェックする 価格が上がった場合・下がった場合の行動を決めておく 半減期後のモナコインはどうなる？ 価格変動を繰り返しながら上昇の兆しあり 使用できる場所は徐々に増えている コミケで使えるようになれば需要が高まる可能性あり まとめ モナコインの半減期とは？仕組みを解説 モナコイン半減期の時期や対策についてお伝えする前に、「モナコイン半減期の基礎知識」をお伝えします。 「半減期に向けて、何をするべきか」を考える上で、基礎を理解していることが重要になるためです。 もう十分に理解できているという方は、この章は飛ばして、次の『2. 次のモナコインの半減期は2020年9月頃になる予測 』からお読みください。 そもそもモナコインとは？ モナコインとは、日本で初めて生まれた仮想通貨です。 2ちゃんねる（現5ちゃんねる）の掲示板上でアイデアが生まれ、2ちゃんねるのアスキーアート「モナー」をモチーフにしています。 モナコインは、以下の特徴を持つユニークなコインといえます。 世界で初めてSegwit（セグウィット）を採用し、多くのデータを短時間で処理することが可能 海外送金、ネットショップ、投げ銭などさまざまな形で使われる珍しい存在の通貨 2ちゃんねる（現5ちゃんねる）発祥であり、モナコインを盛り上げるコミュニティが存在する モナコイン（Monacoin/MONA）とは？日本生まれの仮想通貨の特徴や今後の将来性を解説 Coincheck 半減期とはマイニング報酬が半分になるタイミング ユニークな特徴を持つモナコインですが、「モナコインの半減期」とはマイニング報酬が半分になるタイミングのことです。 モナコインには、特定の発行者や管理者はいません。ユーザーがモナコインのマイニング（採掘）を行う、非中央集権型の仮想通貨です。 マイニングによって新しいブロックを生成したユーザーには、報酬としてモナコインが支払われます。 このマイニングの報酬として支払われるモナコインが半分になることを「半減期」といいます。 具体的には、モナコインのマイニング報酬は、最初は1ブロック生成するごとに「50MONA」でした。 それが1回目の半減期で25MONAになり、2回目の半減期で12.5MONAになり、3回目の半減期で6.25MONAとなり…と減っていき、最終的には限りなくゼロに近づいていきます。 半減期の役割は発行量のコントロール このように半減期が設けられている理由は、モナコインの発行量をコントロールするためです。 モナコインには1億512万MONAという発行上限数が定められています。もし半減期がなければ、マイニングが急速に進み、早い時期に発行上限に到達してしまうかもしれません。 世の中の需要を上回る量が流通すればインフレとなります。インフレとなればモナコインの価値が下がるリスクがあり、モナコインにとってネガティブな状況になります。 そこで、モナコインの発行スピードをゆるやかにコントロールするために、半減期が設けられているというわけです。 Coincheckの無料登録はこちら 投資家が半減期に注目すべき理由 半減期は、マイニングを行っていない投資家にとっても、注目すべきタイミングとなります。それは「半減期の前に仮想通貨の価格が上がる」ケースが多いためです。 その理由としては、「半減期を迎える＝発行上限が近づいた」ことを示しているので、希少性の高まりを期待して購入する人が増えることが挙げられます。 これは、店頭で販売されている商品でも、「残りわずか！」と言われると、途端に買いたくなる心理に似ています。 例としてビットコイン（BTC）の前回の半減期の状況を見てみましょう。2016年7月10日に半減期を迎えましたが、このときの相場は以下の通りでした。 6月初旬〜月末まで：価格が上昇 7月以降：上下を繰り返しつつ全体的に下降して安定 つまり、2016年7月の半減期では、予測される時期の1ヶ月ほど前に値上げのピークが来て、その後、徐々に値を下げていることがわかります。 さらに詳しく半減期について学びたい方は、以下のページも参考にしてみてください。 仮想通貨の漫画【第10話】ビットコインの半減期とは？ Coincheck ビットコインに半減期がある理由と半減期が近い仮想通貨一覧を解説 Coincheck 次のモナコインの半減期は2020年9月9日頃になる予測 本章では「モナコインの次回の半減期」について、具体的に見ていきます。 冒頭でも触れた通り、モナコインが次の半減期を迎える時期は2020年9月9日頃の見込みです。その背景を解説します。 モナコインの半減期周期は約3年半（1,051,200ブロック） モナコインは「1,051,200ブロックごと」に半減期を迎える周期で設定されています。 年数への換算は、マイニングのスピード次第で変動するものの、「約3年半」が目安とされています。 モナコインの前回の半減期は2017年7月16日 モナコインの前回の半減期は2017年7月16日でした。 ちょうど3年半後の日付は2021年1月13日。しかし、今はこれより早いペースでマイニングが進んでいるため、注意が必要です。 最新データでは、2020年9月9日に半減期を迎える見込みとなっています。 出典：モナコイン情報サイト 最終更新：2020-09-08-15:05 ※すべて日本時間です 半減期の正確な時期は、マイニングのペースで前後します。最新情報はカウントダウンページを小まめにチェックしましょう。 モナコイン半減期で相場への影響は？ 2020年9月に予想されるモナコインの半減期。相場への影響はどうなるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。 前回の半減期前は価格が上昇 まず、前回の半減期前後の相場を確認します。 2017年7月16日に半減期を迎えましたが、その前後のチャートは以下の通りです。 出典：CoinMarketCap 約3ヶ月前の4月半ば頃から値が上がり始め、2週間前の7月初旬にピークを迎え、その後いったん値を上げてから徐々に下落していったことがわかります。 今回も希少性が高まり価格上昇の可能性あり 2回目となる今回の半減期も、希少性が高まり価格上昇の可能性は十分にあります。 ただ、前回と異なり気になるのは、新型コロナウイルスの影響ではないでしょうか。 そこで、コロナ渦のまっただ中である2020年5月11日（日本時間5月12日）に3回目の半減期を迎えたビットコイン（BTC）の例を見てみましょう。 出典：CoinMarketCap 3月11日のWHOによる新型コロナウイルス感染症パンデミック宣言を受けて、3月12日に世界同時株安となりました。ビットコインも急落しています。 しかしその後、半減期に向けて価格は上昇したことがわかります。 コミケ・オリンピック中止により高騰の期待は薄い 当初は「モナコインの半減期と、コミケやオリンピックの時期が重なることで、急騰もあり得るのでは？」と見立てる人もいました。 残念ながら、両方とも中止になりましたので、大きく値が跳ね上がる可能性は低いでしょう。しかし、急騰の可能性は薄くなりましたが、しっかり準備すべきことには変わりありません。 具体的にやるべきことは、次の章をご覧ください。 モナコイン半減期に向けてやるべきこと モナコインの半減期に向けて、具体的に何をしたら良いのでしょうか。しっかりと見極めて、早めに準備しておきましょう。 半減期の数ヶ月前から値動きを細かくチェックする 半減期に関連する価格の変動は、半減期の数ヶ月前から始まる可能性があります。 次回のモナコインの半減期が2020年9月だとすると、2020年6月〜7月から気を付けて見ておく必要があります。 仮に、前回とまったく同じ値動きで2020年9月3日に半減期を迎えた場合、以下の通りとなります。 参考：CoinMarketCap 2020年6月から徐々に値が上がり始めることも予想され、買うと決めたならできるだけ早く買っておいた方が良いでしょう。 価格が上がった場合・下がった場合の行動を決めておく すでにモナコインを保有している人は、価格が上がった場合・下がった場合の行動をあらかじめ決めておきましょう。 半減期の前後には、大きな価格変動が起きる可能性があります。先にどうするか決めておけば、慌てずに適切な対処ができるでしょう。 価格が●円を上回ったら利益確定（利確）する 価格が●円を下回ったら損切りする と、ルールを決めておくようにします。 その上で、価格が●円を上回ったら（または●円を下回ったら）価格アラートを受け取る設定をしておくと、素早く対応できるのでおすすめです。 半減期後のモナコインはどうなる？ 最後に、半減期を迎えた後のモナコインはどうなっていくのか、今後の将来性について、見ていきましょう。 価格変動を繰り返しながら上昇の兆しあり まず、2019年1月〜2020年5月のチャートを見てみましょう。 出典：CoinMarketCap 他の仮想通貨と同様に価格の変動を繰り返しながらも、2020年5月以降は値が上がっていく可能性も考えられます。 ※画像は2020年5月現在のモナコインのチャート。最新情報が知りたい方は出典のCoinMarketCapからチェックすることができます。 使用できる場所は徐々に増えている 仮想通貨は、使用できるシーンが増えるほど価値が上がりやすくなります。 日本国内で決済手段として使える仮想通貨としては、ビットコインの次に多いのがモナコインであるといわれています。 今後も使用できるシーンが増えれば、モナコインの知名度が上がり、保有する人が増えていくでしょう。 モナコイン(Monacoin/MONA)の使い道4選！今後どう使われるか動向を解説 Coincheck コミケで使えるようになれば需要が高まる可能性あり 2ちゃんねる（現5ちゃんねる）から誕生したモナコインは、ネット文化やアニメ・漫画ファンとのつながりが強いのが特徴です。 クリエイターへの「投げ銭文化」を根付かせたのも、モナコインです。 そこで注目されるのが「コミケ（コミックマーケット）」での導入。経済効果100億円以上ともいわれるコミケで使えるようになれば、モナコインの需要は大幅に高まることが予想されます。 コミケ開催時期の前には、モナコイン関連の情報がないか、念入りにチェックしておきましょう。 そして、今後のモナコインの将来性について知りたい方は以下の記事を必ずチェックしておきましょう。 モナコイン(MONA)の今後は明るい？将来性に期待が持てる5つの理由 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら まとめ モナコインの次回の半減期は、2020年9月頃になる見込みです。 前回2017年7月の半減期と同じ値動きと仮定すると、6月頃から価格が上昇する可能性があります。それぞれどう対応するかを決め、早めに行動していきましょう。 具体的には、以下の準備をしておくことをおすすめします。 買い増しすると決めた人はできるだけ早く買う モナコインを保有している人は価格が変動したときにどうするか決めておく（価格アラートを設定しておく） モナコインの将来性が期待できる要素としては、次の3つが挙げられます。 価格変動を繰り返しながら上昇の兆しあり 使用できる場所は徐々に増えている コミケで使えるようになれば需要が高まる可能性あり 2ちゃんねる（現5ちゃんねる）発祥で「モナー」がモチーフになっていることから、愛着を感じる人も多いモナコイン。3年半に1度の半減期を、万全の体制で迎えましょう。
ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコインから分岐して誕生して以来、独自の進化を続けている暗号資産です。2024年の半減期を経てもハッシュレート（採掘速度）は安定しており、開発・利用の両面で新しい動きが出てきています。 「ビットコインと何が違うの？」「今後の価格はどうなる？」と気になっている方も多いのではないでしょうか。 本記事では、ビットコインキャッシュの将来性を「技術」「実用性」「市場環境」の3つの視点から整理し、2026年、そして2030年を見据えた展望について解説します。価格変動だけでなく、新しい機能「CashTokens」や、ビットコインとの関係性など、長期的な投資判断に役立つポイントをわかりやすく紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコインキャッシュ（BCH）とは ビットコインキャッシュ（BCH）の将来性を左右する3つの軸 ① 技術面：ネットワークの安定性とアップグレード ② 実用性：決済・送金インフラとしての利用拡大 ③ ビットコイン（BTC）との相関と差別化 2026年に注目したい動向 2024年半減期後の価格安定とハッシュレートの推移 CashTokensを軸とした新アプリやDeFi連携の拡大 海外を中心とした採用実績の進展 2030年に向けて想定される展望 「世界的な決済手段」として定着するか ルールの整備や「デジタル通貨（CBDC）」と共存できるか 他の暗号資産との「使い分け」は進むか ビットコインキャッシュ（BCH）の今後・将来性についてのまとめ ビットコインキャッシュ（BCH）とは ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年にビットコインから分岐（ハードフォーク）して誕生した暗号資産です。 当時、ビットコインは人気が高まるにつれて「送金が遅い」「手数料が高い」という問題（スケーラビリティ問題）に直面していました。そこで、「もっとたくさんの取引を、安く、速く処理できるようにする」ために作られたのがビットコインキャッシュです。 誕生後もアップデートを重ねており、2023年には「CashTokens（カッシュトークン）」という機能が追加されました。これにより、ビットコインキャッシュのブロックチェーン上で、他のアプリを作ったりトークンを発行したりすることが可能になり、単なる決済通貨以上の広がりを見せています。 ビットコインと同じルーツを持ちながら、「日常的に使える便利な通貨」を目指して独自の進化を続けているのが特徴です。 項目 内容 通貨単位 BCH 時価総額（2025年10月15日時点） 約9,000億円前後（※変動あり） 発行上限枚数 2,100万枚 コンセンサスアルゴリズム Proof of Work（PoW） ホワイトペーパー Bitcoin Cash: Peer-to-Peer Electronic Cash 公式サイト bitcoincash.org ※ 出典：CoinGecko「仮想通貨時価総額ランキング」 ビットコインキャッシュ（BCH）の将来性を左右する3つの軸 ビットコインキャッシュの将来性を見るには、開発状況だけでなく、利用分野や市場環境など複数の要素を押さえておく必要があります。ここでは、その中でも重要な「技術面」「実用性」「市場環境」の3つの視点を整理します。 ① 技術面：ネットワークの安定性とアップグレード 開発が順調に進んでいるか、ネットワークが安全に保たれているかは、通貨の信頼性に直結します。 半減期後のマイニング安定性 ビットコインキャッシュは、ビットコインと同様におよそ4年ごとにマイニング報酬が半減する設計になっています。半減期のたびに報酬が減るため、マイナーの採算性やハッシュレートの変動が起こりやすく、ネットワークをどの水準で維持できるかが問われます。報酬が減ってもマイナー（採掘者）が離れずにネットワークを支え続けているか、ハッシュレートが安定しているかは、セキュリティの面で非常に重要な指標です。 CashTokensの進化による新ユースケース創出 2023年に導入された「CashTokens」により、BCHチェーン上でDeFi（分散型金融）や独自トークンの発行ができるようになりました。これまでは「決済」が主な役割でしたが、今後はイーサリアムのように「アプリの基盤」として使われるケースが増えるかもしれません。新しい使い道が増えれば、それだけ需要も高まる可能性があります。 ② 実用性：決済・送金インフラとしての利用拡大 「決済に強い」という特徴が、実際に社会でどれくらい使われているかも重要なポイントです。 海外の商業導入や取引所での流通 ビットコインキャッシュは、海外の一部地域で商業利用が進んでおり、決済手段として受け入れる企業や店舗が増えています。 とくに米国では、世界最大手の暗号資産決済プロセッサーであるBitPay（ビットペイ）において、ビットコインキャッシュが主要な決済通貨の一つとして採用されています。これにより、AMCシアターズ（米国大手映画館チェーン）でのチケット購入や、Newegg（PCパーツ通販大手）でのショッピングなど、誰もが知る有名企業での支払いにBCHを利用することが可能です。 また、カリブ海のセントクリストファー・ネイビスなど、観光業を中心に暗号資産決済の導入に積極的な地域もあり、一部のレストランやスーパーマーケットではBCHが決済手段として利用されています。 このように、BCHは単なる投資対象にとどまらず、実際の経済圏の中で「使えるお金」としてのインフラ整備が着実に進められています。 国内でも安定的に利用できる環境整備 日本では、ビットコインキャッシュを取り扱う登録済みの取引所が複数あり、Coincheckでも売買・保管が可能です。 国内基準に沿った管理体制のもとで利用できるため、価格データやチャートの確認を含め、日常的に安心して取引できる環境が整っています。現状、国内で直接支払いができる店舗は限られていますが、海外での普及やインバウンド需要の高まりに合わせて、今後国内でも利用シーンが広がることが期待されます。 ビットコインキャッシュのリアルタイムチャート はこちらをご覧ください ③ ビットコイン（BTC）との相関と差別化 ビットコインキャッシュの将来性を考えるうえで、やはり無視できないのが本家であるビットコイン（BTC）との関係性です。「ビットコインが上がればBCHも上がる？」「どう使い分ければいいの？」といった疑問に対するポイントを整理します。 価格はビットコインに連動しやすい傾向 暗号資産市場全体において、ビットコインキャッシュの価格推移は、市場のリーダーであるビットコイン（BTC）の動きと強い相関関係にあります。 一般的に、ビットコインが上昇トレンドにあり市場全体が盛り上がっている局面では、主要アルトコインであるビットコインキャッシュにも資金が流れやすくなります。ただし、ビットコインに比べて市場規模（時価総額）が小さいため、価格の上昇幅や下落幅がより大きくなりやすい点には注意が必要です。「動きの方向は似ているが、値動きはより激しい」とイメージしておくとよいでしょう。 「デジタル・ゴールド」と「決済手段」のすみ分け かつてはビットコインと競合する関係にありましたが、現在ではそれぞれの強みを活かした独自のポジションを確立しつつあります。 ビットコイン（BTC）は、発行上限に向けた半減期を経て、「価値の保存」に適した「デジタル・ゴールド」としての地位を確立しました。大きな金額を安全に、長期で保有する用途に向いています。 一方でビットコインキャッシュ（BCH）は、ブロックサイズを大きくすることで、一度に大量の取引を処理できる仕組みを維持しています。安価な手数料と高速な処理を活かし、日常的な買い物や送金に使われる「決済手段」としての実用性を追求しています。 今後、ビットコインが「貯めておくための資産」としての地位を固めれば固めるほど、逆に「使うためのお金」として、ビットコインキャッシュ独自の立ち位置が再評価される可能性があります。 2026年に注目したい動向 ビットコインキャッシュは、技術的なアップグレードや市場の環境変化によって、数年単位で評価が変わりやすい通貨です。2026年頃までの中期的な視点で、とくに注目しておきたいポイントを整理します。 2024年半減期後の価格安定とハッシュレートの推移 ビットコインキャッシュは、2024年にマイニング報酬が 6.25 BCH から 3.125 BCH へと減少する「半減期」を迎えました。 報酬が半分になるということは、マイナー（採掘者）にとっては収入減となるため、セキュリティを支える「ハッシュレート（採掘速度）」が落ち込むリスクがあります。そのため、半減期から時間が経過した2025年から2026年にかけて、マイナーが撤退せずにネットワークの強さが維持されているかどうかが、将来性を判断する重要な指標となります。 また、ハッシュレートの安定は価格の安定にもつながります。極端な乱高下を繰り返さず、一定の範囲（レンジ）で底堅く推移していれば、長期的な運用にも適した環境が整っているといえるでしょう。 CashTokensを軸とした新アプリやDeFi連携の拡大 2023年のアップグレードで導入された「CashTokens（カッシュトークン）」により、ビットコインキャッシュ上で独自トークンの発行やアプリ構築ができるようになりました。 今後は「機能がある」という段階から、実際に「使われる」フェーズに入ります。具体的には、CashTokensに対応した使いやすいウォレットが登場したり、ゲーム内通貨やコミュニティのポイントとして実際に流通し始めたりするかどうかがカギを握ります。 もし、BCHチェーン上で多くのユーザーを抱える人気アプリやサービスが誕生すれば、単なる決済通貨としてだけでなく、プラットフォームとしての価値も大きく向上するはずです。 海外を中心とした採用実績の進展 ビットコインキャッシュの最大の武器である「決済利用」が、海外でどこまで広がっているかも引き続き注目です。 BitPayなどの主要サービスを通じて対応店舗やオンラインサイトが増加傾向にあれば、それは通貨としての信頼性が高まっている証拠です。投機的な売買だけでなく、給与支払いや海外送金など、実際のニーズに使われるケースが増えてくれば、さらなる価格の安定につながると期待されます。 2030年に向けて想定される展望 さらに先の2030年を見据えたとき、ビットコインキャッシュはどのような立ち位置にあるのでしょうか。今後5〜6年の間に予想される大きな変化と、注目すべき展望について解説します。 「世界的な決済手段」として定着するか 2030年に向けての最大のテーマは、ビットコインキャッシュが世界的な送金・決済インフラの一角を担えるかどうかです。 ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを大きくすることで、オンチェーン（ブロックチェーン上）で大量の取引を処理できる仕組みを持っています。この強みを活かし、銀行口座を持たない人々への金融サービスや、安価な国際送金の手段として、ビットコインよりも使い勝手が良いと広く認知されることが重要です。 もし、「手軽な海外送金といえばBCH」という認識が定着すれば、独自の地位を確立できるでしょう。 ルールの整備や「デジタル通貨（CBDC）」と共存できるか 2030年には、世界各国で暗号資産に関するルール（規制）がより明確になっているはずです。 規制が整うことは、一見すると自由が制限されるように思えますが、長期的に見れば「怪しいもの」から「信頼できる決済手段」へと変わる大きなチャンスでもあります。ルールが明確になれば、大企業も決済導入に踏み切りやすくなるため、BCHの利用シーンがさらに広がる可能性があります。 また、中央銀行が発行するデジタル通貨（CBDC）の導入も各国で進むでしょう。しかし、政府が管理するCBDCと、管理者がいない分散型のビットコインキャッシュは、対立するものではなく共存する関係になると考えられます。「公的な支払いはCBDC、国境を超えた自由なやり取りはBCH」というように、役割分担が進んでいくことが予想されます。 他の暗号資産との「使い分け」は進むか 2030年には、ビットコインやライトコイン、あるいはソラナなどの新しいチェーンとの関係性も、よりはっきりしているでしょう。 すべての機能で一番になる必要はありません。ビットコインが「資産」としての地位を固める一方で、ビットコインキャッシュは「普段の買い物や送金ならこれが便利」という実用的なポジションを確固たるものにできるかがカギとなります。 他の通貨と争うのではなく、それぞれの強みを活かした共存関係を築くことが、長期的な需要を維持するポイントになるはずです。 ビットコインキャッシュ（BCH）の今後・将来性についてのまとめ ビットコインキャッシュは、「決済のしやすさ」と「アプリ基盤」としての機能を進化させ、独自の地位を築きつつある暗号資産です。 今後の将来性は、ネットワークが安定して維持されるか、海外を中心に「実際に使える場所」が増えていくか、そして「使うための通貨」としてビットコインといかに差別化できるかにかかっています。 価格変動には注意が必要ですが、決済インフラとしての成長は大きな注目ポイントです。まずは最新の価格やニュースをチェックし、ご自身の投資スタイルに合わせて検討してみてはいかがでしょうか。 ビットコインキャッシュの価格や最新ニュースは、CoincheckのBCH/JPYリアルタイムチャート で確認できます。今後の動向を追いながら、自分に合った方法で暗号資産との向き合い方を検討してみてください。