いま注目の暗号資産Web3.0銘柄8選!将来性や選び方のポイントを徹底解説!

暗号資産、NFT、メタバース、DAOといった、様々なバズワードが生み出されている昨今のブロックチェーン業界。

しかしながら、そのような言葉を凌駕する勢いで業界内外に認知を得ている言葉があります。それが『Web3.0』です。Web3.0とは、ブロックチェーンやその応用技術によって実現する「次世代の分散型インターネット」のことです。 

このような情勢において、Web3.0に関連する銘柄を探し投資をしようという動機が生まれるのは自然な流れでしょう。

本記事では今注目すべき暗号資産(仮想通貨)のWeb3.0関連銘柄について、その一般的な特徴や将来性、具体的な銘柄リストまでを紹介していきます。

Web3.0とは

具体的な解説に入る前に、Web3.0という概念について軽くおさらいしましょう。

端的に言うとWeb3.0とは、ブロックチェーンやP2P(Peer to Peer)などの技術を活用することで、現在のインターネットを中央集権的な環境から分散的な環境へ昇華すること、またはそのような昇華を実現しようとする気運を指す言葉です。

Web3.0の概念は発展途上であるため、今後の技術進歩によってはWeb3.0の概念が変わる可能性があります。そのため、Web3.0を深く理解するためには、NFTやDAOといったのWeb3.0における重要キーワードの最新情報を常に仕入れ、知識をアップデートし続ける姿勢が重要です。

Web3.0とWeb2.0

現在私たちが使用しているインターネットは、GoogleやAmazonを代表とするアメリカの巨大IT企業群が多くの領域を占めている状況にあります。

そのため、サイトの閲覧履歴や商品の購入情報といった一部個人情報にあたるデータがプラットフォームを提供している企業に集まり、サイバー攻撃を受けた際の流出リスクやセキュリティ問題、個人情報を含むデータの適性利用への疑念などが発生しています。

他にも、サービス利用時や決済時に発生するプラットフォーム、あるいは決済代行会社への手数料など、Web2.0と言われる現在では、巨大企業であるプラットフォーマーが実質的にあらゆる面で優遇される仕組みが構築されています。

Web3.0の推進は、このような巨大企業による中央集権的な支配を打破すべく運動が進められている側面もあります。

加えて、上述したようなこれまでのインターネットの環境を『Web2.0』として、Web3.0と比較する事例もあります。


引用:note - Web3.0を理解するために vol.1

上の画像は、Web1.0からWeb3.0までのインターネットの変遷を描いたものです。

上図ではWeb2.0とWeb3.0の相違点として、信頼(trust)の有無が挙げられています。Web2.0はインターネットのあらゆる場面において(企業による)信頼が必要でしたが、Web3.0は『信頼が検証可能である』(trust verifiable)ということです。

『検証可能である』とは、確認しようと思えば誰もが(データや取引の正当性を)確認可能であるということを意味します。

Web3.0の文脈における分散化についての議論は多種多様ですが、ブロックチェーンの技術的な側面から考えると『分散化とはインターネットの参加者全員が検証可能性を持つこと』、言い換えるならば、『インターネットにおける秘匿されたシステムや機構(ブラックボックス)を限りなく減らしていく運動』と言えるでしょう。

以上、Web3.0とWeb2.0について叙述してきましたが、全体観としては『Web2.0の世界観において一部の巨大IT企業に一極集中で管理されていたデータや取引を、Web3.0の世界観の下に、インターネットを利用しているユーザー全員で分散的に管理しましょう。』という方向を目指し、技術進歩している段階であるということを認識いただければ問題ないと思います。

Web3.0と暗号資産の関係性

Web3.0の世界観を構築するためには、トークン(暗号資産)が必要です。なぜならば、トークンを用いてエコシステムを構築することが、プロジェクトの恒久的な運営や維持、方向性の決定に繋がるからです。

トークンには代替性トークン(Fungible Token、いわゆる仮想通貨)と、非代替性トークン(Non-Fungible Token、いわゆるNFT)という2種類のトークンが存在します。ちなみに、代替性トークンはファンジブルトークンもしくはFTと略して呼ばれることが多いです。

Web3.0のプロジェクトは、主に運営維持のためのインセンティブとしてFTを発行し、当該プロジェクトのユーザーやコミュニティに配布します。

FTは主にガバナンスへの参加権としての使用や、プロジェクトが提供するサービスへの支払い手段として利用されることが多いです。さらに、そのような決済や送金の際にFTを用いることで、いままで銀行や巨大IT企業に支払っていた中間マージンの圧縮を狙っています。

NFTに関しては、プロジェクトの特色によってインセンティブとして発行されるケースとされないケースがあります。

FTとNFTは、当該プロジェクトのトークン設計(トークンエコノミクス)によって具体的な使用用途が異なっています。本記事においても、Web3.0銘柄の選ぶ際の指標としてトークンエコノミクスを挙げておりますので、詳細が知りたいかたはコチラをご覧いただけますと幸いです。

なお、プロジェクトの発展や将来の期待感に繋がる情報(ファンダメンタルズ)が、トークン(FTおよびNFT)の価格変動に寄与する可能性があるので、投資目的でFTやNFTの購入を行う場合は将来性なども十分に考慮したほうが良いでしょう。

Web3.0銘柄の特徴

Web3.0銘柄の大まかな特徴としては、主に以下の4点が挙げられます。

  • プラットフォームにおける取引手数料の支払手段
  • プロジェクトが提供しているサービスや機能の利用
  • プロジェクトの運営方針の決定に関与する権利
  • ステーキングの利用

以下より、それぞれの特徴について解説していきます。

プラットフォームにおける取引手数料の支払手段

Web3.0銘柄の最も一般的な特徴として挙げられるのは、プラットフォームやブロックチェーンを利用する際の手数料の支払手段として存在している点です。

ブロックチェーンを利用する際には、多くの場合取引手数料(トランザクション手数料とも呼ばれます)を支払わなければなりません。

プロジェクトが提供しているサービスや機能の利用

Web3.0銘柄は特定のサービスや機能を利用する際にも使用することが可能です。

具体例として挙げられるのは、BATとFILというトークンです。

BAT(Basic Attention Token)は、分散型のWebブラウザである『brave』で利用されるネイティブトークンであり、Braveブラウザ上で表示される広告を閲覧することで獲得できます。BATは投げ銭に使用することができ、BATを通してWebサイトの運営者やクリエイターに対する支援活動を行うことができます。

FILは、Filecoin(ファイルコイン)という分散型データストレージプラットフォーム上で使用されるトークンです。FILを使用することで、分散型データストレージへのデータの保存および取り出しが可能となっています。

プロジェクトの運営方針の決定に関与する権利

Web3.0関連のプロジェクト(プロトコル)やDAO(分散型自律組織)における運営方針の決定は、往々にしてトークンを用いて行われます。このような意思決定プロセスのことを総称してガバナンスと呼びます。

一般的には、Web3.0プロジェクトが開発・運営するプラットフォームにまつわる何らかのアップデート内容について、トークン保有量に応じてガバナンスへの影響力が強まっていく仕組みになっています。

現実世界における株式会社のように、一定数以上の株式を保有している人に対して株主総会の場で議決権を与える仕組みだと認識すると分かりやすいと思います。

なお銘柄によっては、ガバナンスへの参加機能とプラットフォームにおける取引手数料の支払手段の機能を兼任している銘柄も存在しています。(イーサリアムのETHやPolkadotのDOTはこの例に当てはまります)

ステーキングの利用

特定のWeb3.0銘柄に関連するプロジェクトでは、ステーキング機能を提供している場合があります。

こういった場合は、Web3.0銘柄(トークン)をステーキングしておくことで、当該トークンの保有量を少しずつ増やしていくことが可能です。

具体例としては、イーサリアムが提供しているステーキング機能が挙げられます。

イーサリアムでは32ETH(2022年12月時点で約500万円)を所有している個人あるいは団体が、所有しているETHをステーキングすることで報酬を獲得できる機能があります。

また、32ETH未満でも暗号資産取引所が提供しているステーキングサービス、およびDeFi(分散型金融)プラットフォームなどが提供している流動性ステーキングの機能を活用することでETHの保有量を増やすことが可能です。

参考:イーサリアム公式サイト - ETHのステーキング方法

Web3.0銘柄の選び方

Web3.0銘柄に投資をすることを決めたら、次に銘柄の選定基準を意識しなければなりません。本項では、投資を行う際に考慮すべき要素をお伝えいたします。

その要素とは主に以下の6点です。

  • プロジェクトの注目度
  • 銘柄の時価総額
  • 有名企業との提携
  • 開発陣の経歴
  • ホワイトペーパーの充実度
  • トークンエコノミクスの妥当性

以下より、各要素に関する詳細を解説していきます。

プロジェクトの注目度

最も重要な指標は、投資を検討しているWeb3.0銘柄に関連するプロジェクトの注目度です。

投資を検討しているプロジェクトの世間的な注目度を見ておくことで、投資に値するプロジェクトなのかどうかを感覚的に判断できると思います。

注目度を観測する手法は枚挙にいとまがなく、具体的にはDiscordコミュニティの盛り上がり具合や、Twitter上で当該プロジェクトについて言及している人がいるか、英語以外のコミュニティ(日本公式Twitterやアンバサダー)が存在しているか、などが挙げられます

プロジェクトが積極的にマーケティング戦略を打ち出しているかどうかも考慮すると良いでしょう。具体的な例としては、後述する分散型のウェブブラウザであるBraveが挙げられます。

Braveは2020年9月に、YouTubeおよびテレビで放送するCMを発表しています。

引用元:YouTube - 【公式】自分で選べるブラウザ Brave | 次世代高速ブラウザBrave TV CM動画

銘柄の時価総額

Web3.0銘柄を選ぶ際の指標として、トークンの時価総額を挙げることができます。

トークンの時価総額とは、「トークンの総発行量 × 1トークンの値段」で計算される指標です。

ざっくりとした認識として、時価総額が大きいトークンほど安全性が高く有名、時価総額が小さいトークンほど安全性に懸念があり有名ではない、と言えます。

初めてWeb3.0銘柄を購入する場合は時価総額が大きいトークンを購入し、ある程度の目利きができるようになったら時価総額が小さいトークンにもチャレンジしてみる、という流れがよいかと思います。

有名企業との提携

有名企業との提携事例が多いプロジェクトは有望であると言えます。

なぜならば、提携事例が多いということはそれだけ多くの企業にとって当該プロジェクトとの提携が魅力的に映ったという事実の裏返しだと考えられるからです。

Web3.0と既存ビジネスとの親和性は意見の分かれる議論ではあります。しかしながら事実として、IT企業を始め数多くの業態の企業とWeb3.0関連のプロジェクトが提携を結んでいる傾向にあるのは確かです。

以下に主要なWeb3.0プロジェクトと、その提携先を列挙した表を示しました。

Web3.0関連のプロジェクト名
提携先企業
Brave Binance、Gemini、bitFlyer
Astar Network 日本マイクロソフト、NTTドコモ、博報堂、SMBC日興証券、アクセンチュア
Filecoin EY、AMD

特に日本発のパブリックブロックチェーンの構築を掲げているAstar Networkは、数多くの日系大手企業との提携を推し進めています。

開発陣の経歴

Web3.0関係のプロジェクトを評価する際に最重要項目の一つとなるのは、当該プロジェクトに参画している開発陣の経歴だと考えられます。

プロジェクトの代表やエンジニア、デザイナー陣の経歴や実績を十分にチェックし、総合的に信頼に足るプロジェクトだと思えた段階で投資を行うとよいでしょう。

プロジェクトの開発陣の経歴は、当該プロジェクトの公式ホームページまたはホワイトペーパーに記載されていることが多いです。

ちなみに、分散型ウェブブラウザであるBraveの発起人はブレンダン・アイク氏という方で、世界的に著名なプログラミング言語であるJavaScriptの開発者として知られています。

以下はBrave公式サイトのメンバー紹介の項目ですが、一番左にブレンダン・アイク氏(Brendan Eich)が創設者&CEOとして紹介されていますね。


引用:Brave公式サイト - Braveについて

このような経歴でなくとも、チームメンバーに有名企業での実務経験がある人がいれば信頼感が増すと言えます。

ホワイトペーパーの充実度

ホワイトペーパーを一言で説明するならば、暗号資産またはWeb3.0関連のプロジェクトの設計書である、と表すことが可能です。

ホワイトペーパーには、主に以下のような内容が盛り込まれています。

  • 当該プロジェクトを通してどのような課題を解決するのか(当該プロジェクトの意義)
  • どのようなエコシステムを構築してプロジェクトを成り立たせるのか
  • 開発チームの経歴などの諸情報

株式を購入する際にはその株式を発行している会社のことを良く調べると思います。同じようにWeb3.0銘柄を購入する際には、当該プロジェクトのホワイトペーパーを読み込んでプロジェクトの概要を掴むことをおすすめします。

ただしホワイトペーパーは基本的に英語で書かれていて、かつ技術的な内容も含みます。英語がある程度読める自負のある人でなければ、読解する難易度は高いでしょう。

そのような時は、日本語のホワイトペーパーがあるか探してみるとよいでしょう。有志の方が日本語に翻訳したホワイトペーパーを公開している場合があります。

具体的には、イーサリアムのホワイトペーパーを日本語訳したものが挙げられます。

トークンエコノミクスの妥当性

トークンエコノミクスとは暗号資産業界における専門用語です。

トークンの作成と配布方法、需要と供給の関係性、ステークホルダーへのトークン配布割合、トークン量の削減(バーン)計画などをひっくるめた広義語です。

具体例として以下に、Astar Networkのトークン『ASTR』のステークホルダー別トークン配布割合をご紹介します。なお、このようなトークンの配布割合のことをトークンアロケーション(Token Allocation)と呼びます。


引用:Speaker Deck - [JP/日本語] Astar Introduction Slide 8ページ

トークンエコノミクス全体の妥当性を評価するのは中級者以上でなければ中々難しいので、最初の内はトークンアロケーションを眺めてみるだけで良いと思います。

企業の財務諸表を比較するのと似たイメージで、似たようなコンセプトのWeb3.0プロジェクトをいくつかピックアップし、複数のプロジェクトのトークンアロケーションを比較してみるのが良いでしょう。

機関投資家や運営メンバー(上図では、『Institutional Investors』と『Team』)にどのくらいのトークンが渡っているのか、コミュニティにはどの程度トークンが流通しているのか(上図では、『Existing Users』や『Parachain Auctions』など)をざっくりと認識することで、プロジェクトとしてのトークンエコノミクス構築のスタンスが見えてくることがあります。

Web3.0銘柄

ここまでの解説で、おおまかなWeb3.0銘柄の特徴や選び方について理解いただけたと思います。

ここからは具体的にどんなWeb3.0銘柄が存在しているのかについて、当該Web3.0関連プロジェクトの特徴を交えながらトークンの特徴を解説していきたいと思います。

BAT


引用:Brave公式サイト - Brave Branding Assets

ネイティブトークンの名前 BAT(Basic Attention Token)
トークンの参考価格(2022年12月時点) 1BAT = 約20円
トークンの最大供給量 15億 BAT
トークンの時価総額ランキング(2022年12月時点) 約80~100位
現在対応しているブロックチェーン イーサリアム、BNB Smart Chain、Gnosis Chain、Avalanche C-Chain、Solana
ホワイトペーパー https://basicattentiontoken.org/static-assets/documents/BasicAttentionTokenWhitePaper-4.pdf
公式HP https://basicattentiontoken.org/ja/

BAT(Basic Attention Token)は、分散型のWebブラウザである『brave』で利用されるネイティブトークンです。

BraveはGoogle ChromeやFirefoxと同様のWebブラウザの一種です。広告ブロックやプライバシー保護機能の搭載によって注目を集めています。

BraveとBATには従来のネット広告ビジネスの在り方を変革する仕組みが施されており、ユーザーと広告主双方のメリットの拡大を実現しています。

BATはBrave上で広告を閲覧することで獲得可能であり、既存の広告モデルの問題を解決するためのトークンと説明されています。

DOT


引用:Polkadot公式サイト - Brand Assets

ネイティブトークンの名前 DOT(Polkadot)
トークンの参考価格(2022年12月時点) 1DOT = 約600円
トークンの最大供給量 -
トークンの時価総額ランキング(2022年12月時点) 約10~15位
現在対応しているブロックチェーン Polkadot (Relay-Chain)、BNB Smart Chain、HECO
ホワイトペーパー https://polkadot.network/PolkaDotPaper.pdf
公式HP https://polkadot.network/

DOT(Polkadot、ポルカドット)は、Web3財団が開発を行っているPoS(Proof-of-Stake)系ブロックチェーンプロジェクトのネイティブトークンです。

Web3財団は、イーサリアムの共同創設者兼元CTOのGavin Wood氏を中心に結成されたWeb3.0の構築および推進を行っている団体です。

Polkadotは異なるブロックチェーン同士をつなぐことでブロックチェーンの世界を円滑化すること(相互運用性の向上)を目的として開発されています。

DOTはPolkadotというマルチチェーンプラットフォームのセキュリティを担保するためのトークンとなっています。

ENS


引用:ENS公式サイト

ネイティブトークンの名前 ENS(Ethereum Name Service)
トークンの参考価格(2022年12月時点) 1ENS = 約1500円
トークンの最大供給量 1億ENS
トークンの時価総額ランキング(2022年12月時点) 約100~150位
現在対応しているブロックチェーン イーサリアム、Solana
ホワイトペーパー https://docs.ens.domains/
公式HP https://ens.domains/ja/

ENSは、Ethereum Name Service(イーサリアム・ネーム・サービス)というサービスのガバナンストークンです。

Ethereum Name Serviceを簡単に言うと、自分のウォレット名を人間でも認識しやすいように加工してくれるサービスです。

イーサリアムは、通常0xから始まる42桁の英数字で構成されたアドレスを用いています。たとえば、0x1234abcdef……といったようなアドレスです。

このアドレスはETHの送金時やNFTの売買を行う際に使用しますが、42桁の英数字からなるアドレスを常時記憶しておくことは大変面倒だと思います。

ENSを使えば、42桁の英数字であるイーサリアムのアドレスを自分の好きな文字列に変換することが可能となります。

これがENSというサービスであり、そのガバナンストークンであるENSを用いることで、ENSというサービスの運営方針の決定に関与することが可能となります。

なお、ENSは自ら名付けたイーサリアムアドレスをNFTとして保存します。

IOST


引用:PRTIMES - IOST/IOS Foundation Ltd.

ネイティブトークンの名前 IOST
トークンの参考価格(2022年12月時点) 1IOST = 約1円
トークンの最大供給量 900億IOST
トークンの時価総額ランキング(2022年12月時点) 約100~150位
現在対応しているブロックチェーン IOST
ホワイトペーパー https://www.securities.io/wp-content/uploads/2022/05/IOST.pdf
公式HP https://iost.io/

IOSTはInternet of Services Token(インターネット・オブ・サービス・トークン)の略称です。

IOSTは2018年1月にシンガポールのIOST財団によって立ち上げられ、ブロックチェーン技術が様々なサービスで活用されることを目指して開発が続けられています。
IOSTのユースケースとしては、主にIOSTブロックチェーンを利用する際のガス代が挙げられます。

イメージ的には、イーサリアムブロックチェーンにおけるETH(イーサ)がIOSTブロックチェーンにおけるIOSTと認識いただいて問題ありません。

2022年6月にIOST財団はWeb3.0ビジネスに特化したマーケティング会社『DeNet』と提携を発表し、DeNetが提供するサービスにIOSTを導入することが決定しました。

ETH


引用:イーサリアム公式サイト

ネイティブトークンの名前 ETH(イーサ)
トークンの参考価格(2022年12月時点) 1ETH = 約160,000円
トークンの最大供給量 -
トークンの時価総額ランキング(2022年12月時点) 2位
現在対応しているブロックチェーン イーサリアム、BNB Smart Chain、Solana、その他EVM対応チェーン
ホワイトペーパー https://github.com/ethereum/wiki/wiki/White-Paper
公式HP https://ethereum.org/en/

ETH(イーサ、Ether)は、イーサリアムというブロックチェーンで使われるネイティブトークンです。

イーサリアムは2015年7月にリリースされたブロックチェーンで、Web3.0の文脈で議論されているDApps(分散型アプリケーション)やDeFi(分散型金融)の基盤となったブロックチェーンです。

イーサリアムはスマートコントラクトという機能を搭載することで、決済や価値の移動に特化したブロックチェーンであるBitcoinのブロックチェーンを進化させる形で開発されました。

ETHはイーサリアムのブロックチェーン上で何らかの取引を行う際に必要なトークンであり、主に取引手数料の支払いやNFTの購入の際に使用されます。

ASTR


引用:Astar Network公式サイト

ネイティブトークンの名前 ASTR(アスター)
トークンの参考価格(2022年12月時点) 1ASTR = 約5円
トークンの最大供給量 -
トークンの時価総額ランキング(2022年12月時点) 約100-150位
現在対応しているブロックチェーン Astar Network
ホワイトペーパー https://docs.astar.network/
公式HP https://astar.network/

ASTRとは、日本発のパブリックブロックチェーンであるAstar network(アスター・ネットワーク)上で使用されるネイティブトークンです。

Astar Networkは、Polkadot上に構築されたイーサリアムとの互換性を持つブロックチェーン(EVM互換のブロックチェーン)です。Astar Network上でDeFiやNFTプロジェクト、DAO(分散型自律組織)の構築が可能となっています。

Astar NetworkはBinance(バイナンス)やPolychain Capital(ポリチェーン・キャピタル)といったグローバル規模の暗号資産取引所およびベンチャーキャピタルから出資を受けているため、暗号資産やブロックチェーンの専門家から高く評価されていることが伺えます。

ASTRはAstar Network上で行われる取引に使用されるトークンです。イーサリアムブロックチェーンにおけるETH(イーサ)がAstar NetworkにおけるASTRと認識いただいて問題ありません。

FIL


引用:Filecoin公式サイト - Introducing the Filecoin Virtual Machine

ネイティブトークンの名前 FIL(Filecoin)
トークンの参考価格(2022年12月時点) 1FIL = 約400円
トークンの最大供給量 -
トークンの時価総額ランキング(2022年12月時点) 約30-50位
現在対応しているブロックチェーン Filecoin network、BNB Smart Chain、HECO、Hoo Smart Chain
ホワイトペーパー https://docs.filecoin.io/
公式HP https://filecoin.io/

FILは、Filecoin(ファイルコイン)という分散型データストレージプラットフォーム上で使用されるトークンです。

Filecoinは、誰でも自分のコンピュータの空きストレージスペースを貸し出すことができるプラットフォームです。逆に、誰かが貸し出しているスペースを借りることも可能となっています。

FilecoinはWeb2.0時代の中央集権的なデータ(ファイル)の保存は不健全であり、全てのデータはより分散的かつ効率的に保存されるべきという哲学を掲げています。また、Filecoinというプラットフォーム上にファイルの長期保存を実現するための経済的インセンティブが組み込まれているのです。


引用:Filecoin公式サイト - What is Filecoin

FILは分散的なデータ(ファイル)保存を実現するエコシステム構築のための要素として存在しています。主なユースケースは、分散型データストレージへのデータの保存および取り出しの際の手数料となっています。

Filecoinの開発および運営を行っているProtocol Labs(プロトコル・ラボ)は、既存のWeb2.0企業に対してWeb3.0への移行を支援する活動を行っています。

この活動にはグローバルで会計やコンサルティング事業を展開しているEYや大手半導体メーカーのAMDなどが参画しており、将来的なFilecoinの普及推進にも関わってくる可能性があります。

引用元:Filecoin公式サイト - Introducing the Decentralized Storage Alliance

JASMY


引用:Binance Research - JasmyCoin (JASMY)

ネイティブトークンの名前 JASMY(JasmyCoin)
トークンの参考価格(2022年12月時点) 1JASMY = 約0.4円
トークンの最大供給量 500億JASMY
トークンの時価総額ランキング(2022年12月時点) 約100-150位
現在対応しているブロックチェーン イーサリアム
ホワイトペーパー https://www.jasmy.co.jp/images/whitepaper.pdf
公式HP https://www.jasmy.co.jp/index.html

JASMY(JasmyCoin)は、Jasmy(ジャスミー)というプラットフォーム内において決済通貨の役割を持つ銘柄です。

JasmyはユーザーがIoTデバイスから生成したデータを様々な企業に販売することができるデータの市場となっており、トークンであるJasmyCoinを使用することでその市場内にあるデータを売買できます。

従来のインターネットではGoogleやAmazonといった巨大IT企業に対して無料で自らのデータを提供していましたが、Jasmyを利用することで個人の利用データの提供で報酬を受け取ることが可能となります。

Jasmyを運営するジャスミー株式会社は、総合電機メーカーであるソニーの元社長である安藤国威氏によって設立されています。

Web3.0銘柄の将来性

この項目では、Web3.0の将来性について解説していきます。

Web3.0の概念はグローバルで広がりを見せており、主に新しい形のビジネスを創出する機会として起業家層から注目されています。

日本の起業家コミュニティからもそのような側面で認識されつつあり、加えて政府機関や日系大手企業のWeb3.0領域への進出も起こっています。

Web3.0銘柄への投資を検討する際には、こういった動向にも目を光らせておく必要があるでしょう。

政府による推進

Web3.0に対する政府による関与が増えてきたのは、将来性に期待できる根拠の一つとなるでしょう。

例えば経済産業省は、『大臣官房Web3.0政策推進室』という組織を組成し、ブロックチェーンを基盤としたWeb3.0関連ビジネスの環境整備の検討を進めていくことを発表しました。

経済産業省が行っている産業構造審議会においても、税や会計、法制度を整備する必要性について提言がされており、Web3.0ビジネスの勃興を受けた政府による改革が検討されていることが伺えます。

参考:経済産業省 - 省内横断組織として「大臣官房Web3.0政策推進室」を設置しました

参考:経済産業省 - 経済秩序の激動期における経済産業政策の方向性

大手企業によるWeb3.0事業の推進

大手企業によるWeb3.0事業の推進も目立っています。

企業の具体例としては、NTTドコモが挙げられます。日本の大手通信会社であるNTTドコモは2022年11月、Web3.0事業への6000億円の投資を今後5〜6年に渡って実施すると発表しています。同社は総合コンサルティング会社であるアクセンチュアおよび日本発のパブリックブロックチェーンの開発を手掛けているAstar Networkとの提携も発表しており、同社のWeb3.0事業をグローバルに展開する計画を立てています。

他の例としては、バンダイナムコホールディングスが挙げられます。ゲームなどのエンターテインメント領域を主軸に事業を展開しているバンダイナムコホールディングスは、2022年4月に30億円規模の投資ファンドを立ち上げています。当該ファンドの投資対象は、ブロックチェーンやVR、ARなどを活用したエンターテインメント関連プロダクトおよびサービスに限定されています。

当該ファンドの投資活動は既に開始されており、2022年12月時点ではブロックチェーン技術を活用したファンエコノミー事業を展開する『Gaudiy』、ソーシャルゲームの開発・運営を行うイギリスの企業『Gangbusters Ltd.』、スマートフォン向けゲーム配信プラットフォームを開発・運営する『株式会社ミラティブ』への投資を行っています。

参考:NTT docomo公式サイト - NTTドコモとアクセンチュア、Web3の普及および社会実装の加速に向けた連携に合意

参考:BANDAI NAMCO公式サイト - 「IPメタバース」の構築および新たなエンターテインメントの創出を目指したスタートアップ投資ファンドを新たに立ち上げ『Bandai Namco Entertainment 021 Fund』

Web3.0銘柄の購入方法

Web3.0銘柄の暗号資産を購入するためには、暗号資産取引所の口座開設をする必要があります。

今回はCoincheckの口座を開設する方法と、実際に暗号資産を購入するまでの手続きについて解説していきます。

2023年1月時点において、Coincheckで取り扱いのあるWeb3.0銘柄は、BAT、DOT、IOST、ETHが挙げられます。

※Coincheckにおいて、FT(いわゆる仮想通貨)としてのENSの取り扱いはございません。NFTとしてのENSはCoincheck NFT(β版)にて取り扱っておりますので、もしご関心がありましたらCoincheck NFT(β版)にアクセスいただければ幸いです。

下記より、口座の開設方法とETHの購入例をご紹介いたします。

ステップ①Coincheckへの口座開設を行う

Coincheckでは、以下の3ステップで簡単に口座開設が可能となっています。

1.アプリのダウンロード(スマートフォンで開設する場合)
2.アカウント作成
3.本人確認

口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。

詳細な口座開設方法は、コチラの記事で画像・動画付きで詳しく紹介しています。まだ口座開設がお済みでない方は、記事を参考にして登録を行ってください。

ステップ②日本円を入金する

口座開設が終わったら、次は日本円の入金を行いましょう。

Coincheckでは、アプリかWEB(ブラウザ)のどちらかで入金することができます。

アプリ及びWEB(ブラウザ)での入金方法については、コチラの記事で画像付きで解説しております。まだ入金がお済みでない方は、当該記事を参考に操作いただけるとスムーズかと思います。

ステップ③投資したいWeb3.0銘柄を選び、購入する

入金が完了したら、いよいよWeb3.0銘柄の暗号資産を購入していきましょう。

暗号資産の購入はアプリとWEB(ブラウザ)のどちらからでも可能となっております。

アプリ及びWEB(ブラウザ)での暗号資産の購入方法については、コチラの記事で画像付きで解説しております。

まとめ

本記事では、Web3.0銘柄の特徴や将来性、具体的な銘柄名を紹介してきました。

Web3.0銘柄と一言で表しても、そのユースケースや種類は多様であることが理解いただけたと思います。

Web3.0はある意味、ブロックチェーンやメタバース、NFTといった関連する概念の集合体であると言えます。今後関連サービスの発展することで、、Web3.0の普及も進む可能性が高いと言えます。

今後の発展に備えてWeb3.0に関する出来事をより身近に感じるためにも、少額からでも何かしらのWeb3.0銘柄を保有してみてはいかがでしょうか。

本記事の内容をWeb3.0銘柄に投資するかどうかの判断材料に活用していただければ幸いです。

もしWeb3.0銘柄への投資を始めたいと思った方には、投資への足掛かりとしてCoincheckの口座開設から始めていただければ幸いです。

※本記事はWeb3.0関連銘柄(暗号資産)について各銘柄を紹介したものであり、価格上昇を保証するものではありません。投資はご自身の判断で行ってください。