暗号資産（仮想通貨）とは何か？いまさら聞けない暗号資産の仕組み

「仮想通貨って何？仕組みはどうなっているの？」

「仮想通貨って怪しくないの？」

「どうやって儲けるの？」

この記事へ訪れた方はこのような疑問をお持ちの方が多いでしょう。

そこで今回は「仮想通貨の基礎知識とメリット・デメリット」を解説します。

さらに仮想通貨について理解できた方向けに、記事の後半で「初心者でも簡単に始められる仮想通貨の投資方法」についても軽く触れていますので、ぜひ最後まで読んでみてください。

仮想通貨とは？漫画で解説

分かりやすい漫画をもっと読みたいからはこちらから

仮想通貨の中で最も有名はビットコインについては動画でも解説しています。

仮想通貨/ビットコインの仕組み

漫画で述べている通り、仮想通貨とは2つの特徴を持っています。

• デジタル通貨として存在している
• 特定の国家が発行していない

そしてここからは、改めて仮想通貨とは何なのかをもう少し詳しく考えていきましょう。

ここでポイントとなるのは、仮想通貨が「中央集権型ではない通貨である」、「ブロックチェーン技術を活用したものである」ということです。

仮想通貨には中央銀行が存在しない

世の中に流通している通貨の大部分は、発行元の政府あるいは中央銀行がその価値を保証しています。

例えば、日本円の10,000円であれば、紙にインクで印刷した一万円札に対して、「この紙幣に10,000円の価値があることを日本政府が保証する」というお墨付きを与えています。国家の裏付けがあるからこそ、一万円札は10,000円という経済的価値のある貨幣として流通しているのです。

ところが、仮想通貨にはそうした国や金融機関による保証がありません。にもかかわらず、代表的な仮想通貨であるビットコイン（BTC）は、2018年8月現在、日本円にして1単位あたり約70万円という価値を持っています。

これは、ビットコイン（BTC）の価値を認める人々がそれだけいるということなのですが、その価値にふさわしい信頼性を持っているということの表れでもあります。

では、国や金融機関の保証のない仮想通貨が、なぜそれほどの信頼を得て、多くの人々から価値を認められているのでしょうか？ その理由のひとつは、仮想通貨ならではの分散管理の仕組みが関係します。

分散型管理の絶大な信頼性

従来の金融システムは中央集権的です。

例えば、銀行であれば現金は大金庫に収められ、顧客の預金情報はセキュリティをかけたサーバーに保存されます。

もしも天才的な泥棒やハッカーが現れて、大金庫が破られたり、預金情報が改ざんされたりしたら、どうすることもできません。実際にはそこまで単純ではありませんが、現金でも情報でも、それを保管している場所やシステムが破壊されれば、再起不能に陥ることもあります。

ですが仮想通貨の場合、現金は存在しませんので大金庫を設備する必要ありません。売買取引の情報や、誰がどれほどの仮想通貨を持っているかという情報も、ネットワークに接続された不特定多数の端末に分散して記録され、共有されています。

その一部を改ざんしても、ほかの端末に記録された情報と照合すれば、データを書き換えたことがすぐにわかります。

ですので、仮想通貨のデータを不正に改ざんしようとすると、ネットに接続されている膨大な数の端末に侵入し、すべてのデータを書き換えなくてはなりません。

それが現実的ではないことは明らかでしょう。仮想通貨はこうした仕組みの上に構築されているために、非常に高い信頼性を実現しているのです。

仮想通貨を支えるブロックチェーン技術

仮想通貨の分散型管理を実現しているのが、分散型台帳とも呼ばれるブロックチェーンの技術です。仮想通貨の取引情報を暗号化して、いくつかにまとめてブロック化し、それを鎖のようにつなげていくところから、このように呼ばれています。

（ただし、仮想通貨の中にはブロックチェーン技術を利用していないものもあるため、以下の説明もすべての仮想通貨にあてはまるわけではありません）

例えば、AさんがBさんにいくらかの仮想通貨を送金すると、それが間違いなくAさんによって行われたことか、金額はいくらかという取引内容が検証されます。そして、間違いないことが確認されると、その情報はブロックチェーンの末端に暗号化されてつながれていきます。

そのとき、ブロックの中にはチェーンにつながっているひとつ前のブロックの情報も、暗号化されて格納されます。こうしておけば、そのブロックがチェーン上のどの位置にあるかが特定でき、もしも位置情報が改ざんされてもすぐにそれとわかるようになっています。

このように、ブロックチェーンは情報の改ざんに対する強度が非常に高く、それだけに仮想通貨になくてはならない技術です。

法定通貨と仮想通貨の違い

法定通貨

日本円や米ドルなどの法定通貨は中央銀行によって発行・管理されています。また、紙幣や硬貨など物理的な実体が存在しています。

仮想通貨

発行主体や中心的な管理者は存在せず、世界中の利用者の信用に基づいて価値が担保されています。また、物理的な実体は存在せず、インターネット上の電子データとして存在しています。

仮想通貨の取引所や販売所を介して、別の仮想通貨や法定通貨と交換することも簡単に可能です。

【仮想通貨と電子マネーとの違いは？】

仮想通貨のメリットとは？5つの利点や今後の将来性

そして仮想通貨には、従来の円やドルといった現実の法定通貨を使う以上のメリットがあります。

そこで仮想通貨の持つ優れた5つのメリット（送金のスピード・手数料・投資額・取引時間・市場性）について、初心者の方にもわかりやすく解説します。

1. 手数料が安い

仮想通貨の各種手数料は法定通貨より安いです。

現金をベースにした金融システムでは、預金者の引き出しに備えて多額の現金を用意する必要があり、金庫やATM、各支店などの設備が必要です。

そのため各種手数料が割高になってしまいますが、仮想通貨ではそれらの設備が不要であるため、手数料を格安にできます。

また、海外送金の場合、一般の銀行が数千円程度の送金手数料や為替手数料などが必要であるのに対して、仮想通貨なら数百円の手数料のみで済みます。

2. 銀行を通さず、スピード送金ができる

スピーディーに送金できるのも、仮想通貨のメリットです。

相手が個人でも企業でも、送金先の情報を送ってもらい、取引所を介して送金額を入力するだけで、相手先に送金ができます。

銀行振込の場合、時間帯によっては翌日の着金になることがありますが、仮想通貨は相手先に直接送金するため、例えばビットコイン（BTC）の場合は、数十分で送ることができます。

3. 少額から投資できる

仮想通貨は数百円から少額投資できます。

仮想通貨は、需要と供給のバランスによって常に市場価値が変動しているため、投資対象にもなっています。

さまざまな仮想通貨がいくつもの取引所で売買されていますが、その多くは最低取引価格が低く、数百円から投資することができます。

4. 24時間いつでも取引できる

仮想通貨の取引は、24時間365日取引ができます。

証券取引所での株式などの取引は、基本的に平日昼間だけしかできません。外国為替証拠金の取引も日曜は休みというのが一般的です。

ところが仮想通貨の取引は、24時間365日、休むことなく取引ができます。平日は仕事に行き、夜だけ取引をしたり、あるいは週末を取引の時間にあてたりという投資の仕方も、仮想通貨なら可能です。

5. 市場としての将来性がある

仮想通貨は将来性に期待されています。

認知度が高まってきたとはいえ、日本で仮想通貨はまだまだ一般に普及しているとはいえません。

その可能性にいち早く気付いた人だけが扱い、投資対象としているのが現状です。しかし、数々のメリットを持つ仮想通貨には、非常に高い将来性があります。

すでに、2016年には仮想通貨に関する法整備がなされ、2017年には資金決済法（資金決済に関する法律）が改正され、仮想通貨法（第三章の二　仮想通貨）が追加されました。

参考：仮想通貨交換業者に関する内閣府令（平成二十九年内閣府令第七号）

一部の仮想通貨が決済手段として認められ、各種電子マネーのように、多くの人がごく当たり前に使う時代が遠からずやって来ると言われています。そうした将来性の高さも、仮想通貨の大きなメリットです。

だからこそ、今のうちに仮想通貨を理解し、送金や決済、投資などの形で使ってみて、仮想通貨がどういうものかを理解しておくことが重要なのです。

仮想通貨のデメリットとは？4つの欠点やリスクを解説

仮想通貨には、これまでの現金取引にはない多くのメリットがある一方で、特有のデメリットもあります。

そこで仮想通貨の持つ4つのデメリット（価格の変動幅・決済時間・ハッキングや喪失のリスク・法規制）について、初心者の方にもわかりやすくご説明します。

1. 価格の変動が激しい

最も大きなデメリットは価格の変動が激しいことです。

仮想通貨を投資対象として見た場合、価格の変動が忙しく、しかも変動幅が大きくなりがちです。これは、特定の仮想通貨に限ったことではなく、全体的な傾向といえます。

株式でも、急激に株価が上下することはあります。画期的な発明を果たした企業の株式が高騰したり、逆に信頼を損なうような事件や事故が起こると急落したり、ということは現実に起こっています。

ところが仮想通貨では、純粋に需要と供給のバランスで価格が決まります。

そのため、投資者の多くが「まだ値上がりする」と思えば、買いが増えて価格は上昇し、「危ないぞ」と思えば、売り局面になって価格は下落します。

このような投資者の気分による価格の上下は、仮想通貨の場合、より顕著かもしれません。

2. 即時決済が難しい

仮想通貨は即時決済が難しいです。
仮想通貨での取引は、その取引内容に間違いがないかどうかを検証し、承認されて、初めて取引として成立・確定します。

そのため、現金やクレジットカードのような「即時決済」がしにくいというデメリットがあります。

しかし、決済システムを実装したウォレットの機能を使うことで、この問題を回避することができます。

また、近年ではクレジットカード会社が仮想通貨と提携することで、海外送金にかかる時間を短縮しようとする動きも見られます。

なので、決済時間の問題はさほど大きな障害ではないといえるでしょう。

3. ハッキングや紛失の可能性がある

仮想通貨は現金と同じように盗難や紛失の危険性があります。

仮想通貨は、PCやスマホにインストールした「ウォレット」と呼ばれるアプリで管理することの多いものですが、インターネットに接続された状態ではハッキングされる可能性があります。それを嫌って、USBなどのオフラインハードウェアにデータを保管する方法もありますが、こちらは紛失する可能性もあります。

いずれも決して頻繁に起こることではありませんが、「財布を落とした」「すられた」というのと同じようなリスクがあるということは理解しておくべきでしょう。

4. 法律による規制

世界中で仮想通貨に対する国家の目はきびしく、2018年3月のG20財務大臣・中央銀行総裁会議において、仮想通貨の動向に対しては「監視を求めること」という結論が出されています。

また、2017年まで仮想通貨の取引量が世界トップだった中国では、2017年9月に政府により仮想通貨の取引が強く制限されるようになりました。

歴史の浅い仮想通貨は、今後も法規制が変更されていくと予想されています。

近年の仮想通貨に関する動きと今後の将来性

仮想通貨は、まだまだ一般に普及しているとはいえませんが、10年前に比べるとかなり人々のあいだに広がり、その取引も活発になっています。

一方、これまでにない通貨の形であるため、各国では仮想通貨を定義付けする法整備を急ぐようになりました。

日本でも2016年、仮想通貨を念頭に置いて資金決済法（資金決済に関する法律）が改正され、2017年に施行されています。これは、近い将来にやって来る仮想通貨の本格的な流通に備えた、その第一段階ともいえる法整備でした。

現在では、まだ投機の対象として見られがちな仮想通貨ですが、本来の特徴である「あらゆる国家や既存の通貨から独立した通貨」というポジションに落ち着けば、従来にはない新たな金融システムとして存分に活用されることになるでしょう。

そして今回は、数ある仮想通貨の中から特に将来性が期待されている人気の高い仮想通貨についてご紹介します。

ビットコイン(BTC)の価格推移と将来性

ビットコインは2008年に誕生し、翌年2009年に初めて法定通貨との取引が行われた際のビットコインの価格は、1BTCあたり約0.07円程度でした。

2012年後半から価格が急に上昇し始め、2012年1月に1BTCあたり400円台だったビットコインは、12月には1,000円以上にまで高騰しました。

その後も上昇を続け、2017年1月時点で1BTC＝約10万円だった価格が、2017年末には国内市場最高価格の235万円以上を一時記録します。

翌年2018年1月をピークに、ビットコイン価格はじわじわと下降したものの、2019年に入って再び価格が上昇しました。

2019年1月は30万円台だったビットコイン価格は、半年後の5月末には90万円にまで上昇し、2020年8月時点で120万円を突破。再び市場から投資対象として注目され始めています。

イーサリアム(ETH)の価格推移と将来性

イーサリアムは2013年11月に誕生し、2016年2月初旬までは1ETH＝500円以下の水準で価格が推移していましたが、2016年2月頃から価格が大きく上昇しました。

2016年3月15日には、イーサリアムの2回目のアップデートである「ホームステッド」の実施があり登場以来最高値の1ETH＝1,696円を突破。2016年6月16日には、「The DAO」という大規模なプロジェクトのICOの影響もあり、1ETH＝2,148円にまで上昇しました。

その後、2017年6月中旬には1EH＝4万円台まで高騰したイーサリアムですが、2017年6月から7月にかけて発生した取引遅延と盗難事件の影響で一時1.7万円台に下落。ただ。その後のビットコインバブルと比例して2018年1月には16万円台にまで暴騰しました。

2020年8月時点では、3万円台と少しづつ回復してきてます。

リップル(XRP)の価格推移と将来性

リップルはRyan Fugger氏が2004年にRipplePayを開発したことをきっかけにスタートしました。

2011年にJed McCaleb氏がコンセンサスアルゴリズムを考案し、リップルの基本的な準備が整い、2012年にRyan Fugger氏がChris Larsen氏にプロジェクトを譲る形で、リップルの運営を行うOpenCoin Incが誕生したのです。

リップルの価格推移は、2014年3月の時点では1XRPは1円以下の値でした。

そんな中、2015年にはリップルが世界経済フォーラムでテクノロジーパイオニア賞を受賞し、世界に徐々に認知されるようになりました。

2017年4月上旬には日本国内のメガバンクがリップルを送金技術に採用したことを受け、1円以下であった1XRPが、一気に約8円まで上昇しました。その後、仮想通貨が急速に広まったこともあり、2017年12月上旬には1XRP=20円だった価格が100円台まで高騰しました。

その後、世界でも大手といえるアメリカのサンフランシスコに拠点があるコインベースにリップルが上場するという噂が市場に流れました。これを受けてか、リップルは2017年12月下旬から2018年1月上旬にかけて、1XRP=100円だった価格が400円台へ大高騰しました。

しかし、2018年1月以降は仮想通貨市場全体が下落トレンドに入り、2019年3月初旬には、XRPの価格も約35円台にまで落ち着きました。

2020年8月時点では20〜30円台をキープしています。

その他の仮想通貨の将来性

ビットコインキャッシュ(BCH)

モナコイン(MONA)

ネム(XEM)

イーサリアムクラシック(ETC)

ライトコイン(LTC)

リスク(LSK)

ファクトム(FCT)

ステラルーメン(XLM)

クアンタム(QTUM)

将来に期待して仮想通貨・ビットコインを試しに購入してみたい方はこちらをご覧ください。

仮想通貨の歴史

現在の仮想通貨の始まりは2008年に発表されたある論文がきっかけでした。

そして、仮想通貨の誕生から現在まで、「マウントゴックス」事件を代表とした数多くの出来事が起こってきました。そんな仮想通貨の歴史についてまとめています。

仮想通貨の草創期

仮想通貨の発想は20世紀頃からすでに存在していたようですが、現在の仮想通貨の始まりは、2008年に発表されたある論文がきっかけでした。そこから現在までの仮想通貨の歴史を見てみましょう。

2008年10月、Satoshi Nakamoto（サトシ ナカモト）と名乗る人物が、インターネット上に仮想通貨に関する論文を投稿しました。投稿から3ヵ月後には、この論文に基づいたソフトウェアが公開されました。

これが現在、代表的な仮想通貨として知られる「ビットコイン（BTC）」の始まりです。

2010年2月にはビットコイン（BTC）の取引所が開設され、現在の仮想通貨の基礎的な形が整うことになります。ただし、当時はまだあくまでも「仮想のもの」というイメージが強かったらしく、その可能性に注目した一部の人々のあいだでのみ、取引されていたようです。

仮想通貨が現実の世界へ

取引所の開設から数ヵ月後の2010年5月に、あるプログラマーが半ば冗談で「誰か、僕のビットコイン（BTC）10,000枚とピザを交換しないか？」というメッセージを仮想通貨のメーリングリストに投稿しました。

すると、その書き込みをおもしろがった別のプログラマーが、ピザ屋にLサイズピザ2枚（25ドル）を注文して投稿者の家に届けさせ、代わりに10,000ビットコイン（BTC）を手に入れました。これが実社会で仮想通貨が使われた最初の例とされています。

もちろん、実店舗にビットコイン（BTC）が支払われたわけではありません。しかし、ビットコイン（BTC）に信頼性があり、多くの人がそれを認めれば、通貨として立派に通用するということがはっきりした事件でした。

この一件もあって、ビットコイン（BTC）は多くの人々の注目を集めるようになり、コンピュータ系のニュースサイトなどに取り上げられるようになり、価値を持つようになりました。

仮想通貨の周辺で起こった事件

2014年には、日本にも仮想通貨の取引所「エトウィングス」が開設され、サービスを開始しました。

この頃になると、仮想通貨はその将来性から、投機対象として注目されるようになります。それとともに、いくつかの事件も起こっています。

マウントゴックス

まず2014年2月、世界最大の取引所に成長していた「マウントゴックス」が、ハッカーによる攻撃によってビットコイン（BTC）を盗まれたとして取引を中止。75万BTCと現金28億円、総額114億円相当が消失したとされ、取引所を閉鎖した上、経営破綻してしまいました。

しかし、この事件はハッキングではなく、取引所内部の人物による横領だった疑いが持たれ、真相を巡って2018年まで裁判が続いています。

Bitstamp

また、マウントゴックスの閉鎖後に最大規模を誇っていた取引所「Bitstamp」は、2015年1月、ハッキングによって500万ドル相当のビットコイン（BTC）を奪われてしまいます。

BITFINEX

さらに2016年8月には、こちらも世界有数の規模を持つ取引所である「BITFINEX」で、約65億円相当の巨額なビットコイン（BTC）盗難事件が起きています。

その後も2016年のThe DAO事件などがありましたが、取引所の管理体制やシステムの脆弱性が糾弾されることはあっても、仮想通貨そのものに対する信頼性は相変わらず高く、今日でも多くの取引が盛んに行われています。

仮想通貨のマイニングとは？意味から種類まで解説

仮想通貨についての話題でマイニングという言葉をよく耳にします。

日本語に訳すと「採掘」ですが、仮想通貨のマイニングの意味や、ソロマイニングやプールマイニング、クラウドマイニングなどの方法、そのメリットやデメリットについて詳しくご説明します。

マイニングは取引を確定する作業

「マイニング」は日本語に訳すと「採掘」、つまり鉱山から鉱物を掘り当てるという意味になります。なぜこんな意味合いの言葉が使われるのか、そもそもマイニングとは何なのかご説明します。

仮想通貨の取引が行われると、その内容は暗号化され、ネットワークに接続された世界中の端末に分散・共有されます。そして、その内容が間違いないことが確認されたら、いくつかの取引内容がひとまとまりのブロックとして、ブロックチェーンの末端に追加されます。

このブロックチェーンの仕組みについては、これまでにもご説明したとおりです。

ハッシュ関数によって暗号化

しかし、取引の内容は記録された時点で「ハッシュ関数」という特殊な関数によって暗号化されていますから、その内容を検証するのは簡単ではありません。論理的に推測し、答えを出すことができないのです。

ヒントが一切ないクロスワードパズルを解くようなもので、考えられる数値を当てずっぽうに入れていき、正解を導き出すほかないのです。

見事、正解を導き出し、その取引に問題がないことが確認できたら、承認された取引データとしてブロックチェーンに加えます。この作業がマイニングです。

マイニングには膨大なデータを高速で計算する、高度な処理能力が必要です。そのため世界中の「マイナー」と呼ばれる採掘者は、高性能のコンピュータを使ってマイニング作業にあたっています。

マイニングでは仮想通貨そのものを採掘できる

マイニングの作業には、当然ながらコストがかかります。高性能のコンピュータを用意するだけでなく、稼働させる電気代も無視できません。

それでも多くのマイナーがコツコツと作業を続ける理由は、マイニングの成功報酬として仮想通貨そのものが手に入るからです。仮想通貨では、マイニングに成功した者に対してのみ、新たに通貨を発行して報酬として支払います。

しかも、ほとんどの仮想通貨は発行枚数が限られているため、マイニングも早い者勝ちです。そのため、世界中のマイナーが競うようにマイニングに取り組んでいるのです。

仮想通貨の入手方法はいくつかあり、取引所で購入するという手段が最も手軽です。

しかし、高い処理能力を持つコンピュータ環境を整えられれば、直接購入することなく、マイニングで仮想通貨を手に入れることができるのです。鉱山の坑道をコツコツと掘り進み、金銀を掘り当てるような、まさに「採掘」という言葉がピッタリの仮想通貨の入手方法です。

マイニングのやり方にはいくつかの種類がある

マイニングはその方法によって、いくつかの種類があります。それぞれにメリットとデメリットがありますから、それを確認した上でマイニングを手掛けるようにしましょう。

1. ソロマイニング

ソロマイニングは、自分一人で機材をそろえて、マイニングをするやり方です。

必要なコストはすべて自分で負担する一方、マイニングで得られた報酬も自分一人で独占することができます。

ただし、1台のコンピュータでは、採掘はほぼ不可能な状況となっており、いつもマイニングに成功するとは限りませんから、収入を安定させることは難しいでしょう。高性能の機材をそろえ、運用するというのは、個人レベルではかなりハードルが高い方法といえます。

2. プールマイニング

プールマイニングは、ソロマイニングを行う人が集まってグループを作り、集団でマイニングを行うスタイルです。

報酬は各自が提供した計算能力に応じて分配されます。

ソロマイニングのような不安定さがなく、自分が持っている計算能力に見合った報酬を得やすいというメリットがあります。つまり、安定性は高いものの、その裏返しとして大きな収入は得にくいというのがデメリットです。機材を自分でそろえる必要があり、わずかながら手数料が取られるという点も注意が必要です。

3. クラウドマイニング

マイニングを行う団体や企業に投資をして、その額に応じたマイニング報酬を受け取るのがクラウドマイニングという方法です。

これは、マイニングという商品に対する投資ともいえます。

専門的な知識や自分自身で機材をそろえたり運用したりする必要がなく、手軽にできるのが最大のメリットです。ただし、一時期クラウドマイニングをかたる詐欺が頻繁に起こったことがありました。

資金を集めておいてマイニングを一切せず、そのまま持ち逃げしてしまうという詐欺のリスクは今でもあります。ですから、クラウドマイニングを行う際には、信頼できるグループを選別し、リスクとのバランスをとりながら投資することが重要です。

4. アルトコインマイニング

アルトコインマイニングはマイニングの手法ではなく、対象となる通貨を探すという意味の言葉です。

仮想通貨の世界では、その歴史的な経緯もあってビットコイン（BTC）が代表格であり、流通量も群を抜いてトップクラスです。価格も高いため、多くのマイナーが手掛ける通貨で、それだけに採掘競争が激しく、報酬を得るのも簡単ではありません。

そこで、比較的競争の少ない、ビットコイン（BTC）以外の通貨を採掘することをアルトコインマイニングと呼んでいます。アルトコインとは「ビットコイン（BTC）の代替になるコイン」という意味で、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨全般を指します。

仮想通貨のハードフォークとは？意味から分裂の影響まで解説

仮想通貨のニュースで「ハードフォーク」「ソフトフォーク」という単語を耳にするかもしれません。

仮想通貨における「フォーク」とは何か、仮想通貨のアップデートやブロックチェーンの分岐による影響や注意点、派生した仮想通貨などについて、詳しくご説明します。

「フォーク」とは仮想通貨の「分岐」を表す

仮想通貨でいう「フォーク」とは、「分岐」を意味します。食事のときに使うフォークと同じで、先端がいくつかに分岐していくというイメージです。

それまでひと連なりの鎖として続いてきたブロックチェーンが、分岐するところから、フォークと呼ばれています。

さまざまな最新技術を使い、綿密に構築された仮想通貨であっても、流通しているうちに欠陥や不便さが表面化することがあります。そうなるとパソコンソフトと同様、その不具合を解消したアップデート版を配布することになります。

ハードフォーク

しかし、仮想通貨のアップデートは通貨の価値に大きな影響を与えかねず、場合によっては賛否両論が巻き起こります。

その結果、運営するコミュニティによってブロックチェーンを分岐させ、従来の仮想通貨Aとの互換性を持たない新たな仮想通貨A'が作られます。これが仮想通貨のハードフォークです。

ソフトフォーク

アップデートの内容によっては、AとA'の互換性が保たれるケースもあります。

この場合、新たな通貨が生まれることはなく、Aの新旧2つのバージョンが混在した状態になります。ブロックチェーンは一時的に分岐しますが、どちらのバージョンがより多くのユーザーに受け入れられるかによって、どちらか一方に収束していき、結局はブロックチェーンが再び合流するように1つにまとまります。

こうした場合の分岐は、ハードフォークに対して「ソフトフォーク」と呼ばれます。

なぜハードフォークが行われるのか？

ハードフォークは、おもにスケーラビリティ問題の解決のために行われます。

仮想通貨での取引が行われると、その情報は素早く検証・承認され、ブロックチェーンにつながれていきます。

しかし、取引量のスケールが大きくなると、この承認作業が追いつかず、取引の遅延が起こります。また、承認手続きを早く済ませるためには、より高い手数料が必要になるというしくみ上、手数料が高騰して利用者が離れていくことも予想されます。

こうした問題を回避するため、新たに「派生仮想通貨」を分岐させるハードフォークが行われるのです。

ハードフォークの注意点

仮想通貨の世界では、過去に何度となくハードフォークが行われてきました。よく知られたところでは、2016年6月のイーサリアムクラシック（ETC）の誕生や、2017年8月に行われたビットコインキャッシュ（BCH）の誕生があります。

ハードフォークが行われる前後は、通貨相場が大きく動くことが予想され、場合によってはハードフォークの直前直後にわたって取引が停止されることもあります。これは、ハードフォークによるバグや不具合を防ぐことが目的で、特に危険な兆候があるわけではありません。

いずれにせよ、手持ちの仮想通貨がハードフォークを行う場合には、その動向を注視しておく必要があります。

ハードフォークの事例：ビットコイン（BTC）のハードフォーク

ビットコイン（BTC）でのハードフォークやイーサリアムクラシック（ETC）の誕生など、過去に実行されたハードフォークの事例について詳しくご紹介します。

仮想通貨のハードフォークが行われた理由やその影響などについてまとめています。

ビットコインキャッシュ（BCH）の誕生

2017年8月、仮想通貨の最大手であるビットコイン（BTC）でハードフォークが実行され、新たな仮想通貨「ビットコインキャッシュ（BCH）」が誕生しました。

最大の流通量を持つビットコイン（BTC）の分岐は、市場関係者はもちろん仮想通貨に注目する人々に大きな衝撃を与えました。このハードフォークの発端は、先に解説したスケーラビリティ問題の解決がおもな理由です。

ビットコイン（BTC）の取引量が増えていくと、そのマイニング（検証・承認）作業が増え、結果として承認までに時間がかかってしまいます。

スケーラビリティ問題の解決

これを解決する方法として、「情報を書き込むブロックの容量を増やす」というやり方と、「ブロックに書き込む情報を圧縮してデータ量を減らす」という2つの方法が検討されていました。

いずれの方法にもメリットとデメリットがあるために結論が出ず、結果として従来のビットコイン（BTC）はそのまま残し、新たに容量を拡大した「ビットコインキャッシュ（BCH）」という仮想通貨をハードフォークによって生み出すことになったのです。

新たに生まれたビットコインキャッシュ（BCH）とその母体となったビットコイン（BTC）のどちらが優れているかは、簡単に断じることはできません。その答えは今後、それぞれの仮想通貨が成長していく中で明らかになっていくでしょう。

ハードフォークの事例②：イーサリアムクラシック（ETC）の誕生

ビットコイン（BTC）に次ぐ仮想通貨であるイーサリアム（ETH）も、ハードフォークを経験しています。そのきっかけは「The DAO事件」でした。

The DAO事件とは

The DAOとは、イーサリアム（ETH）で運用される投資ファンドで、公開から1ヵ月ほどでおよそ150億円もの資金を集めるほど注目されていました。

ところが2016年6月に運用システム上の脆弱性を攻撃され、約65億円のイーサリアム（ETH）が盗まれてしまいました。これはイーサリアム（ETH）自体の問題ではなく、The DAOのシステムの欠陥によって起こったことです。

しかし、イーサリアム（ETH）のコミュニティが提案した対策方法は、ブロックチェーンを巻き戻し、事件が起こる直前の状態に復元することでした。つまり、盗難そのものはもちろん、それ以降のすべての取引記録を「なかったこと」にしようというのです。

イーサリアム（ETH）のハードフォーク

この対策は緊急避難的なものでしたが、仮想通貨はあらゆる国家や団体の管理から離れた存在です。

しかも、イーサリアム（ETH）は「非中央集権型」という理念を掲げていたため、この提案に反発し、それまでの取引記録を残すべきとする人々も数多くいました。

意見が異なったことからイーサリアム（ETH）のハードフォークが行われ、盗難事件直前の状態に戻したイーサリアム（ETH）と、盗難事件以後も含めた取引情報を記録したイーサリアムクラシック（ETC）に分岐したのです。

仮想通貨のハードフォークによる影響は？

ハードフォークは、重大な課題や問題を解決するために行われるものです。

ビットコイン（BTC）では、増大する情報量をクリアするという課題がありましたし、イーサリアム（ETH）では仮想通貨としての基本理念を守るためにハードフォークが行われました。

しかし、ハードフォークによって起こる悪影響についても、考慮する必要があります。

バグの可能性

新たに生まれた通貨には旧通貨との互換性がなく、しかもバグが潜んでいる可能性があります。

また、ハードフォークの直前にはトラブルの発生をおそれて取引所が停止してしまうのが常ですから、その間は送金も換金もできません。

仮想通貨の下落の可能性

そして何より重要なのは、ハードフォークを繰り返すことで仮想通貨全体の流通量が増えすぎ、価値が下落してしまう可能性があるということです。

例えば、ビットコイン（BTC）では、誕生当時からその発行枚数を2,100万枚と定めています。この上限値の存在がビットコイン（BTC）の価値を高めることに貢献しているのです。

現在、流通している仮想通貨の多くは発行枚数の上限が定められています。その数値はまちまちですが、上限を設けることで通貨価値の下落を防いでいることは確かです。

ハードフォークによって新たな通貨が乱発されてしまうと、仮想通貨全体が信用を落とすことにもなりかねないのです。

仮想通貨のノード(node)とは？意味や4つの種類について解説

仮想通貨の話題の中で「ノード（node）」という言葉が使われます。

「ノード（node）」は「つなぎ目」という意味の言葉ですが、仮想通貨の世界ではネットワークをつなぐ不特定多数の「コンピュータ端末」のことを指します。つまり、仮想通貨ネットワークに接続するスマホやPCを意味しているのです。

ノードは、ブロックチェーンの情報を保管するほかにも、データのダウンロード量や機能面からいくつかの種類に分類されています。

データ量によるノードの分類

ノードを扱うデータ量によって分けると、「フルノード」と「SPVノード」に分類できます。

1. すべてのデータを保管するフルノード

フルノードとは、過去から現在までのすべてのブロックチェーンをダウンロードし、取引の検証を行うノードです。

過去の取引情報をすべて持っているため、新たに行われた取引情報が正しいかどうか、ほかのノードのデータに頼ることなく管理や監視ができます。

ただし、これまでに記録されたブロックチェーンすべてをダウンロードすることになるため、大容量をダウンロードするだけの時間が必要になります。

2. 軽量に動作するSPVノード

フルノードとは異なり、取引データを除いた一部のデータのみをダウンロードするのが軽量（SPV）ノードです。

SPVは、「Simplified Payment Verification」の略で、「簡単な取引検証」という意味です。その容量は、フルノードの1,000分の1程度といわれ、短時間でダウンロードできます。

その反面、自分自身で取引情報の正誤を確認することができないため、マイニングを行う場合は必要な情報を持つフルノードに照会し、取引情報が正しいかどうかを判断します。

データ容量が小さいスマホやタブレットで、仮想通貨のネットワークに参加したい人に向いているノードです。

機能面によるノードの分類

ノードを機能面によって分けると、「マイナーノード」と「ウォレットノード」に分類できます。

1. マイニングをおもに行うマイナーノード

マイニングすることに特化させたノードをマイナーノードといいます。

マイニングでは、計算能力の高さによって得られる仮想通貨の額が変わります。そのため、計算能力の高いグラフィックボードをいくつも使用するなど、コンピュータ環境の整備にかなりコストがかかります。

グラフィックボードとは、本来はPCの高画質な動画やゲームなどをディスプレイやモニターに表示させるために稼働するグラフィックスプロセッシングユニット（GPU）のことですが、その高い計算処理能力が仮想通貨のマイニングにも利用できるため、GPUの価格高騰や品切れが起こることもあります。

2. 財布代わりに使うウォレットノード

仮想通貨での決済や送金、管理のために必要なウォレット機能を備えたものがウォレットノードです。現金を財布に入れておくのと同じ感覚で使うことができます。

投資や決済のための送金機能もあるので、銀行のATMのような感覚でも使えます。

仮想通貨/ビットコインは儲かるの？

結論、人によって儲かるか儲からないかが決まります。

儲かる人は「利益が生まれる仕組み」と「仮想通貨取引のリスクについて」を理解しています。詳しく知りたい方は以下の記事を読んでみてください。

また、ビットコインも同じく正しい投資知識を身に付ける必要があります。

次に「仮想通貨・ビットコインの投資初心者が覚えておくべき投資手法」を解説します。

仮想通貨投資の種類と方法、損失を最小限に防ぐ方法

仮想通貨の取引手法は大きく「現物取引」と「レバレッジ取引」の2種類があります。

現物取引

仮想通貨の現物取引とは、仮想通貨を実際に購入したり売却したりする取引です。

売却を行う場合は、あらかじめ仮想通貨を保有していることが前提になります。そのため、現物取引は先に仮想通貨の購入取引から入ることが必要です。

一般的には、円やドルなどの法定通貨を対価として支払うことで購入取引を行います。現物取引は、手元にある資金以上の仮想通貨を購入できないことが特徴です。

なお、現物取引で仮想通貨を売買する方法は販売所と取引所の2種類あり、Coincheckでは両方をご利用できます。

レバレッジ取引

仮想通貨のレバレッジ取引とは、証拠金を取引所の口座に入れることによって、その数倍の取引を可能にする仕組みのことです。証拠金が、レバレッジ取引の担保となります。

レバレッジは「てこ」という意味です。てこの原理によって、本来は持ち運べないような重たい物でも、一人で動かすことができます。

例えば、手元に20万円の現金がある場合、現物取引であれば20万円分の仮想通貨を買うことしかできません。

しかし、4倍のレバレッジをかければ80万円の取引を行えます。

このレバレッジで生まれた60万円（合計80万円 ー 手元20万円）の資金は取引所が貸してくれるのではなく、存在しないお金をあるように見せているだけなのです。

ですので利益が出たら現物取引より儲かるシステムですが、損をしてしまうと現物取引より損失額が大きくなってしまうのです。

※Coincheckでは、2020年3月13日をもちまして、レバレッジ取引のサービス提供を終了いたしました。

【現物取引とレバレッジ取引の違いについて詳しく解説】

信用取引

信用取引とは、ビットコインなどの仮想通貨を借りて取引をし、期間が過ぎた後に返す取引です。貸し借りは取引所内で行われ、外部に送金等することは基本的にはできません。また、信用取引はレバレッジによる高度なリスクを伴います。
仮想通貨における信用取引の種類は「取引所からお金や仮想通貨を借りる​方法」と「取引所が仮想通貨を貸したいユーザーと借りたいユーザーのマッチングを提供する方法」の2種類があります。

積立投資

積立投資とは、定期的に一定金額ずつ投資対象を買い付けて資産を積み立てていく投資方法です。投資信託や株式投資などでも利用されています。

仮想通貨でも積立投資が可能で、あらかじめ設定した金額で定期的に買い付けることができ、好きな時に売却することもできます。

【仮想通貨の積立投資について詳しく解説】

貸仮想通貨(レンディング)

貸仮想通貨(レンディング)とは、仮想通貨取引所が利用者から仮想通貨を借り受け、一定期間預かった上で返却する際、あらかじめ決めておいた利用料を上乗せして支払うというものです。

仮想通貨で利益を上げようとする場合、相場の値動きを見ながらタイミングをとらえた売り買いを繰り返し、利ざやを稼ぐ方法が一般的ですが、貸仮想通貨は金利で利益を得る仕組みです。

貸仮想通貨は取引所に通貨を預けるだけですから、取引スキルに関係なく、仮想通貨の価格が長期的に値下がりしなければ、初心者でも安定した利益を得られます。

【貸仮想通貨について詳しく解説】

ステーキング

ステーキングとは、仮想通貨を一定量・一定期間保有しておくことで、報酬が得られるサービスです。

ステーキング対象の仮想通貨を使わずウォレットに入れておき、ブロックチェーンのオペレーションに参加すると報酬を得られる仕組みです。

2020年7月20日時点で、ステーキングサービスを利用できる国内取引所はCoincheckのみとなっています。参考：ステーキング報酬は累計で950万円を突破

【ステーキングで利益を得られる仕組みについて詳しく解説】

損失を最小限に防ぐ方法

大損せずに損失を最小限に抑えるために意識すべきことを以下の記事で詳しく解説しているので、仮想通貨を始める前に必ず読んでおきましょう。

騙されてない？仮想通貨詐欺にも注意

仮想通貨投資に関する詐欺は増えていると言われています。

なぜなら、詐欺師はトレンドに敏感で、流行っているけれどもまだあまり知られてないものをネタに詐欺を働くことが多いからです。つまり、仮想通貨市場は詐欺師にとって格好のネタとなっているのです。

仮想通貨の大口送金の通知をツイッター上で行うWhale Alertチームの報告によると、「過去4年間に仮想通貨関連詐欺の被害額は3800万ドル（約40億円）に達し、そのうちの2400万ドル（約25億円）は2020年上半期の被害総額となっている。」と発表しました。

引用：Coinpost「巧妙化する仮想通貨詐欺、今年上半期で25億円の被害＝Whale Alert調査報告書」

詐欺の内容は「詐欺コインを買わせるためのセミナーでの勧誘」や「ICOを使った詐欺」など様々です。

今この記事を読んでいる方の中で「知人やセミナーで仮想通貨をおすすめされたから仮想通貨のことを調べている」方がいれば、以下の記事を読んで自らが置かれている状況を整理してみましょう。

【詐欺に騙されていないかを判断する方法】

【詐欺コインの見分け方】

安心して取引できる仮想通貨取引所の選び方

安心して仮想通貨を購入できる取引所の選び方を解説します。仮想通貨取引所の選び方を解説する時は、例えとして以下があがります。

• 仮想通貨取引所のセキュリティ対策
• 仮想通貨の取引画面の見やすさ・使いやすさ
• 運営企業の信頼性
• 取り扱い通貨数の多さ

セキュリティが強化されている取引所ほどハッキングリスクが低いと判断できます。

また、信頼できる取引所の選び方の例として以下3点を確認してみても良いでしょう。

• 上場企業が運営している
• 運営企業の株主が大手金融機関
• 金融庁に「仮想通貨交換業者」として登録されている

仮想通貨の選び方

結論、誰にでもおすすめできる仮想通貨はありません。

仮想通貨の選び方は人それぞれ異なりますが、例えば次の観点から選ぶこともできます。

自分が最も重視する目的から選ぶ

「リスクをとってでも大きなリターンを求めたい」のか「利益は少なくてもいいから堅実にお金を増やしたい」かなど、価値観によって求める通貨が大きく異なります。

まずは自分が最も重視したい目的を決めましょう。

将来性が期待されている通貨を選ぶ

→将来性が期待されていない通貨よりかは期待されている通貨を選んだ方が健全な判断だと言えるでしょう。仮想通貨の将来性に関しては先述した「近年の仮想通貨に関する動きと今後の将来性」をご確認ください。

草コインは選ばない

ホワイトリスト入りしている仮想通貨であれば、草コインと比べて安全性や信頼性が高いと言われています。ホワイトリストの詳細は仮想通貨のホワイトリストとは？定義と最新ホワイトリスト一覧をご確認ください。

仮想通貨に関するQ&A

Q. 仮想通貨と法定通貨（日本円など）の違いはなんですか？

A. 法定通貨は、日本円や米ドルなどの法定通貨は中央銀行によって発行・管理されています。また、紙幣や硬貨など物理的な実体が存在しています。

反対に仮想通貨は、発行主体や中心的な管理者は存在せず、世界中の利用者の信用に基づいて価値が担保されています。また、物理的な実体は存在せず、インターネット上の電子データとして存在しています。

詳しくは「仮想通貨の利便性とは？法定通貨や電子マネーとの違いも解説」をご覧ください。

Q. 仮想通貨のデメリットはなんですか？

A. デメリットは大きく4つあります。

• 価格の変動が激しい
• 即時決済が難しい
• ハッキングや紛失の可能性がある
• 法律による規制

詳しくは「仮想通貨のデメリットとは？4つの欠点やリスクを解説」をご覧ください。

Q.仮想通貨は怪しくないのですか？

A. 仮想通貨の詐欺は存在します。

ですが、信頼できる仮想通貨取引所を利用すれば詐欺に引っかかることはないでしょう。

仮想通貨の正しい知識を身に付けて、信頼できる取引所で仮想通貨を始めましょう。詐欺を見分ける方法は「騙されてない？仮想通貨詐欺にも注意」をご覧ください。

特徴と特性を知って仮想通貨に興味を持ってみよう

ここまでご説明したように、仮想通貨は従来の通貨とはまったく違う性質や機能を持っています。

投資の対象として語られることも多い仮想通貨ですが、シンプルに現金に代わる新しい通貨として捉えれば、従来の通貨にはない可能性が見えてくるでしょう。

将来的には現在の貨幣経済に取って代わる金融システムが、仮想通貨によって構築されるかもしれません。そのときのためにも、今から知識と情報を身に付け、仮想通貨に親しんでみてはいかがでしょうか？

最後に記事のおさらいです。

＜仮想通貨の特徴＞

• デジタル通貨として存在している
• 特定の国家が発行していない

また、仮想通貨のメリットとデメリットを把握しておくことで理解が深まります。

＜メリット＞

• 手数料が安い
• 銀行を通さず、スピード送金ができる
• 少額から投資ができる
• いつでも投資ができる
• 市場としての将来性がある

＜デメリット＞

• 価格の変動が激しい
• 即時決済が難しい
• ハッキングや紛失の可能性がある
• 法律による規制

さらに各仮想通貨の将来性や複数ある仮想通貨の投資方法も覚えておけば、自分に合った投資スタイルを見つけやすくなります。

＜仮想通貨投資の方法と種類＞

• 現物取引
• レバレッジ取引
• 信用取引
• 積立投資
• 貸仮想通貨（レンディング）
• ステーキング

仮想通貨に少しでも興味を持てるようになりましたら、少額からでも仮想通貨投資を始めてみてはいかがでしょうか。