常に暗号資産の時価総額の上位に位置するリップル(XRP)。アルトコインの取引を始めたいと考えている人にとって、リップルは有力な候補となるかもしれません。 しかし、取引を始める上で心配なのは今後の展望です。購入したものの、価格の急落に直面し、何の価値もなくなってしまうようなことがあっては大変です。 そこでこの記事では、以下の項目について解説しながら、リップルの将来性について検証していきます。 リップルの今後を占う最新情報 過去の価格推移と最新チャート 今後を左右する3つの重要プロジェクト Coincheckの無料登録はこちら 目次 リップル(XRP)の今後を占う最新情報 【2023年5月】CBDC・ステーブルコイン開発のためのプラットフォームを立ち上げ 【2023年5月】スイスのカストディ企業「Metaco」を2億5,000万ドルで買収 【2023年4月】「Ripple Liquidity Hub」を提供開始 【2022年11月】アフリカ大手決済企業「MFS Africa」と提携 【2022年6月】メタバースプロジェクト「FLUF World」と提携 リップル(XRP)これまでの価格推移 〈2017年4~5月〉 「改正資産決済法」施行→リップル社によるロックアップ発表【2円→45円】 〈2017年12月~4月〉 暗号資産バブルスタート→史上最高値→下落トレンド突入【30円→400円→50円】 〈2018年9月〉 リップル社による暗号資産サービス示唆【30円→80円】 〈2020年3月〉 コロナショックで直近底値【15円】 〈2020年11~12月〉 「Sparkトークン」スナップショット実行(12月12日【30円→70円】 〈2020年12月22日~202年1月〉 SECショックで暴落。その後は低調に推移【60円→20円→40円】 〈2021年4月~現在〉 2018年以来となる高値へと急騰【60円→200円】 リップル(XRP)の将来が期待されている理由とは? 1.送金スピードが速く、手数料が安い 2.Googleベンチャーズやアクセンチュアなどの大企業が出資している 3.300社以上の金融機関が「RippleNet」に参加している 4.ビル&メリンダ・ゲイツ財団と提携している リップル(XRP)の今後を左右する3つの重要プロジェクト RippleNet On-Demand Liquidity(オンデマンド流動性) RippleX リップル(XRP)の価値は今後上がる? リップル(XRP)を取引する際の注意点 リップルの今後に関するよくある疑問 リップルの今後に期待ができる理由は? リップルの今後を左右するかもしれない3つの重要なプロジェクトとは リップル(XRP)の今後を占う最新情報 リップルの将来性を検証するには、リップルに関するニュースをこまめにチェックする必要があります。特に、提携やアップデートに関する情報は価格に影響を与えやすいため、リップルの取引をしている方は見逃さないようにしましょう。 こちらの項目では、リップルに関する最新情報をご紹介していきます。 最新情報はリップルの公式サイト、公式Twitterからも確認することができます。 【2023年5月】CBDC・ステーブルコイン開発のためのプラットフォームを立ち上げ 2023年5月18日、リップル社はCBDC(中央銀行デジタル通貨)とステーブルコイン開発のための新プラットフォーム「Ripple CBDC Platform」を立ち上げたことを発表しました。 Ripple CBDC Platformは、各国の中央銀行や金融機関が独自のCBDCやステーブルコインを発行するためのエンドツーエンドソリューションです。XRP Ledger(XRPL)で使用されているのと同じブロックチェーン技術を活用することで、ユーザーが法定通貨ベースのCBDCやステーブルコインの取引・流通を総合的に管理できるようにします。 リップル社は現在、さまざまな国とCBDCの開発で提携を結んでいます。2021年にはクロスボーダー決済と米ドルと連動したステーブルコインの開発を目的にパラオ共和国と提携を結んでおり、2023年1月にはモンテネグロと提携を結び、デジタル通貨の実証実験プロジェクトを開始しました。 パラオ共和国のスランゲル・ウィップス・ジュニア大統領は、リップルとの提携は「金融イノベーションとテクノロジーの道を切り開いていくための取り組みの一環であり、国民により大きな金融アクセスを提供することになる」と述べています。 参考:Ripple Launches CBDC Platform for the Development of CBDCs and Stablecoins 【2023年5月】スイスのカストディ企業「Metaco」を2億5,000万ドルで買収 2023年5月17日、リップルはスイスを拠点とするカストディ企業のMetaco(メタコ)を2億5,000万ドルで買収したことを発表しました。 この買収により、リップル社は企業向けサービスを拡大し、あらゆるタイプのトークン化された資産のカストディ、発行、決済を行うための技術を顧客に提供していくとしています。 引用:Twitter(@RIpple) メタコの買収に関して、リップル社のブラッド・ガーリングハウスCEOはツイッターを通じて次のように述べました。 リップルが暗号資産インフラの重要な部分であるカストディに進出することで、あらゆるタイプのトークン化された資産のカストディ、発行、送信、決済を行う技術でお客様をサポートすることができるようになります。 これまでで最も厳しかった暗号資産の冬から抜け出し、私は今リップルの方向性について非常に強気です。私たちは毎日、暗号資産の実用化について考え、そのミッションに資金と心を注ぎ、ビジョンを共有する人々とパートナーシップを結ぶ努力をしています。 引用:Twitter(@bgarlinghouse) 参考:Leading Enterprise Crypto Company Ripple Acquires Custody Provider Metaco for $250M 【2023年4月】「Ripple Liquidity Hub」を提供開始 2023年4月14日、リップルは暗号資産の流動性確保をサポートする企業向けサービス「Ripple Liquidity Hub」の提供を開始したことを発表しました。 引用:Twitter(@RIpple) Ripple Liquidity Hubは、取引所やマーケットメイカー、OTC(店頭取引)デスクなどのプロバイダーからの提供により、暗号資産の流動性を必要とする企業が24時間365日好きな時に最適な価格で暗号資産を調達できるようにするサービスです。 なお、Ripple Liquidity Hubで調達できる銘柄としては、米ドル、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、イーサリアムクラシック(ETC)、ビットコインキャッシュ(BCH)、ライトコイン(LTC)、USドルコイン(USDC)、テザー(USDT)が挙げられています。 参考:Liquidity Hub: Our B2B Crypto Liquidity API Solution | Ripple 【2022年11月】アフリカ大手決済企業「MFS Africa」と提携 2022年11月15日、リップルはアフリカで決済プラットフォームを展開する「MFS Africa」とのパートナーシップ締結を発表しました。 MFS Africaは、アフリカ大陸の35カ国で4億以上のモバイルウォレットを網羅する決済ネットワークを運営しており、地域におけるシームレスなクロスボーダー決済を実現しています。 今回の提携により、リップルが提供するRippleNetとオンデマンド流動性(ODL)という2つの決済ソリューションを通じて、アフリカ地域の企業や消費者が暗号資産を用いたリアルタイム決済を行うことが可能になる予定です。 参考:Ripple Expands into Africa, Partnering with MFS Africa to Bring the Benefits of Crypto-Enabled Payments to the Continent 【2022年6月】メタバースプロジェクト「FLUF World」と提携 2022年6月17日、リップルはメタバースプロジェクトの「FLUF World」と提携し、NFTを作成・売買できるメタバース「Futureverse」を構築することを発表しました。 引用:Twitter(@RippleXDev) メタバース(仮想空間)とは?わかりやすく意味やメリットを解説! Coincheck リップル(XRP)これまでの価格推移 リップルの今後と将来性を考える上で参考になるのは、これまでの価格推移です。今回は、リップルの価格が変動し始めた2017年から現在までの価格推移を振り返りたいと思います。 出典:CoinMarketCap 2017年から現在までのチャートです。2018年1月には、一時1XRP=466円をつけるなど急騰しましたが、その後は下落。長らく20円~50円の間を推移していましたが、2020年11月に上昇トレンドに転換し77円をつけました。現在(2021年4月22日時点)はSEC訴訟問題も抱えながら、140円前後を推移しています。 過去に起こった大きな価格変動には、共通点があげられます。 それは、リップル社の動向に価格が左右されることです。 それでは、特に価格変動が大きかったイベントを見ていきましょう。 〈2017年4~5月〉「改正資産決済法」施行→リップル社によるロックアップを発表【2円→45円】 出典:CoinMarketCap 2017年4月1日、改正資金決済法が施行されました。この法律で、暗号資産(仮想通貨)の財産的価値が認められたことから、日本での暗号資産への期待感が高まりました。当時、時価総額世界3位であったリップルも当然注目を集め、価格が急騰しました。 また、5月にはリップル社によるロックアップが発表されました。これを受け、当時の最高値をつけました。 リップル(Ripple/XRP)のロックアップとは?影響や解除について徹底解説 Coincheck 〈2017年12月~4月〉暗号資産バブルスタート→史上最高値→下落トレンド突入【30円→400円→50円】 出典:CoinMarketCap 2017年12月には、暗号資産バブルが到来しました。リップルも例にもれず、大きく価格を伸ばしました。特にリップルは1ヶ月間で10倍と、暗号資産全体の中でも際立った上昇。 リップルが上昇した要因としては、「高い実用性」と「大手金融機関との連携」が挙げられます。 国際送金において高い実用性があったこと、そしてSBIホールディングスなど大手金融機関との連携がなされていた安心感から、暗号資産バブルの中でも大きく上昇したと考えられています。 参照:SBI Ripple Asia 1月上旬までバブル相場は継続し、この時史上最高値の約400円を各取引所でつけました。しかし、各国の規制などマイナスなニュースが続いたことで、バブル相場は一転下落トレンドへと転換します。 リップルも最高値からはおよそ90%の下落と、とても厳しい相場となりました。 【今後の予測付き】ビットコインバブルが起こった背景と崩壊の理由 Coincheck 〈2018年9月〉リップル社による暗号資産サービス示唆【30円→80円】 出典:CoinMarketCap 暗号資産市場全体が下落トレンドの中、リップルはこの時期に強い上昇を見せています。これは、リップル社が暗号資産を活用したサービス開始を示唆したことが理由です。 暗号資産市場全体で久しぶりの明るいニュースということもあり、資金が集中しました。 参考:Bloomberg「仮想通貨リップル株が急騰、一時90%強上昇」 〈2020年3月〉コロナショックで直近底値【15円】 出典:CoinMarketCap 2020年に入ってから、暗号資産市場は上昇トレンドに転換しました。しかし、3月にはWHOによる新型コロナウイルスについての発表(コロナショック)があり、一転して急落。金融市場全体の急落に伴って、リップルも直近の底値をつけました。 参考:東洋経済ONLINE「コロナショックの大波紋」 〈2020年11~12月〉「Sparkトークン」スナップショット実行(12月12日)【30円→70円】 出典:CoinMarketCap コロナショック後の反発からは横ばいが続いていた暗号資産市場ですが、リップルは2020年11月中旬から12月にかけて強い上昇を見せています。これは、「Sparkトークン」のスナップショットが12月12日に行われたことが要因です。 参考:COINPOST「Flare Network、XRP(リップル)保有者へのSparkトークンスナップショット完了を報告」 12月12日に、対象の取引所でリップルを保有していることが条件であったため、買いが殺到しました。 〈2020年12月22日~202年1月〉 SECショックで暴落。その後は低調に推移【60円→20円→40円】 出典:CoinMarketCap 12月22日、SEC(米証券取引委員会)はリップル社を提訴しました。 参照:SEC.gov この報道を受け、価格は急落。コロナショック時に迫る20円まで価格を落としました。 その後はビットコインに相関するように上場してきていますが、訴訟を抱えていることもあって、他の通貨と比べるとそこまで強い上昇はありませんでした。 裁判については、SEC・リップル社の双方が2021年8月16日までの終了に合意したことが明かされています。裁判の結果が価格に与える影響は大きいため、投資家は注目しておく必要があります。 参考:COINPOST『リップル社とSECがXRP裁判に関する共同文書提出「現時点での和解はなし」』 〈2021年4月~現在〉 2018年以来となる高値へと急騰【60円→200円】 2021年4月には、2018年以来の高値となる200円へと急騰しました。今回の急騰は、様々な要因が絡み合ったことで引き起こされたとされています。 特に大きな要因として ①米大手CoinbaseのNASDAQ上場を直前に控え、暗号資産市場全体が好況だった ②Ripple社へのポジティブなニュースが続いた この2点が挙げられます。 特に、①の影響は大きく、この時期には多くの通貨が高値で推移しました。 しかし、大きな上昇を見せたものの、リップルがSEC訴訟を抱えていることは変わりません。リップルを取引する際は、訴訟関連の情報に注意しましょう。思惑が先行している可能性もあるので、ファクト(事実)なのかオピニオン(意見)なのかに注意して情報を収集する必要があります。 参考:Cointelegraph「XRP急騰で200円に 2018年以来の高値」 Coinpost「XRP(リップル)高騰、前日比+50%で一時100円台に 背景は?」 Coincheckの無料登録はこちら リップル(XRP)の将来が期待されている理由とは? 常に時価総額の上位に位置し、将来が期待されているリップルですが、具体的にどのような点が評価されているのでしょうか。 リップルが多くの金融機関や投資家から支持されている理由には、主に以下の4つが挙げられます。 1.送金スピードが速く、手数料が安い 2.グーグルベンチャーズやアクセンチュアなどの大企業が出資している 3.300社以上の金融機関が「RippleNet」に参加している 4.ビル&メリンダ・ゲイツ財団と提携している それぞれどのような内容なのか、順番に見ていきましょう。 1.送金スピードが速く、手数料が安い 「従来の金融機関が抱える国際送金の問題を解決する」という目標を掲げていることもあり、リップルは安い手数料で高速な送金サービスを実現しています。 送金速度(各取引あたり) 手数料(各取引あたり) 3.3秒 0.15XRP(※Coincheckの場合) この圧倒的な送金速度を低コストで実現できるリップルの技術力の高さこそ、リップルがたくさんの金融機関に採用され、多くの投資家から期待されている要因と言えるでしょう。 リップルはビットコインなどの通貨と異なり、リップル社という企業によって管理されています。この中央集権型の管理体制のおかげで、リップルは他の通貨よりも早く取引の承認を行うことができるのです。 2.アクセンチュアやアンドリーセン・ホロウィッツなどの大企業が出資している アクセンチュアやアンドリーセン・ホロウィッツなどの大企業が出資している点も、リップルの将来性の高さを証明する要素として挙げることができます。 アクセンチュア(Accenture) アンドリーセン・ホロウィッツ(Andreessen Horowitz) CME ベンチャーズ(CME Ventures) GV(旧グーグル・ベンチャーズ) サンタンデール・イノベンチャーズ(Santander InnoVentures) SBIホールディングス(SBI Holdings) シーゲイト・テクノロジー(Seagate Technology) こうした世界的な企業が投資している事実を根拠に、リップルの今後に期待を寄せる投資家は少なくありません。今後さらにリップル社の技術が向上し、知名度が上がれば、より多くの出資者が現れることでしょう。 3.300社以上の金融機関が「RippleNet」に参加している リップル社が提供している国際送金ネットワークのRippleNetには、世界40か国以上にわたる300社以上の金融機関が参加しています(2020年9月現在)。 RippleNetに参加することで、リップルの優れた送金システムを自社の業務に利用するのが金融機関の目的です。 これだけ多くの金融機関がリップルの送金技術の高さに注目・期待していることからも、リップルのポテンシャルの高さをうかがい知ることができます。 4.ビル&メリンダ・ゲイツ財団と提携している リップル社の技術力の高さは、マイクロソフトの創業者であるビル・ゲイツからも評価されています。 ビル・ゲイツによって創設された慈善基金団体「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」は、2017年10月にリップル社と提携し、発展途上国の銀行口座を保有できない貧困層でも決済可能なプラットフォームの構築を目指すことを発表しました。 そして、上記の実現のために開発された、リップルの技術を利用したオープンソース・ソフトウェアの「Mojaloop」をリリースしました。 Mojaloopのリリースから3年が経った2020年現在も、リップル社と財団の提携関係は続いています。リップルは2020年9月に投稿されたブログの中で、これまでの協業の成果と今後も引き続き協力して決済プラットフォームの普及に取り組んでいくことを発表しました。 参考:Mojaloop: Creating a More Financially Inclusive Future リップル(XRP)の今後を左右する3つの重要プロジェクト リップルを代表するプロジェクトには、以下の3つが挙げられます。 RippleNetOn-Demand Liquidity(オンデマンド流動性)RippleX それぞれどのようなプロジェクトなのか、1つずつ解説していきます。 RippleNet 引用:RippleNet Documentation RippleNetとは、リアルタイムで効率的な国際送金を行うための法人向け国際送金ネットワークです。 RippleNetは、従来の国際送金システムが抱えていた手数料の高さや送金スピードの遅さなどの問題点を解決し、安価かつスピーディーな国際送金を実現するために開発されました。世界中の金融機関や送金サービス事業者が参加しており、各事業者はネットワークに参加している他の金融機関とリアルタイムで決済を行うことができます。 ネットワーク参加者は、暗号資産リップル(XRP)を使うサービスと使わないサービスを選択することができますが、XRPを利用することでより安価で迅速な国際送金を行うことが可能になります。 なお、RippleNetには世界45ヵ国300以上の金融機関が参加しており、70以上の国にリアルタイム送金を行うことができます。 On-Demand Liquidity(オンデマンド流動性) On-Demand Liquidity(オンデマンド流動性:ODL)とは、先ほどご紹介したRippleNetに含まれる機能で、XRPをベースにした決済ソリューションのことです。 ODLではXRPを2つの法定通貨間のブリッジ通貨として利用することで、事前に送金先市場で資金を用意する手間を省き、スピーディーで低コストな国際送金を実現します。 ODLは、すでにマネーグラムやウエスタンユニオンなどの大手送金業者に利用されており、2019年に開催されたSWELL(リップル主催の大型イベント)では、金融機関を含む24の企業がODLを採用していることが発表されました。 ODLはXRPを使用する送金サービスなので、ODLを利用する金融機関が増えるほどXRPの需要も増え、通貨としての価値が上昇していくことが期待されています。 RippleX RippleXは、リップル社の投資・イノベーション部門の子会社です。元々は「Xpring」という会社名でしたが、2020年10月に名称を変更しました。RippleXは、リップルの分散型台帳「XRP Ledger」やデジタル通貨のXRPを用いて、起業家や開発者に対して出資や創業の支援などを行うことを目的としています。 それまで、XRPには国際送金という限定的な用途しかありませんでしたが、RippleXの誕生により、投資分野でもXRPが利用されるようになりました。 これまでRippleXが投資した企業には、レンディングプラットフォームの「Compound」、コンテンツ収益化プラットフォームの「Coil」、DeFiアプリの「Dharma」、ブロックチェーンゲームのスタートアップ「Forte」などがあります。 リップル(XRP)の価値は今後上がる? リップルの価格が上がる要素にはどのようなものがあるのでしょうか。 価格が上昇する要因にはさまざまなものがありますが、例えば1つは投資マネーが入ることです。現在の暗号資産の価格上昇は、この投資マネーによって起きています。 他の要因としては、国際送金でリップルのネットワークが普及し、リップルがたくさん取引されることなども挙げられるでしょう。 国際送金の手段としてリップルが日常的に利用されるようになると、かなりの取引量になります。流動性が上がることで、リップルの価格も上昇していく可能性はあるでしょう。 リップル(XRP)を取引する際の注意点 最後にリップルを取引する際の注意点を確認しておきましょう。 リップルは将来性が期待されている通貨ではありますが、暗号資産であることには変わりません。相場の変動が大きく、価格は常に動いています。 また、法定通貨とは異なり補償がなまいことを認識しておくのも大切です。リップルの値動きをこまめに確認しつつ、上手に活用していきましょう。 リップル(Ripple/XRP)購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck リップルの今後に関するよくある疑問 ここではリップルの今後に関するよくある疑問をまとめてご紹介します。 リップルの今後に期待ができる理由は? 常に時価総額の上位に位置し、将来が期待されているリップル。今後について期待が持てる要因として、以下の4点を挙げることができます。 送金スピードが速く、手数料が安い グーグルベンチャーズやアクセンチュアなどの大企業が出資している 300社以上の金融機関が「RippleNet」に参加している ビル&メリンダ・ゲイツ財団と提携している それぞれの詳細はこちらから リップルの今後を左右するかもしれない3つの重要なプロジェクトとは リップルを代表するプロジェクトには、以下の3つが挙げられます。 RippleNet On-Demand Liquidity(オンデマンド流動性) RippleX それぞれのプロジェクトの成功が、リップルの今後に影響を及ぼす可能性があるため、気になる方は最新情報をチェックすることをおすすめします。 それぞれのプロジェクトの詳細はこちら
暗号資産(仮想通貨)の取引を始めるには、まず暗号資産の取引所に口座を開設する必要があります。 口座開設を行う際に開設の手順や取引方法を理解しておけば、スムーズに開設から取引までを行うことができるでしょう。 そこでこの記事では、初めてCoincheckをご利用いただく初心者の方に向けて、 Coincheckで口座を開設する方法暗号資産を買う方法暗号資産を売る方法Coincheckの特徴コインチェックアプリでできること などについて解説していきます。 この記事を読めば、Coincheckの登録から取引までをスムーズに行えるようになるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 Coincheck(コインチェック)で口座を開設する方法 1.アプリのダウンロード 2.アカウント作成 3.本人確認 二段階認証設定を忘れずに 二段階認証の設定方法【ブラウザ】 Coincheck(コインチェック)で暗号資産を買う方法 販売所 取引所 Coincheck(コインチェック)で暗号資産を売る方法 Coincheck(コインチェック)で出金する方法 暗号資産取引所のCoincheck(コインチェック)とは? 1. 暗号資産の種類が多い 2. ウェブサイトやアプリの利便性が高い 3. 画面が見やすい Coincheck(コインチェック)の取扱い通貨 コインチェックアプリでできること 暗号資産の売買や送金など ウィジェット機能 コインチェックアプリのダウンロード方法 暗号資産取引ならCoincheck(コインチェック) Coincheckで口座を開設する方法 Coincheckで暗号資産を購入するためには、まず取引用の口座を開設する必要があります。 Coincheckでは、以下の3ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アプリのダウンロード(スマートフォンで開設する場合) 2.アカウント作成 3.本人確認 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。 ここでは、Coincheckアプリで口座開設する手順をご説明します。 ※Web(公式サイト)から口座開設する方法はこちらをご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら 1.アプリのダウンロード 最初に、Coincheckアプリをダウンロードします。アプリは以下からダウンロードすることができます。 Coincheckアプリを無料ダウンロードする 2.アカウント作成 ダウンロードしたアプリを開き、「会員登録」タブからメールアドレスを登録してアカウントを作成します。 3.本人確認 アカウント登録が完了した後は、本人確認を行います。 本人確認申請の受け付けは、次の条件にあてはまる方のみとさせていただきます。 居住国が日本 18歳以上74歳以下 本人確認は以下の手順で行ってください。 (1)アプリを開き「本人確認をする」をタップして基本情報入力を開始 (2) 各種重要事項を確認して「同意する」をタップ (3)電話番号を入力してSMSに送信された6桁の認証コードを入力 基本情報の入力 (4)氏名、生年月日、性別、職業、住所などを入力 (5)利用目的、取引経験を入力して、外国PEPsに該当しない場合はチェック (6)基本情報にお間違いがないかを確認して「確認」をタップ 本人確認書類の提出 (7)STEP3の「本人確認書類」をタップ (8)現在お持ちの本人確認書類を選択してください 本人確認書類と顔の撮影 (9)最後に本人確認書類と顔の撮影を行います <本人確認書類の撮影> 「表面」の撮影 「表面・斜め上から」の撮影 「裏面」の撮影 <顔の撮影> 「顔正面」の撮影 「首振り」の撮影 撮影の詳しいやり方については、以下の動画をご覧ください。 撮影完了後、「次へ」をタップしたら、お客様の本人確認手続きは終了です。審査完了までしばらくお待ちください。 参考:Coincheckのはじめ方 二段階認証設定を忘れずに Coincheckでは安全な取引のために、セキュリティ認証の強化としてSMSやGoogleの認証アプリ(Google Authenticator/iOS, Android)による二段階認証を採用しています。 登録の際にはハッキングの被害を防止するため、必ず二段階認証をしておきましょう。 二段階認証の設定方法【ブラウザ】 ブラウザ(Webサイト)をお使いの場合、2段階認証は下記の手順で設定してください。 まず、取引アカウント画面の「設定」>「2段階認証」を順にクリックしてください。 スマートフォンに認証アプリをダウンロードしてください。 iPhoneの人は「Google Authenticator」、Android端末の人は「Google認証システム」というアプリをダウンロードしてください。 「設定する」をクリックすると、登録メールアドレス宛に認証メールが送信されます。 ご自身のメールボックスをご確認のうえ、認証メールにあるURLをクリックしてください。 認証が終わったら、「セットアップキー」をメモなど他の場所へ保存してください。 設定した認証アプリが万が一使えなくなった場合に使用します。 先ほどスマートフォンにダウンロードした認証アプリを開き「バーコードをスキャン」を選択。カメラでQRコードを読み込んでください。 生成される6桁の認証コードを空欄に入力すると、Coincheck側の二段階認証の設定は完了です。その後、スマホアプリに二段階認証の設定をします。 認証アプリで生成される認証コードは一度きりのパスワードです。一定の時間が経つと別のコードに変わりますので、すばやく入力するようにしましょう。 【Coincheckアプリからの設定方法はこちら】 iOSアプリ:2段階認証の設定方法 Androidアプリ:2段階認証の設定方法 Coincheck(コインチェック)で暗号資産を買う方法 暗号資産取引を始めるためには、まず暗号資産を購入することから始めるのが一般的です。Coincheckで暗号資産を購入する方法には、販売所と取引所の2種類があります。 販売所 販売所では、Coincheckを相手に取引を行うことになります。 コインチェックアプリではタブの販売所ボタンから、ウェブサイトではウォレットの「コインを買う」から操作が可能です。 販売所の価格は、Coincheckが提示する仕組みです。販売所では、レバレッジ取引などはできず、現物取引によって売買を行います。 購入したい数量を入力するだけで簡単に即座に購入ができるため、初心者にも使いやすくなっています。 取引所 2つ目はビットコイン取引所と呼ばれる取引所です。取引所での取引にかかる手数料は無料です。 取引所では、ユーザー同士が直接やりとりすることができます。 取引所での板取引は販売所での取引に比べると複雑で、売買したい価格ですぐに取引できるとも限らない点には注意が必要です。 ただし、ビットコインの取引を頻繁にしたいトレーダーなどにとっては、指値注文や逆指値注文などを利用できるため便利といえるでしょう。 なお、Coincheckの取引所では以下20種類の通貨の売買を行うことができます。 ビットコイン(BTC) イーサリアムクラシック(ETC) モナコイン(MONA) パレットトークン(PLT) リスク(LSK) フィナンシェトークン(FNCT) ダイ(DAI) ラップドビットコイン(WBTC) ブリリアンクリプトトークン(BRIL) イーサリアム(ETH) リップル(XRP) シバイヌ(SHIB) ネム(XEM) アイオーエスティー(IOST) エンジンコイン(ENJ) アバランチ(AVAX) ビットコインキャッシュ(BCH) イミュータブル(IMX) チリーズ(CHZ) ブラッドクリスタル(BC) 取引所の使い方について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。 Coincheck取引所の使い方!パレットトークン(PLT)の売買方法を解説! Coincheck Coincheck(コインチェック)で暗号資産を売る方法 暗号資産取引では、安く買って高く売ることで売却益が得られます。そのため、購入だけでなく売却する方法や適切なタイミングを知っておくことが必要です。 Coincheckで取得した暗号資産を売却する場合、ウェブサイトではウォレットの「コインを売る」から、コインチェックアプリでは「売却」ボタンから簡単に売却することができます。 売却益を得るためには、できるだけ安く購入し、価格が上昇してから売却することがポイントです。そのため、買い時と売り時の判断が重要になります。 暗号資産の価格動向は、価格推移をグラフ化したチャートを使って判断するのもよいでしょう。価格推移を線で表す線チャートや、一定時間内の高値・安値を長方形で表して時系列に沿って並べたローソク足チャートなどを活用して、売買タイミングを判断します。 価格の上昇が終わって下降に転じるタイミングで売れるように、チャートをよく見て売却しましょう。 Coincheckの無料登録はこちら Coincheck(コインチェック)で出金する方法 売買取引で得た資金を自分の手元に引き出すためには、Coincheckから出金する必要があります。出金とは、暗号資産を売買したことによって得た日本円を、自分の銀行口座などに送金することです。 暗号資産売却によって得た日本円残高の範囲内で、出金申請を行います。トップページから「出金」を選択し、日本円金額を指定します。 送金先の口座は、事前に登録を行っておく必要があることが注意点です。また、出金時には、一律407円の手数料がかかります。(2021年8月時点) また、出金申請をした時間帯によって、銀行口座への着金タイミングが変わることも認識しておきましょう。 暗号資産取引所のCoincheck(コインチェック)とは? Coincheck(コインチェック)は、日本に複数ある取引所のひとつです。2012年8月に設立されました。 Coincheckの主な特徴には、以下の3つがあります。 1. 暗号資産の種類が多い2. ウェブサイトやアプリの利便性が高い3. 画面が見やすい 1. 暗号資産の種類が多い 1つ目は、取り扱っている暗号資産の種類が多いことです。取り扱い通貨が豊富であるため、選択できる通貨の幅が広がるメリットがあります。Coincheckでは、2024年10月時点で31種類の暗号資産を取り扱っています。 ビットコイン(BTC) リップル(XRP) イーサリアム(ETH) イーサリアムクラシック(ETC) リスク(LSK) ネム(XEM) ライトコイン(LTC) ビットコインキャッシュ(BCH) モナコイン(MONA) ステラルーメン(XLM) クアンタム(QTUM) ベーシックアテンショントークン(BAT) アイオーエスティー(IOST) エンジンコイン(ENJ) パレットトークン(PLT) サンド(SAND) ポルカドット(DOT) フィナンシェトークン(FNCT) チリーズ(CHZ) チェーンリンク(LINK) メイカー(MKR) ダイ(DAI) ポリゴン(POL) イミュータブル(IMX) アクシーインフィニティ(AXS) エイプコイン(APE) ラップドビットコイン(WBTC) アバランチ(AVAX) ブリリアンクリプトトークン(BRIL) ブラッドクリスタル(BC) ほかの取引所では取り扱いの少ない暗号資産でも、Coincheckで口座を開設すれば取引できる点が魅力です。 2. ウェブサイトやアプリの利便性が高い 2つ目は、ウェブサイトやアプリの利便性の高さです。ウェブサイトを使って取引を行う場合、操作性が悪いと機動的な取引を行いにくくなります。 Coincheckは、取引を指示するボタンの配置などがわかりやすく、初心者でも戸惑うことなく操作できることが特徴です。 また、スマホで取引できる専用アプリの提供があることも魅力です。常に携帯しているスマホで、取引タイミングを逃さず売買できることもメリットだと言えます。 Coincheckの無料登録はこちら 3. 画面が見やすい 3つ目は、画面の見やすさです。 暗号資産の取引画面に加えて、価格推移をグラフで表示するチャート画面も、初心者に見やすく仕上がっています。画面が見やすいため、初心者でも簡単に暗号資産の現状を把握することができます。 Coincheck(コインチェック)の取扱い通貨 Coincheckでは、合計31種類の暗号資産取引ができます(2024年10月時点)。31種類という取り扱い通貨の数は、日本国内の取引所のなかではトップクラスの多さを誇ります。 具体的には、多くの取引所で取り扱いがあるビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)、リップル(XRP)といった定番の暗号資産は、当然取り扱っています。 また、イーサリアムクラシック(ETC)やライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュといった(BCH)、比較的時価総額の高い暗号資産も売買可能です。 取り扱い通貨数No.1のCoincheck取扱通貨・銘柄は?各仮想通貨の特徴を徹底解説 Coincheck コインチェックアプリでできること Coincheckでは、パソコンで取引できるだけでなく、アプリを使ってスマホで取引処理することも可能です。 専用のアプリが用意されているため、外出時にも取引をしたいと考えている人は、アプリの操作方法も理解しておく必要があります。アプリには、様々なメニューがあり、ほとんどの操作をスマホで行うことが可能です。 暗号資産の売買や送金など 暗号資産の売買や送金はもちろん、日本円の入出金、総資産残高の確認や取引履歴の確認、ローソク足チャートや線チャート表示などもできます。 コインチェックアプリを利用することによって、売買タイミングを逃さずに即座に取引することが可能です。暗号資産取引の利便性が向上するでしょう。 ウィジェット機能 また、アプリには現在の暗号資産の価格や変動率を確認できるウィジェット機能もついています。 あらかじめスマホのウィジェットに設定しておくことで、気になった時にすぐにコインの価格を確認することができます。 Coincheck(コインチェック)ウィジェットの設定方法(iOS・Android) Coincheck コインチェックアプリのダウンロード方法 Coincheckのアプリを利用するにあたっては、アプリのダウンロードが必要です。 ダウンロードにあたっては、自分が利用しているスマホのOS(オーエス)を確認しておきましょう。Android(アンドロイド)とiPhone用のiOS(アイオーエス)の2種類のアプリが用意されています。 Androidアプリは、GooglePlay(グーグルプレイ)でダウンロード可能です。また、iPhone用のアプリは、AppStore(アップルストア)で入手します。 いずれも無料で使用できるため、Coincheckでの口座開設が完了したら、スマホなどにダウンロードしておきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら コインチェックの登録に関するFAQ Q. コインチェックの登録方法を教えてください。 A. Coincheckアプリでの登録方法は以下の手順で完了します。 アカウント登録 必要情報の入力(氏名、居住地、職業など) 本人確認書類の提出 なお、下記に該当する方のご登録は、現在受け付けておりません。 18歳未満 75歳以上 日本国外に居住 Coincheck(コインチェック)の口座開設方法と手順を解説【動画付き】 Coincheck Q. コインチェックがおすすめな理由を教えてください。 A. コインチェックの特徴は以下の3つです。 暗号資産の種類が多い アプリ・ウェブサイトの利便性が高い 画面が見やすい 詳しくはこちらをご覧ください。 Q.日本円の出金にかかる時間を教えてください。 A. 通常、出金申請をいただいた申請日を除く2銀行営業日後の反映予定とさせていただいております。 【例】 ①2018年5月16日(水)午前10時に出金申請 → 2018年5月18日(金)に指定口座に振り込み ②2018年5月17日(木)午前10時に出金申請 → 2018年5月21日(月)に指定口座に振り込み ③2018年5月16日(水)午前 8時に出金申請 → 2018年5月17日(木)に指定口座に振り込み 出金時間についての詳細はこちらよりご覧ください。 暗号資産取引ならCoincheck(コインチェック) Coincheckの特徴や利用方法などを、8つの項目にわけて紹介しました。 特徴 登録方法 暗号資産を買う方法 取扱い通貨 暗号資産を売る方法 日本円を出金する方法 アプリでできること アプリのダウンロード方法 暗号資産取引を始めるにあたっては、取引所選びが重要なポイントです。使いやすい取引所を選んで口座開設すれば、売買取引による利益も出しやすくなります。 できるだけ利便性が高い取引所を選んで口座開設することが、ストレスなく取引ができることや、有利な取引ができることにつながるでしょう。 Coincheckは、取り扱い暗号資産が豊富で操作もしやすい国内の取引所です。特に、初心者にとっては、操作がわかりやすいことは大切なポイントになります。 また、取引に慣れてきたあとでさまざまな暗号資産取引を行いたくなったときに、取り扱い暗号資産の種類が多いことは大きなメリットです。さらに、見やすいチャートやスマホ用の専用アプリが提供されていることも魅力だと言えます。 チャートやアプリは、機動的に取引できる環境を整えることに役立ちます。暗号資産取引を始める場合は、Coincheckで口座を開設し、使い方を事前に確認しておくとよいでしょう。 仮想通貨取引所(暗号資産取引所)9社を比較!手数料やCoincheckがおすすめな人について解説 Coincheck
仮想通貨(暗号資産)にはさまざまな種類があります。そのひとつであるネムに魅力を感じている人は、すぐにでもネムを買いたいかもしれません。 ただし、仮想通貨を購入するためには、仮想通貨交換業者が運営している取引所での口座開設が必要です。また、ネムは、すべての取引所で取り扱われているわけではないため、取引所選びには注意が必要です。 そのため、ネムの取り扱いがある取引所を選ぶことがポイントになります。そこで、ネムの取り扱いがあり、すぐに購入できる仮想通貨の取引所Coincheckについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ネムの過去の動向や主な特徴 ビットコインとネムの違い カタパルト ネムが日本円ですぐ買える仮想通貨の取引所 Coincheckのメリット1:利便性の高さ Coincheckのメリット2:視認性の高さ Coincheckのメリット3:コインの多さ Coincheckの無料登録の方法 Coincheckでネムを買う方法 コインを買う コインを売る ネムはウォレットで分散保管 ネムの売買は利便性の高いCoincheckで ネムの過去の動向や主な特徴 ネムは、仮想通貨のひとつです。 ブロックチェーン技術が採用されている点で、ほかの多くの仮想通貨と同じ性質を持った仮想通貨システムだと言えます。しかし、取引検証と報酬支払いの方法については、特徴があります。 ビットコインとネムの違い ビットコイン(BTC)などの仮想通貨では、取引検証方法についてはマイニングと呼ばれる方法が採用されています。不特定多数の参加者が、膨大なマシンパワーを投入して計算競争を行います。 一方、ネムはハーベストと呼ばれる方式で取引が承認されます。ハーベストでは、ネムを一定数以上保有している人に対して、取引検証を行って報酬を受け取る権利が与えられるような仕組みになっています。 仮想通貨のマイニングとは?仕組みと実践方法について解説 Coincheck カタパルト また、ネムはカタパルトと呼ばれる機能の実装についても注目されています。 カタパルトが実装されると処理スピードが向上し、プライベートチェーン環境では1秒あたり4,000件の処理ができるようになると言われています。 ネムが日本円ですぐ買える仮想通貨の取引所 ネムをすぐ買える仮想通貨の取引所として、Coincheckが挙げられます。 Coincheckは、金融庁に登録された仮想通貨交換業者の1社で、取引対象通貨の種類が多いことが特徴で、ネムも含まれています。 取引所によっては、ビットコイン以外の仮想通貨を手に入れる場合に、日本円で直接購入できず、ビットコインでの決済が必要になったりします。 ですが、Coincheckでネムを購入するときは、ビットコインだけでなく、直接日本円からも簡単に購入できます。 Coincheckで口座を開設し、日本円を入金すれば、すぐにでもネムを購入可能です。 ネム(NEM/XEM)購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck Coincheckのメリット1:利便性の高さ Coincheckを利用するメリットは、ネムを購入できることだけでなく、ほかにもメリットがあります。 1つ目は、利便性が高いことです。仮想通貨取引は、ウェブサイトのシステムやスマホのアプリなどで行うことになります。 そのため、サイトやアプリの使いやすさは、取引をスムーズに行うために欠かせない要素です。Coincheckのウェブサイトやアプリは、利用者が使いやすい仕様になっており、利便性の良さが評価されています。 特に、パソコンやアプリの操作に慣れてない人や得意ではない人は、Coincheckを利用するメリットが大きいでしょう。直観的に操作できるため、初心者でもすぐに使えます。 この点も、ネムをすぐに購入できることにつながるでしょう。 Coincheckのメリット2:視認性の高さ Coincheckの2つ目のメリットは、見やすさです。 視認性の高さも、取引を行うために欠かせない要素だと言えます。特に、売買取引を行う場合は、相場の状況を素早く分析してタイミングを逃さず取引を行うことが必要です。 Coincheckは、相場状況の分析に役立つ線チャートやロウソク足チャートなどが見やすいという特徴があります。仮想通貨を選択して切り替える場合も、スムーズに操作可能です。 視認性の高さは、売買取引だけでなく、出金や送金取引でも役に立ちます。出金や送金をしようと思っても、どの画面を選び、どのボタンをクリックすればよいのかわからないようでは、初心者は困ってしまうでしょう。 Coincheckのサイトやアプリはメニュー表示がわかりやすく、処理したいボタン探しに時間をかけることなく素早く処理ができます。 Coincheckのメリット3:コインの多さ Coincheckを利用する3つ目のメリットは、取り扱っている仮想通貨の種類が多いことです。 Coincheckでは、「BTC」「ETH」「ETC」「LSK」「FCT」「XRP」「XEM」「LTC」「BCH」「MONA」「XLM」「QTUM」「BAT」「IOST」の、全部で14種類の仮想通貨を取り扱っています(2021年1月時点)。 世界に存在している仮想通貨の種類は、千を超える状況です。そのため、仮想通貨投資を行うにあたっては、どの通貨に投資するかを選ぶことが重要です。 しかし、買いたい通貨を決めても、取引所が取り扱っていなければ購入をあきらめることになります。ほかの取引所では数種類というケースが多く、14種類の取り扱いがあることは、Coincheckの大きな特徴です。 Coincheckで口座を開設しておけば、ネム以外の仮想通貨を購入して分散投資を図ることも、ひとつの取引所だけで可能になります。 Coincheckの無料登録の方法 Coincheckを利用するためには、アカウント登録が必要です。実際に登録手続きを行う際にとまどうことがないよう、手順を理解しておきましょう。 まず、Coincheckのウェブサイトからメールアドレスで新規のアカウント作成が必要です。 Coincheckの口座開設はこちら 新規登録を行うことで自分用のアカウントができ、サイト内の機能を一部使える状態になります。しかし、そのままでは日本円の出金や仮想通貨の送金などの取引ができない状態です。 すべての機能が使え、制限なく取引できるようにするためには、SMS認証と本人確認書類の画像の提出、IDセルフィーの提出と郵送ハガキの受け取りが必要になります。 SMS認証とは、SMSメッセージで携帯電話に送られてくるコードをサイトに入力して本人確認を行う認証方法です。郵送ハガキの受け取りは、登録した住所に本人が居住していることを確認するために行われます。 Coincheckでネムを買う方法 Coincheckですぐにでもネムを購入したいのであれば、購入する方法まで理解しておく必要があります。 SMS認証やハガキ受け取りまで終了してCoincheckの口座開設手続きが完了したら、まず口座に銀行振込などで日本円を入金します。 Coincheckの入金画面から、振込先を確認しましょう。入金が終わり日本円残高に反映されれば、購入準備完了です。 コインを買う その後、「コインを買う」のメニューに表示されている14種類の通貨のなかから、ネムを選択します。選択後に表示されるのが購入画面です。 提示された価格を確認し、購入したい数量を入力して購入処理を行えばネムの購入は完了です。 コインを売る また、ネムを売る場合は「コインを売る」のメニューを使って行います。 ネムを売却すると、日本円残高が増加することになります。投資資金を回収したい場合は、日本円の出金も可能です。 ネムはウォレットで分散保管 ネムを購入したら、安全な通貨の保管にも気をつけることが必要です。 取引所で購入したネムは、そのままにしておくと取引所内で保管することになります。取引所もセキュリティ対策を講じていますが、ハッキングによって盗まれる可能性はゼロではありません。 そのため、すべてのネムを一つの取引所で保管するのではなく、自分用のウォレットを利用して分散して保管することで、そのようなリスクを低減することが可能です。 ネムの売買は利便性の高いCoincheckで ネムは、処理スピードが早く、ハーベストと呼ばれる方法で取引検証・承認と通貨の新規発行が行われることが特徴の通貨です。 ビットコインなどとは異なる特徴を持つネムに魅力を感じている人のなかには、すぐにでも購入したいと考える人もいるでしょう。 すぐにネムを購入したい場合は、ネム(XEM)を取り扱っている取引所で口座開設することが必要です。Coincheckは14種類の通貨を取り扱っており、ネムも含まれています(2021年1月時点)。 取引画面などの視認性の高さや初心者でもわかりやすい操作性、取り扱い通貨の種類の多さなどがCoincheckの魅力です。また、購入後に安全にネムを保管するために、ウォレットに関する理解も深めておく必要があります。 さらに、あらかじめ口座開設の方法や購入処理の方法も知っておけば、いざネム(XEM)を購入する段階になって戸惑うのを避けることが可能です。まずはCoincheckに口座を開設して、ネムの取引を検討してみてはいかがでしょうか。
店舗での暗号資産(仮想通貨)支払いを認める場合は、法人として暗号資産取引を行う必要が生じます。また、個人投資家が法人を設立して、暗号資産投資を継続する場合もあります。 法人が暗号資産取引を行う場合、暗号資産用のウォレットを利用できるのかどうか、知っておきたい経営者もいらっしゃるかもしれません。 また、ウォレットを利用するメリットなどを、正確に認識しておくことも重要です。そこで、法人口座開設のメリット・デメリットやウォレット利用のメリット、ウォレットの種類などについて解説します。 \Coincheck for Businessの4つの特徴/ アプリDL数国内No.1(※)の顧客基盤を生かし、トークン・NFT販売からUX向上までweb3ビジネスを幅広くサポート! ニーズにあわせてIEO、INO、OnRampなどの最新実績・事例をご共有! 口座開設から売買/送金アドバイスなど、サポートチームが暗号資産取引を総合支援! 取引の安全性やセキュリティの強化、コンプライアンスを遵守! Coincheck for Businessはこちら (※)詳細はこちらからご確認ください Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産取引で法人口座を開設する主なメリット 暗号資産取引で法人口座を開設する主なデメリット 暗号資産のウォレットは資産の管理に便利 暗号資産のウォレットの種類 種類1:ペーパーウォレット 種類2:ハードウェアウォレット 種類3:ローカルウォレット 種類4:オンラインウォレット Coincheck(コインチェック)のウォレットとは? Coincheckが選ばれる理由 法人向けサービス「Coincheck for Business」 ウォレットで暗号資産を安全に保管しよう 暗号資産取引で法人口座を開設する主なメリット 法人が暗号資産取引所の口座を開設する主なメリットは、税負担を軽減できる可能性があることです。個人口座を利用した暗号資産取引で個人が得た所得には、雑所得として所得税や住民税が課税されます。 所得税に関しては、所得が増加すればするほど適用税率が高くなる仕組みです。そのため、利益が大きいほど税負担は重くなります。 一方、法人の暗号資産取引所得に対して課税される法人税は、中小法人向けの特例などを除き、原則として比例税率が適用されます。 税率は一定であるため、利益が大きくなると、個人の場合よりも税負担が減ることがメリットです。 暗号資産取引で法人口座を開設する主なデメリット 法人として暗号資産取引所の口座を開設する主なデメリットは、逆に暗号資産取引の利益が少額だった場合、個人で取引したときよりも税負担が増加する可能性があることです。 法人税の適用税率は比例税率となっていますが、個人課税である所得税の場合は所得に応じて税率が変動します。 所得が低い場合の所得税率と法人税率を比較すると、法人税率のほうが高くなってしまうのです。十分な利益が出せない場合は、税負担の重さが法人口座のデメリットとなります。 また、法人設立には登記費用などの一定の初期費用がかかりますので、それらのコストを差し引いてもメリットがある場合は、法人口座を開設するメリットがあると言えるでしょう。 暗号資産取引・購入のための法人口座開設の流れはこちら Coincheckの口座開設はこちら 暗号資産のウォレットは資産の管理に便利 法人口座で暗号資産を取引する場合、複数のウォレットを利用するとハッキング対策などに繋がります。ウォレットとは、暗号資産を保管しておくためのアプリケーションです。 法人として取引を行う場合、一般的には投資する資金が多くなり、多額の暗号資産を保存することになります。そのため、安全対策には万全を期すことが重要です。 取引所にそのまま暗号資産を保存しておくだけの場合、万一取引所がハッキングなどを受けてしまうと、保管していた暗号資産が盗まれるリスクがあります。 そのため、ウォレットをうまく活用して、安全に暗号資産を分散して保管することで、そのようなリスクを防ぐことができます。 暗号資産のウォレットの種類 暗号資産のウォレットには、いくつかの種類があります。 種類1:ペーパーウォレット 1つ目は、ペーパーウォレットです。 暗号資産取引に必要となる秘密鍵などのデータを、紙に印刷して保管するタイプになります。紙に保存したものを復元して送金すると、その紙のデータは無効になることが特徴です。 紙の状態では使用できないため、電子データに復元する手間がかかることは認識しておきましょう。紙で保存しておけば、ハッキングされる心配はなくなります。 ただし、紙が破損したり印刷した内容が消えてしまったりすると、暗号資産を失ってしまうことがデメリットです。 また、焼失・紛失のリスクもあります。セキュリティレベルの高いウォレットですが、保管には注意することが大切です。 種類2:ハードウェアウォレット 2つ目は、USBなどのデバイスを利用するハードウェアウォレットです。 デバイスにデータを保存する形になるため、パソコンなどから切り離せば、ネットに接続しない状態で安全に暗号資産を保管できます。 ハッキングを受けて暗号資産を盗まれるリスクをなくすことができるため、安心です。また、ペーパーウォレットのように、印刷したものが消えてしまうリスクも低減できます。 ただし、ハードウェアウォレットのデバイスが損傷してデータが読めなくなると、他のデバイスで復元できる場合もありますが、秘密鍵を覚えていないと暗号資産を失ってしまうリスクがある点には注意が必要です。 また、ハードウェアウォレット自体をなくしてしまうリスクもあります。そのため保管場所や保管環境には注意が必要です。 種類3:ローカルウォレット 3つ目は、パソコン上に暗号資産を保管するローカルウォレットです。 デスクトップウォレットと呼ばれることもあります。ローカルウォレットに暗号資産を保管しておけば、取引所がハッキングを受けたとしても自分の暗号資産は盗まれないことがメリットです。 また、パソコンの電源を切るなどネット接続状態を解消すれば、パソコン自体がハッキングを受けてローカルウォレットから暗号資産を盗まれるリスクも回避できます。 主なデメリットは、パソコンがウィルス感染してしまうと、ローカルウォレットの機能を使えなくなる可能性があることです。ローカルウォレットが使用不能になれば、保管していた暗号資産は失われてしまいます。 ローカルウォレットをインストールしたパソコンは、ウィルス対策をしっかり行っておくことが重要です。 種類4:オンラインウォレット 4つ目は、ネットワークのなかで暗号資産を保管するオンラインウォレットです。 取引所に保管している暗号資産も、オンラインウォレットに保管されていることになります。また、オンラインウォレットサービスを提供している業者を利用すれば、取引所とは別のオンラインウォレットを使うことも可能です。 常にネット接続されているタイプのウォレットであるため、デバイスを選ばずにアクセスできます。また、USBや紙からデータを移して使う手間がかからないこともメリットです。 ただし、ハッキングリスクがあることには注意が必要でしょう。常にネット接続されている状態で暗号資産が保管されることになるため、使用頻度が高いぶんだけオンラインウォレットで保管するなどの工夫をするのも良いでしょう。 Coincheck(コインチェック)のウォレットとは? Coincheckで口座を開設すると、自動的にウォレットができあがる仕組みになっています。口座開設だけで簡単に自分用のウォレットを確保できることは、大きなメリットです。 Coincheckウォレットは、一般的なウォレットと同じような機能を有しており、暗号資産用ウォレットとして十分使えます。 暗号資産の保管はもちろん、暗号資産の売買や日本円の入出金、暗号資産送金や受け取りなどに利用可能です。個人であれ法人であれ、暗号資産取引を行う場合は、ウォレットを持つことが必要になります。 Coincheckを利用すれば、ウォレット選びに悩むことなく、自動的にウォレットを確保できます。 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckが選ばれる理由には、主に以下の点が挙げられます。 2019年から5年連続アプリダウンロード数No.1※(1)取り扱い通貨数国内最大級 Coincheckでは、2019年から5年連続で年間ダウンロード数「国内No.1(※)」を獲得している「コインチェックアプリ」を提供しています。 また、法人アカウント登録から口座開設までがシンプルでわかりやすいので、仮想通貨の取引をすぐに始めることができます。取扱通貨は、ビットコインやイーサリアム、リップルなど、29種類以上あり通貨の選択肢が豊富です。 さらに、チャートがインジケーター(指標)を含めて見やすいCoincheckアプリなら、移動中などでも簡単に仮想通貨の取引ができます。法人における仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。 ※(1)対象:国内の暗号資産取引アプリ、データ協力:AppTweak 法人向けサービス「Coincheck for Business」 「Coincheck for Business」では、アプリDL数国内No.1(※)の顧客基盤を生かし、 トークン・NFT販売からUX向上までweb3ビジネス成長を幅広く支援いたします。 法人のお客様専用窓口をご用意し、担当者がIEOやINOのご検討、暗号資産やNFTの購入および売却、一般的な会計処理サポートなど、法人のお客様の様々なご相談に合わせたご提案をいたします。 Coincheck for Businessはこちら 当社は、2014年8月に提供を開始した暗号資産取引サービス「Coincheck」に加えて、IEO 事業やNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT」でのNFT販売事業を展開しています。 「Coincheck for Business」では、当社に在籍する暗号資産やNFT、IEO事業など様々な分野の担当者と「Coincheck for Business」担当者がシームレスに連携し、法人のお客様をサポートいたします。 (※)暗号資産取引サービス「Coincheck」アプリは2019年〜2023年の5年連続でアプリダウンロード数国内No.1のアプリであり、当社の顧客基盤となっております(対象:国内の暗号資産取引アプリ、データ協力:App Tweak) ウォレットで暗号資産を安全に保管しよう 法人として暗号資産取引を行う場合は、適切なタイプのウォレットを利用して、大切な資産を守ることが大切です。 ウォレットにはさまざまな種類があり、それぞれ特徴が異なります。利便性が高いウォレットはセキュリティレベルは下がる傾向にあります。 逆に、セキュリティレベルが高いウォレットを利用する場合は、取引できるようにするための処理が必要となり、手間がかかることがデメリットです。使用目的や安全性を考慮し、リスクと利便性のバランスをとりながらウォレットを使い分けるようにしましょう。
仮想通貨の購入者が多くなってきている昨今、仮想通貨に興味が沸き、自分も購入したいと思っている方も少なくないかもしれません。 そんな仮想通貨のことを調べているうちに「億り人」という言葉を目にすることがあると思います。今回は、その「億り人」についてご紹介していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の億り人とは? 「億り人」とは、インターネット上で作られた造語で、この造語は映画「おくり人」と、億万長者の言葉を合わせて作られたとも言われています。 仮想通貨の業界では、仮想通貨投資で成功し、総資産が1億を超えた人のことを「億り人」と呼んでいます。ただし、ここでいう「億り人」と呼ばれる人達は、少額から仮想通貨投資を始め、資産が億を超えた人のことを特に言うようです。 仮想通貨の価格が高騰した2017年には、多くの「億り人」が現れました。この頃に、「億り人」を特集するようなメディアや、自分が「億り人」になったとSNSに投稿する人たちが現れ、「億り人」という言葉が世間に広まりました。 さらに、総資産が10億を超える人達のことを「自由億」ということもあるようです。 仮想通貨で「億り人」になった人たちとは? 仮想通貨で「億り人」になった有名人には、どのような人がいるのでしょうか。 ウィンクルボス兄弟 双子のウィンクルボス兄弟は、Facebookを作ったのは自分達であると、Facebookの創業者であるマーク・ザッカーバーグと裁判をし、賠償金を獲得したことで有名です。 元々資産家ではありましたが、早期に仮想通貨の可能性に注目し、多くのビットコイン(BTC)を購入しました。彼らは業界人の中でも多くのビットコイン(BTC)を保有しており、世界的に有名な仮想通貨の億万長者になったほどです。 現在は、米国で仮想通貨の取引所も運営しています。 クリストファー・コッホ氏 クリストファー・コッホ氏は、ビットコイン(BTC)が誕生して間もない2009年に5,000BTCもの通貨を購入したと言われています。 当時ビットコイン(BTC)の価格で5,000BTCが27ドルだったそうで、彼は自分がビットコイン(BTC)を購入したことすら忘れていました。 しかし、ビットコイン(BTC)の知名度が上がった時に自分が購入していたことを思い出し、確認した時にはビットコイン(BTC)の価格が80万ドル以上になっていました。保有資産の価値は当然億を超え、彼は少額から資産を大きく増やした正真正銘の「億り人」です。 クリス・ラーセン氏 クリス・ラーセン氏は米国のリップル社を創設した人の一人で、現在はリップル社の会長です。創設をした時点で多くのリップル(XRP)を保有しており、2018年時点では52億XRPを保有していると言われていました。 リップル(XRP)も、ビットコイン(BTC)と同様に、誕生時から現在にかけて価格が数百倍以上になっていることを考えれば、彼がリップル(XRP)で億を超える資産を形成したことは言うまでもありません。 ロジャー・バー氏 ロジャー・バー氏は、アメリカ生まれで、現在は東京に住んでいる「億り人」です。ビットコイン(BTC)で成功を収めた第一人者と言われています。 そのため、「ビットコインの神」として賞賛され、未だに彼の発言は業界で多くの人から注目されています。現在はビットコイン(BTC)よりもビットコインキャッシュ(BCH)を推進している人物として有名です。 ジャレッド・ケンナ氏 ジャレッド・ケンナ氏も「億り人」というにふさわしい方です。それというのも、ビットコイン(BTC)の価格が100円に満たない時に、5,000BTCを購入していたと言われています。 そのため、先ほど紹介したクリストファー・コッホと同様に、現在では多くの資産をビットコイン(BTC)で形成していると思われます。 仮想通貨の億り人の税金はどのぐらい? 大金を稼いだ時に忘れてはいけない大切な事があります。それは税金です。 実際に「億り人」になった年は、すぐには徴収がないので問題ないかもしれません。しかし、問題になるのは翌年です。 翌年には前年の収入に応じて、税金を支払う必要があります。そのため、税金を支払えるだけの資金は手許に残しておくことが必要になります。 それでは、日本では一体どれだけの税金を支払う必要があるのでしょうか。例えば、1億円稼いだ場合で考えると、利益の45%に所得税がかかり、さらに10%の住民税がかかります。 所得税と住民税を合わせて考えると、1億円の利益の約半分を税金として支払うことが必要になります。つまり、1億円を稼いでも、その大半を税金として支払わなければならないのです。 もし「億り人」になることができたとしても、変に今までの生活を大きく変えて、お金を使いすぎないように気をつけた方が良いでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨で「億り人」になったら? 仮想通貨で億り人になった場合、どうするのが良いのでしょうか。 例えば稼いでしまったことをSNSなどで公言してしまうと、それだけでうわさが広がり、多くの人がお金を求めて近づいてくる可能性があります。そうならないためには、あまりむやみやたらに公言しない方が良いかもしれません。 税金面は税理士に相談 また、仮想通貨で稼ぐことができた時は、自分で税金を何とかしようと思うかもしれません。 しかし、税金は知識がないと支払額などを間違えてしまう可能性があります。そのため知識がないまま自分で税金を支払った場合は、すべて払うことができず、追加で税金を納めることが必要になる場合もあります。 そのようなことにならないためにも、まずは税理士に相談することをおすすめします。これから先、法改正も起きるかもしれませんが、金融庁が発表した現状のルールを理解している税理士に任せるのがよいでしょう。 税理士に頼んで、その年の損益を確定し、支払うべき税金の額を算出してもらいましょう。そうすることで、来年自分が税金を支払うために、どのくらいの資金を残しておかなければならないかを把握することができます。 税金に対する余計な心配を削減 また、税理士に税金のことを任せることで、税金に関する余計な心配がいらなくなり、仮想通貨投資に対して時間を有効活用できます。 税金を自分で処理する場合は、そのために多くの時間を割かなければなりません。間違えて税金を計算してしまう可能性もあります。 多少の費用は掛かるかもしれませんが、仮想通貨の税金については、無理に自分で処理しようとはせず、専門家に相談する方が安全と言えるでしょう。 仮想通貨(ビットコイン)の税金・計算方法・確定申告を徹底解説【2020年最新】 Coincheck 今から「億り人」になることはできる? それでは、一体どのような人が「億り人」になれるのか、「億り人」になるためにはどうしたら良いのでしょうか。 余剰資金を作る まず、「億り人」を目指して仮想通貨投資を始める際には、自分の生活を切り詰めるような金額ではなく、余剰資金を使って始めることが大切です。 情報収集 また、「億り人」は仮想通貨に詳しく、仮想通貨にまつわる情報収集を行なっている人が多いでしょう。常に最新の情報にアンテナを張り、業界の動向をよく理解しておくことも役立つでしょう。 価格変動に動じないメンタル 多くの人は、仮想通貨の少しの価格変動にびくびくしてしまいます。 しかし、「億り人」は急な価格変動にも動じることなく、集めた情報を根拠に、自分なりの相場観を持って投資を行っています。 そのため、価格が大きく下がった時に手放すことなく、価格が大きく上がったタイミングで利益を確定させることができるのです。 仮想通貨の億り人に関するまとめ 既に仮想通貨の価格がある程度の水準まで上昇している今からでも、「億り人」なることができる可能性はゼロではありません。しかし、簡単なことではないでしょう。 「億り人」に執着する、あまり運に任せた博打のような投資をしては、結果的に「億り人」から遠ざかってしまいます。 まずは、しっかりと情報収集を行った上で、堅実に仮想通貨の取引を始めることが、「億り人」になる一番の近道と言えるのではないでしょうか。
ネムは日本国内でもポピュラーな暗号資産(仮想通貨)です。 ネムは他の暗号資産とは違う独自の技術やコミュニティで、将来性も期待されています。 「ネムを買うのにおすすめの取引所を知りたい」 「取引所選びのポイントを知りたい」 「ネムの購入手順を知りたい」 この記事ではこのような悩みを解決できるよう、下記の内容について解説します。 暗号資産ネム(NEM/XEM)について ネムを購入する取引所と販売所の違い セキュリティや使いやすさなどの取引所を選ぶポイント ネムを購入する方法と手順 ネムの特徴や今後の将来性とは ネムを取り扱っている取引所を選ぶポイント、ネムの購入方法、ネムの将来性を把握して、購入準備を整えておきましょう。 ネムを購入してみる 目次 暗号資産のネム(NEM/XEM)とは? ネム(XEM)を買える暗号資産の取引所は世界中にある 取引所と販売所の違い 日本国内ではCoincheck(コインチェック)でネム(XEM)の購入が可能 取引所を選ぶ4つのポイント ポイント① 暗号資産取引所のセキュリティ対策 ポイント② 暗号資産の取引画面の見やすさ・使いやすさ ポイント③ 運営企業の信頼性 ポイント④ 取扱通貨数の多さ 暗号資産取引所のCoincheckでネムを購入する方法 ネム(NEM/NEM)の主な特徴は? 1. 発行上限の設定 2. 通貨を手に入れる手段が独特 3. ブロック生成時間が短い 4. コミュニティが活発 5. カタパルトが実装予定 6. 独自トークンの発行が簡単 ネム(NEM/NEM)の今後の将来性は? ネム取引に関するQ&A Q.ネムを購入する方法を教えてください。 Q.ネムの手数料を教えてください。 Q.ネムのカタパルトについて詳しく教えてください。 まとめ 暗号資産のネム(NEM/XEM)とは? ネムは「New Economy Movement」の頭文字から名前が付けられており、「新しい経済運動」を意味しています。通貨単位はゼム(XEM)です。 暗号資産ネムのプロジェクトの始まりは2015年で、お金の自由・平等・分散を実現しようとして立ち上げられました。 また、ネムは日本でも人気が高く、多くの人が保有しています。その理由の1つには、ネムの開発陣に日本人がいたからというのもあるようです。 暗号資産ネム(NEM/XEM)とは?特徴を初心者にもわかりやすく解説 Coincheck ネム(XEM)を買える暗号資産の取引所は世界中にある そんなネムは、世界中の暗号資産の取引所と呼ばれる場所から購入が可能です。 ただし、暗号資産の取引に慣れていない方は、海外の取引所を利用することはあまりおすすめできません。というのも、日本円から直接購入ができなかったり、基本的に英語で対応しなければならないからです。 さらに、日本人は使えない取引所も多く、中にはいきなり倒産してしまうような取引所も存在します。そのため、基本的には日本の金融庁に登録された暗号資産の交換業者から、直接日本円で購入するのが一番安全で簡単な方法と言えるでしょう。 ビットコイン(BTC)はどこで買うのがおすすめ?日本と海外の取引所を比較 Coincheck 取引所と販売所の違い 取引所と販売所の違いは以下になります。 取引所:取引に参加しているユーザー同士で売買する 販売所:販売所を運営している企業と売買する 暗号資産(仮想通貨)取引所とは?売買・取引を行うために覚えておきたいこと Coincheck 日本国内ではCoincheck(コインチェック)でネム(XEM)の購入が可能 国内の大手暗号資産の取引所の一つであるCoincheckでは、ビットコインを含め、その他の暗号資産であるアルトコインを数多く取り扱っています。 Coincheckでは、2021年11月現在で15種類以上の暗号資産を買うことができ、ネムは2017年4月から取り扱われ始めています。 当初Coincheckは独自で運営を行っていましたが、2018年4月に大手証券会社マネックスにグループ入りすることになりました。経営体制も刷新され、今後の新しい体制に注目が集まっています。 取引所を選ぶ4つのポイント ポイント①暗号資産取引所のセキュリティ対策 暗号資産の取引所においては、セキュリティーも重要です。 なぜなら、セキュリティーが弱いとハッキングによる不正流出が起こってしまう可能性があるからです。 Coincheckでは、ユーザー側で2段階認証の設定も可能となっています。2段階認証とは、一般的にはログイン時にスマートフォンに送られてくるコードを打ち込むことでログインができる方法のことをさします。 このため、第三者の不正使用やログインを防ぐことができるのです。 さらに、Coincheckでは暗号資産の管理に、コールドウォレットという方法を用いています。これは、インターネットに繋がっていないウォレットで暗号資産を管理しているということです。 ハッキングに強いシステムとなっており、自分が購入した通貨が安全に守られる仕組みになっています。 ポイント② 暗号資産の取引画面の見やすさ・使いやすさ 取引画面の見やすさと使いやすさは重要です。 なぜなら、操作しにくい画面で取引をしてしまうと、初心者では難易度が上がってしまい思ったように利益を出すことができなくなるためです。 Coincheckは見やすさや使いやすさに関しても力を入れています。 特に価格のチャートが見やすくなっており、スマホアプリの操作も簡単で初めての人でも扱いやすいということで評判が高いです。 コインチェックアプリの使い方(iOS・Android) Coincheck ポイント③ 運営企業の信頼性 運営企業の信頼性は大切です。 なぜなら運営企業の信頼性がないと、大切な資産を失ってしまう可能性があるからです。 信頼性を見極めるポイントには、例えば以下の3つが挙げられます。 上場企業が運営している 運営企業の株主が大手金融機関 金融庁が認可した「暗号資産交換業者」に登録されている Coincheckは、親会社が東証一部上場企業のマネックスグループであり、グループ入り後のセキュリティ強化により、暗号資産交換業者の登録を完了しています。 ポイント④ 取扱通貨数の多さ 取扱通貨数の多さも重要です。 なぜなら取引所内で分散投資ができ、損失リスクを小さくすることができる可能性があるからです。 例えば、ネムの価格が10円の時に100万円でネムを購入するとします。そして、売却するタイミングでネムの価格が5円に下がっていたとすると、損失は50万となります。 ですが、100万円をネムだけではなく、他の通貨にも投資をしていたらどうなるでしょう。仮に他の通貨が上がっていたとしたら、損失額は少なくなります。 このように分散投資しやすい「取扱通貨数の豊富な取引所」を選んでおきましょう。 Coincheckでは、「BTC」「ETH」「ETC」「LSK」「FCT」「XRP」「XEM」「LTC」「BCH」「MONA」「XLM」「QTUM」「BAT」「IOST」など、国内取引所最大級の15種類以上の暗号資産を取り扱っております。※2021年11月時点 暗号資産(仮想通貨)を分散投資するメリットとデメリットは?集中投資との比較 Coincheck 暗号資産取引所のCoincheckでネムを購入する方法 暗号資産取引所Coincheckでネムを購入する方法は簡単です。 購入手順は以下の流れになります。 Coincheckで口座開設 銀行振込で日本円を入金 ネム(XEM)を購入する このように多くの理由から、Coincheckは暗号資産を始めようとする人におすすめの取引所です。 まずは、Coincheckに無料登録を行ってみてはいかがでしょうか。 Coincheckでは、アカウント登録後に、SMS認証や本人確認書類の画像などの提出を行い、後日自宅に届くハガキを受け取ることで、全ての機能が利用できるようになります。 ネム(NEM/XEM)購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら ネム(NEM/NEM)の主な特徴は? ネム(NEM)の購入方法について簡単に説明しましたが、もう少しネム(NEM)の特徴について紹介した上で、将来性について考えていきます。 1. 発行上限の設定 まず、ネムの特徴の第一に、発行上限額の90億XEMが既に発行されていることが挙げられます。 他の暗号資産では、一定時間ごとに新しく発行されるものや、そもそも発行上限が決まっていないものもあります。 2. 通貨を手に入れる手段が独特 ビットコイン等の通貨では、通貨が新しく発行されるマイニングと呼ばれる仕組みがあります。 マイニングとは ビットコインの「マイニング」を簡単に説明すると、ビットコインの送金を記録する作業のことです。 この作業をすることで、労働力による証明「Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)」を作り、この報酬として新しい通貨が発行され、受け取ることができるようになっています。 ただし、この作業には高性能のコンピューターが必要で、設備投資も必要です。実際に「マイニング」で報酬を得るには「誰よりも早く計算をすること」が必要であり、そのためには非常に多くの電力も必要です。 ハーベスティングとは それに対して、ネムはそうならない仕組みを作りました。それは「ハーベスティング」と呼ばれる仕組みです。 この仕組みを簡単にお伝えすると、ネムの重要度スコアを得て、スコアの高い人が報酬を得ることができる方法です。 それではこのスコアを得るには、どうしたらよいのでしょうか。その方法は、ネムの取引回数や取引量を増やすことです。 さらに、同じ人とばかり取引をするのではなく、多くの人と取引をしていることでスコアを得られるようになっています。 この仕組みによって、たくさんネムを持っているだけでは駄目で、色んな人とネムをやり取りしやすくなる環境を作りました。この流通を促す仕組みが、ネムの大きな特徴です。 3. ブロック生成時間が短い 続いて、ネムの特徴には、他の暗号資産に比べてブロック生成時間が短いことが挙げられます。 ブロック生成時間とは、簡単に言うと、暗号資産の送金記録が更新される間隔です。さらに、送金記録が何回か更新されて初めて支払いが承認されることになります。 ビットコインの場合はこれが10分以上になりますが、ネムはこのブロック生成時間が1分と短く、支払いが早く承認されるのです。 4. コミュニティが活発 加えて、ネムには勢いのあるコミュニティがあります。このコミュニティでは、ネムの取引の機会を作り、普及させようと活動しています。 たとえば、ネムのロゴ入りグッズを販売している人や、ネムを用いたフリーマーケット、ネムで支払いが可能なバーやラーメン店等があります。 他にもネムを用いた企画が多く作られ、良いものを投票で選び、選ばれたものに開発資金を提供するということも行われました。 このような背後には、ネムのアプリ開発が誰にでも容易にできるようにサポートされているということがあると言えるでしょう。 5. カタパルトが実装予定 ネムはもともとブロック生成時間が短いのですが、このカタパルトと呼ばれる技術を実装することで、さらに取引処理速度を格段に高めることができると言われています。 プライベートチェーン環境では1秒あたり4,000件の処理が可能になるとされており、このスピードはクレジットカードと同じです。ただし、カタパルトがネムで実働するのはもう少し先の予定ですので、今後の動向には注意しておくのが良いでしょう。 6. 独自トークンの発行が簡単 最後に、ネムには独自のトークンが簡単に発行できるという特徴があります。これを利用することで、誰でも自分の通貨を簡単に作ることができます。 ネム(NEM/NEM)の今後の将来性は? ネムのコミュニティは活発であり、日本にも2018年に一般社団法人NEM JAPANが設立され、ネムを広げようとする動きが起こっています。 将来的に、ネムが使えるお店がさらに増えていく可能性もあるでしょう。 ネムが普及する前に購入を考えている方は、まずはCoincheckで口座開設をして取引の準備を始めておくと良いでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら ネム取引に関するQ&A Q.ネムを購入する方法を教えてください。 A.以下の流れで購入可能です。 口座開設 銀行振込で日本円を入金 ネム(XEM)を購入する ネム購入の詳細はこちら ネム(NEM/XEM)購入方法・買い方・口座開設・取引方法を解説 Coincheck Q.ネムの手数料を教えてください。 A.Coincheckでは新規の入金を銀行振込で行う場合は手数料が無料です(ただし、振込手数料はお客様負担となります)。 Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき407円となります。 その他手数料一覧はこちら:手数料一覧 Q.ネムのカタパルトについて詳しく教えてください。 A.ネム(XEM)のカタパルトとは、アップデートのことを意味しています。 カタパルトの詳細についてはこちら ネム(XEM)の今後は?将来性を左右するカタパルトも解説 Coincheck まとめ いかがでしたか? ネムの特徴や将来性を把握でき、購入方法や取引所の選び方などにも活かせるようになったかと思います。 最後に、ここまでの内容をまとめてみましょう。 ◎ネムの特徴6つ * 発行上限額の90億XEMが既に発行されている * コインを手に入れる仕組みに「ハーベスティング」を採用 * ブロック生成時間が1分と短く、支払いが早く承認される * 取引の機会を作り、普及させようと活動するコミュニティが活発 * 取引処理速度を格段に高める「カタパルト」が実装予定 * 独自トークンの発行が簡単 ◎取引所を選ぶポイント4つ * 購入した通貨を安全に守ることができるセキュリティがあるか * 取引画面が見やすいか、使いやすいか * 取引所の運営企業が信頼できるか * 取扱通貨の数 ◎ネムの購入手順 * 取引所に口座を開設する * 銀行振込で取引所の口座に日本円を入金 * ネムを購入 ◎ネムの将来性 * コミュニティが活発で、将来的にもネムを使えるお店が増える可能性もある ネムが普及する前に購入を考えている方は、まずはCoincheckで口座開設をして取引の準備を始めておくと良いでしょう。
暗号資産(仮想通貨)で多くの方に知られているのがビットコイン(BTC)です。 ですが、現在世の中には沢山の暗号資産が発行されており、ビットコイン以外にも数多くの暗号資産が日本でも取引されています。 そこで今回は、時価総額が上位である暗号資産のリップルについてご紹介するとともに、購入するのにおすすめの取引所の選び方などを解説していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 リップル(XRP)はどんな暗号資産? リップル(XRP)とビットコイン(BTC)の違い リップル(XRP)の特徴は送金スピードが速くスケーラブル リップル(Ripple/XRP)はどの取引所で買うべき?選び方5つのコツ 選び方①暗号資産の取引所を選ぶ際には取引量に注意 選び方②取引の簡単さや手数料もポイント 選び方③取引の際の通貨や引き出し限度額 選び方④取り扱い通貨が豊富 選び方⑤セキュリティー面 販売所と取引所の違い 国内ではCoincheckでリップル(Ripple/XRP)が簡単に購入可能 Coincheckの特徴① 高いデザイン性と操作性 Coincheckの特徴② 暗号資産の取扱いの種類が豊富 Coincheckの特徴③ 最大年率5%の貸暗号資産サービス Coincheckの特徴④ 価格アラート機能がある Coincheckでのリップル(Ripple/XRP)の取引の始め方 Coincheckの運営体制 リップル(Ripple/XRP)の今後の将来性は? リップルは有望視されている通貨の一つ リップル社の今後の取り組み リップル(Ripple/XRP)についてのまとめ リップル(XRP)はどんな暗号資産? リップル(XRP)はアメリカのサンフランシスコ発のスタートアップから生まれた暗号資産です。この通貨は、送金の際にかかるタイムロスや手数料などの摩擦を減らすことをミッションに掲げています。 背景として、他国に国際送金をするためには、複数の銀行を介して送金が行われています。送金をするための銀行、送金を中継するための銀行、受取人に支払うための銀行といった具合です。 さらに手続きが加わる場合もあり、多くの時間がかかってしまいます。また、複数の銀行を通すために手数料も二重三重にかかっています。 海外送金は国内送金と違い、多くの問題があるのです。このような背景の元、送金の摩擦を減らすためにリップル(XRP)は誕生しました。 リップル(XRP)とビットコイン(BTC)の違い リップルとビットコインには、大きく7つの違いがあります。 開発者が異なるコンセンサスアルゴリズムなどの仕組みが異なる開発目的が異なる送金スピードなどの性能が異なるコインの発行上限数が異なるマイニングなど入手先が異なる価格が異なる 発行上限枚数を比較すると、リップルの開発を行う米国のリップル社は1,000億XRPの発行を既に行っており、新規発行を行わないと表明しています。 対してビットコインは、2,100万BTCの上限枚数はありますが、未だ全てのビットコインが発行されていません。マイニングと呼ばれる取引の承認作業を通して、日々通貨が発行されています。 また、リップルの半分近くはリップル社の管理下に置かれています。ただし、リップル社が自由に使える訳ではなく、ロックを掛けて管理をしています。 そのロックも2018年1月から毎月10億XRPずつ市場に解放しているので、今後はリップルの流通が多くなることも考えられるでしょう。 リップル(Ripple/XRP)購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck リップル(XRP)の特徴は送金スピードが速くスケーラブル 先述したようにリップルは送金スピードが非常に速いことが特徴です。 他の通貨に比べてもトップクラスに速く、また、1秒における取引処理件数も多いため、スケーラブルな仕様となっています。 暗号資産取引所が解説するリップル(XRP)の特徴と歴史 Coincheck リップル(Ripple/XRP)はどの取引所で買うべき?選び方5つのコツ リップルは、多くのユーザーや企業から注目を浴びている通貨です。そのため、世界中にある暗号資産の取引所で取り扱われています。 それでは、一体どうやって利用する取引所を選んだら良いのでしょうか。 選び方①暗号資産の取引所を選ぶ際には取引量に注意 暗号資産の取引所を選ぶ際は、基本的には取引量が多い取引所を選ぶことがポイントです。 あまりにも取引量が少ない場合、いざリップルを購入しようとしても、購入できない場合があるためです。リップルを取扱う取引所であっても、選んだ取引所によってはリップルの取引量が少ない場合もあります。 その場合、希望の価格で購入に繋がらない時もあるので取引量が多い取引所を選びましょう。 選び方②取引の簡単さや手数料もポイント 取引の簡単さや手数料が安い取引所を選びましょう。 海外の取引所の中には取引手数料が安い業者もありますが、日本円から直接購入できるところは少ないです。そのため、まずは日本の暗号資産の取引所で暗号資産を購入し、その暗号資産を海外に送金して購入する必要があります。 このような手続きが必要になるため、別途送金手数料がかかったり、取引に慣れていない初心者には難しい場合があります。 ですので暗号資産の初心者の場合は、まずは 日本国内の金融庁登録済の暗号資産交換業者から直接日本円で購入するのが安全です。 選び方③取引の際の通貨や引き出し限度額 「ドルとの法定通貨との交換に対応していない」「暗号資産同士の交換しかできない」「引き出し限度額が決められている取引所」には気をつけましょう。 海外の暗号資産の取引所は、そもそも日本在住の場合は利用できないこともあり、さらには日本円(JPY)に対応していないものがほとんどです。 日本円だけでなく、ドルなどの法定通貨に対応していない場合には、暗号資産のビットコインとの交換など、暗号資産同士の交換しかできないこともあります。 加えて、引き出し限度額が決められている取引所もあったりと、大きな金額を一度に引き出せないことがよくあります。 選び方④取り扱い通貨が豊富 取り扱い通貨が多い取引所を優先的に選びましょう。なぜなら取引所内で分散投資ができ、損失リスクを小さくすることができる可能性があるからです。 例えば、リップルの価格が30円の時に、100万円でリップルを購入するとします。そして、売却するタイミングでリップルの価格が15円に下がっていたとすると、損失は50万円となります。 ですが、100万円をリップルだけではなく、他の通貨にも投資をしていたらどうなるでしょう。仮に他の通貨が上がっていたとしたら、損失額は少なくなります。 このように分散投資しやすい「取扱通貨数の豊富な取引所」を選んでおきましょう。 選び方⑤セキュリティー面 暗号資産の取引所においては、セキュリティーも重要です。なぜなら、セキュリティーが弱いとハッキングによる不正流出が起こってしまう可能性があるからです。 Coincheckでは、ユーザー側で2段階認証の設定も可能となっています。2段階認証とは、一般的にはログイン時にスマートフォンに送られてくるコードを打ち込むことでログインができる方法のことをさします。 このため、第三者の不正使用やログインを防ぐことができるのです。 さらに、Coincheckでは暗号資産の管理に、コールドウォレットという方法を用いています。これは、インターネットに繋がっていないウォレットで暗号資産を管理しているということです。 ハッキングに強いシステムとなっており、自分が購入した通貨が安全に守られる仕組みになっています。 販売所と取引所の違い 暗号資産を買うことが出来る場所は販売所と取引所に区別されます。 販売所は、個人が販売所に対して暗号資産を売買できる場所で、例えばCoincheckが提示する価格で暗号資産を売買することができます。 対して、取引所は個人間で暗号資産の売買を行う場所となっています。取引所では、通常オーダーブックと呼ばれる「板」に注文を書き込む形で、個人間のやり取りができるようになっています。 Coincheckでは販売所のサービスに加えて、ビットコインの取引所のサービスも提供しています。 国内ではCoincheckでリップル(Ripple/XRP)が簡単に購入可能 ここまでで、暗号資産の取引所を利用してリップルの取引をする場合に、事前に知っておきたいポイントなどについて紹介しました。 もちろん、日本国内の取引所でもリップルの取引が可能ですので、ここでは国内大手取引所の1つであるCoincheckについてご紹介します。 Coincheckでは日本語の対応はもちろんのこと、日本円でも購入ができるという利点があります。 Coincheckの特徴① 高いデザイン性と操作性 Coincheckのデザイン性が高く、初めて暗号資産の取引を行う人でも簡単に操作ができるため、使い勝手が良いと言われています。 Coincheckのサービスはデザインがシンプルで、取引をする際にもわかりやすくなっています。チャート画面も見やすいため、初めて暗号資産の取引所を利用する人から高い評価を得ています。 取引の操作も容易で、スマートフォンのアプリでも簡単に取引を行うことができます。さらに、暗号資産が初めての人には、わかりやすくどのように暗号資産を買うのかが動画で紹介されているので安心です。 Coincheckの無料登録はこちら Coincheckの特徴② 暗号資産の取扱いの種類が豊富 Coincheckは国内取引所の中でも、取扱い暗号資産の数では国内トップクラスです。もちろんリップルの取引も行うことができます。 Coincheck(コインチェック)で現在取引できる通貨は何種類?暗号資産(仮想通貨)の購入手順 Coincheck Coincheckの特徴③ 最大年率5%の貸暗号資産サービス さらに、購入した暗号資産をCoincheckに貸し出すことで利用料がもらえる、貸暗号資産サービスも提供しています。 最大年率5%で、貸出期間は14日間・30日間・90日間・365日間から選ぶことができます。 貸暗号資産サービスはこちら Coincheckの特徴④ 価格アラート機能がある 他にも、暗号資産の価格のアラート機能があります。 価格アラートとは、暗号資産の価格が指定した数値よりも大きく変化した時にメール等で知らせてくれるサービスです。 暗号資産は価格の変動が激しいため、ちょっと目を話した時に大きく値段が変わっていることもよくあります。 そのために、常に価格を見ていないと不安で精神的に疲れてしまう人もいるかもしれません。 そんな時に、価格アラート機能を設定しておけば、普段の価格変動を気にしなくて良いため助かります。 Coincheckでのリップル(Ripple/XRP)の取引の始め方 リップル(XRP)の取引を行うためには、まずはCoincheckに口座開設が必要です。 Coincheckの場合、口座開設の申請はネット上で簡単に可能ですので、証券会社などの口座開設よりもスムーズになっています。 SMS認証や運転免許証等による本人確認書類の画像などの提出後、後日自宅に届いたはがきを受け取ることで口座開設は完了します。 リップル(Ripple/XRP)購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck Coincheckの運営体制 運営企業の信頼性は大切です。 なぜなら信頼性がないと、大切な資産を失ってしまう可能性があるからです。 信頼性を見極めるポイントには、例えば以下の3つが挙げられます。 上場企業が運営している運営企業の株主が大手金融機関金融庁が認可した「暗号資産交換業者」に登録されている Coincheckは親会社が東証プライム市場上場企業のマネックスグループであり、グループ入り後のセキュリティ強化により、暗号資産交換業者の登録を完了しています。 リップル(Ripple/XRP)の今後の将来性は? リップルの将来性やリップル社の今後の取り組みについてご紹介します。 リップルは有望視されている通貨の一つ リップルは有望視されることが多い通貨の一つです。 決済システムとして開発されたリップルは実用化が進んでおり、その将来性に期待する声も高まっています。 また、時価総額は2019年12月末時点で3位となっており、市場からも期待されているとも言えるでしょう。 リップル(Ripple/XRP)の今後はどうなる?将来性について紹介 Coincheck リップル社の今後の取り組み リップル社は「RippleNet」という国際送金ネットワークを作ることを目指しています。このネットワークは、銀行を通さずにRippleNetに入っている企業や個人で送金を行う仕組みです。 暗号資産や金融機関、クレジットカードなどの様々なネットワークを繋いで、異なる台帳間のお金の高速な送金の実現を目指しています。 実際に、このネットワークへ加入している銀行も世界中で増えてきています。実際に加入している日本の銀行も既にあるため、日本企業からの期待も高いと言えるでしょう。 リップル(Ripple/XRP)についてのまとめ リップルは、海外でも国内でも多くの取引所で取扱われています。銀行業界や世界的な大企業からも、注目を浴びている暗号資産です。 このように多くの場所で取扱われている実績や、企業との提携実績がありますので、比較的世の中に普及してきている暗号資産と言えます。そして、今後も色々な企業などと提携していくことが期待されています。 また、リップルは大きな銀行や企業と提携を結ぶことで、ニュースになることがあります。そのため、リップルを保有する場合は、暗号資産のニュースなどの情報に、常にアンテナを立てておくのが良いでしょう。 リップルは、暗号資産の中でも送金が早いということや、ネットワーク内で便利な送金が出来る点などに強みを持ちます。 そんなリップルに興味を持った方は、まずはCoincheckにて口座を開設し、少額から取引を始めてみてはいかがでしょうか。
近年、投資や資産運用を目的に、暗号資産(仮想通貨)を保有する人が増えています。 暗号資産は世界中で注目を集めており、日本でも大企業がブロックチェーンを使った実証実験を行うほど、暗号資産は社会に浸透し始めています。 しかし、以前には暗号資産投資を謳った詐欺が横行していたため、暗号資産と聞くと、いまだに怪しいイメージを持っている方も少なくないかもしれません。 また、ビットコイン(BTC)に興味を持ったものの、今まで購入した経験が無い方は、どこで購入したらよいのか分からない方が多いのではないでしょうか。 そこでこの記事では、 ビットコインの購入場所、購入方法ビットコインを安全に購入できる暗号資産の取引所の選び方ビットコインの今後の将来性 についてご紹介していきます。 この記事を読めば、ビットコインなどの暗号資産はどこで買えばいいのか、購入場所である取引所を選ぶポイントなどを知ることができ、購入や取引を始めるのに役立てられるようになります。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコイン(BTC)はどこで購入できるの? 世界中に存在する暗号資産の取引所 海外取引所を使用するデメリット 日本国内の金融庁登録済の暗号資産交換業者 購入場所の選定基準 出来高 手数料 取り扱い通貨数 使いやすさ ビットコイン(BTC)をCoincheckで購入する6つのメリット メリット1:取引できる暗号資産の種類が多い メリット2:チャートや取引画面が見やすい メリット3:取引画面やその他の機能が使いやすい メリット4:運営の信頼性が高い メリット5:多様な関連サービスがある メリット6:ビットコインの取引所手数料が無料 Coincheck(コインチェック)の登録は無料で簡単 ビットコイン(BTC)の将来性は? 今後の暗号資産市場は? キャッシュレス化の流れ ビットコイン(BTC)を買える場所についてのまとめ ビットコイン(BTC)はどこで購入できるの? ビットコインをはじめとする暗号資産は、どこで購入して、どのような方法で利用できるのでしょうか。まずは、ビットコインを購入できる場所である暗号資産の取引所についてご紹介します。 暗号資産の取引所は、ビットコインだけに限らず、様々な暗号資産を日本円やドルで購入したり、別の暗号資産と交換したりできるWebサービスのことを指します。 世界中に存在する暗号資産の取引所 海外にも暗号資産の取引所はありますが、暗号資産の取引に慣れていない方は、海外の取引所を利用することは、あまりおすすめできません。 海外取引所を使用するデメリット 暗号資産の取引に慣れていない方は、海外の取引所を利用することはあまりおすすめできません。海外取引所の使用には多くのリスクがあり、もしかするとあなたの資産がなくなってしまう可能性があります。以下に海外取引所を使用する際の代表的なデメリットを紹介します。 日本人には使いにくい 海外の暗号資産取引所を使用するには、基本的に英語での対応が必要な場合が多いです。加えて、取引を始めるために海外に在住している必要があったり、暗号資産を送金して入金する必要などがあります。 このように、海外の取引所を利用する場合には、暗号資産や海外サイトに慣れている必要がありますし、中にはセキュリティ面が不安であったり、いきなり倒産してしまうような取引所も存在します。 詐欺コインがある 海外の暗号資産取引所に上場している(一般ユーザーが購入可能な)暗号資産の中には、実態がない詐欺的なコインがまぎれていることがあります。 過去には暗号資産取引所自体が詐欺だったという事例もあるので、日本国内の取引所と比較すると圧倒的に詐欺に合うリスクが高いと言えます。 ハッキングのリスクがある 日本の暗号資産取引所とは違い、海外の暗号資産取引所のセキュリティは不明瞭な点が多いです。日本の暗号資産取引所の場合は、どの取引所でもある程度のセキュリティ水準が保たれています。なぜならば金融庁の認可が降りなければ、取引所としての業務ができないようになっているからです。 結果として海外の暗号資産取引所を使用していることで、ハッキング被害に合うリスクも高まると言うことができます。 金融庁が海外取引所に対して警告している 日本の金融庁は数多くの海外の暗号資産取引所に対して、無登録業者の名前を公表するという形で警告を発しています。 通常、日本国籍を有している人に暗号資産を販売する暗号資産交換業者は、資金決済法に基づき金融庁・財務局への登録が義務付けられています。そのため日本で無登録の状態でサービスを提供し続けている状態が継続すると、金融規制当局からの制裁がある可能性があります。 日本における今後の処分が不明瞭な海外取引所を使用するのは、日本に在住している方であれば避けたほうが良いと言えるでしょう。 金融庁が公表している資料はこちら 日本国内の金融庁登録済の暗号資産交換業者 前述した海外取引所のデメリットを考えると、暗号資産のことをよく理解し、暗号資産投資に慣れるまでは、日本国内の暗号資産取引所を利用することをおすすめします。 日本国内には、法律に基づき金融庁に登録された暗号資産交換業者が提供する、暗号資産の取引所があります。Coincheckもその暗号資産交換業者のうちの1社となっています。 Coincheckでは、システムの安定性やセキュリティ認証強化、短時間でスムーズな取引を保証する堅固なサービスを持って、お客様に安心してビットコインを扱える環境を整えています。 特にセキュリティ面については厳重に管理されており、 ①インターネットにつながっていない「コールドウォレット」②秘密鍵を複数用意した公開認証方式である「マルチシグ」③セキュリティの向上に効果的なアカウントへのログインシステム「二段階認証」④悪意のある第三者に取引データの内容が覗かれたり、個人情報が抜き去られるのを防いでくれる「SSL(Secure Sockets Layer)」という技術 などを駆使し、ハッキング対策を徹底しております。 Coincheck(コインチェック)の安全性やセキュリティについて Coincheck 購入場所の選定基準 暗号資産は、暗号資産の取引所にて購入できることが分かりました。では暗号資産取引所を選ぶ際の基準はどのようなものがあるのでしょうか? 代表的な選定基準について、以下で紹介させていただきます。 出来高 まず重要なのは、その暗号資産取引所の出来高です。 出来高とは一般的に、株や債券などといった金融商品が取引所で売買された数量のことを指す言葉です。より厳密に言うと、1日や1週間といった定められた期間内で取引が成立した量のことを指します。 これを暗号資産取引所に読み替えると、出来高とは暗号資産取引所においてどれだけ頻繁に取引が成立しているかを表す指標、となります。 海外の暗号資産取引所では出来高が少なく、自分の注文が長い間通らない事態が発生することがあります。このような事態になってしまうと、自分が買いたいと思ったときにすぐに暗号資産を購入することができず、機会損失になってしまう可能性があります。 手数料 暗号資産の取引において手数料がかかる取引所は数多く存在します。取引の頻度が増えるほど手数料がかさみますので、取引所を選ぶ際には手数料をしっかり確認しておきましょう。 なおCoincheckの取引手数料は無料となっています。何度取引をしても一切手数料が掛からないので、頻繁にビットコインを売買したい人にとってはお得な取引所といえるでしょう。 取り扱い通貨数 暗号資産取引所が取り扱っている通貨の種類も、暗号資産取引所の選定には重要な指標です。もし取り扱い通貨の少ない暗号資産取引所を利用してしまうと、購入したいと思っても購入できないという機会損失が発生してしまいます。 暗号資産市場は日々情報のアップデートが行われており、市況が刻々と変化しやすい特徴があります。このような特徴を活かして暗号資産取引を行うためには、様々な種類の暗号資産を取り扱っている取引所を利用するのが良いでしょう。 使いやすさ 暗号資産取引所の選定を行う上では、総合的な使いやすさを考慮せざるを得ません。これまで例示した選定基準である出来高や取り扱い通貨数を考えると、日本国内の暗号資産取引所よりも海外の暗号資産取引所の方が優位な点が多いです。 しかしながら、海外の暗号資産取引所の最大の難点としてその使いにくさが挙げられます。操作画面が日本人向けに馴染みがない様式であったり、そもそも日本語の表示がなく全てが英語表記だったりします。総合的に見て、日本人にとって非常に使いづらいインターフェースとなっていることが多いです。 暗号資産と長く付き合っていくというスタンスであれば、暗号資産取引所の使いやすさは最重要項目に置くべきでしょう。 ビットコイン(BTC)をCoincheckで購入する6つのメリット 日本においてビットコインを購入するには、どのような暗号資産の取引所が良いのでしょうか。 今回は数ある取引所の中でもユーザー数が多い暗号資産の取引所である、Coincheckについてご紹介します。 Coincheckは、パソコンからでもスマートフォンからでも取引ができ、手続きも簡単なことが特徴です。他にも以下のようなメリットがあります。 メリット1:取引できる暗号資産の種類が多い Coincheckでは、ビットコインを含めた30種類以上の暗号資産を取り扱っています。この取り扱い銘柄の多さは、国内の暗号資産取引所では最大級となっています。 Coincheckの取り扱い通貨 ビットコイン(BTC) イーサリアム(ETH) イーサリアムクラシック(ETC) リスク(LSK) リップル(XRP) ネム(XEM) ライトコイン(LTC) ビットコインキャッシュ(BCH) モナコイン(MONA) ステラルーメン(XLM) クアンタム(QTUM) ベーシックアテンショントークン(BAT) アイオーエスティー(IOST) エンジンコイン(ENJ) パレットトークン(PLT) Coincheck(コインチェック)で現在取引できる通貨は何種類?暗号資産(仮想通貨)の購入手順 Coincheck メリット2:チャートや取引画面が見やすい Coincheckを利用する人が多い理由の一つに、チャートや取引画面の見やすさがあります。 Coincheckのチャートは、幅広いスケールを設定できるため、今後の予想などをする際には、様々な単位でチャートを確認できます。チャートが見やすいことでストレスなく暗号資産取引を行うことができ、今後の値動き予測なども立てやすくなります。 メリット3:取引画面やその他の機能が使いやすい Coincheckは、スマートフォンアプリでもリリースされており、無料でダウンロードすることができます。Coincheckでは、2019年から5年連続で年間ダウンロード数「国内No.1(※)」を獲得している「コインチェックアプリ」を提供しています。 アプリをダウンロードした後は、チャートや総資産、送金や入出金など、メニュー表示されているボタンを押すだけで簡単に操作することができます。 また、売買に関しても「売却」「購入」とボタンが表示されているため、リアルタイムですぐに売買ができるところも魅力の一つでしょう。このほかにもウィジェット機能があり、スマホでも気軽に価格を確認することができます。 (※)対象:国内の暗号資産取引アプリ、データ協力:AppTweak コインチェックアプリの使い方(iOS・Android) Coincheck メリット4:運営の信頼性が高い 暗号資産の取引を行う上で、暗号資産取引所の運営企業の信頼性を吟味することは必要不可欠です。信頼できる企業でなければ、あなたの大切な資産を失ってしまう可能性があります。 Coincheckは、親会社が東証プライム市場上場企業のマネックスグループです。グループ入り後のセキュリティ強化により暗号資産交換業者の登録を完了しているため、信頼性の高い暗号資産取引所と言えるでしょう。 メリット5:多様な関連サービスがある 2021年2月現在、Coincheckでは暗号資産取引以外に以下6つのサービスを提供しています。 Coincheckつみたて Coincheckでんき Coincheckガス 貸暗号資産サービス Coincheck NFT IEO(Initial Exchange Offering) Coincheckにて購入した暗号資産を使用して、上記のようなサービスを利用することができます。もし上記のサービスに関心のある方は。Coincheckにて暗号資産をご購入してみてはいかがでしょうか。 特にCoincheckでんきに関しては、電気料金の支払いでビットコインがもらえたり、逆に電気料金の支払いをビットコインで可能になるという、非常に実用的なサービスとなっています。 電気料金の支払いでビットコインがもらえる?Coincheckでんきとは Coincheck メリット6:ビットコインの取引所手数料が無料 Coincheckのビットコイン取引所は、「取引所手数料が無料」というメリットがあります。 何度取引をしても一切手数料が掛からないので、頻繁にビットコインを売買したい人にとってはお得な取引所といえるでしょう。 ビットコイン(BTC)半減期とは?仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck Coincheck(コインチェック)の登録は無料で簡単 ご紹介してきたCoincheckですが、ホームページ上で無料登録ができます。アプリのダウンロードも無料となっており、アプリ上で無料登録することもできます。 ビットコインなどの暗号資産取引を始めたいと思っている方は、まずは公式サイトから無料登録をしてみると良いでしょう。 Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。 Coincheck(コインチェック)の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら ビットコイン(BTC)の将来性は? 暗号資産の中でも、特に人気を示しているのがビットコインです。一番始めに登場した暗号資産であり、時価総額も第一位をキープし続け、暗号資産の中心的な存在であると言えます。 そんなビットコインを購入するにあたり、今後価格は上昇するのか、下降するのか、一番気になるところではないでしょうか。しかし、ビットコインの価値が上がるかどうかは、誰にも予測することができません。 ビットコイン(BTC)の今後は明るい?2020年の最新の動向と将来性 Coincheck 今後の暗号資産市場は? それでは、ビットコインだけではなく、暗号資産全体としてはどうなのでしょうか。ビットコインが生まれた頃から比べ、今では多くの暗号資産が世の中に生まれています。 これらのビットコイン以外の暗号資産のことを、アルトコインと言いますが、アルトコインに注目が集まることで、暗号資産バブルになった時期もありました。 しかし、価格の暴落でバブルが弾け、市場が冷静になりつつある今では、いわゆる「爆上げ」と呼ばれるような価格高騰の機会は、昔と比べると少ないかもしれません。 暗号資産(仮想通貨)は終わりではない?今後伸びる5つの理由と2020年の展望 Coincheck キャッシュレス化の流れ ただし、ビットコインをはじめとする暗号資産は、キャッシュレス化の流れを汲む形で多くの人に普及する可能性もあります。 実際にビットコインが使える場所は世界中で増えており、様々なグローバル企業が暗号資産の技術に注目していますので、これからの発展がにも期待ができると言えるでしょう。 暗号資産(仮想通貨)での支払い方法を解説!ビットコイン決済のやり方は? Coincheck ビットコイン(BTC)を買える場所についてのまとめ ここまでで、ビットコインについて、どこで買うのがおすすめか、海外の取引所や日本の取引所についてご紹介してきました。 最後にここまでの内容をまとめてみましょう。 ◎ビットコインの購入場所 * 海外の暗号資産取引所 * 日本国内の金融庁登録済みの暗号資産交換業者 ◎日本国内の暗号資産取引所をおすすめする理由 * 日本語対応 * 日本の法律に基づき金融庁に登録された暗号資産交換業者が運営 ◎国内の暗号資産取引所Coincheckの強み * 取り扱う暗号資産の種類が豊富(30種類以上) * チャートや取引画面が見やすい * スマートフォンアプリもあり、操作が簡単 * デザインが洗練されている ◎ビットコインの将来性は? * 暗号資産バブルの頃と比較すると価格高騰の機会は少ない可能性がある * キャッシュレス化の流れを汲んで多くの人に普及する可能性がある 海外の取引所は多くの暗号資産を取り扱っていますが、英語での対応が必要であることや、入金時の海外送金など、慣れていない方には中々難しい面もあります。 セキュリティ面への不安や、いきなり倒産してしまうような取引所も存在しますので、まずは日本国内の取引所を利用することをおすすめします。 日本の暗号資産の取引所Coincheckであれば、日本語の対応ですし、日本円から直接ビットコインなどの通貨を簡単に購入することができるなど、様々なメリットがあります。 日本円の保有だけではインフレ対策や資産形成が不安な方で、まだビットコインを保有をしていない方であれば、この是非ビットコインの保有を検討されてみてはいかがでしょうか。
近年、ニュースやSNSで取り上げられることも多い仮想通貨を、実際に始めてみようと思っている方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、いざ仮想通貨を始めてみようと思っても、難しい言葉や専門用語などが色々と出てくるため、理解できずに仮想通貨の取引を諦めてしまう方も多いことは事実です。 そこで今回は、仮想通貨初心者の方のために、仮想通貨の単位や仮想通貨の種類、日本で買える主なコインなどについて分かりやすくご紹介します。 仮想通貨の単位とは? 仮想通貨は今では1,500種類以上存在し、それぞれに通貨単位が存在します。 少しでも仮想通貨に興味を持たれた方は、ビットコイン(BTC)の通貨単位は「BTC」だと認識しているかもしれません。 しかし、ビットコイン(BTC)の通貨単位には、実はBTCの他に、1億分の1BTCを表す「satoshi(サトシ)」という通貨単位が存在します。 ビットコイン(BTC)の通貨単位 このsatoshi(サトシ)はビットコイン(BTC)の最小単位であり、これ以上ビットコイン(BTC)を細かく分けることは出来ません。 1BTCの価格が安かったときは問題にはならなかったのですが、2017年から価格が高騰し、ビットコイン(BTC)を買い物に使うことに不都合が生じてきました。 例えば、1BTC=200万円のときにビットコイン(BTC)を使用して、100円のジュースを買った場合、0.00005BTCを支払うことになります。この数字を読み上げるのは店員さんも自分もとても不自由することが分かります。 そこでsatoshi(サトシ)を使うと、1BTC=200万円の時に100円のジュースを買っても5,000 satoshi(サトシ)と、比較的分かりやすく示すことが可能になります。 ビットコイン(BTC)が日常的に使われるようになると、このsatoshi(サトシ)がよく目にする単位になるかもしれませんね。 ちなみに、このsatoshi(サトシ)はビットコイン(BTC)の生みの親であるナカモトサトシ(satoshi nakamoto)に由来しています。 ビットコイン(BTC)の通貨単位が理解できたところで、ビットコイン(BTC)以外の有名な仮想通貨の単位もお伝えしたいと思います。 イーサリアム(ETH)の通貨単位 イーサリアム(ETH)でよく使われる通貨単位はETH(ether)ですが、最小単位からwei・kwei・mwei・gwei・szabo・finney・kether・mether・gether・tetherなどの通貨単位があります。 ネム(NEM)の通貨単位 ネム(NEM)の主なトークンは、XEM(ゼム)と呼ばれます。 このXEM(ゼム)の最小通貨単位はμXEM(マイクロゼム)で、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)のように変わった単位の呼び方はされないようです。 ビットコインキャッシュ(BCH)の通貨単位 ビットコインキャッシュ(BCH)は、ビットコイン(BTC)の分岐(ハードフォーク)で生まれた仮想通貨です。 そのため、satoshi(サトシ)などの細かい通貨単位は、ビットコイン(BTC)と同じものが付けられています。 仮想通貨の種類 現在、仮想通貨の種類は1,500以上あると言われており、今もなおその数が増えています。 その理由として、ここ数年のICO(イニシャル・コイン・オファリング)の流行が挙げられるでしょう。ICOとは、仮想通貨プロジェクトの立ち上げ時に、独自の仮想通貨を発行することで資金調達することを指します。 起業家にとってはIPOに代わる新たな資金調達方法として、投資家にとっては一攫千金のチャンスとして注目を集めました。 1,500種類以上もある仮想通貨は、すべて同じ機能を持っているわけではありません。仮想通貨といえばビットコイン(BTC)を連想する方も多いと思いますが、ビットコイン(BTC)とその他の仮想通貨はどれも差別化されて作られています。 仮想通貨の機能だけを見ても、例えば「決済特化型」や「匿名型」、「プラットフォーム型」など様々です。 仮想通貨にはどんな通貨があるの?日本で買えるのは? そこで、代表的な仮想通貨を例に挙げて、仮想通貨の種類についてご紹介します。 ビットコイン(BTC) ビットコイン(BTC)は、世界初の仮想通貨で、市場規模も最大です。 仮想通貨といえばビットコイン(BTC)と言われるほど知名度が高く、決済の手段としても一部地域や店舗で使うことができます。また、他の仮想通貨を購入するときの基軸通貨としての役割も持っています。 詳しくはこちら:ビットコイン(BTC)とは何か?初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン(BTC)取引の口座開設から購入方法についてはこちら リップル(XRP) リップル(XRP)は、海外送金を安く行うことを目的として作られた仮想通貨です。 中央管理者がいないビットコイン(BTC)とは違い、リップル社が大きな影響力を持って方向性を決定しています。Google Venturesが出資をした仮想通貨関連企業としても有名になりました。 詳しくはこちら:リップル(XRP)の特徴とは? リップル(XRP)の口座開設・購入方法までの流れはこちら イーサリアム(ETH) イーサリアム(ETH)はスマートコントラクト技術を使い、決済ができるのが特徴で、ビットコイン(BTC)やリップル(XRP)に並んで時価総額が大きい仮想通貨になります。 イーサリアム(ETH)のブロックチェーン技術は、IBMやトヨタ自動車なども注目し、イーサリアム(ETH)の共同研究をするまでにもなりました。 詳しくはこちら:イーサリアム(ETH)とは何か? イーサリアム(ETH)取引の口座開設から購入方法についてはこちら ライトコイン(LTC) ビットコイン(BTC)の次に誕生した仮想通貨が、ライトコイン(LTC)です。取引時間が短く、ビットコイン(BTC)に比べて約1/4の時間で送金が完了します。 そのため、飲食代やコンビニなど、店舗決済の場で短時間に取引を済ませたいときに利用できると期待されています 詳しくはこちら:仮想通貨ライトコイン(LTC)とは?特徴を初心者にもわかりやすく解説 ライトコイン(LTC)取引の口座開設から購入方法について 仮想通貨の単位と種類についてのまとめ 仮想通貨の種類や、代表的な仮想通貨などについてご紹介しました。 ですが、仮想通貨は紹介しきれないほどの種類が存在します。その中には、価格が比較的安く、第二、第三のビットコイン(BTC)になるような仮想通貨があるかもしれません。 すべての仮想通貨を把握することは難しいですが、その中で気になった仮想通貨があれば、特徴や将来性などを見極めて、取引を始めてみてはいかがでしょうか。
「暗号資産(仮想通貨)ってなんか怪しい…」そんな風に思われている方もいらっしゃるかもしれません。 日本では暗号資産の法律が整備されつつあり、金融庁に登録された暗号資産交換業者から、簡単にビットコイン(BTC)などの暗号資産を購入できるようになってきています。 しかしながら、昨今の暗号資産の価格高騰を受けて、暗号資産の投資を勧誘してくる、怪しい集団や詐欺師なども、残念ながら増えているようです。 隙間時間に一息ついたり、友人とお喋りしたりできる場であるカフェなどでは、時折怪しい暗号資産の勧誘をしている人がいたりします。実際に怪しい人から暗号資産の投資を勧誘されたという人も、中にはいらっしゃるかもしれません。 そこで今回は、初心者が知っておくべき怪しい暗号資産の特徴や注意点、対策方法などについてご紹介したいと思います。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産は怪しい?初心者が気をつけるべき事は? 1. 自分だけは騙されないと思っている人 2. はっきりと断れない人 3. 限定品や流行物が好きな人 「絶対儲かる暗号資産セミナー」は注意! クローバーコインとは?強制捜査が日経新聞で報道由 クローバーコインの手口や特徴について ビットコイン(BTC)はインターネット上の通貨 リップル(XRP)は暗号資産の取引所で購入が可能 マルチ商法について 暗号資産を用いた情報商材にも注意 怪しい暗号資産で騙されないためのポイント 1. 聞いたことがない暗号資産を勧められないか 2. 儲からないリスクについて説明があるか 暗号資産は怪しい?初心者が気をつけるべき事は? 「自分は大丈夫!」そう思っていても、「気づいたら騙されていた…」という場合もあります。 暗号資産で騙されやすいのは、きちんとした暗号資産の知識のない人です。正しい暗号資産の知識を身に付けることで、詐欺にも騙されにくくなります。 また、「労力をかけずに手っ取り早く稼げる」「〇〇をするだけで簡単に稼げる」というようなうまい話には注意が必要です。 以下にて詐欺に騙されやすい人の特徴をご紹介しますので、もし当てはまっていたら、より一層警戒心を強めてください。 1. 自分だけは騙されないと思っている人 「自分だけは騙されると思っていなかった…」詐欺の被害に遭った人の多くは、口を揃えてそう言うそうです。 自分だけは騙されないだろうと高を括っている人は、疑い深く簡単に他人に心を開きませんが、だからこそ注意が必要です。「自分は大丈夫」という根拠のない自信が、詐欺への対策を怠る原因になるからです。 2. はっきりと断れない人 また、怪しい話に対して、はっきり「NO」と断れない人も危険です。 詐欺師は気が弱い人を見つけると、断れないのをいいことにしつこい勧誘を続けて、相手が根負けするのを待つ可能性があります。ですので、怪しい儲け話などに対しては、しっかりと「NO」と断ることが大切です。 3. 限定品や流行物が好きな人 「限定品に弱い」「流行物が好き」というのは、当てはまる人も多いのではないでしょうか。限定品に弱い人は「今ここでしか販売していない」「今だけの限定価格」という言葉に弱く、流行が好きな人は「みんな持っている」という言葉に弱いなどと言われています。 しかし、暗号資産の取引は、全世界で行われるので、「日本限定」「先行販売」といったことは、通常ではあり得ません。 売る方もお金儲けが目的でやっているので、売り先を限定して自分が損をするようなことをするはずがありませんので、注意が必要です。 「絶対儲かる暗号資産セミナー」は注意! 「自分の買った暗号資産の情報をさらに詳しく知りたい」「価格が上がりそうな暗号資産を知りたい」など、暗号資産に関わるセミナーへの参加を検討している方や、どのセミナーを受講するか迷っている方にも注意が必要です。 世の中には、詐欺のような怪しいセミナーがたくさんあります。「絶対」「必ず」「損はしない」のようなフレーズが出てきたら、警戒が必要です。 例えば、セミナー等でマルチ商法を利用し、高齢者の間で拡散された暗号資産やICOには、「クローバーコイン」があります。 なお、ICO(イニシャル・コイン・オファリング)とは、暗号資産を利用した資金調達のことを指します。 一般投資家は、暗号資産取引所に上場されていない未公開の暗号資産を事前に購入し、将来的に購入した暗号資産が取引所に上場し、価格が上がれば利益をあげることができる仕組みです。 しかしながら、一部のICO(イニシャル・コイン・オファリング)は、最初から投資家を騙す目的で行われていたりしました。 クローバーコインとは?強制捜査が日経新聞で報道 「クローバーコイン」は、48ホールディングスという会社が発行し、2017年には全国展開されていました。 2017年9月上旬、48ホールディングスの札幌本社が消費者庁と国税庁の両方から強制捜査を受けたことが、日本経済新聞で報道されました。現在は販売を中止しており、公式HPで販売終了のアナウンスをしています。 しかし、このアナウンスが出るまでは、クローバーコインの連鎖販売取引のための勧誘、契約の締結、及び勧誘のためのセミナーや説明会、研修会が実際に行われていたそうです。 高齢者はよく詐欺の対象になると言われますが、クローバーコインの主な被害者も高齢者でした。 高齢者は暗号資産の知識があまりなく、インターネットで事前に調べることができず、強く断れない人が多かったことから、ターゲットとなってしまったのです。 クローバーコインの手口や特徴について クローバーコインは、1口30,000円、登録手数料3,000円と消費税の合計35,640円でプレリリースをしていました。 クローバーコインの特徴は、大きく分けて次の3つでした。 日本にビットコインを持ち込んだ中田義弘がプロデュース 今、クローバーコインを購入すれば、購入額の20%分の暗号資産リップル(XRP)をプレゼント クローバーコインを他の人に紹介し、その人が購入したら、購入額の60%分のクローバーコインを運営から配布 以下、それぞれの主張を紐解いていきます。 ビットコイン(BTC)はインターネット上の通貨 1についてですが、ビットコイン(BTC)はインターネット上の暗号資産なので、「日本に持ち込む」ものではありません。 続いて2についてですが、1口30,000円で販売されていたクローバーコインの内訳は、20%がコイン、20%が会社の運営費、60%がコミッションだったようです。 この20%のコインを、リップル(XRP)に交換するかクローバーコインで持つか選べるというものでした。 問題は、そのリップル(XRP)が、現在、48ホールディングスを通してしか買うことができないと説明していた点です。 リップル(XRP)は暗号資産の取引所で購入が可能 「ここでしか販売していない」「今だけの限定価格」といった、販売場所や購入金額に限定性を持たせ、購入を促すパターンです。 暗号資産の取引は、全世界で行われるので、このような仲介を必要とすることはありません。実際にリップル(XRP)はCoincheckなどの暗号資産の交換業者を通じて、購入することができます。 リップル(Ripple/XRP)購入方法・買い方・口座開設の流れを解説 Coincheck マルチ商法について 3についてですが、これは典型的なマルチ商法、別名、ネットワークビジネスやMLM(マルチ・レベル・マーケティング)とも呼ばれます。 主に口コミによって商品を販売し、同時に購入者を「販売員(ディストリビューター)」として勧誘します。そして、その販売員はさらに別の人を販売員として勧誘していくモデルで、ピラミッドのような多階層構造になっています。 販売員は、自分の商品の売上額が多ければ多いほどマージンを手に入れることができます。さらに自分が紹介した人(ピラミッドで言うとより下の階層の人)の売上額に応じて、報酬を得ることができます。 報酬を得るためには、新たな購入者を見つけ、販売実績を上げる必要があるため、販売員は無理やりな勧誘活動を行ったり、自分自身で商品を購入したりすることもあります。 ですが、人の数が限られているため、広げるネットワークにも限界がありますし、人間関係やお金のトラブルを引き起こす原因にもなると言われています。 暗号資産を用いた情報商材にも注意 続いて、情報商材詐欺にも注意しましょう。情報商材詐欺は、いわゆる「儲かるノウハウを教える」といった詐欺です。 「わずか3ヶ月で1億稼ぐ方法」などというフレーズで、高額のDVDや有料メルマガなどを購入させる仕組みです。 独学で暗号資産投資を成功させたいと思っても時間や知識が必要なので、手っ取り早く、効率的に勉強できる教材やセミナーを探す人がターゲットになります。 実際に調べれば簡単にわかるような一般的な知識であったり、リスクがあることに触れず、都合のいいことだけをまとめたものであったりと、値段には見合わないお粗末な内容であることがほとんどのようです。 しかし、情報商材やセミナーは情報自体に価値があるので、実際にお金を払ってみないと、本当に価値があるものなのかわかりません。そのため、詐欺のような劣悪なものであっても、「あなたのやり方が間違っている」「あなたの勉強が足りない」と言われて、泣き寝入りするケースが多いそうです。 また、このように詐欺であることを証明することが難しいため、運営者側は堂々と詐欺商材を売りつけたり、詐欺セミナーを開催したりしています。 対策としては「そもそも購入しない」という選択がベストです。本当に簡単に儲かる方法を知っているなら、世の中は億万長者で溢れ返ることになるでしょう。 怪しい暗号資産で騙されないためのポイント 暗号資産詐欺では、セミナーを開いて勧誘してくるケースが多いようです。 友人やセミナーなどを人づてで行うのは、公にできないかたちで勧誘する必要があるためです。セミナーを検索した時に、勉強内容や講師名等の情報が出てこなかったら要注意です。 そもそも暗号資産は、株やFXと比較すると口座開設も簡単で、手続きもインターネット上で完結することがほとんどです。 このように考えると、暗号資産投資を始める際にわざわざお金や時間を費やしてセミナーに行く必要はほとんどなさそうですが、実際に暗号資産のセミナー参加を検討する際は下記に注意をして、詐欺かどうか見極めてください。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck 1. 聞いたことがない暗号資産を勧められないか セミナーで聞いたことがない暗号資産の投資勧誘があったら、「詐欺かもしれない」と疑いましょう。 今では1000種類以上あると言われている暗号資産ですが、日本では、2017年4月1日から暗号資産取引所の運営が登録制となり、金融庁への申請が必須となりました。 つまり、金融庁に登録がないにも関わらず暗号資産を取り扱っている取引所は、全て違法ということです。Coincheckのようにきちんと登録がなされている取引所を利用することで、詐欺に遭うリスクを下げることができます。 なお、Coincheckでは以下の通貨を含む30種類以上の通貨を取り扱っています。 ビットコイン(BTC) イーサリアム(ETH) イーサリアムクラシック(ETC) リスク(LSK) リップル(XRP) ネム(XEM) ライトコイン(LTC) ビットコインキャッシュ(BCH) モナコイン(MONA) ステラルーメン(XLM) クアンタム(QTUM) ベーシックアテンショントークン(BAT) アイオーエスティー(IOST) エンジンコイン(ENJ) パレットトークン(PLT) サンド(SAND) ポルカドット(DOT) フィナンシェトークン(FNCT) チリーズ(CHZ) チェーンリンク(LINK) メイカー(MKR) ダイ(DAI) ポリゴン(POL) イミュータブル(IMX) エイプコイン(APE) アクシーインフィニティ(AXS) ラップドビットコイン(WBTC) ブリリアンクリプトトークン(BRIL) 2. 儲からないリスクについて説明があるか また、多くの人が聞きたいのは、「儲かる話」だと思いますが、チェックポイントの2つ目は「儲からない話」をしてくれるのかどうかです。 リスクはどのくらいあるのかなど、儲からないことについても正しく説明をしてくれるかどうかは、注意深く確認するようにしましょう。 もし、「元本保証」とか「絶対」「必ず」「損はしない」のようなフレーズが出てきたら警戒してください。詐欺の可能性も考えられます。 暗号資産への投資を始める際には、これまでに述べたような怪しい暗号資産の特徴に注意して、金融庁登録済の暗号資産の交換業者で取引を行うようにしましょう。