ビットコインの取引に慣れてきたら、そろそろアルトコインの取引も始めてみたいという人もいるのではないでしょうか。 アルトコインのなかでも時価総額の大きなイーサリアムは、取引候補の一つとなるかもしれません。ところが、アルトコインをよく見てみると、イーサリアムと似た名前のイーサリアムクラッシックという通貨があることに気がつきます。 この2つの仮想通貨はどう違うのでしょうか。イーサリアムの取引を始めるなら、それぞれの違いや基本的な仕組みを正しく理解しておくと良いでしょう。 ※2020年9月15日（火）現在、暗号資産取引所Coincheckでは、イーサリアムクラシック（ETC）の売買を停止しております。 イーサリアム（Ethereum/ETH）の特徴と基本的な情報 イーサリアムとは、ブロックチェーン上に分散型アプリケーションを構築できるプラットフォームです。 イーサリアムを利用してつくられたプラットフォーム内で使われている仮想通貨を、イーサ（Ether）と呼びます。分散型アプリケーションとは、特定の国や企業などの管理者がいなくても稼働するアプリケーションのことです。 現在世界中で多くの人に利用されているブラウザやSNSなどのアプリケーションには、管理者が存在します。情報の管理や運用ルールは管理者が決めています。 一方、分散型アプリケーションには中央管理者が存在していません。そのアプリケーションのユーザーがデータ管理を分担し、運用ルールの決定にもかかわっています。 また、イーサリアムはブロックチェーン技術だけでなく、スマートコントラクト技術を活用しているという特徴があります。 スマートコントラクトには、人の手を介さなくても自動的に契約を履行できるという特徴があり、多くの企業がスマートコントラクトの実用化に注目しています。 イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）の特徴と基本的な情報 イーサリアムクラシックは、イーサリアムから分岐（ハードフォーク）したことで生まれた仮想通貨です。 イーサリアムクラシックが誕生したのは、ある事件がきっかけでした。その事件とは、DAO事件というイーサの流出事件です。 2016年6月、イーサリアムを活用したサービス「The Dao」がハッキングを受けました。このハッキングにより、当時の価値で65億円相当の資金が流出してしまったのです。 流出前の状態にデータを戻すことを決めたイーサリアムに対して、開発者の介入を中央集権的だとして反発したコミュニティがありました。そのコミュニティが生み出したのが、イーサリアムクラシックです。 イーサリアムクラシックはイーサリアムから分岐した仮想通貨であるため、基本的な機能はイーサリアムとほぼ同じと考えてよいでしょう。 2つの仮想通貨に分かれてしまった経緯 DAO事件はイーサリアムが原因だったのではなく、DAOのサービス自体の脆弱性が原因でしたが、当時は以下のような対処法が検討されました。 1つ目は、ハッキング自体をなかったことにする仕様変更です。 イーサリアムの開発陣が介入し、イーサリアムのブロックチェーンのデータを事件が起こる前の状態に戻すことで、データの流出そのものをなかったことにする方法です。ちなみにこれをハードフォークといいます。 2つ目は、ハッカーが盗んだ資金を凍結させるために、通貨の仕様を変更するソフトフォークです。この場合、ブロックチェーンの変更はありません。 3つ目は、なんの対策も行わないというものでした。 最終的には、イーサリアムの所有者たちを救済するために1つ目の案が採用されました。ところが、このイーサリアムの中央集権的な介入に対して反発したコミュニティが、内部分裂を起こしました。 内部分裂の結果、生まれたのがイーサリアムクラシックだったのです。以降、DAO事件が起こる前のブロックチェーンに戻ったイーサリアムと、事件が起きた後のデータを引き継いだイーサリアムクラッシックとが併存することになりました。 スマートコントラクトの仕組みについて スマートコントラクトとは、自動的に契約を履行できるような仕組みです。 通常の契約では、契約の意思や条件を相互に確認し、条件に問題がないことが確認できたら、契約を締結・決済・契約の履行という流れになります。契約の意思や相手の信用度も入念にチェックすることが必要になりますので、契約は履行までに時間がかかるのです。 しかしここにスマートコントラクトを導入すると、契約事務はかなりスムーズになります。事前にどのような条件で契約が締結されるのかをプログラミングしておくと、自動的に実行されるようになるからです。 スマートコントラクトをブロックチェーン上に搭載するメリット スマートコントラクトをブロックチェーン上にプログラミングしておくメリットには、一体どのようなものがあるのでしょうか。 1つ目のメリットとして、ブロックチェーンの技術を利用することで、契約内容の改ざんが難しくなることがあげられます。もちろん、不正が行われるリスクはゼロではありませんが、ブロックチェーンでは、データが記録されたブロックが鎖のようにつながっています。 そのため、どこか一部を変更しようとすると、すべてのデータを書き換える必要があります。したがって、実質的にブロックチェーン上に一度記録されたデータは、改ざんすることが非常に難しいとされているのです。 2つ目は、取引の透明性が保たれることです。ブロックチェーン上の取引記録は、インターネット上に公開されているため、誰でも確認することができます。 3つ目は、決済期間の短縮やコスト削減がはかれることです。管理者を介在せずに自動で契約を履行できるようにすることで、自動的に売買なども可能になります。 たとえるなら、自動販売機をイメージするとわかりやすいかもしれません。 イーサリアム（Ethereum/ETH）とイーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）は利用目的が異なる イーサリアムとイーサリアムクラッシックとでは、利用目的も異なっています。 イーサリアムは分散型のアプリケーションを形成するためのプラットフォームであり、さまざまなプロジェクトにも活用されています。 例えば、イーサリアムを活用したプロジェクトとして、予測市場のプラットフォームであるオーガー（Augur）が挙げられます。 オーガー（Augur）では、例えばある条件が整うと自動的にゲームへの参加者に支払いが行われるような契約内容をプログラミングすることで、透明性の高い賭けごとなどができるようになると考えられています。 他にも、イーサリアムの技術は、マイクロソフトやアクセンチュアなどの世界的な有名企業が加盟するイーサリアム企業連合からも注目され、日々研究開発が進んでいます。そのため、今後ともイーサリアムのプラットフォームを活用した事例は、世界中に増えていく可能性もあるでしょう。 一方、イーサリアムクラシックは、今後はIoT分野などへの活用が見込まれています。IoTとはInternet of Thingsの略称で、モノのインターネットのことをさします。 例えば、インターネットでモノをつないで、遠く離れた場所からモノを操作したり通信したりできる状態のことを言います。 コインの発行上限や半減期の違い ビットコインなどの仮想通貨には、発行上限枚数や半減期が設定されています。 発行上限枚数とは、発行できる通貨の上限枚数のことで、半減期は、新しく発行される通貨の量が減少する時期のことです。この2つを設定するのは、通貨の価値を維持して、ネットワークの成長につなげることなどが目的です。 イーサリアムには発行上限枚数と半減期がないのに対して、イーサリアムクラシックには両方とも設定があるという違いがあります。 具体的には、イーサリアムクラシックは、発行上限枚数が約2億1000万ETCから約2億3000万ETCと定められており半減期もありますが、イーサリアムには今のところ発行上限枚数も半減期も定められていません。 イーサリアム（Ethereum/ETH）とイーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）の将来性 イーサリアムでは、将来的に仕様（コンセンサスアルゴリズム）の変更が予定されています。 イーサリアムは、マイニングマシンの演算能力に頼った承認システムであるPoW（プルーフ・オブ・ワーク）から、通貨を多く保有している人ほどマイニングしやすいPoS（プルーフ・オブ・ステーク）への移行を予定しています。 一方、イーサリアムクラシックのコンセンサスアルゴリズムは、PoWを続けていくと見られています。イーサリアムのアルゴリズムが変更されると、現在イーサリアムのマイニングに参加している人は、イーサリアムクラシックに移ることもあるかもしれません。 また、イーサリアムクラシックのロードマップでは、短期の目標として第三者向けの開発ツールの提供をあげています。イーサリアムのアルゴリズムの変更をきっかけに、この2つの通貨の開発環境に大きな変化が見られる可能性もあります。 特徴を押さえたうえで適切に仮想通貨の取引を行う 仮想通貨には、それぞれ特徴があります。イーサリアムとイーサリアムクラシックのようによく似た通貨こそ、その特徴や違いを正しく理解しておくと良いでしょう。 また、日々イーサリアムやイーサリアムクラシックに関するニュースについてもチェックしておくことで、タイミングをとらえた取引ができるようになる可能性も高まるでしょう。
暗号資産（仮想通貨）といえばビットコイン（BTC）が有名です。ビットコイン以外の暗号資産はアルトコインと呼ばれますが、アルトコインのなかにも人気の銘柄が複数あります。 たとえば、リップル（XRP）やビットコインキャッシュ（BCH）は時価総額も大きく、日本でも注目されている暗号資産です。そんなアルトコインに投資する場合も、それぞれの特徴をしっかりと押さえておく方が良いでしょう。 そこでこちらの記事では、リップルとビットコインキャッシュの特徴やビットコインとの違い、投資する際の注意点などについて解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 アルトコインへの投資も500円などの少額からスタートできる リップル（Ripple/XRP）の性質と暗号資産としての将来性は？ ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とビットコイン（BTC）の違い リップル（Ripple/XRP）に投資する時に押さえておきたいポイント ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）に投資する時に押さえておきたいポイント 暗号資産取引では資金管理とリスクマネジメントも大切 分散投資を意識して両方に投資してみるのも一つの方法 それぞれの暗号資産の違いを正しく把握することが大事 アルトコインへの投資も500円などの少額からスタートできる 元祖暗号資産とも称されるビットコインの価格は、2019年3月末時点で1BTC＝50万円を超えていました。1BTC以下でも購入はできますが、心理的に価格が高いと感じてしまい、気軽に購入できない人も多いようです。 ビットコインの価格が高いと感じて暗号資産投資をためらっている場合は、アルトコインへの投資も選択肢に入れてみるのも良いでしょう。アルトコインとは、ビットコイン以外の暗号資産の総称です。 2019年3月末時点で、アルトコインは1500種類以上あるともいわれていますが、リップルやビットコインキャッシュは代表的なアルトコインです。アルトコインの価格は、1通貨単位あたり数円～数万円程度のものも多く、ビットコインほど1単位あたりの価格が高いとは感じないでしょう。 また、Coincheckでは全ての暗号資産が500円などの少額から日本円でも直接購入することができるため、初心者でも簡単に始めることができます。 Coincheckの口座開設はこちら Coincheckの口座開設方法と手順の詳細はこちら リップル（Ripple/XRP）の性質と暗号資産としての将来性は？ リップルは、低コストの国際送金システムを実現することなどを目的として、米国のリップル社によって開発されました。 リップルは送金スピードが速く、送金手数料が低いこともあって、決済に適したデジタル資産だといわれています。また、単位時間あたりの処理件数も多く、送金システムとしての能力も高いことが特徴です。 銀行などの金融機関で国際送金を行う場合、複数の銀行を経由して送金が行われます。そのため、銀行間での照合の手間や時間がかかってしまいます。 一方、リップルを利用した国際送金システムは、送金元と送金先がネット上でダイレクトにつながります。そのため、手間がかからず短い時間と低コストでの送金が可能となると言われています。 また、リップルはこのような送金能力も重視して開発されたため、ほかの暗号資産よりも送金機能が優れていると考えられています。 詳しくはこちら：リップル（XRP）とは？初心者向けに特徴やメリット、今後の動向を簡単解説！ ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）とビットコイン（BTC）の違い ビットコインキャッシュは、2018年8月1日にビットコインから分岐（ハードフォーク）して誕生したアルトコインです。ベースとなるシステムはビットコインと同じであるため、ビットコインと多くの共通点があります。 ビットコインから分岐した理由は、スケーラビリティ問題の解決方法の違いでした。主流派とは異なる解決方法を実現するため、別のコインとして分かれたのです。 スケーラビリティ問題とは、取引量の増加が暗号資産システムの処理能力を超えてしまい、送金処理などが遅れる問題のことです。ビットコインキャッシュは、取引履歴を格納する1ブロックあたりの容量を大きくすることで、スケーラビリティ問題に対処していることが特徴です。 ビットコインのブロックサイズが1MB（メガバイト）であるのに対して、ビットコインキャッシュのブロックサイズは、分岐時には8倍の8MBになっていました。ブロックサイズを大きくすることでブロック生成時間における処理件数を高めており、これによって処理能力が向上しました。 詳しくはこちら：ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）の特徴とは？ビットコイン（BTC）との違いを徹底解説 リップル（Ripple/XRP）に投資する時に押さえておきたいポイント リップルへの投資を行う場合は、長期投資として考えるのも一つの方法です。 リップルは、国際送金システムとして利用される機会が増加することで価値が高まるとの見方もあります。国際送金システムとして広く利用されることが一般的になるまでには、相当長い時間がかかるかもしれません。 そのため、長期的な視点でリップルの価格上昇を見据え、長期保有するのも一つの投資戦略と言えます。しかしながら、暗号資産の価格は短期的にも変動しますので、短期売買でも売却益を得ることは可能です。 ただし、リップルを購入する場合、短期的な価格上昇によって多額の売却益を得ることは、元手が大きくなければ難しい側面もあります。そのため、売買を繰り返して利益を積み重ねるよりも、長期的な価格上昇を狙って、値上がりを気長に待つ投資スタイルも検討の余地はあるでしょう。 リップル（Ripple/XRP）の口座開設・購入方法までの流れはこちら ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）に投資する時に押さえておきたいポイント ビットコインキャッシュへの投資を検討している場合は、ビットコインキャッシュの価格が上昇する要因を理解しておくことが大切です。 価格上昇要因のひとつとしては、例えばビットコインからの乗り換え需要の増加があげられます。ビットコインよりもブロックサイズが大きいビットコインキャッシュは、スケーラビリティ問題に対する優位性があると考える人もいます。 そういった人がビットコインを売ってビットコインキャッシュを購入すれば、ビットコインキャッシュの価格は上昇する可能性があるでしょう。ただし、ビットコインもスケーラビリティ問題への対処を行っているため、乗り換えが発生しない可能性もあります。 そのため、中長期的な視点で、ビットコインキャッシュとビットコインのアップデート情報などのニュースを注視することなども必要となってくるでしょう。 ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）取引の口座開設から購入方法はこちら 暗号資産取引では資金管理とリスクマネジメントも大切 リップルやビットコインキャッシュなどの暗号資産取引を行う場合は、資金管理とリスクマネジメントも重要です。 暗号資産取引は、価格変動リスクが伴う投資としての側面があります。そのため、暗号資産を購入する場合は、資産として適切な管理を行うことと、損失が生じるリスクがあることへの理解が大切です。 価格変動幅の大きさをボラティリティといい、ボラティリティが高いと表現する場合は、変動幅が大きいことを示しています。ボラティリティの高さは暗号資産ごとに異なっているため、投資対象通貨ごとのボラティリティを把握しておくことが重要です。 また、通貨の種類ごとに取引手数料やレバレッジ倍率が異なる場合もあります。レバレッジ倍率とは、少額の資金でその何倍もの取引ができるレバレッジ取引を行う場合の、自己資金に対する取引金額の倍率のことです。 暗号資産への投資を行う場合は、投資対象通貨の情報を事前に収集することを忘れないようにしましょう。 分散投資を意識して両方に投資してみるのも一つの方法 暗号資産投資を行う場合、分散投資を行うことは、投資におけるリスクを低減させることができる方法の一つです。リップルとビットコインキャッシュの両方に興味がある場合は、両方に分散して投資してみるのも良いでしょう。 どちらかひとつだけに投資をすると、その通貨の価格が下落すれば資産全体の価値が減少してしまいます。一方で、両方に投資をしておけば、価格の動きがそれぞれ異なるため、損失のリスクを抑えることが可能です。 また、分散投資を行う場合は、異なる特徴を持つ投資対象に分散することが基本です。同じような特徴がある投資対象に分散しても、似たような価格変動が生じる可能性が高くなり、分散投資の効果は少なくなってしまいます。 リップルとビットコインキャッシュは異なる特徴があるため、2つの暗号資産に投資を行うことで、分散投資によるリスク抑制効果は多少高くなると期待できます。 それぞれの暗号資産の違いを正しく把握することが大事 暗号資産は、その種類ごとに特徴が異なります。 そのため、通貨ごとの需給状況も異なり、それぞれ異なる値動きをすることも多くあります。複数の暗号資産に投資をする場合は、各通貨の特徴を把握して、通貨ごとに投資スタンスを変えるのも良いでしょう。 例えば、リップルは長期投資のスタンスで臨む一方で、ビットコインキャッシュは短期～中期の価格上昇を狙うなど、暗号資産によってトレードスタイルを変えてみる方法もあります。 それぞれの暗号資産の特徴を理解して、適切な投資方針で対応するようにしましょう。
ビットコインとほぼ変わらない機能を持ちながら、「ビットコインが金ならライトコインは銀」といわれることもある暗号資産（仮想通貨） が、ライトコイン（LTC）です。 ビットコインよりも今のところ送金速度や送金手数料が安く、実用性の面で優れているのが特徴と言われていますが、日本ではライトコインの注目度はまだまだ高いとはいえません。 そこでこの記事では、そんなライトコインの取引や購入に利用できるスマホアプリやウォレットアプリについて、初心者にもわかりやすく解説していきます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 コインチェックアプリではライトコイン（Litecoin/LTC）も取扱い 口座開設のやり方 ライトコイン（Litecoin/LTC）をCoincheckで購入する手順 ハッキング被害に備えるためにウォレットで管理する ライトコイン（Litecoin/LTC）の公式ウォレットLitecoin Core ライトコイン（Litecoin/LTC）のハードウェアウォレット ハードウェアウォレットのデメリット 1. 資金の移動に時間と手間がかかる 2. 初期費用が高価になりがち ライトコイン（Litecoin/LTC）のペーパーウォレット トレードスタイルに併せて利用するアプリやウォレットも変えてみる 自分にあったライトコイン（Litecoin/LTC）の取引アプリを選んでみよう コインチェックアプリではライトコイン（Litecoin/LTC）も取扱い 国内の金融庁登録済の暗号資産取引所が提供するスマートフォン向けのアプリのなかで、使い勝手がよいと評判なのがコインチェックアプリです。 デザインがシンプルで直感的な操作ができるため、暗号資産の取引に慣れていない人でも簡単に操作できます。 Coincheckは、ライトコインを含めて計30種類以上の暗号資産取引に対応しています。30種類以上の通貨に対応している国内の取引所は少ないため、様々な暗号資産に分散投資をしたい方には適しています。 【Coincheckで取り扱いのあるコイン】 * ビットコイン（BTC） * イーサリアム（ETH） * イーサリアムクラシック（ETC） * リスク（LSK） * リップル（XRP） * ネム（XEM） * ライトコイン（LTC） * ビットコインキャッシュ（BCH） * モナコイン（MONA） * ステラルーメン（XLM） * クアンタム（QTUM） * ベーシックアテンショントークン（BAT） * アイオーエスティー（IOST） * エンジンコイン（ENJ） * パレットトークン（PLT） ただし、コインチェックアプリの全ての機能を利用するためには、あらかじめCoincheckに口座を開設する必要があります。 口座開設のやり方 Coincheckでは以下の2ステップでかんたんに口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。口座開設をご検討の方は、ぜひご覧ください。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck ライトコイン（Litecoin/LTC）をCoincheckで購入する手順 Coincheckでライトコインを購入する場合は、パソコンとスマホアプリのどちらからでも可能です。 ただし、スマホアプリの方が操作も簡単なので、初心者はアプリを利用するとよいでしょう。まだ口座に入金していない人は、先に日本円を指定口座に銀行振込などで入金します。 入金が反映されたら、アプリを開いてチャート画面からライトコインを選択し、「購入」ボタンをタップします。購入したい数量を入力すると支払い総額が表示されます。 金額を確認してから「購入する」を選択すると購入完了です。 ※なお、当社にLTCを入金・送金される場合は、Litecoinネットワークをご利用ください。異なるネットワークから送られた場合は通貨が失われる可能性がありますのでご注意ください。 詳しくはこちらをご参照ください。 ライトコイン（LTC）の購入方法は？買い方と取引方法を解説 Coincheck ハッキング被害に備えるためにウォレットで管理する 購入した暗号資産は、一体どこに保管するのが安全なのでしょうか。 「暗号資産の取引所に保管しているけど？」と疑問に感じる人もいるかもしれません。確かに、暗号資産の取引所のウォレットに通貨を入れておけばすぐに取引ができる便利さがありますが、完全に安全とは言い切れません。 万が一取引所のサーバーが攻撃を受けると、ハッカーに暗号資産を盗まれてしまう可能性もあります。そこでそのようなリスクを低減する方法として、ウォレットで分散管理するという方法があります。 購入した暗号資産を個人で管理できるウォレットに一部移すことで、暗号資産の資産を分散して管理することができるようになります。これによって、万が一どれかのウォレットに保管してある暗号資産が盗まれてしまったとしても、被害を抑えることができます。 例えば、すぐ売買する予定のない長期保有を前提に購入した通貨は、別のウォレットに移しておくのも良いかもしれません。なお、ウォレットにはさまざまな種類があり、特徴も異なります。 どのウォレットがよいかは、暗号資産のトレードスタイルや保有額、目的によって自分に合ったものを選ぶことが大切です。 暗号資産（仮想通貨）のウォレットとは？特徴や種類は？ Coincheck ライトコイン（Litecoin/LTC）の公式ウォレットLitecoin Core 最初に紹介するウォレットは、ライトコインの公式ウォレットであるLitecoin Coreです。このウォレットはライトコインの開発者によって提供されているもので、ウォレットの種類としてはデスクトップウォレットの一種です。 パソコンを立ち上げてLitecoin Coreのアプリケーションを開かなければ、ネットワークに接続しません。常にインターネットに接続されているウォレットと比べると、ハッキングのリスクは小さいといえるでしょう。 なお、ダウンロードは必ず公式サイトから行うようにしましょう。Windows、Mac、Linuxという3種類のOS用ファイルが用意されていますので、自分の利用するOSに合ったものをダウンロードしてください。 スマートフォンで利用する場合はAndroid版をダウンロードします。ただし、ファイルはかなり容量が大きいので、ダウンロードの際は容量に余裕があることを事前に確認しておきましょう。 ライトコイン（Litecoin/LTC）のハードウェアウォレット 暗号資産をより安全に保管できる方法として、ハードウェアウォレットで保管する方法があります。 ハードウェアウォレットはオフラインで秘密鍵を管理するため、ハッキングのリスクが低いのが特徴です。ウォレットのなかでもハードウェアウォレットは安全性の高い保管方法のひとつなので、暗号資産を長期的に安全に保有したい人に適しています。 資産をスムーズに動かすにはモバイルウォレットなど、インターネットに接続されたホットウォレットの方が適していますが、ハードウェアウォレットも対応通貨が徐々に増えてきており、手軽に持ち運ぶこともできます。 例えば、TREZOR（トレザー）やLedger Nano S（レジャーナノエス）などのハードウェアウォレットは、すでに数種類〜数十種類の通貨に対応しています。 ハードウェアウォレットのデメリット 一方で、ハードウェアウォレットにはデメリットもあります。 1. 資金の移動に時間と手間がかかる 1つは、資金の移動に時間と手間がかかることです。 ハードウェアウォレットの場合、例えば決済で暗号資産を送金する際には、オンラインに接続する必要があります。そのため、ハードウェアウォレットに保管するのはあくまでも長期で保有する予定のある通貨と考えておいたほうがよさそうです。 2. 初期費用が高価になりがち もう1つは、初期費用が他のウォレットに比べて高価になりがちなことです。 ハードウェアウォレットの購入費用には1万円前後かかるため、無料で手に入れられる他のウォレットに比べると、かなり割高に感じられるかもしれません。しかし多額の資産を保管するには、ハードウェアウォレットは安全性の高いウォレットの一つです。 もちろん初期費用を重視する人にはペーパーウォレットという選択肢もありますが、利便性はハードウェアウォレットよりも劣ります。安全とコスト、安全と利便性との間には、一定程度のトレードオフの関係が成立するとも言えるでしょう。 ライトコイン（Litecoin/LTC）のペーパーウォレット ライトコインのウォレットには、ペーパーウォレットを作成するためのliteaddress.orgという無料のサービスがあります。 ペーパーウォレットは完全にオフライン環境下で秘密鍵やアドレスを保管することになるため、ハッキングのリスクがありません。ただし、ウェブ上でペーパーウォレットを作成するため、セキュリティに脆弱性があるとウォレットを作成する間に危険にさらされることも否定できません。 そのため、ウォレットを作成する際には細心の注意を払うようにしましょう。また、文字通りペーパーで保管することになりますので、焼失や紛失リスクにも気をつける必要があります。 トレードスタイルに併せて利用するアプリやウォレットも変えてみる どのようなライトコインのウォレットを選ぶかは、トレードのスタイルによっても変わります。 重要なポイントの一つは保有期間です。短期のトレードと長期のトレードとでは、暗号資産を保有する期間に違いがあります。 短期のトレードを予定している人にとっては、操作性や利便性は優先的な項目となるでしょう。例えば数日〜数週間単位で取引を行いたい場合は、コインチェックアプリをダウンロードして使ってみるのも良いでしょう。 一方、数年単位の長期保有が前提であるならば、頻繁に資金の出し入れをしないため、操作性や利便性はそれほど重要な項目ではありません。それよりも安全に資産を管理できるかが肝心なので、セキュリティ面により意識を向けてみることが大切です。 また、購入したライトコインを長期保有する場合は、Coincheckの貸暗号資産サービスを利用して、ライトコインを一定期間貸し出すことで、利用料を得る運用方法もあります。 Coincheck貸暗号資産サービス Coincheck 自分にあったライトコイン（Litecoin/LTC）の取引アプリを選んでみよう アプリの使い勝手が悪いと、暗号資産の取引にストレスを感じてしまいかねません。 今では様々なライトコインの取引アプリがありますので、自分に合ったアプリを知るためには、実際にダウンロードして使ってみることが必要不可欠です。いくつかダウンロードして使ってみると、その特徴の違いなどもわかってくるでしょう。 ライトコインの取引や保管に向いているアプリを探すときは、多少の時間をかけて検討してみてはいかがでしょうか。
暗号資産（仮想通貨）取引をしている人のなかには、相対取引がどのような取引であるのか気になる人もいるでしょう。 暗号資産取引における相対取引とは、基本的には暗号資産の取引所を介さずに、投資家同士で直接暗号資産取引を行う方法のことをさします。OTC（over the counter）取引と呼ばれることもあります。 ただし、OTC取引の場合は、Coincheckなどの暗号資産交換業者が提供する「大口取引のお客様を対象とした大口OTC取引サービス」をさすこともあります。 この記事では、投資家同士で直接取引する方の「相対取引」について、取引がされる理由やメリット・デメリット、その具体的なやり方などについてご紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 そもそも暗号資産の相対取引とは？ 暗号資産の相対取引は世界中で拡大傾向にある 暗号資産の相対取引が行われる理由とは？ 1. 取引所のセキュリティ問題 2. 古くからある取引手法 3. 相場に関係なく取引できる 4. SNSの普及 暗号資産の相対取引のメリット 暗号資産の相対取引のリスク 相対取引は大口投資家にもメリットがある取引手法 そもそも暗号資産の相対取引とは？ 暗号資産における相対取引とは、基本的に投資家同士で直接取引をすることであり、暗号資産取引所を介さないことが特徴です。 そのため、暗号資産の相対取引においては、チャットやテレビ電話が世界中の人と無料で行えるSkypeやLINEがよく利用されています。チャット機能を利用することで、注文に関する内容を文字に残せるため、取引の安全性が高まるからです。 個人間で互いの口座情報さえわかっていれば、すぐに暗号資産取引をすることができます。 ただし、取引所のように仲介者がおらず、お互いの信頼が重要になってくるため、暗号資産初心者にとっては少々ハードルが高い取引方法だといえるでしょう。 暗号資産の相対取引は世界中で拡大傾向にある 暗号資産の相対取引は、世界中で拡大傾向にあります。 例えば、中国では暗号資産取引が禁止になりましたが、それ以降は中国での相対取引は増加傾向です。暗号資産市場において相対取引は急激に拡大しており、一説によると1年間で10倍の取引高になるまで成長したと言われています。 通常は暗号資産の取引所で大量に暗号資産を購入した場合、その暗号資産の価格は急騰し、逆に大量に暗号資産を売った場合は市場が暴落します。そこで大口同士の取引では、約定しやすいことが特徴である相対取引が、活発に利用される傾向があります。 なお、アメリカにおいては、ジェネシス・グローバル・トレーディング（Genesis Global Trading）が、ニューヨーク州の金融規制当局からビットライセンス（BitLicense）を受け取り、機関投資家向けのOTC取引デスクを運営していたりもします。 暗号資産の相対取引が行われる理由とは？ 暗号資産の相対取引が行われる理由は様々です。 1. 取引所のセキュリティ問題 これまでにも世界中の暗号資産の取引所でハッキング事件などが起きていることもあり、個人間で取引をする相対取引の方が安全だと考えるトレーダーも存在します。 個人間での相対取引では取引所のトラブルには巻き込まれることがないため、暗号資産の価格の変動に迅速に対応できます。 大口取引がしたいトレーダーで取引所内で暗号資産を保有することが心配な場合などには、相対取引が利用される場合があります。 2. 古くからある取引手法 また、相対取引は暗号資産市場だけではなく、一般的に古くから行われている取引手法です。 具体的には、スーパーや薬局などのお店でお金を払い商品を購入することも相対取引だといえます。ネットショッピングやネットオークションなども、相対取引に含まれています。 ネットオークションなどで高い評価を得続けた場合には、信頼感の高い出品者となります。その場合には、高い値段で商品を出品したとしても、信頼感の高さから、購入してもらえることもあるかもしれません。 二人の人間が取引に合意することでその場で取引が成立するため、単純明快な取引方法です。 3. 相場に関係なく取引できる 続いて、相対取引は、相場の影響を受けにくい性質もあります。 相対取引は個人間で行われるため、相場はあまり関係なく、任意の価格で取引することができます。ただし、任意の価格を設定する際には、どちらか一方が大幅に損をする価格にならないよう調整する必要があります。 また、取引所を介さないため、大量の暗号資産取引をした場合でも取引所への価格に影響を及ぼしません。自身で価格を調整できるため、相対取引によって利益を得ることもできます。 4. SNSの普及 最後に、FacebookやTwitterなどのSNSが世界に普及したことで、相対取引する相手を見つけやすくもなりました。 相対取引は、直接取引相手と会う個人間取引が多いことが特徴ですが、SNSを利用することで取引相手と直接会わなくても取引は可能です。また、SNSは取引相手の信用度がわかりやすいツールでもあります。 例えば、Facebookは世界中で10億人以上に利用されているSNSであり、実名で登録されているため、信頼性の高いツールであることが特徴です。偽名で登録した場合には、Facebookの管理会社によってアカウントが凍結される恐れもあります。 そのため、Facebookで偽名を使用する人は少なく、相対取引などのビジネスツールとしても多く利用されています。 暗号資産の相対取引のメリット 暗号資産の相対取引のメリットは、先ほどもお伝えしたように、相場に影響を与えず大口の取引ができることが挙げられます。 暗号資産取引所の場合は、一度に取引できる金額に上限があるところが多くあります。それに反して、相対取引では取引できる数量に制限がないことが特徴です。 そのため、取引タイミングを逃さずに大口の取引がしたいトレーダーに、相対取引は選ばれる傾向です。 なお、2019年4月9日時点にて、Coincheckでも、ビットコイン（BTC）に限り、大口OTC取引を受け付けています。 数千万円などの大口の暗号資産取引を行いたい場合は、まずはCoincheckに口座開設を行い、OTC取引を利用されるのも良いでしょう。 Coincheckの口座開設はこちら Coincheckの口座開設方法と手順についてはこちら 暗号資産の相対取引のリスク 相対取引のリスクは、個人の信用がないと取引が成立しない点が挙げられます。 個人間で信用できる相手かを確かめるために、SNSが利用されることが多いです。しかし、例えばTwitterなどは個人情報を開示する必要がないため、やや信頼性に欠けるといえるでしょう。 また、相対取引を行う際には、詐欺事件に巻き込まれるリスクにも注意が必要です。実際に2018年4月には、兵庫県内で相対取引を装い1億9000万円ものビットコインが盗み取られました。 売り手側が暗号資産を先に渡し、買い手側が後日に現金を支払うという契約をする場合には注意が必要です。なぜなら、後日に現金を受け取れないという詐欺にあう可能性もあるためです。 さらに、小口の相対取引の場合、売値は市場価格よりも安くなる傾向があるため、取引で損をしてしまうケースもあります。売値が安くなる原因は、スプレッドが広くなるためです。 そのため、暗号資産初心者で少額の暗号資産取引が行いたい人は、暗号資産の取引所を利用すると良いでしょう。取引所で暗号資産取引に十分に慣れてから相対取引を行うことで、スムーズに相対取引が行えるようにもなるでしょう。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れはこちら 相対取引は大口投資家にもメリットがある取引手法 相対取引には取引が簡単になるなどさまざまなメリットがありますが、日本国内で詐欺被害のリスクも発生しています。 暗号資産で大口の取引を行いたいトレーダーは、相対取引のメリットとデメリットを理解したうえで行うようにしましょう。信頼できる取引相手を見つけることも大切ですが、自身が信頼のおけるトレーダーになることも、相対取引をする上では必要なことです。 多額の暗号資産を相対取引でトレードする際には、資産を失うケースもあるため、慎重に行うようにしましょう。なお、日本国内の暗号資産取引所のなかには、大口の相対取引への対応に力を入れている取引所もあります。 2019年4月1日より、Coincheckでも、ビットコイン（BTC）に限り、大口OTC取引の受付を開始しました。暗号資産の大量売買を行う際は、利用を検討してみてください。
近年急速に規模が拡大しているのが、暗号資産（仮想通貨）のOTC取引です。この形態の売買には、メリットとともにリスクも存在します。 そこでこの記事では近年大きく市場を拡大しているOTC取引の現状と、利用時の注意点について解説します。 なお、2020年8月時点にて、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）、ライトコイン（LTC）、ビットコインキャッシュ（BCH）のOTC取引を受け付けていますので、大口取引を行う際にはご検討ください。 OTC取引はこちらからご利用できます 目次 暗号資産のOTC取引とは？ 急速に拡大している暗号資産のOTC市場 無料通話サービスが普及した 暗号資産のOTC取引の特徴とは？ 取引量の制限がない 大量の売買でも市場からの影響を受けない 暗号資産のOTC取引で注意したいポイント スプレッドが広くなる傾向がある 詐欺被害のリスクがある 大手暗号資産の取引所のOTC仲介サービスもある 暗号資産のOTC取引とは？ 一般的にOTC取引とは、元々は証券取引の世界で使われていた言葉です。 通常、株式などの有価証券は取引市場で売買されますが、それとは別に、証券会社が手持ちの債券などを大口投資家と直接売買することがあります。 市場を通さず、証券会社の窓口カウンター越しに行われる取引ということから「Over The Counter」、略してOTC取引と呼ばれるわけです。 暗号資産の場合は、Coincheckなどの暗号資産交換業者が提供する「大口取引のお客様を対象とした大口OTC取引サービス」と「取引所や市場を通さず、個人や企業が直接暗号資産の売買を行うこと」の2つをさすこともあります。 こちらの記事では主に「取引所や市場を通さず、個人や企業が直接暗号資産の売買を行うこと」ついてご紹介しますが、この場合は、あなたが持っているビットコイン（BTC）を適価で知り合いに売る、あるいは知り合いが保有しているイーサリアム（ETH）と交換するというケースが、OTC取引にあたります。 急速に拡大している暗号資産のOTC市場 暗号資産のOTC取引は、現在急速に拡大しています。 過去には、アメリカの取引所が扱っていたOTC取引の総額が、1年間のうちに10倍にもなった時期がありました。また、中国では2017年9月に暗号資産の取引そのものが強力に規制されたことから、規制をかいくぐる形でOTC取引が普及しました。 無料通話サービスが普及した OTC取引がここまで広がっている背景には、無料通話サービスが普及したことが要因として挙げられます。 OTC取引は、企業あるいは個人同士の取引となり、このやりとりのツールとしてよく使われているのが無料通話サービスだといわれています。 例えば、保有している暗号資産を売りたい場合、無料通話サービスのチャット機能で「売り」の情報を提示し、それに対して買い手がOKすると、送金時期や口座などの情報をやりとりして売買が成立となります。 無料通話サービスは世界中にユーザーがいますから、暗号資産の買い手・売り手を見つけるには絶好のツールです。こうしたことから、暗号資産のOTC取引のほとんどは、無料通話サービスを介して行われているといわれます。 暗号資産のOTC取引の特徴とは？ OTC取引は当事者同士で取引するわけですが、取引量の制限がない、市場からの影響を受けないといった特徴があります。 それぞれの特徴について確認しておきましょう。 取引量の制限がない 一般的に、暗号資産の取引所では、一度に取引できる限度量が決まっています。 しかし、売り手と買い手の合意のみで成立するOTC取引ならば、一切の制限がありません。そのため、暗号資産取引の大口投資家にとって、OTC取引はとても使いやすい取引形態なのです。 大量の売買でも市場からの影響を受けない 大量の暗号資産を市場で買い付けると、とたんに市場価格が急騰します。 すると、企業も個人もその動きを見て「価格が上がっている」と、一斉に買いに走る傾向となり、ますます価格が上昇する場合があります。反対に、大量の売りを出せば「相場は売り局面だ、ここは自分も売っておこう」ということになり、相場は一気に下落することもあります。 つまり、大量の売買を市場で行うと、それだけで価格が大きく上下してしまい、市場を混乱させることになります。しかし、市場を通さないOTC取引であれば、このようなことは起こりません。 暗号資産のOTC取引で注意したいポイント さて、暗号資産のOTC取引にはリスクも存在します。 場合によっては大きな損失につながることもありますから、OTC取引を行うときには、これらの点をしっかり理解し、万全を期して行うようにしてください。 スプレッドが広くなる傾向がある OTC取引では、取引所を介する場合に比べ、スプレッド（売値と買値の差）が大きくなる傾向があります。 安く買って高く売りたいのは誰でも同じですから、これは仕方のないところでしょう。しかし、取引総量の制限がないことから、1回の注文で取引を完了することができるのがOTC取引のメリットです。 取引所で複数回に分けて売買を繰り返すと、その度に手数料が発生する場合がありますから、取引所よりも得な売買ができる可能性もあります。 詐欺被害のリスクがある OTC取引は取引所という仲介者がいないため、取引に関してはすべて自己責任で行うことになります。 そのため、詐欺に悪用されるケースが後を絶ちません。2018年には2億円近い暗号資産をOTC取引で詐取したとして、兵庫県の詐欺グループが逮捕されるという事件がありました。 こうしたリスクを避けるためには、取引相手がどんな人物なのかを見極める必要があります。 大手暗号資産の取引所のOTC仲介サービスもある 拡大していくOTC取引と、仲介者がいないことによるリスクの存在。その状況から、大手暗号資産の取引所がOTC取引の仲介を手掛けるようになりました。先述した「大口取引のお客様を対象とした大口OTC取引サービス」のことです。 一般の取引のように、「PCやスマートフォンでいつでも手軽に…」という形ではなく、一定以上の高額取引のみを扱い、レートも取引内容によって別途設定しているところが多いです。 取引所がOTC取引を扱うことによって、取引にかかわる「信用」という部分が一気に解決できます。これまで、大口取引をしたいと思いながらも、「やはり詐欺が心配だし、相手の信用度も測れない」と二の足を踏んでいた方にとっては朗報でしょう。 2020年8月時点にて、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）、ライトコイン（LTC）、ビットコインキャッシュ（BCH）のOTC取引を受け付けています。 暗号資産の大口取引を行う際には、まずはCoincheckでの口座開設が必要です。口座開設はインターネット上から簡単にできますので、ご検討ください。 OTC取引はこちらからご利用できます
40代になると、子育て資金や老後の資金などに不安を覚える人もいらっしゃるかもしれません。将来的に使える資金を増やすために、40代から投資や資産運用を始めたいと考える人も多いでしょう。 そんな中、仮想通貨への投資は株やFXなどの投資と比較すると、投資初心者でも少額から簡単に始めることのできる投資です。 もちろんリスクもありますが、投資を始める前にメリットやリスクをあらかじめ理解してから始めることで、大切な資産を失ってしまうリスクを減らすこともできるでしょう。 そこでこの記事では、仮想通貨投資のメリットやリスク、時価総額の高い仮想通貨などについて、40代前後の投資初心者の方にもわかりやすくご紹介します。 仮想通貨市場を牽引するのは20～40代 一般社団法人日本仮想通貨ビジネス協会が、平成30年4月10日に発表した仮想通貨取引についての現状報告によると、仮想通貨の現物取引の中心層は20代から40代までで、全体の約90%を占めるとされています。 つまり、働き盛りの世代が仮想通貨市場を牽引しているということを意味します。30代が最も多いことが特徴であり、次に20代、40代が多い傾向です。先物取引や証拠金・信用取引は、40代の割合が2番目に多いことが特徴です。 40代から仮想通貨投資を始めるメリット 40代から仮想通貨投資を始めることで、さまざまなメリットが得られる可能性があります。 大きな利益を得られる可能性 まず、仮想通貨市場全体が今後拡大し、上昇トレンドとなったときに、いまのうちから早めに仮想通貨に投資をしておくことで、大きな利益を得られる可能性があります。 少額から投資が可能 また、仮想通貨投資は、Coincheckでは500円ほどの少額から始められます。 つまり、例えばお小遣いが少ないパパやママでも始めやすい投資だといえます。堅実に仮想通貨に長期投資をすることで、老後資金の蓄えになる可能性もあるでしょう。 24時間取引が可能 さらに、仮想通貨は、原則24時間取引することが可能ですので、土日に取引を行うことができます。 そのため、サラリーマンなどで日々仕事や家庭に忙しい人にも向いている投資だといえるでしょう。ただし、仮想通貨は今では世界中に1000種類以上あると言われていますので、投資する仮想通貨の種類も慎重に選ぶことが必要です。 40代が仮想通貨投資をするリスク 40代の人が仮想通貨投資を始める際には、リスクがあることも念頭に置く必要があります。 損失のリスク 仮想通貨市場は、価格が乱高下することが特徴です。そのため、投資している仮想通貨の価格が暴落した際には、資産を損失するリスクもあります。 仮想通貨投資は、他の投資と比較するとハイリスク・ハイリターンなことが特徴です。仮想通貨投資に万一失敗した場合は、老後資産に影響を及ぼす可能性もあります。 40代になると、家庭を抱えている人も多いでしょう。大きな損失を出した場合は、家庭にも大きな影響を与えることを考える必要がありますので、基本的に余剰資金で投資には取り組むべきでしょう。 盗難のリスク 仮想通貨はインターネット上の通貨のため、ハッキングなどの盗難リスクもあります。そのため、セキュリティ対策に力を入れている、仮想通貨の取引所を選ぶことが大切です。 また、取引所に口座を開設したら、必ず2段階認証設定などのセキュリティ対策を行いましょう。自分自身でもセキュリティ対策には気をつけておくのが良いでしょう。 仮想通貨にはこのようなリスクもありますが、仮想通貨自体が危険なものという訳ではありません。きちんと仮想通貨投資のリスクについて知った上で、計画的に余剰資金で投資をすることが大切です。 40代が仮想通貨に投資する方法の例 これから仮想通貨投資を始める人にとって、どのような投資方法がいいのかを知りたい人もいらっしゃるかもしれません。 まず、家族がいる場合にはライフスタイルや余剰資金を考慮して、投資方法を考えるようにするのが良いでしょう。例えば日々チャートをチェックできる時間があるかということや、少額の資金で投資をしたい場合にも投資方法は異なります。 また、借金を抱えるリスクを排除したい場合は、レバレッジ取引ではなく現物取引を選択された方が良いでしょう。現物取引であれば、投資した金額以上の損失を被ることはありません。 他にも例えば、生活に負担が少ない投資方法を選択したい場合には、毎月一定金額を購入するドルコスト平均法での投資を選択する方法もあります。 短期間で仮想通貨を取引してしまうと、その分手数料もかかってしまいます。長期的な目線で積立投資をする方法であれば、日々の価格の上げ下げに一喜一憂せずに運用ができるというメリットもあります。 そのため、日々の価格の上げ下げに左右されたくない方や、取引の手数料などを抑えたい方は、長期投資をするのも良いでしょう。また、Coincheckでは保有する仮想通貨を一定期間Coincheckに貸し出すことで利用料がもらえる、貸暗号資産サービスも提供しています。 長期投資を選択する場合は、そのようなサービスを利用するのも良いでしょう。 投資をする仮想通貨の選び方 比較的価格が安定している仮想通貨は、時価総額の高いものです。 時価総額が高いということは多くの投資家が投資しており、市場から評価されている仮想通貨とも言えます。また、現在では仮想通貨の情報はインターネット上に多くあります。 インターネット上には多くの仮想通貨の情報が溢れているため、さまざまな情報を得ることができます。そのような情報を参考に、投資する仮想通貨を選択するのも一つの方法です。 ただし、なかには正しくない情報も多くあるため、情報はきちんと精査する必要があります。そこでこちらの記事では、時価総額が高く、Coincheckでも購入ができる代表的な仮想通貨とその特徴をいくつかご紹介します。 仮想通貨の代表格のビットコイン（BTC） ビットコインの時価総額は、2019年4月9日時点で10兆円を超えています。 2008年に「サトシ ナカモト」と呼ばれる匿名の人物によって、インターネット上に発表された論文から、ビットコインは誕生しました。ビットコインは、他の金融商品と比べると、1日のなかでも価格の変動が激しいことが特徴です。 ビットコインには、個人間で直接送金できるというメリットがあります。銀行などのように送金時のタイムラグがほとんどないため、素早く送金したい場合には便利です。 また、ビットコインを利用することで、海外への送金時のコストも抑えらます。さらに、海外旅行などでビットコインを利用した際には、両替手数料がかからないことが特徴です。 詳しくはこちら：ビットコイン（BTC）とは何か？初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン（BTC）取引の口座開設から購入方法についてはこちら スマートコントラクトが注目のイーサリアム（ETH） イーサリアムの時価総額は、2019年4月9日時点で2兆円を超えています。 イーサリアムには、取引の契約時に人の手を介す必要がないスマートコントラクトが導入されていることが特徴です。 トヨタ自動車やマイクロソフトなどの世界的に有名な企業が、スマートコントラクトのビジネス活用を目的とした、イーサリアム連合と呼ばれる組織に加入しています。 イーサリアムは個人の投資家だけではなく、大手の企業などからも注目を集めている仮想通貨だといえます。 詳しくはこちら：イーサリアム（ETH）とは何か？ イーサリアム（ETH）取引の口座開設から購入方法についてはこちら 高速な国際送金を実現するリップル（XRP） リップルの時価総額は、2019年4月9日時点で1.5兆円を超えています。 リップルは安価で迅速に国際送金できることが特徴の仮想通貨です。数ある仮想通貨のなかでも取引する際の手数料が安く、取引が数秒で完了することから、大手金融機関がリップルを用いた実証実験を行っています。 リップルは、リップル社（Ripple Inc.）が管理する中央集権型の仮想通貨です。市場を安定化させるために、ロックアップと呼ばれる仕組みが設けられています。 ロックアップとは、仮想通貨市場にリップル社が売却するリップルの数量に上限が設けられていることを指します。 詳しくはこちら：リップル（XRP）とは？特徴をわかりやすく解説 リップル（XRP）の口座開設・購入方法までの流れはこちら 歴史の古い仮想通貨のライトコイン（LTC） ライトコインの時価総額は、2019年4月9日時点で6000億円を超えています。 ライトコインは、ビットコインから派生して2011年に誕生した歴史の古い仮想通貨で、ビットコインよりも約4倍ほど速いスピードで取引できることが特徴です。発行総量もビットコインの4倍の8400万LTCとなっています。 ライトコインには、SegWit（セグウィット）と呼ばれる取引データのサイズを縮小させる機能が追加されました。Segwitは、ビットコインで問題となっていた、取引量が増えると取引の承認が遅くなってしまう「スケーラビリティ」問題の解決を目指す技術の一つです。 ライトコインは今のところはビットコインよりも処理スピードが速く、取引手数料も安いため、実用化を重視して開発された通貨だといえます。日本国内ではあまり浸透していませんが、アメリカなどの海外では以前より人気の高い仮想通貨です。 詳しくはこちら：仮想通貨ライトコイン（LTC）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 ライトコイン（LTC）取引の口座開設から購入方法について ビットコイン（BTC）から分岐した通貨のビットコインキャッシュ（BCH） ビットコインキャッシュの時価総額は、2019年4月9日時点で5500億円を超えています。 2017年8月にビットコインからハードフォーク（分岐）したことによって、ビットコインキャッシュは誕生しました。ビットコインキャッシュの基本的な仕様は、ビットコインがベースとなっています。 ビットコインの欠点を補うために、データ容量が大きくなったことが、ビットコインキャッシュの特徴です。データ容量を大きくすることで、取引の処理速度が遅くなる問題などの解決を目指しました。 ビットコインキャッシュは、登場した数カ月後には時価総額の上位にランクインしています。その後も時価総額では常に上位を維持しているため、市場から評価されている仮想通貨の一つだといえるでしょう。 詳しくはこちら：ビットコインキャッシュ（BCH）の特徴とは？ビットコイン（BTC）との違いを徹底解説 ビットコインキャッシュ（BCH）取引の口座開設から購入方法はこちら 仮想通貨投資は余剰資金で始めよう 40代から仮想通貨投資を始める際には、メリットだけではなくリスクも知っておくことが大切です。 まずは、自身のライフスタイルを見直し、どれほどの資金を投資に回せるのかを考えるようにしましょう。大切な家庭を守るためにも、生活に影響を及ぼすことのない余剰資金から投資することが大切です。 少額から投資を始め、仮想通貨投資に慣れてから徐々に投資額を増やすのも良いでしょう。また、その際には投資する仮想通貨の種類を見極めることも必要です。 ある程度仮想通貨の特徴などを知った上で、仮想通貨の取引所に口座開設をして、取引を始めるようにしましょう。
暗号資産（仮想通貨）は価格の変動幅が大きく、暗号資産投資でうまく取引することで大きな利益が得られる可能性があります。 ただし、予想外の方向に価格が変動すれば、大きな損失を被ってしまう場合もあります。さらに、投入する資金が数千万円などの多額になってくると、巨額の投資特有の注意点もあります。 Coincheckでは数千万円以上の取引の場合は、平日の指定時間内であれば、優遇レートの大口OTC取引での売買が可能です。巨額の資金を暗号資産に投資する場合は、このようなレート面であったり、気にしておくべきリスクについて、あらかじめ理解しておく必要があるでしょう。 そこでこちらの記事では、1000万円レベルで多額の資金を暗号資産に投じて運用する場合の注意点などについて解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産投資の特徴とは？ 暗号資産投資の始め方 運用期間と目標金額を決める 暗号資産取引所の口座開設をする 暗号資産の取引所Coincheckの口座開設方法 日本円を入金して暗号資産の購入と売却を行う 暗号資産投資のメリット メリット1：暗号資産なら少額からでも投資が始められる メリット2：マイナーなコインは大幅な価格上昇が起こることがある 暗号資産投資のデメリット デメリット1：連鎖的に暴落する可能性がある デメリット2：まだ価値が不安定である 元手1000万円で行う暗号資産の運用方法の例 1. 短期で資産を増やすならトレード 2. 長期で資産を増やすなら長期投資 3. 時価総額の大きい暗号資産に分散投資 暗号資産投資において注意すべきこと 1. 価格の暴落に注意する 2. 詐欺コインにだまされないようにする 3. 利益には税金がかかることを知っておく 4. セキュリティについて意識する 元手1000万円を暗号資産で運用する方法のまとめ 暗号資産投資の特徴とは？ 暗号資産投資を行っている人が、世の中の人の大半を占めるようには、まだなっていません。 しかし、暗号資産に興味を持つ人が増加したことから、暗号資産は、株式投資やFX（外国為替証拠金取引）などと同じように、人気のある投資対象になってきました。 暗号資産の代表格は、最初に世に出た元祖暗号資産ともいわれるビットコインです。ただし、暗号資産はビットコイン以外にも1000種類以上もの銘柄があるといわれています。 暗号資産の特徴は、値動きが激しいことです。大きく価格が変動すれば、投資額が少額でも大きなリターンを獲得できる可能性があります。 また、実際に2017年に暗号資産の価格が大きく上昇した際には、暗号資産投資によって1億円以上の利益を稼いだ人が数百人以上いるとも言われています。 しかし、値動きが激しい分、損失が生じた場合は一気に資金を失ってしまうリスクもあることには注意が必要です。 暗号資産投資の始め方 暗号資産の投資を始めるにあたっては、運用に関する目標の設定や、暗号資産取引所に口座を開設するなどの準備が必要です。 そのあとで、暗号資産の売買取引ができるようになります。そこで、暗号資産の始めるための目標設定と口座開設、売買取引について解説します。 運用期間と目標金額を決める 少額投資を行うのではなく、1000万円というまとまった資金で投資を行う場合は、目標を設定することが重要です。 例えば、どのぐらいの期間運用して、いくらの金額まで増やすのかを、具体的に設定しておくのも良いでしょう。期間と資産額の目標を定めたら、どうすれば実現できるのかについて、さまざまな運用方法をシミュレーションしてみることも大切です。 シミュレーションを重ねていくなかで、より効果的な投資方法が見つかったら、あとは実践するだけです。目標設定だけでなく、シミュレーションを事前に行って、目標達成に適した投資方法を見つけておきましょう。 暗号資産取引所の口座開設をする 投資戦略が明確になったら、次は投資できる環境を整える必要があります。そのために、取引所に口座を開設しましょう。 日本国内には複数の金融庁に登録された暗号資産の取引所があるため、どの取引所で口座開設するを選びます。選択するポイントの1つは、顧客資産をしっかり守れるセキュリティレベルになっているかどうかです。 セキュリティには外部からのハッキング防止などだけでなく、厳格な本人確認なども含まれます。また、取り扱い暗号資産の種類が多ければ、1000万円を様々な暗号資産に分散投資をすることができます。 他にも取引画面の見やすさであったり、スマホアプリの使いやすさ、取引のしやすさなども重要になってくるでしょう。 暗号資産の取引所Coincheckの口座開設方法 Coincheckでは、以下の2ステップで簡単に口座開設ができます。 1.アカウント作成をする2.本人確認を行う 口座開設はスマートフォンのアプリまたはパソコンのブラウザから行うことができます。口座開設のやり方については、以下の記事で詳しく解説しています。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法を解説【動画付き】 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 日本円を入金して暗号資産の購入と売却を行う 口座開設が終わったら、いよいよ取引開始です。暗号資産を購入するためには、銀行振込などで日本円を入金する必要があります。 日本のほとんどの取引所では、入金した日本円でビットコインの購入が可能です。しかし、ビットコイン以外の暗号資産であるアルトコインについては、日本円での購入ができない暗号資産の取引所もあります。 その場合は、アルトコインを取得するために、まず日本円を対価として支払ってビットコインを購入し、そのビットコインを売却してアルトコインを購入するという方法をとることが必要になります。 ビットコインなどを購入したあとで売却を行うときは、簡単に処理できます。Coincheckの場合は、数量を入力して「売却する」と表示されているボタンをクリックするだけで売却が完了します。 暗号資産投資のメリット 1000万円を暗号資産に投じるのであれば、暗号資産投資のメリットやデメリットをしっかり把握しておくことが大切です。 メリットだけでなく、デメリットについても知っておけば、運用で失敗するリスクを下げることもできるでしょう。そこで、まずは、暗号資産投資のメリットについてご紹介します。 メリット1：暗号資産なら少額からでも投資が始められる 暗号資産は、500円からでも取引が可能です。そのため、1000万円で1つの通貨を買うのではなく、複数銘柄に分散投資するという選択肢もあります。 また、1単位あたりの価格が100円未満の暗号資産も数多く存在しており、価格が低いうちであれば、大量の枚数のコインを購入することができます。 さらに、それぞれの暗号資産に投じた金額は少額でも、何十倍や何百倍にも値上がりする可能性があることが、暗号資産投資の大きな魅力だといえます。 メリット2：マイナーなコインは大幅な価格上昇が起こることがある ビットコインは取引量が多いため、数ある暗号資産のなかでは価格が比較的安定して推移している通貨だといえます。 しかし、ビットコインほど取引量がないアルトコインは、価格の変動幅が大きくなることが特徴です。アルトコインのなかには、大幅な価格上昇が期待されている通貨も多くあります。 暗号資産には、株のストップ高やストップ安のような仕組みがありません。そのため、価格が高騰するとそのまま途中で強制的に止められることなく、たった1日でも価格が大きく上がる可能性もある投資対象と言えます。 実際に過去においては、リップルやネムは1年間で200倍以上も値上がりし、大きな話題を呼びました。また、マイナーなアルトコインであっても、新しく大手の暗号資産の取引所へ上場したり、有名な企業との提携などのニュースを引き金にして、価格が大きく高騰する可能性もあるかもしれません。 暗号資産投資のデメリット 続いて、暗号資産投資のデメリットについてです。 デメリット1：連鎖的に暴落する可能性がある 暗号資産の値動きは、株式や投資信託などの値動きと比較すると、かなり激しいといえます。 暗号資産のなかでは安定した価格推移をしているといわれているビットコインでさえも、急激で大きな価格変動が起こることは珍しくない状況です。ただし、複数の銘柄に分散投資をしておけば、ある程度暴落のリスクを低減することは可能です。 しかし、ビットコインが暴落すると、アルトコインも含めて一気に手放して連鎖的な暴落が生じることもあります。そうなると、暗号資産の銘柄の分散投資でもリスクをカバーできなくなりますので、他の金融商品と分散投資をするのも一つの方法です。 デメリット2：まだ価値が不安定である 暗号資産市場はできてからの歴史が浅く、暗号資産自体も誕生してからそれほど長い時間が経過していません。 そのため、ほかの金融商品と比較すると、暗号資産の価値に対する評価は不安定な状態です。これまで、暗号資産に対する期待が先行してきましたが、どの暗号資産をみても、社会に根付いて使われるという観点からは初期段階にあります。 いずれの通貨も実用化はまだまだこれからといった段階ではありますので、このまま市場がそこまで大きくならずに進んでしまうというリスクもあります。 元手1000万円で行う暗号資産の運用方法の例 どんな投資でも運用方法は重要です。ましてや1000万円というまとまった資金を運用するのであれば、適切な運用を行う必要があるでしょう。 そこで、貯金1000万円を投じて暗号資産を運用する方法の事例についてご紹介します。 1. 短期で資産を増やすならトレード 1つ目の運用方法は、短期投資です。 暗号資産の値動きは激しく、短期で売買を行っても十分な利益を得られる可能性があります。しかし、すべての価格変動を正確に予測することはできず、常に価格変動状況を観察したり、情報収集したりといった手間をかけることが必要です。 手間をかける時間がある人や、トレードに多くの時間を割ける人などは、短期売買に挑戦してみてもよいでしょう。ただし、初心者は注意が必要です。 投資経験が浅い人には、短期的な価格変動について一喜一憂してしまう傾向があります。そうなると冷静な判断を行うことは難しくなります。 そのため、暗号資産の短期売買は、時間がない人や投資の初心者には適さないといえるでしょう。 2. 長期で資産を増やすなら長期投資 2つ目の運用方法は、長期投資です。 短期的な売買で利益を出すためには、相場の動きを細かく分析して素早く判断することが求められます。それでもうまくいかない場合も多く、難易度が高い運用法です。 一方、長期投資は、始める難易度自体はそれほど高くないといえます。長期投資は、購入後比較的長期間にわたって売買することなく保有を継続する方法です。 そのため、将来的な暗号資産価値上昇を狙っての長期保有であれば、短期的な価格変動はそこまできにする必要がありません。 また、投資資金の一部を比較的マイナーなアルトコインに投資をして、長期間経過したあとで数十倍・数百倍になった時点で売却を狙う方法も選択肢の1つです。 ただし、将来の値上がりを期待できるアルトコインを探し出すためには、ぞれぞれの通貨の特徴を把握する必要があります。 さらに、長期投資であれば、長期間保有している暗号資産を貸し出して利用料を受け取るCoincheckの貸暗号資産サービスを利用できることも、長期投資のメリットです。 3. 時価総額の大きい暗号資産に分散投資 3つ目は、時価総額が大きい暗号資産を選んで分散投資することです。 時価総額とは、暗号資産の価値を表すもので、時価総額が大きい銘柄ほど市場からの評価は高いといえます。暗号資産投資に伴うさまざまなリスクを回避したい場合は、時価総額が大きい銘柄を選ぶことは有効的な手段の一つです。 時価総額が大きい暗号資産は取引量も多くなり、取引量が少ない暗号資産よりは価格が安定するという傾向があるからです。そのため、急激な暴落によって一瞬で損が拡大するリスクを、ある程度は抑えることができるでしょう。 その反面、急激な価格上昇によって短時間で大きなリターンを得ることは難しくなります。 暗号資産投資において注意すべきこと 暗号資産投資にはさまざまな注意点があります。そこで、初心者が特に注意すべきポイントについていくつかご紹介します。 1. 価格の暴落に注意する 1つ目の注意点は、突然の暴落を警戒することです。暗号資産は、ボラティリティが高く、暴落の危険と隣り合わせです。 ボラティリティとは、価格変動の大きさのことをいいます。例えば暗号資産が分岐して新しい通貨が生まれるハードフォークが行われる場合は、大きな価格変動が生じることが多くなります。 万一価格が大きく暴落して下落トレンドが続く場合などは、いつでも投資資金を回収できるように準備しておくことが大切です。 2. 詐欺コインにだまされないようにする 2つ目の注意点は、詐欺コインをつかまないことです。 暗号資産は、世界中に1000種類以上もあるといわれています。そのなかには、実質的には無価値である詐欺コインと呼べるものも含まれているのが実情です。 暗号資産を規制する法律は未整備の部分もあるため、詐欺コインの存在を完全には取り締まることができず、投資家がよくわからずに購入してしまうリスクがあります。 購入しても、詐欺として立件することは難しく、損失が出ても自己責任とされる場合もあるかもしれません。そのため、マイナー通貨に投資して長期運用を目論んでいる場合は、詐欺コインを購入しないように注意することが重要です。 3. 利益には税金がかかることを知っておく 3つ目の注意点は、税金です。 暗号資産取引で得た所得には、所得税や住民税などが課税されます。税負担が生じることを知らずに納税を怠っていると、課税逃れとみなされる可能性があるため注意が必要です。 暗号資産で利益を得た場合は、原則として確定申告を行う必要があります。ただし、給与所得者の場合は、年間の暗号資産利益が20万円以下であれば申告不要です。 また、課税対象は、売却益だけでなく、商品購入などの決済時に実現する利益も含まれます。売却や決済をせず、含み益の状態であれば課税対象外です。 ※税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。 4. セキュリティについて意識する 4つ目の注意点は、セキュリティです。 暗号資産は、インターネット上の通貨であるため、世界中のハッカーから狙われる危険性があります。そのため、セキュリティレベルが高い取引所を利用することや、自らセキュリティ対策を行うことが大切です。 例えば、インターネット上で暗号資産をホットウォレットで保管する場合、常時インターネットに繋がっていますので、ハッキングによって盗まれる可能性があります。 一方、オフラインで秘密鍵を保管するコールドウォレットで顧客資産を管理する場合、そのリスクが無くなります。なお、Coincheckは、顧客資産をコールドウォレットで管理している取引所です。 元手1000万円を暗号資産で運用する方法のまとめ 1000万円という多額の資産を暗号資産に投じる場合は、急激な価格変動に伴って大きな損失を出さないためにも投資戦略をはっきりさせておくことが重要です。 投資戦略を明確にしておけば、リスクを抑えながら資産を最大限に増やし、運用に成功できる可能性を高めることができます。 そのためには、投資を始める前に暗号資産市場の動向を調査・分析し、適切な銘柄を得ぶ必要があります。また、しっかりと運用期間や利益目標などの計画を立てて投資に臨むことも大切です。 リスクを抑える意識を持って暗号資産投資を始めましょう。
仮想通貨には、数多くの種類があります。 最初に世に出た仮想通貨であるビットコインだけでなく、ネムなどの仮想通貨に興味を持っている人もいるでしょう。ネムは、独自のブロックチェーン技術によって開発された仮想通貨です。 そのため、ほかの通貨にはないさまざまな特徴を備えています。ネムへの投資を検討している人は、ネムの基本的な特徴を理解しておくと、投資のリスクを抑えたり、適切なタイミングでの売買に役立てることもできるでしょう。 そこで、この記事ではネムの基本的な仕組みや、ビットコインとの比較などについてご紹介します。 ネム（NEM/XEM）は独自のブロックチェーン技術で開発されている ほかの多くの仮想通貨と同じように、ネムもブロックチェーン技術がベースとなって開発された仮想通貨です。 ブロックチェーンとは、分散型台帳技術とも呼ばれ、一定のプログラムに従って時系列でつながっている取引履歴のデータのことをいいます。ブロックチェーン技術は一定の応用範囲があり、ネムは独自のブロックチェーンの仕組みを持っています。 独自とされるポイントとして、コンセンサスアルゴリズム（取引承認アルゴリズム）に、PoI（Proof of Importance、プルーフオブインポータンス）よ呼ばれる仕組みが採用されていることがあげられます。 PoIの特徴は、取引承認を行う権利がある人の条件として、ネムに対して重要な経済的貢献をしている点を重視するような仕組みがある点です。 PoIは、定められた通貨量を超えるネムを保有し、一定以上の取引を行う人だけが、取引承認作業であるハーベスティングに参加できるという、コンセンサスアルゴリズムです。 詳しくはこちら：仮想通貨ネム（XEM）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 ネム（NEM/XEM）とビットコイン（Bitcoin/BTC）の特徴の違い ネムの特徴を理解するにあたっては、元祖仮想通貨であるビットコインとの違いを把握しておくことも有効です。 ビットコインは、コンセンサスアルゴリズムとしてPoW（Proof of Work、プルーフオブワーク）を採用しています。取引承認作業には誰でも参加できますが、大量の計算能力を保有している人が有利になる仕組みです。 ビットコインシステムにおける取引承認作業のことを、マイニングといいます。最初に取引検証に成功した人だけが、報酬としてビットコインを受け取ります。 検証対象となるブロックの生成間隔は、約10分です。一方、ネムの取引承認アルゴリズムはPoIである点がビットコインと異なります。 また、ネムの場合は報酬はネムで支払われますが、ビットコインのように新規発行されるわけではなく、主に取引手数料によってまかなわれる点も相違点です。さらに、ブロック生成間隔は約1分と、ビットコインよりも短くなっています。 なお、ネムの取引承認作業は、マイニングではなくハーベスティング（収穫）と呼ばれています。 ネム（NEM/XEM）におけるハーベスティングの仕組み ネムを購入する場合は、ハーベスティングの仕組みに関する基本事項を理解しておいた方が良いでしょう。 ネムのハーベスティングは、ビットコインのマイニングよりも公平だといわれることがあります。マイニングは計算能力が高い人が有利になる仕組みであるため、マイニングに適した多くのコンピュータを用意することが成功のポイントです。 そのためには、多額の資金が必要になります。一方、ハーベスティングでは多額の投資は必要なく、一定の条件を満たせば参加できる可能性が高くなるため、公平な仕組みだといわれることもあるのです。 また、ハーベスティングに参加できる人は不特定多数ではなく、重要度が高いアカウントの保有者とされています。一定量以上の通貨保有量と取引量があり、ハーベスティングに参加する権利があるアカウントをノードといい、重要度が高いノードの優先順位が高くなる仕組みです。 また、上位のノードは、スーパーノードと呼ばれています。 詳しくはこちら：ネム（XEM）のハーベストとは？方法やマイニングとの違いを解説 NEMネットワークの中核を担っているスーパーノード ネムの仮想通貨ネットワークにおいて中核を担っているアカウントが、スーパーノードです。 スーパーノードは、ネムの経済的な価値を支えるために重要な役割を果たしています。スーパーノードのアカウントとして認められるためには、厳しい条件を満たすことが必要です。 たとえば、保有量については「300万以上のネムを保有していること」、計算速度については「最低秒間2000回繰り返しハッシュができること」などが条件としてあげられます。 スーパーノードになることによって、ほかのノードから依頼されてハーベスティング作業を行う権利が得られます。つまり、スーパーノードになることで、報酬としてネムを受け取ることが可能になるのです。 ただし、ネットワークの中核を担う責任もあります。スーパーノードは、みずからのセキュリティ面を含めて、ネットワーク全体の監視や管理まで意識することが求められる存在です。 仮想通貨およびプラットフォームとしてのネム（NEM/XEM）の将来性 ネムの将来を想定するにあたっては、以下のポイントなどを理解しておくのも良いでしょう。 1. スケーラビリティの問題 1つは、スケーラビリティの問題です。 スケーラビリティの問題とは、実際の取引量が処理能力を超えてしまい、通貨システムの機能が低下することをいいます。 ビットコインは以前に取引量が急増したことで、このスケーラビリティ問題に直面し、取引手数料が高騰するなどの問題が発生しました。 ただし、ネムは今後カタパルトと呼ばれる技術が実装されると、プライベートチェーン環境では1秒あたり4,000件の処理が可能になるとされています。 2. 仮想通貨システム以外への拡張性 もう1つのポイントは、仮想通貨システム以外への拡張性です。 ネムのプラットフォームには、イーサリアム（ETH）と同じようにスマートコントラクト機能が実装されています。ただし、ネムはイーサリアムで独自トークンをつくる場合よりも、簡易に低コストで独自トークンの作成ができると言われています。 このようなスマートコントラクト機能は、ネムシステムを仮想通貨システム以外にも応用できる可能性を広げます。 ネム（NEM/XEM）を安全に保管するためのマルチシグの仕組み ネムを購入したら、安全に通貨を保管することが重要になります。安全に保管する方法として、マルチシグの活用が有効です。 マルチシグのシグはサイン（承認のための鍵）、マルチには複数という意味があります。取引時に必要となる秘密鍵と呼ばれるものが複数存在し、複数の鍵がそろわないと取引できない仕組みです。 そのため、ハッキングにより秘密鍵の1つが盗まれても、仮想通貨そのものは盗まれずに済みます。マルチすぐは、秘密鍵が1つしかない管理方法よりもセキュリティレベルが上がることがメリットです。 ただし、マルチシグを利用する場合は、秘密鍵の保管に注意が必要です。複数の秘密鍵を同じ場所で保管していたら、同時に複数の鍵が盗まれてしまうため意味がなくなってしまいます。 安全にネムを保管するためにも、秘密鍵の分散保管など、マルチシグの正しい利用方法を理解したうえで確実に実践するようにしましょう。 さまざまな証明書が発行できるネム（NEM/XEM）のアポスティーユ ネムには、アポスティーユというツールもあります。 アポスティーユとは、さまざまなタイプの契約書や証明書を発行できる機能のことです。アポスティーユの機能を使えば、ブロックチェーン上に記録される、検証済みで改ざん不可能な契約書や証明書を作成できます。 この機能を応用することによって、ネムのシステムを、土地建物などの不動産や、自動車など動産の所有権登記システムとして活用できるかもしれません。 また、タイムスタンプ記録として活用できる可能性もあります。このようにネムのアポスティーユは、幅広い分野での用途が期待されています。 ネム（NEM/XEM）の仕組みを理解したうえで取引を行おう ネムに興味があり、これから購入を検討している人は、ネムの価格動向だけでなく基本的な仕組みまで理解してから購入するのも良いでしょう。 そうすることで、ネムに関するさまざまなニュースに触れたとき、ネムにとって有利なニュースなのか不利なニュースなのかを判断できるようになります。その結果、適切なタイミングで購入や売却ができる可能性も高まります。 また、基本的な仕組みを把握しておけば、ハーベスティングやアポスティーユの機能などが、ネムの将来性にどのような影響を与えるかを踏まえたうえで、投資判断を行うことも可能となるでしょう。 ビットコイン（BTC）半減期とは？仕組みや日付、価格への影響を解説 Coincheck
仮想通貨といえばビットコイン（BTC）が有名です。 しかし、ビットコイン以外にもアルトコインと呼ばれる仮想通貨が多数存在します。仮想通貨投資を行う場合、アルトコインに注目してみるのもよいでしょう。 アルトコインに含まれるリップル（XRP）やネム（XEM）に投資する場合は、それぞれの通貨の特徴を把握しておくことが重要です。特徴などを理解しておけば、どちらに投資すべきか、または両方にバランスよく投資したほうがよいのかの判断に役立てることもできます。 そこで、こちらの記事ではリップルとネムの基本的な特徴や違い、購入方法などについて解説します。 リップル（Ripple/XRP）の主な特徴とは？ リップル（XRP）は、低コストで素早く国際送金できる環境をつくることを目的の一つとして開発された仮想通貨です。 銀行間の国際送金では、途中に複数の銀行を介して送金が行われることもあるため、コストが高く着金までの時間もかかります。リップルは、そういった国際送金環境を改善することが期待されています。 なお、リップルは仮想通貨の名称であり、通貨を発行している会社名でもあります。リップル社は、各国の中央銀行や大手銀行などと積極的に提携を進め、送金実験を行っています。 送金実験は成功しているものも多く、国際送金の手段という点では、ほかの仮想通貨を一歩リードしているような状況です。ただし、一般に広く普及するためには、数年以上の歳月が必要との見方もあります。 詳しくはこちら：リップル（Ripple/XRP）とは？特徴をわかりやすく解説 ネム（NEM/XEM）の主な特徴とは？ ネム（XEM）は通貨システムの名称であり、通貨単位はXEM（ゼム）です。ネムの主な特徴には、例えば以下が挙げられます。 1. PoI（Proof of Importance） 1つ目は、取引承認に採用されているコンセンサスアルゴリズムとして、PoI（Proof of Importance、プルーフオブインポータンス）が採用されていることです。 ビットコインのように誰でも取引承認作業に参加できるわけではなく、主に通貨保有量と通貨取引量の多い人が取引承認作業に参加できます。また、今のところはビットコインよりも取引コストが低く抑えられています。 2. スマートコントラクト機能 2つ目は、イーサリアムと同様に、スマートコントラクト機能が実装されていることです。 取引結果をサブプログラムが判断して自動的に通貨発行などを行えるスマートコントラクト機能を搭載していることから、ビジネスへの応用範囲に広がりがあります。 3. 独自トークンの発行 3つ目は、独自トークンの発行が可能であることです。 トークンは、特定の企業内などで使用される通貨のようなもので、資金調達方法であるICO（イニシャルコインオファリング）などに利用できます。 詳しくはこちら：仮想通貨ネム（XEM）とは？特徴を初心者にもわかりやすく解説 開発目的やコンセンサスアルゴリズムが異なる リップル（XRP）とネム（XEM）では、開発目的やコンセンサスアルゴリズムなどが異なります。 まず開発目的ですが、リップルは短時間で低コストの国際送金システムの構築を一つの目的としています。送金機能を重視した仮想通貨システムとも言えるでしょう。 一方、ネムの開発目的は、ブロックチェーンを利用したサービスの土台となるプラットフォーム構築です。送金に限らず、さまざまなビジネスに応用される多目的なプラットフォームになることを想定しています。 続いて、コンセンサスアルゴリズムの違いです。リップルは、取引承認方法としてPoC（Proof of Consensus、プルーフオブコンセンサス）を採用しています。一定の要件を満たす承認者（validator）が、承認作業を行う方式です。 一方、ネムではPoI（Proof of Importance）が採用されています。特定の承認者に限られるわけではありませんが、取引承認作業に参加するためには、一定の通貨保有量や取引量などを満たす必要がある仕組みです。 リップル（Ripple/XRP）とネム（NEM/XEM）は処理能力も異なる リップルとネムでは、取引の処理能力にも違いがあります。 取引の処理能力が変化すると、送金スピードなどが変化するため、取引処理能力は通貨システムとしての実用性に大きな影響を与える要素です。広く普及した場合、送金スピードや取引承認スピードは使い勝手を左右し、通貨の需要動向にも影響を与えることになります。 2018年時点では、リップル（XRP）は1秒間に1500件の取引を処理できる能力を有しています。ネムはそこまでの能力はないため、この時点ではリップルのほうが処理能力は高いといえる状況でした。 しかし、ネム（XEM）は大型アップデートであるカタパルトの実装により、処理能力が大幅に向上すると言われています。アップデート後の処理能力は、プライベートチェーン環境では1秒あたり4,000件の処理が可能になるとされています。 リップル（Ripple/XRP）とネム（NEM/XEM）の価格推移を比較 リップル（XRP） やネム（XEM）の購入を検討している場合、それぞれの通貨の価格推移を把握しておくことも重要です。 価格動向を把握しておけば、購入するタイミングの判断に役立てることもできるでしょう。2016年までは、どちらの通貨価格も1単位1円未満で取引されていました。 しかし、2017年になると状況が変わってきます。世界中で仮想通貨の存在が注目されるようになり、ビットコインを中心として価格高騰の局面が訪れたのです。 2017年を通じて、リップルとネムの価格は徐々に上昇し、年後半には大幅な価格上昇が起こりました。2018年1月においては、リップルは400円付近、ネムは200円付近まで値を上げます。 しかし、2018年2月以降は下落基調となり、どちらの通貨も2018年は価格がじわじわと下がっていきました。2019年に入ってからは、再び価格が少しづつではあるものの、上昇傾向に転じた状況です。 仮想通貨の取引所Coincheckなら様々な仮想通貨を購入できる 仮想通貨を購入するためには、仮想通貨の取引所に口座を開設する必要があります。ただし、取引所で取り扱いがない通貨を購入することはできないため、取引所選びは注意が必要です。 リップル（XRP） とネム（XEM） の両方を購入したい場合は、両方の通貨を取り扱っている取引所で口座開設することがポイントになります。両方の通貨の取り扱いがあれば、通貨ごとに口座開設手続きを行う手間を省けることがメリットです。 日本の大手取引所のひとつであるCoincheckでは、合計15種類以上の仮想通貨の取り扱いがあります。そのなかには、リップルとネムも含まれていますので、両方の通貨を購入したい場合はCoincheckで口座開設しておけば効率的です。 Coincheckの口座開設はこちら Coincheckの口座開設方法と手順についてはこちら また、Coincheckは初心者にも使いやすい専用のスマホアプリも提供しています。取引画面も見やすく、操作も容易であるため、投資の初心者から経験者まで幅広く利用されています。 ブロックチェーン技術を促進する団体が設立された リップル（XRP）を統括しているリップル社と、ネム（XEM） の普及を推進しているネム財団は、共同で団体を設立しています。設立したのは、ブロックチェーン技術を促進するための団体です。 ブロックチェーン技術や仮想通貨事業に取り組む4つの法人・財団が設立したもので、「Blockchain for Europe」と名づけられました。この団体の役割は、規制当局とブロックチェーン技術関連企業が、直接意見交換を行う活動を支えることです。 なお、ブロックチェーン技術とは、分散型台帳技術とも呼ばれ、検証済みであるすべての通貨取引履歴が納められた取引データのことをいいます。ブロックチェーン技術は、仮想通貨システムを支える技術として有名になりました。 しかし、この技術は仮想通貨システムだけでなく、ほかのさまざまな分野への応用も期待されています。 リップル（Ripple/XRP）とネム（NEM/XEM）の分散投資も検討してみる 仮想通貨取引は元本保証がないため、価格変動によって損失が生じるリスクがあります。価格変動リスクを回避するためには、投資対象の特徴をよく理解しておくことが重要です。 特徴を理解すれば、投資対象通貨の将来性もある程度検討することができるようになるでしょう。また、これまでの価格推移や他の仮想通貨の時価総額などを理解しておくことで、投資タイミングにおける価格が割安か割高かの判断に役立てることもできるでしょう。 リップル（XRP）とネム（XEM） への投資を検討している人は、どちらか一方に投資するという選択肢だけでなく、両方にバランスよく分散投資するという選択肢もあります。仮想通貨の分散投資を行うことによって、リスク分散がはかれます。 リップルとネムの特徴や違いを十分理解したうえで、取引を検討してみましょう。
投資は利益を得るために行う経済活動ですが、投資の対象となる金融商品にはさまざまなものがあります。 たとえば、株式や投資信託、FXなどは代表的な投資対象です。また、ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産（仮想通貨）も、投資の対象として近年人気が高まっています。 投資を行う際は、金融商品ごとの違いをしっかりと押さえておくことがチャンスを広げるためには有益です。 そこで今回は、初心者向けの金融商品として人気の高い投資信託と、新しい投資対象として注目を集める暗号資産について、その違いや特徴、注意点などについて紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 投資家から集めた資金を運用する投資信託 投資信託とは、多くの資金を投資家から集めて、投資のプロがさまざまな金融商品に投資をすることで運用益を得る金融商品です。 投資信託は、投資のプロが運用してくれるため、個別株の投資などに比べて、初心者でも始めやすい投資として知られています。ただし、一言で投資信託といっても、それを運用するプロによって、どれくらいの資金をどこに投資するのか運用方針が異なります。 国内株式や外国株式など、どの銘柄をどの割合で組み込むかもプロの腕にかかってきます。ただし、当然運用次第では元本を割るおそれはあります。 投資対象を定めて実際に投資するのはプロが行いますが、その点には注意して投資信託は利用すべきでしょう。 投資信託で資産運用するメリット 初心者に向いていると言われる投資信託ですが、メリットには以下のようなポイントが挙げられます。 1. 運用を投資のプロにお任せできる 1つ目は「運用を投資のプロにお任せできる」ことです。 投資信託で取り扱う金融商品は、国内から海外まで、また株式から債券に至るまで多岐にわたります。本来、投資対象の知識がないと投資は難しいものです。 ですが、投資信託であれば投資家本人が直接投資対象を決める訳ではなく、投資のプロに運用をお任せしますので、投資の知識がない初心者でも参加しやすいという特徴があります。 当然投資のプロといっても運用がうまくいかない局面もありますが。全く知識のない金融商品に個人で手を出すよりはリスクを抑えることができるかもしれません。 2. 少額から始められる 2つ目は「少額から始められる」ことです。 投資信託の中には、長いスパンを見込んでコツコツと投資をするのに向いた商品もあります。また、証券会社などによっては、月1,000円程度からでも始めることができますので、まとまった資金がない人も活用することができます。 3. 分散投資によるリスク低減効果がある 3つ目は「分散投資によるリスク軽減効果がある」ことです。 投資の基本は、さまざまな金融商品に投資することによるリスク分散です。一部の金融商品が急落しても、ほかの金融商品を保持していれば資産の急激な減少を抑えることができるため、分散投資は基本とされています。 投資信託では、集めた資金をもとに債券や株式などあらゆる金融商品に配分して投資を行いますので、あらかじめ分散投資が行われているものが多くなっています。 投資信託を始めるときに注意しておきたいデメリット 投資信託にはメリットもありますが、デメリットもあります。 1. 元本保証がない 1つ目は「元本保証がない」ことです。 投資信託は、元本保証がないため運用成績によっては損失を抱えてしまうリスクがあります。長期で運用することによって複利効果などが期待できますが、相場やタイミングによって運用状況は常に変化します。 FXなどのように元本を超えるマイナスは発生しないものの、コツコツ積み立ててきた資産が目減りしてしまうおそれもあるので注意が必要です。 2. 手数料などのコストを支払う必要がある 2つ目は「手数料などのコストを支払う必要がある」ことです。 投資信託には、いくつかのコストが発生します。証券会社などに支払う買付手数料（販売手数料）のほか、信託報酬や信託財産留保額といったコストがかかります。 仮に運用益が発生しても、こうしたコストを差し引いたらマイナスになってしまうことも珍しくありません。そのため、投資信託の商品を選ぶ前にコストの確認をするのは必須といえます。 3. 資産の売却までに時間がかかる場合がある 3つ目は「資産の売却までに時間がかかる場合がある」ことです。 投資信託の種類によっては、クローズド期間と呼ばれる売却できない期間が存在するものもあります。資産の売却までに時間がかかると、相場の急変などに対応できないリスクもあります。 投資信託を申し込む際は、売却時の日本円の入金までの日数などについても、あらかじめ確認することが大切でしょう。また、売却の際は証券取引所が終了した時点で計算が行われるため、売却時に価格がわからないことにも注意が必要です。 暗号資産の特性と注目されている理由 ビットコインをはじめとする暗号資産は、ブロックチェーン技術を採用した新しい時代のデジタル資産です。 暗号資産に対する日本円の価格は為替のように日々変動しており、安く買って高く売ることで利益を得ることができます。特に、2017年末から2018年にかけての大幅な価格上昇によって、暗号資産は注目されることとなりました。 暗号資産によって大金を得た人も続々誕生し、ニュースになることで話題に拍車がかかりました。市場規模はまだ小さいものの、ほかの金融商品と同じように投資をする人が増えたキッカケといえるでしょう。 暗号資産が注目されている理由として、「ほかの金融商品と比べて新しい」ことや「価格変動の幅が大きい」ことがあげられます。投資対象とされる金融商品といえば株式やFX、投資信託などが代表例ですが、暗号資産は比較的歴史の浅い新しい形の投資対象といわれています。 そのぶん、将来への期待値も高いがゆえに注目されているのです。また、市場規模が小さいためにボラティリティ（変動性）の高さにも期待されています。 FXのようにレバレッジをかけなくても、現物取引で大きな利益を得られる可能性があることも暗号資産の魅力のひとつでしょう。 暗号資産を購入する3つの方法 Coincheck ほかの金融商品と暗号資産との違い 新しい投資対象として魅力のある暗号資産ですが、ほかの金融商品との違いについて、いくつかのポイントを押さえておきましょう。 1. 管理者が不在の暗号資産がある まず「管理者が不在の暗号資産がある」ことです。 暗号資産の多くは、法定通貨における国のような発行主体が存在しないため、特定の人が価格を操作できないのはもちろん、一定の独立性が担保されています。 また、多くはブロックチェーン技術を採用しており、多くのユーザーが互いに監視する仕組みとなっており、不正などが起きにくい仕組みとなっています。 2. 法整備が発展途上 つぎに「法整備が発展途上」なことです。 銀行預金や証券取引所を介した株の売買などは、仮に組織が破綻しても利用者が保護される制度が確立されています。対して、暗号資産はまだ法整備が十分に整っておらず、利用者が完全には守られているとはいえない状況です。 そのため、仮にユーザーが操作ミスをして暗号資産を別のアドレスに送金したとしても、取り戻せる可能性はかなり低かったりします。 3. 主体的に資産の管理が必要 さらに「ユーザー自身が主体的に資産を管理する必要がある」ことです。 暗号資産はネット上の通貨という特徴があるため、ハッキングなどのリスクが存在します。こうしたリスクから身を守るためには、自分できちんとした暗号資産の知識を身につけ、正しい管理を行う必要があります。 暗号資産に投資を行うときの注意点 暗号資産を実際に取引する際の注意点として、まず「銘柄ごとの特徴や送金方法などを把握しておく」のも良いでしょう。 暗号資産の銘柄の特徴を理解する 暗号資産の銘柄は2018年時点で1,500種類以上存在すると言われており、それぞれの銘柄は強みとする領域が異なります。 今後の発展も含めて、保有している銘柄がどのような特徴を持っているのか、またどんな送金方法を採用しているのかを把握しておくことが大切です。投資を行う前に、それぞれの銘柄の特徴を理解したうえで選択するのも良いでしょう。 Coincheck（コインチェック）の取扱通貨・銘柄は？各暗号資産の特徴を徹底解説 Coincheck 暗号資産の動向やニュースに注意する また、「暗号資産の動向やニュースなどにアンテナを向けておく」ことも大切なポイントです。 暗号資産は発行して終わりではなく、絶えず開発が進行しています。暗号資産に関するニュースによって価格が大きく変動する可能性もあるため、動向には注視しておくことが肝心です。 セキュリティ対策を行う また、「セキュリティ対策を十分に施す」ことも大切です。 前述した通り、暗号資産はハッキングなどのリスクにさらされています。大事な資産となるものなので、二段階認証やハードウォレットでの保管など、できる限りのセキュリティ対策を行いましょう。 Coincheckの無料登録はこちら リスク管理について意識を向けておく必要がある 暗号資産に投資するときは、リスク管理にも意識を向けておきましょう。リスク管理をする際に押さえておきたいポイントには、以下が挙げられます。 1. 相場の変動が激しい まず「相場の変動が激しい」ことです。 暗号資産は相場の変動が大きいため、ハイリスクハイリターンの金融商品といわれています。余裕資金で行うようにし、初心者はミスをしないように、正しい知識を身につけてから参加するのがいいでしょう。 2. 自分のリスク許容度を理解しておく つぎに「自分のリスク許容度を理解しておく」ことです。 暗号資産ではレバレッジ取引も可能ですが、自分の余裕資金や投資スタイルに合わせて、どのくらいのリスクまでなら許容できるのかを決めておくことが大切です。 3. 暗号資産の取引所選びに注意する さらに「取引所選びに注意する」ことです。 実際に暗号資産を取引するうえで利用するのが、暗号資産の取引所です。取引所は国内外でさまざまな業者が運営していますが、自分に合った取引所を選ぶことが先決です。 国内の取引所を利用する場合は、金融庁の登録業者を選ぶようにしましょう。続いて、セキュリティは十分か、取引したい銘柄を取り扱っているか、サポート体制は万全か、操作画面は扱いやすいかなど、さまざまな観点から判断するのがいいでしょう。 暗号資産の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheck 投資を始める前に投資目的をきちんと考えておく 暗号資産取引に限らず、投資を始めるにあたっては「投資目的」をきちんと定めておくことも大切です。 投資目的をはっきりさせておけば、大事な場面での判断に迷うことが少なくなります。投資目的を明確にするポイントは、以下が挙げられます。 1. 投資額を決める 1つ目は「投資額を決める」ことです。 自分がいくらまでなら投資に回せるのか、投資限度額を決めておきましょう。生活資金に影響が出るほどの投資は危険なので、余裕資金で行うのが基本中の基本です。 2. 取引の期間を定める 2つ目は「取引の期間を定める」ことです。 投資には、数日程度で取引する短期取引や、数年単位で取引する長期取引など、様々な取引のスタイルがあります。自分の取引スタイルや金融商品に合った取引の期間を決めたうえで、投資を始めるのが良いでしょう。 3. 取引の判断基準を設定する 3つ目は「取引の判断基準を設定する」ことです。 どのくらい利益が出たら利益を確定するのか、どのくらい損失がふくらんだら損切りするのかなど、自分の基準ラインをあらかじめ決めておくのもよいでしょう。 この基準を決めないと、ズルズルと損失が拡大していくリスクもあります。以上のようなポイントを参考に、自分に合ったトレードスタイルを確立していきましょう。 少額投資から始めて適切な資金管理を心がける 投資においては、資金管理もとても大切なポイントです。 資金管理について押さえておきたいことは、「少額投資から始める」「リスクの許容度を把握しておく」などです。 いきなり大金を投資するよりも、最初は少額で始めるほうがリスクは小さくなります。取引を繰り返していくうちに、相場の動きや銘柄の特徴を理解できるようにもなるでしょう。 また、自分の余裕資金と相談しつつ、どの程度までのリスクなら許せるのかを把握しておくことも大切です。リスク許容度に応じて、取引に対する自分のスタイルや基準はおのずと決まってきます。 分散投資を行えば金融商品ごとの特性を活かせる また、投資を行うときのリスク低減策が「分散投資」です。 分散投資とは、ひとつの金融商品に集中して投資するのではなく、さまざまな金融商品に分散して投資する方法です。分散投資は、プロの投資家も行っているポートフォリオ理論に基づく方法のため、リスクに対する軽減効果が期待できます。 暗号資産における分散投資には、「暗号資産とほかの金融商品で分散する方法」「暗号資産のなかでいくつかの銘柄に分散する方法」などが挙げられます。資金に余裕がある人は、リスクと相談しながら分散投資を心がけるのも良いでしょう。 ただし、さまざまな金融商品に投資を行うと管理に手間がかかるため、あまり手を広げすぎずに、適切な範囲にとどめておくほうが管理はしやすいでしょう。 安心して利用できる暗号資産の取引所を選ぶ 国内で暗号資産の取引を安心して行うためには、取引所選びを怠ってはいけません。 中には怪しい業者も存在しますので、基本的には金融庁に登録された暗号資産交換業者を利用するようにしましょう。国内の大手取引所Coincheckは、投資の初心者にも使いやすいサービスを提供しています。 取引の画面が見やすかったり、スマホアプリが使いやすいなど、初めて暗号資産に投資する人でも迷わずに取引できるようになっています。また、取り扱い暗号資産の銘柄が多いため、分散投資に活用することができます。 ビットコインはもちろんのこと、リップルやイーサリアムなど人気のアルトコインがそろっています。さらに、セキュリティ対策にも注力しているため、安心して取引に集中できるでしょう。 Coincheck（コインチェック）の口座開設方法と手順を解説【動画付き】 Coincheck 金融商品ごとの特徴をしっかりと押さえよう 株や投資信託などといった金融商品には、それぞれ特徴があります。 近年市場が急成長を遂げている暗号資産も投資対象として人気ですが、初めて投資する人は、各金融商品の違いを理解したうえで取引することが大切です。 特に、リスクやデメリットなどの知識がないままに投資を始めてしまうと、思わぬ損失につながりかねません。自分のトレードスタイルや投資目的に沿いながら、自分に合った金融商品を選んでいきましょう。