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Coincheck Column
コインチェックコラム

イーサリアム(ETH)は、ビットコイン(BTC)に次ぐコインとして世界中で広く取引されています。 ユニークな特徴を持つことから人気が高く、仮想通貨のひとつとして広く認知されていますが、意外とその真の姿はあまり知られていないようです。そこでイーサリアム(ETH)の成り立ちからご紹介します。 ビットコイン(BTC)に迫るイーサリアム(ETH)の時価総額 イーサリアム(ETH)が誕生したのは、2015年7月です。その後、またたく間に世界中で人気を集め、ほとんどの販売所・取引所で扱われるメジャーなコインとなりました。 ただし、厳密にはイーサリアム(ETH)は仮想通貨そのものではありません。ブロックチェーンに「スマートコントラクト」という機能を組み込んだ、分散管理型のプラットフォームなのです。 それまでのブロックチェーンは、情報を収めておく鍵のついたブロックが鎖でつながったものでした。ところが、イーサリアム(ETH)では、そのブロックの中に情報だけでなく、アプリケーションを収めておくことができるようにしました。 そして、特定の条件をクリアした場合に、そのアプリケーションを自動的に作動させることができるのです。 このような環境を提供するプラットフォームがイーサリアム(ETH)であり、その環境下で使われる暗号通貨が「Ether(イーサ)」という仮想通貨なのです。ただし、現在ではイーサリアム(ETH)という名称が仮想通貨そのものを指す言葉として定着しています。 イーサリアム(ETH)では、ブロックチェーンに契約情報を書き込むスマートコントラクトによって、取引の経緯などの詳細な内容を記録することができます。この機能を持ったことによって、イーサリアム(ETH)は異色の通貨として注目を浴びることになったのです。 発行上限のない仮想通貨「Ether(イーサ)」 仮想通貨の多くは、その発行上限枚数が決められています。 例えば、ビットコイン(BTC)は2,100万BTC、ビットコインキャッシュ(BCH)も同じく2,100万BCH。ライトコイン(LTC)は4倍の8,400万LTCです。リップル(XRP)は1,000億XRPと、ほかに比べると桁違いの規模を設定していますが、すでに予定枚数すべてが発行済みであり、これ以上発行されることはありません。 通貨の発行上限が決められていると、やがてその通貨の希少性が高まり、それとともに時価が上がっていく可能性があります。 これに対して、イーサリアム(ETH)は2018年8月現在の発行枚数が約1億ETH。マイニングによって新規発行されていますが、発行上限は定められていません。2018年4月1日に開発者であるVitalik Buterinが発行上限の設定を提案する発言を行い、大きな議論を巻き起こしましたが、これはエイプリルフールのジョークだったようです。 しかしその後、Vitalik Buterinは「発行上限の設定が必要かどうかは参加者の要望次第であり、上限設定を検討する価値はある」という趣旨の発言を残しています。今すぐにということはないにしても、今後発行上限が設定される可能性はゼロではない、というわけです。 イーサリアム(ETH)のメリットとは?3つの利点 イーサリアム(ETH)は、アルトコインの中では抜群の人気を誇り、時価総額もビットコイン(BTC)に次ぐ2位につけています(2018年10月現在)。 そこで、イーサリアム(ETH)の持つ優れた3つのメリット(送金の速さ・発行上限・信頼性)についてご説明します。 1. 短時間で送金を完了できる 仮想通貨では、ひとつの取引を完了させるためには、取引の内容が承認されなくてはなりません。 その承認作業がマイニングですが、ビットコイン(BTC)では「10分に1回」の頻度で行われるのに対して、イーサリアム(ETH)では「15秒に1回」です。そのため、スピーディーな決済が可能になります。 2. 発行上限・半減期がない イーサリアム(ETH)には発行上限がありません。また、ビットコイン(BTC)のように、発行枚数が増えるに従って供給量が減らされていく「半減期」というものもありません。 そのため、ビットコイン(BTC)よりは安定した価格を維持しやすいというメリットがあります。 3. 信頼性の高いシステム 仮想通貨に使われているブロックチェーンの技術は、データの改ざんに強く、元々信頼性が高いものです。それに、スマートコントラクトの技術を組み合わせることで、より強固なシステムとして運用することができます。 運用上のセキュリティホールが狙われることはあっても、イーサリアム(ETH)のシステムそのものがハッキングされる可能性は低いと言って良いです。 イーサリアム(ETH)のデメリットとは?2つの欠点 このように多くのメリットを持つイーサリアム(ETH)ですが、ほかのコインと同じようにデメリットも持ち合わせています。 そこで、イーサリアム(ETH)が持つ2つのデメリット(スケーラビリティの問題・スマートコントラクトの弊害)について、ご説明します。 1. ユーザー増加によるスケーラビリティ問題 イーサリアム(ETH)のメリットでもご説明したように、イーサリアム(ETH)は取引の承認を短時間で済ませることができます。 しかし、ブロックチェーンの1ブロックを15秒ほどで処理できるとしても、その数が増えれば、やはり承認には時間がかかるようになります。 しかも、イーサリアム(ETH)は取引情報だけでなく、ブロックの中にスマートコントラクトを実行するプログラムまで書き込むことになりますから、必然的に情報量が多くなり、結果として取引スピードが低下してしまうのです。 こうした問題はイーサリアム(ETH)が広く使われるほどに深刻化し、表面化しています。解決するにはネットワークの処理速度、つまりはブロック生成速度を高めるほかなく、そのための対策が検討・検証されています。 2. イーサリアム(ETH)の機能ゆえの弱点 ブロックチェーンはハッキングに強く、データの改ざんができません。また、スマートコントラクトによって、そのセキュリティは一層堅固になりました。 しかし、それらは逆に、イーサリアム(ETH)に仕込まれたプログラムなり情報なりのどこかに間違いがあったとしたら、それに対処するのが非常に難しいということにもなります。 例えば、過去にイーサリアム(ETH)は運用上の不備を狙われ、360万ETHを盗まれるという事件を経験しました。このとき、事態にどのように対処するかの議論が盛んに行われましたが、運営グループは時計の針を逆回りさせ、盗難事件を含めたそれ以降の取引データをすべて「なかったことにする」という決断をしました。 こうした処置を取らざるをえなかったのは、イーサリアム(ETH)の「改ざんに対する強度が高い」という特徴ゆえでしょう。強硬手段ともいえるこの対処をめぐり、イーサリアム(ETH)のコミュニティは賛否両論に沸き返って分裂し、結果として「イーサリアムクラシック(ETC)」という分裂したコインを生む結果となりました。 ですから今後も、もし同じような事件が起こった際、あるいはバグや情報の誤記が起こったときには、同じような事態に発展し、混乱を引き起こしてしまう可能性がまったくないとはいえません。 イーサリアム(ETH)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら イーサリアム(ETH)の特徴、スマートコントラクトとは? 続いて、イーサリアム(ETH)の特徴的な機能であるスマートコントラクトのしくみについて、仮想通貨の初心者にもわかりやすく、詳しくご紹介します。 「イーサリアム(ETH)」は仮想通貨ではない!? イーサリアム(ETH)というのは、仮想通貨の名称ではありません。特徴的なサービスである「スマートコントラクト」を提供するためのプラットフォームの名前です。 そして、そのシステムを運用していくために必要な作業を行う報酬(マイニング報酬)として、仮想通貨「Ether(イーサ)」があるというわけです。 「プラットフォーム」の位置付けが、少々わかりにくいかもしれませんので、もう少し詳しくご説明しましょう。例えば、あらゆるものが売り物としてそろえられている通販サイトがあります。これは、商品を売って代価を受領するためのしくみ、つまりプラットフォームです。そこに、さまざまな業種の店舗が出店して、食品やアパレル、本やDVDを販売しています。 イーサリアム(ETH)も同様で、ブロックチェーン技術によって改ざんを防ぎつつ、情報を保存するという環境を提供するプラットフォームです。特徴的なのは、そこに「スマートコントラクト」という機能を実装しているということです。 このスマートコントラクトこそがイーサリアム(ETH)の評価を高め、ビットコイン(BTC)に次ぐポジションを得ることができた最大の要因でもあるのです。 スマートコントラクトとは何か? 仮想通貨で使われるブロックチェーンは、いくつかの取引情報を書き込んだブロックをひと連なりのチェーンとして連鎖させていくしくみです。通常は「いつ、誰が、誰にいくら送金した」というような取引情報がブロックに収められます。 イーサリアム(ETH)では、そこにプログラムを書き込むことができ、それを使って「ある条件を満たしたときに自動的に処理を行う」ということが可能になります。 例えば、ある店舗で「お買い上げ3回目以降のお客様は5%引き」というルールを設定したとしましょう。実店舗であれば来店ポイントカードを使い、スタッフにも周知しておけば、対応は難しくないでしょう。しかし、ネット店舗では、注文を取りまとめる度に過去の購入履歴をチェックするなど、結構な手間がかかります。 イーサリアム(ETH)では、あらかじめ「3回以上の購入」という前提条件と「5%引き」という処理作業をプログラムにして組み込んでおけば、条件を満たした場合のみ5%引きの処理を自動で行ってくれます。 人の手と目で履歴をチェックする必要はありませんし、ポイントカードを取り出すまでもなく、「レジに進む」ボタンを押した瞬間に5%引きの価格が提示され、代金が回収されます。そうした自動処理を可能にするのが、スマートコントラクトなのです。 イーサリアム(ETH)のしくみと開発言語「Solidity」とは? イーサリアム(ETH)のしくみは、エンジニアグループ「ETH DEV」が独自のプログラミング言語「ソリディティー」を使用して開発されています。ここからは、イーサリアム(ETH)の特徴や機能について詳しく説明します。 管理者が存在しないプラットフォームを提供 イーサリアム(ETH)は、「非中央集権型」「分散型アプリケーションのプラットフォーム」として登場しました。ほかの仮想通貨と同じように、イーサリアム(ETH)を利用する世界中の端末同士がP2Pによってつながり、そのネットワークの中で分散してブロックチェーンの情報が共有・保存されています。 また、イーサリアム(ETH)ではブロックの中に情報だけでなく、アプリケーションを組み込むことによって、あらかじめ設定しておいた条件がそろったとき、自動的にプログラムが作動するしくみを持っています。 例えば、「毎月27日にクレジットカードの使用分を口座から引き落とす」「月末には住宅ローンの返済額を送金する」というようなお金のやりとりがあります。従来なら、こうした取引は銀行が管理していますが、イーサリアム(ETH)では誰かが管理しなくても、マイニングで取引が承認されれば、プログラムによって自動的に実行されます。 このしくみによって、管理者がいなくてもサービスが勝手に動き、実行されるというしくみができました。誰の管理も受けず、管理する必要もない分散型アプリケーションのプラットフォームが、イーサリアム(ETH)の最大の特徴です。 開発者チーム「ETH DEV」による開発 イーサリアム(ETH)は、創始者であるVitalik Buterinを中心としたエンジニアグループ「ETH DEV」によって開発されました。このグループは現在でも活発に活動を続け、機能のブラッシュアップやメンテナンスを行っています。 また、イーサリアム(ETH)では、開発に貢献した者に報酬を出すしくみを採用しています。これによってETH DEV以外にも、世界各国で非常に多くのエンジニアが開発に携わることになりました。これも優れたしくみのひとつといえます。 イーサリアム(ETH)はその存在が発表された当初から、4段階のフェーズを踏んで開発していくことが決められていました。 <イーサリアム(ETH)の開発フェーズ> 第1段階:「フロンティア(Frontier)」 基本機能の導入、バグ修正 第2段階:「ホームステッド(Homestead)」 プラットフォームとしての機能を実装 第3段階:「メトロポリス(Metropolis)」 セキュリティの強化、スマートコントラクトの簡易化、マイニングの方法変更 第4段階:「セレニティ(Serenity)」 PoW(プルーフ・オブ・ワーク)からPoS(プルーフ・オブ・ステーク)へ移行予定 これまでにこのような更新作業が行われ、2018年8月の時点では「メトロポリス」の前半部分をクリアしています。第4段階の「セレニティ」に到達するまでには、まだしばらく時間がかかりそうです。 独自のプログラミング言語「Solidity(ソリディティ)」 「Solidity(ソリディティ)」はイーサリアム(ETH)上で作動するスマートコントラクトを実装するための開発言語です。 スマートコントラクトを動かすためには、「コントラクトコード」を実行する必要があります。このコードそのものは機械語に近く、コンピュータであればすぐに理解し実行できるのですが、記述されたコードを見ただけでは何が書かれているのか、人間にはすぐに理解はできません。 そこでソリディティが用いられます。ソリディティは、私たちが使う言語に近い「高級言語」で、何が記述されているかがわかりやすく、書きやすい上にミスやエラーを見つけやすいという利点があります。 このソリディティでコードを書き、出来上がったところでコントラクトコードに翻訳すれば、開発作業がスムーズになるというわけです。 イーサリアム(ETH)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら イーサリアム(ETH)の歴史と「The DAO」事件について イーサリアム(ETH)は、Vitalik Buterinにより2015年に生みだされた仮想通貨ですが、その誕生以前から現在まで、「The DAO」事件を代表として、数多くの出来事が起こってきました。 ここからは、そんなイーサリアム(ETH)の歴史や事件についてご紹介します。 天才青年が生み出したイーサリアム(ETH) イーサリアム(ETH)は、2015年に生まれた仮想通貨です。まだ、歴史が浅いように思われますが、誕生以前から誕生後、そして現在まで、イーサリアム(ETH)をめぐっては数多くの出来事が起こってきました。そこで、イーサリアム(ETH)の登場から現在までの歴史を見ていきます。 イーサリアム(ETH)の生みの親であるVitalik Buterinは、仮想通貨の世界に没頭し研究を重ねた結果、当時のブロックチェーンでは決済以外の用途に使うには十分でない、ということに気付きました。そして、「あらゆる用途に使えるブロックチェーンのプラットフォーム」というアイディアに行き着きます。 彼はこの考えをまとめ、半年ほどかけて作った「Ethereum Whitepaper」をウェブにアップします。当時、Vitalik Buterinは弱冠19歳で、アプリケーション開発のための言語を用いた新たなプラットフォームの開発をホワイトペーパーで提案したのです。それを基にして、資金をイーサリアム(ETH)のプレセールによって募ったところ、日本円で16億円弱もの資金がビットコイン(BTC)で集まりました。 やがてイーサリアム(ETH)が動き出し、2015年7月に公開、ほどなく日本でも取引が開始されました。 分裂の引き金となった「The DAO」事件 イーサリアム(ETH)はその機能と将来性から高い人気を集めましたが、それだけにハッキング集団に狙われる危険も高かったようです。2016年6月には、「The DAO」事件が起こります。これは、イーサリアム(ETH)にとって大きな出来事でしたので、事のあらましを簡単にご説明します。 当時、The DAOという、イーサリアム(ETH)のスマートコントラクトを利用した投資ファンドプロジェクトがドイツのスタートアップ企業によって運営されていました。ところが、運営システムの脆弱性を突かれ、360万ETH(約50億円相当)のイーサリアム(ETH)が盗まれてしまったのです。 この事件への対処をめぐり、イーサリアム(ETH)コミュニティでは多くの議論が交わされました。そして最終的に選択されたのが、「ブロックチェーンを巻き戻し、事件発生直前の状態に戻す」ということでした。つまり、事件以降のすべての取引を、盗難のことも含めてすべて「なかったことにする」というものです。 この処置で、盗難による被害そのものを消し去ることができましたが、管理者がイーサリアム(ETH)ユーザーの取引に干渉したという事実を残すことにもなりました。そのため、コミュニティ内での対立が起こり、ついにはコインの分裂であるハードフォークにより、イーサリアムクラシック(ETC)の誕生へとつながっていきます。 今後の成長と可能性が期待されるイーサリアム(ETH) The DAO事件はショッキングな出来事でしたが、その原因は運営システムの脆弱性であり、決してイーサリアム(ETH)そのものに問題があったわけではありません。そのためイーサリアム(ETH)はその後も安定した人気を保ち、今もアルトコインの中でトップの時価総額を維持しています。 2017年2月には、イーサリアム(ETH)企業連合が設立されました。ここには、IT系や金融系など数多くの世界的大企業が参加しています。日本企業でも、大手グローバル自動車メーカー、大手金融持株会社、大手データ通信企業など、誰もが知っている企業が名を連ねています。ブロックチェーンとイーサリアム(ETH)を各企業におけるサービスに役立てるべく、開発に取り組んでいます。 イーサリアム(ETH)が提供するプラットフォームは、ビジネスの世界でもその将来性が大いに期待されているのです。 イーサリアム(ETH)の「ホワイトペーパー」の解説 イーサリアム(ETH)の創始者であるVitalik Buterin が、2013年に発表したホワイトペーパー。この文書の中には、イーサリアム(ETH)についてだけでなく、仮想通貨やブロックチェーンについての理想が語られています。 現状を分析しイーサリアム(ETH)を支持する提案書 イーサリアム(ETH)の話題で「ホワイトペーパー」といえば、創始者であるVitalik Buterinが2013年に投稿した「Ethereum Whitepaper」を指します。Vitalik Buterinはこの文書の中で、イーサリアム(ETH)の最初のアイディアを披露しています。 一般にいうホワイトペーパーとは直訳すると「白書」ですが、ここでは少々意味合いが異なります。 日本語の白書は政府や官公庁などが編集・発行するもので、政策の実施による現状の分析報告を中心とした刊行物です。防衛白書、経済白書など、耳にしたことがあるのではないでしょうか。 しかし、近年ではマーケティング用語として使われることも多くなり、市場の現状やテクノロジーの動向などを分析した上で、特定の技術やサービスの長所やメリットをアピールする書類という意味合いにシフトしつつあります。 Vitalik Buterinが投稿したホワイトペーパーも、こうした内容のものでした。ブロックチェーンを決済だけに使うのではなく、そのほかの用途にも応用できるようにするにはスマートコントラクトのしくみが必要であり、それをプログラムとして組み込むことができるプラットフォーム、つまりイーサリアム(ETH)が必要なのだと訴えています。 ホワイトペーパーはイーサリアム(ETH)の初期設計図 このホワイトペーパーの中で、Vitalik Buterinはイーサリアム(ETH)のあるべき姿とその用途について、実に幅広く検証し、提案しています。 当時すでに稼働していたビットコイン(BTC)を例にとり、マイニングのアルゴリズム、悪意ある攻撃を受ける可能性とその手口、書き込まれた情報の真正性を担保するしくみ、そしてブロックチェーンの技術を利用したいくつかのアプリケーションを挙げ、その機能とともに問題点を指摘しながら、イーサリアム(ETH)が提供する環境についてのメリットをアピールしています。 イーサリアム(ETH)のマイニングの方法とは? イーサリアム(ETH)では、マイニングによって仮想通貨の取引内容の承認とともに、スマートコントラクトの実行も行われます。PoWとPoSの違いやキャスパーなど、イーサリアムのマイニングの方法や用語についてご説明します。 PoWとPoSの違いとは? 仮想通貨は、取引内容を承認する際に膨大な計算をこなさなくてはなりません。それがマイニングです。イーサリアム(ETH)では、マイニングによって取引の承認とともにスマートコントラクトの実行も行われますから、マイニングは非常に重要な作業です。 マイニング作業は、世界中の「マイナー(採掘者)」と呼ばれる人々によって行われています。しかし1つの取引について2人以上のマイナーが承認してしまうと、記録が二重三重に残ることになってしまいます。 そのため、すべての取引について、承認できるマイナーはただ1人で、その人物にマイニング報酬が支払われます。では、どうやってその1人を決めるのでしょうか?その方法がコンセンサスアルゴリズム(合意方法)であり、今のところ「PoW」と「PoS」の2つが存在します。 PoWは「Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)」の略で、その取引を承認するために最も多くの仕事をした者(投入された計算量)を選ぶ方法です。一方のPoSは、「Proof of Stake (プルーフ・オブ・ステーク)」の略で、コインを多く保有していると証明できる者(コインの保有量と保有期間を掛けた保有率の高さ)を優先する方法です。 それぞれに一長一短はあるものの、多くのコインではPoSが採用されています。それは、PoWのデメリットに由来しています。膨大な計算には電気代がかかるため個人がマイニングに参加できないことや、大規模なマイニング専門集団が中央集権化するリスクが懸念されているからです。 イーサリアム(ETH)では2018年8月現在、PoWが採用されていますが、PoSに移行することがすでにアナウンスされており、Vitalik Buterin自身は「3年から5年かけて移行する」と発言しています。 最終的なPoSアルゴリズム「Casper(キャスパー)」 遠からずイーサリアム(ETH)に実装されるPoSアルゴリズムは「Casper(キャスパー)」の名で呼ばれています。もちろん、単純なPoSではなく、これまでの課題や問題を解決するべく開発された、独自のものに仕上がるはずです。 その全容はまだ明らかではありませんが、キャスパーに関してはすでにいくつかの情報が伝えられています。その大きな特徴は「PoWとPoSとのハイブリッド型」というものです。 従来のPoWでは、高い計算能力を持つ者がより多くの利益を得る形になっていました。そのため、マイニングに特化した「ASIC」と呼ばれるプロセッサーを使い、マイニング報酬を独占しようとする動きが現れました。 イーサリアム(ETH)ではこうしたことを防ぐため、ASICでのマイニングができないようになっていましたが、その後イーサリアム(ETH)対応のASICが開発され、その対策としてハイブリッド型のPoSアルゴリズムであるキャスパーへの移行を決めたのです。 キャスパーでは、PoWでマイニングする「マイナー(採掘者)」、PoSで取引履歴を検証するために選任された「バリデーター(承認者)」の双方に報酬を支払うとしています。ただし、その分報酬額は少なくなり、特にバリデーターに対しては重大な過失や不正があった場合にはペナルティを科すしくみも設けるということです。 マイニングの3つの方法 ほかの仮想通貨と同じく、イーサリアム(ETH)のマイニングには3つの方法があります。 ・ソロマイニング まず、第一の方法が「ソロマイニング」です。自分で機材をそろえ、ひたすらマシンを稼働させるやり方です。 マイニングに使われるGPUやマザーボードなどの機材に加え、電気代も自己負担となります。その代わり、マイニングに成功すれば、報酬を独占できるというメリットがあります。一方、計算能力に限界があるため、必ずしも報酬を得られるという保証はありません。 ・プールマイニング 複数人が協働するマイニングの方法が「プールマイニング」です。参加者がそれぞれに機材を持ち寄ったり、あるいは資金を出し合ったりして環境を整え、チームとしてマイニングを行います。 ソロマイニングよりも報酬を得られる可能性は高まりますが、参加者が提供する計算力に応じて報酬が分配されるため、大きく稼ぐことはできません。 ・クラウドマイニング マイニングを行う組織に出資して、その配当としてマイニング報酬を受け取る、「クラウドマイニング」という方法があります。これはマイニングというよりも、マイニング会社への投資と考えたほうが良いです。 何の準備も専門知識もいらず、手軽にマイニングに参加できますが、その反面、投資した会社の倒産や「マイニング詐欺」というケースもありますから注意が必要です。 イーサリアムクラシック(ETC)がハードフォークにより生まれた理由とは? 「The DAO」事件をきっかけに、イーサリアム(ETH)からイーサリアムクラシック(ETC)が分岐しました。このとき、なぜハードフォークが起こったのでしょうか?イーサリアム(ETH)との関係を詳しくご説明します。 三者択一の選択 イーサリアム(ETH)とよく似た名を持つコインに、「イーサリアムクラシック(ETC)」があります。この仮想通貨は、2016年6月に起こったThe DAO事件をきっかけに生まれたものです。なぜハードフォークが起こったのでしょうか? The DAOは、イーサリアム(ETH)を使った投資ファンドプロジェクトでした。しかし、スマートコントラクトに記述されたプログラム上、一度投資したイーサリアム(ETH)を自分のアカウントに戻した場合、「28日間はそこから動かすことができない」というルールがありました。 そのため、ハッキングによる不正送金で犯人のアカウントに移された資金を、犯人自身も動かすことができずにいたのです。その間にイーサリアム(ETH)コミュニティでは、どう対処するかの議論が交わされました。 考えられる選択肢は3つありました。「ソフトフォークでハッカーの取引アドレスを凍結する」「何もしない」「ハードフォークによりブロックチェーンを巻き戻し、不正な取引をなかったことにする」の3つです。 最終的に取られたのは、ハードフォークによる対処法でした。イーサリアム(ETH)コミュニティの過半数の賛同を得て、ハードフォークを実行しました。その結果、不正送金そのものがなかったことになり、盗まれた360万ETHの記録も消されてしまったのです。 基本理念を懸けた争いに発展 The DAO事件のときにとった対応は、ユーザーが救われる唯一の道として、現在では評価する声が多数あります。 しかし、元々イーサリアム(ETH)だけでなく仮想通貨そのものが、特定の国家や組織の管理下にない、非中央集権的な存在であるべきものとされてきました。まして、イーサリアム(ETH)は管理者不在の状態でも正確に機能するスマートコントラクトの機能を持っており、それゆえにあらゆる管理から解放された存在として期待されていました。 たとえ緊急避難的な措置であっても、特定のグループによる恣意的な操作や管理を受け入れるべきではないという主張が起こりました。こうした主張をする人々は、事件の対応策を議論したときに、「何もするべきではない」と主張した人々でした。 この主張はイーサリアム(ETH)の理念に関わることでもあり、対立は深刻化していき、ついにハードフォーク前のブロックチェーンを活用した「イーサリアムクラシック(ETC)」が生まれることになりました。 このとき、ハードフォークで分岐した新たなブロックチェーンをイーサリアム(ETH)が使い、従来のままの(盗難事件が起こる前の)ブロックチェーンをイーサリアムクラシック(ETC)が使う形になったのです。 「クラシック」という名称には、伝統的につながってきたチェーンという意味のほかに、「イーサリアム(ETH)本来の理念を尊重する」という意味も込められているようです。 詳しくはこちら:イーサリアムクラシック(ETC)の特徴とは?イーサリアム(ETH)との違いを徹底解説 イーサリアムクラシック(ETC)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら イーサリアム(ETH)のハードフォークで起きる影響とは? イーサリアム(ETH)は、これまでにも何度かハードフォークを繰り返してきました。 2018年時点でも、今後ハードフォークが予定されていますが、それによって時価の大きな変動などが起こる可能性はないのでしょうか? ハードフォークでも混乱の少ないイーサリアム(ETH) イーサリアム(ETH)は、これまでに何度かのハードフォークを繰り返し、バージョンアップしてきました。今後もハードフォークが予定されていますが、それによって時価の大きな変動などが起こる可能性はないのでしょうか? 仮想通貨におけるハードフォークとは、ブロックチェーンの永続的な分岐を伴う仕様変更を指します。これは、ソフトウェアのバージョンアップなどと同じような考え方です。 例えば、これまで使われてきたAという仕様に手を加え、A'という仕様が生まれたとしましょう。その場合、ユーザーはいずれか好みのバージョンを使うことになります。ブロックチェーンでいえば、一時的にチェーンが2つに分岐するのです。 ただし、AとA'のあいだに互換性があれば、「A'を使ってみたけど、やっぱりAのほうが使いやすくて便利」という具合に、最終的にはユーザーの支持をより多く集めた側のチェーンに収束されていきます。 一方、分岐した2つのチェーンに互換性がなければ、チェーンが合流することはなく、2つのチェーンがそれぞれ別々に存続するか、あるいはどちらか一方のチェーンがすたれてしまうか、結果は2つに1つです。 イーサリアム(ETH)ではこれまでに3度のハードフォークを行い、バージョンアップを繰り返してきました。それによって一時的な時価の急落はありましたが、以後復帰し、安定した価値を維持しています。 イーサリアム(ETH)の安定感の原因は? ハードフォークを繰り返しながらも安定感を失わない要因は、いくつかあります。ひとつには、ハードフォークがあらかじめ決められたものであるということです。 イーサリアム(ETH)は、発表当時から4段階のバージョンアップが計画されており、その度にどのような仕様変更がなされるかがアナウンスされてきました。そのため、ハードフォーク後の展開や発展性について市場の不安が少なく、イーサリアム(ETH)コミュニティの参加者の多くがハードフォークに賛同していることが挙げられます。 また、ハードフォーク後は旧ルールでのマイニングの難度を意図的に上げるアルゴリズム「ディフィカルティボム」を設定していることも大きな要因です。このアルゴリズムは、ブロック生成時間を意図的に遅らせていき、旧ルールでのマイニングを困難にしてブロックチェーンを機能しにくくさせることで、コミュニティが分裂するリスクを防ぎ、新ルールへの移行を促してきました。 現在のイーサリアム(ETH)は、公表されている4段階のアップデートのうち、すでに第3段階の後半にかかろうかという状況です。しかし、これまでの経緯から見ても、今後大きな混乱もなく、当初目指していた到達点へ着々と歩みを続けているように思われます。

イーサリアム(ETH)は、取引の経緯や契約内容といった細かい情報を記録できる「スマートコントラクト」という技術を採用しています。 イーサリアム(ETH)の特徴を解説しながら、仮想通貨の取引所Coincheckで口座開設を行い、イーサリアム(ETH)を取引して購入するまでの流れをご紹介します。 Coincheckでイーサリアム(ETH)取引用の口座開設を行う Coincheckでイーサリアム(ETH)を取引するためには、仮想通貨の口座を開設していただく必要があります。ここでは、Coincheckで口座開設する流れを簡単にご紹介します。 1. アカウント登録 Coincheckで口座開設するには、アカウント登録を行うことになります。 アカウントの登録ページはこちら Coincheckのサイトから、メールアドレスとパスワードを入力します。パスワードは、アルファベットのみ、数字のみの単純なパスワードを設定するとエラーが出ますので、半角の英字と数字を混ぜたパスワードを設定するようにしましょう。 入力が終わったら「アカウント作成」ボタンをクリックすると、入力したメールアドレス宛に、Coincheckからメールが届きます。その文面にしるされたURLをクリックすれば、ブラウザの画面が切り替わり、アカウント登録の手続きが完了します。 また、Facebookアカウントをお持ちの方は、Coincheckサイトにある「Facebookで10秒で登録」を押すことで、アカウントが作成されます。 2. SMS認証(電話番号認証) 次に、本人確認として、携帯電話の認証確認を行う手続きに移ります。 Coincheckアカウントでログインし、「本人確認書類を提出する」と書かれた緑色のボタンを押したら、サイトに表示される欄に、アカウントを登録したご本人様の携帯電話番号を入力していただきます。他人の携帯電話を借りて登録を行うことは、お断りしております。 そして、「SMSを送信する」を押すと、携帯電話にショートメッセージ(SMS)が届き、6桁の「認証コード」が届きます。この認証コードを、Coincheckのサイト上の「送信された認証コード」に入力することで、SMS認証が完了となります。 3. 本人確認書類のアップロード SMS認証が完了すれば、お客様情報(氏名、性別、生年月日、自宅住所など)を登録し、本人確認書類のアップロードを行いましょう。運転免許証やパスポートなど、顔写真付きの身分証明書をご用意ください。 次に、「IDセルフィー」を用意します。IDセルフィーとは、アップロードした本人確認書類を手に持って、自分の顔を自撮りした写真のことです。 このIDセルフィーも、続けてアップロードします。最後に住所確認として、Coincheckから登録住所へ簡易書留ではがきを郵送いたします。 なお、本人確認を行わなくても、アカウントがあれば入金をして仮想通貨の購入・売買はできますが、日本円の出金・送金などができません。すべての機能を使用するために、本人確認の手続きをしておきましょう。 Coincheckでイーサリアム(ETH)を購入する方法 イーサリアム(ETH)を購入するには、まずCoincheck口座に日本円を入金する必要があります。 銀行振込を行うには、Coincheckにログインして、サイト上の「日本円を入金する」を選びます。そこで、Coincheckが指定する振込先の口座情報を確認してください。 金融機関から日本円の振込を行って、日本円の入金をCoincheckのサイト上で確認できたら、仮想通貨購入の手続きを行うことができます。 具体的なイーサリアム(ETH)を購入する流れとしては、Coincheckにログインし、画面の上にある「ウォレット」を選択します。ウォレットページから「コインを買う」を押して、イーサリアム(ETH)を選びましょう。 次に、イーサリアム(ETH)の購入数量を指定すると、必要な日本円が算出されます。手持ちのビットコイン(BTC)で交換する場合は「交換する通貨」でBTCを選択し、支払額を確認してから、「購入する」を押します。 イーサリアム(ETH)とは? イーサリアム(ETH)とは、仮想通貨としての役割だけではなく、「分散型アプリケーション」(DApps)を構築し実行するためのプラットフォームとして開発されました。 分散型アプリケーションとは 分散型アプリケーションとは、中央の管理者が存在しなくても自立的に動くアプリケーションのことです。 イーサリアム(ETH)をプラットフォームとして、さまざまなアプリケーションを開発することが可能です。このプラットフォーム上で、やりとりされることを想定した仮想通貨がイーサリアム(ETH)です。 Vitalik Buterinによって考案 イーサリアム(ETH)は、2013年当時19歳の若きロシア系カナダ人、Vitalik Buterinによって考案されました。 Vitalik Buterinは、幼いころから数学やプログラミングに才能を発揮していましたが、あるとき、国家や金融機関に支配されない「非中央集権」の通貨を作ることを目指すビットコイン(BTC)に魅了されました。 そして、ビットコイン(BTC)にはないスマートコントラクトという機能を追加した、画期的な仮想通貨を考案するに至ったのです。 イーサリアム(ETH)のメリットとは? 数多くの仮想通貨の中でも、大きな設計思想を持つイーサリアム(ETH)について、そのメリットを確認していきましょう。 ブロックチェーンに詳細な情報を書き込める イーサリアム(ETH)の最大の特長は、スマートコントラクトを採用している点です。 スマートコントラクトとは、直訳すると「賢い契約」になります。スマートコントラクトは、ブロックチェーンに詳細な契約情報を記述できるしくみです。 例えば、ブロックチェーン技術を採用しているビットコイン(BTC)は、ある一定数の取引記録が1つのかたまり(ブロック)になって管理され、そのブロックが1本の鎖(チェーン)のように管理されていきます。スマートコントラクトでは、この取引の経緯や契約内容といった細かい情報まで記録することができます。 スマートコントラクトによって、細かく契約条件を定義できるので、契約条件を満たしたときに自動的に契約内容を実行させるといったことが可能です。また、取引内容を不正に書き換えることも難しくなります。 分散型アプリケーションが開発できる 分散型アプリケーションのプラットフォームであるイーサリアム(ETH)を基盤にして、さまざまなアプリケーションを開発することができます。 分散型アプリケーションは、従来のアプリケーションとは異なり、中央の管理者が存在しません。開発者の同意のもとで、第三者が改善していくこともできます。 イーサリアム(ETH)の手数料は? イーサリアム(ETH)をはじめとした仮想通貨の売買や送金には、各種手数料がかかります。 新規の入金もしくは日本円で出金するための「入出金手数料」や、自分のウォレットからほかのユーザーのウォレットに仮想通貨を送る際にかかる「送金手数料」などがあります。 Coincheckでは、新規の入金を銀行振込で行う場合は、手数料が無料です(ただし、振込手数料はお客様負担となります)。Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき400円となります。 日本円出金の上限は、1回あたり5,000万円ですが、手数料は出金額にかかわらず一律となっています。また、Coincheckの口座から、Coincheck以外の別の仮想通貨口座へ送金する際の「仮想通貨の出金手数料」は、仮想通貨の種類によって額が異なります。 イーサリアム(ETH)は0.01ETHの負担となります。なお、Coincheckユーザー間の送金手数料は無料です。 現物取引について イーサリアム(ETH)を取引する方法には、「現物取引」があります。Coincheckの販売所で、イーサリアム(ETH)の現物取引が可能です。 現物取引は、購入した仮想通貨を送金したり売却したりする方法です。元々、現物取引とは、実体のある投資商品を実際に売り買いすることをいいます。 イーサリアム(ETH)は目で見ることも手で触ることもできませんが、口座に入っているイーサリアム(ETH)は、他人に送金したり、貸したりすることも可能です。それゆえに、口座内にあるイーサリアム(ETH)は「現物」となります。 なお、仮想通貨の取引には、口座に入れた現金を証拠金として、その何倍もの仮想通貨を売買する「レバレッジ取引」もありますが、Coincheckではイーサリアム(ETH)のレバレッジ取引には対応していません。 ※現在、Coincheckにおけるレバレッジ取引は停止中です。 イーサリアム(ETH)のアップデートについて イーサリアム(ETH)は、開発当初から4段階のアップデートが計画されています。 実際に社会の中で動かしていって、不都合がある点を修正しつつ、予定されていたアップデートを着々と進めているのです。 第1段階「フロンティア(Frontier)」 第2段階「ホームステッド(Homestead)」 第3段階「メトロポリス(Metropolis)」 第4段階「セレニティ(Serenity)」 第1段階のフロンティアはベータ版のようなものです。第2段階のホームステッドはフロンティアの進化版で、分散型アプリケーションが開発できるようになりました。 そして、第3段階のメトロポリスによって、匿名取引の機能が強化され、スマートコントラクトのしくみがよりシンプルで使いやすいものとなります。 第4段階のセレニティによって、承認アルゴリズムの変更を行い、利用者の急増にも耐えることができるようになる予定です。2018年10月の時点では、第4段階の「セレニティ」に到達するまでには、しばらく時間がかかりそうです。 イーサリアム(ETH)の過去チャートを振り返る 2016年初めの時点で、イーサリアム(ETH)は1ETH=110円前後で取引されていましたが、同年3月には1ETH=1,600円を超える急騰を見せます。スマートコントラクトという画期的な機能が、多くの投資家に期待をもたらしたと考えられます。 しかし、同年6月に、このスマートコントラクトを活用した自立分散型の投資ファンドプロジェクトである「The DAO」から、大量のイーサリアム(ETH)が流出するハッキング事件が発生。2016年末にかけて、値下がりすることになります。 2017年に入ると、ビットコイン(BTC)のバブル相場に引きずられるようにして、イーサリアム(ETH)も高騰しました。2018年1月には一時、1ETH=16万円を超えましたが、その後は、仮想通貨相場が全体的に落ち着いたことに伴い、2018年10月時点では、1ETH=25,000円前後の水準になっています。 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは、アカウント登録から口座開設までがシンプルでわかりやすいので、仮想通貨の取引をすぐに始めることができます。取扱通貨は、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)、リップル(XRP)など、選択肢が豊富です。 さらに、チャートがインジケーター(指標)を含めて見やすいCoincheckアプリなら、移動中などでも簡単に仮想通貨の取引ができます。仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

仮想通貨の中で、知名度No.1のビットコイン(BTC)。 今回は、どの国家や組織にも支配されない「非中央集権」の通貨を作るという理想のもとに生まれたビットコイン(BTC)について解説しながら、Coincheckで口座開設を行い、ビットコイン(BTC)を取引するまでの流れを見ていきましょう。 Coincheckでビットコイン(BTC)取引用の口座開設を行う 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設をすることで、インターネット上でビットコイン(BTC)の取引が可能になります。 ここでは、金融庁登録済の仮想通貨の取引所Coincheckで口座開設する流れを簡単にご紹介します。 1. アカウント登録 Coincheckで口座開設するには、アカウント登録を行うことになります。 アカウントの登録ページはこちら Coincheckのサイトから、メールアドレスとパスワードを入力します。パスワードは、アルファベットのみ、数字のみの単純なパスワードを設定するとエラーが出ますので、半角の英字と数字を混ぜたパスワードを設定するようにしましょう。 入力が終わったら「アカウント作成」ボタンをクリックすると、入力したメールアドレス宛に、Coincheckからメールが届きます。その文面にしるされたURLをクリックすれば、ブラウザの画面が切り替わり、アカウント登録の手続きが完了します。 また、Facebookアカウントをお持ちの方は、Coincheckサイトにある「Facebookで10秒で登録」を押すことで、アカウントが作成されます。 2. SMS認証(電話番号認証) 次に、本人確認として、携帯電話の認証確認を行う手続きに移ります。 Coincheckアカウントでログインして、「本人確認書類を提出する」と書かれた緑色のボタンを押したら、サイトに表示される欄に、アカウントを登録したご本人様の携帯電話番号を入力していただきます。他人の携帯電話を借りて登録を行うことは、お断りしております。 そして、「SMSを送信する」を押すと、携帯電話にショートメッセージ(SMS)が届き、6桁の「認証コード」が届きます。この認証コードを、Coincheckのサイト上の「送信された認証コード」に入力することで、SMS認証が完了となります。 3. 本人確認書類のアップロード SMS認証が完了すれば、お客様情報(氏名、性別、生年月日、自宅住所など)を登録し、本人確認書類のアップロードを行いましょう。運転免許証やパスポートなど、顔写真付きの身分証明書をご用意ください。 次に、「IDセルフィー」を用意します。IDセルフィーとは、アップロードした本人確認書類を手に持って、自分の顔を自撮りした写真のことです。 このIDセルフィーも、続けてアップロードします。最後に住所確認として、Coincheckから登録住所へ簡易書留ではがきを郵送いたします。 なお、本人確認を行わなくても、アカウントがあれば入金をして仮想通貨の購入・売買はできますが、日本円の出金・送金などができません。すべての機能を使用するために、本人確認の手続きをしておきましょう。 詳しくはこちら:仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheckでビットコイン(BTC)を購入する方法 ビットコイン(BTC)を購入するには、まずCoincheck口座に日本円を入金する必要があります。 銀行振込を行うには、Coincheckにログインして、サイト上の「日本円を入金する」を選びます。そこで、Coincheckが指定する振込先の口座情報を確認してください。 金融機関から日本円の振込を行って、日本円の入金をCoincheckのサイト上で確認できたら、仮想通貨購入の手続きを行うことができます。 ビットコイン(BTC)を購入するには、「販売所」を利用する方法と、「取引所」を利用する方法があります。 販売所 販売所では、運営会社からユーザーが仮想通貨を購入・売却することができます。 運営会社が保有するコインを、提示価格で購入したり売却したりするしくみです。スプレッドが発生するものの、確実に売買することができます。 取引所 取引所では、ユーザー同士が仮想通貨を売買できます。 ユーザーが「売買板」と呼ばれる売買のレートと注文量を示した情報を確認しながら、ほかのユーザーから仮想通貨を購入したり売却したりできます。 「売買板」に出ている価格と数量に応じての取引となりますので、ユーザー同士のマッチングがうまくいかなければ、取引は成立しません。 そもそもビットコイン(BTC)とは? 世界で初めて運用された仮想通貨であるビットコイン(BTC)。通貨単位は「BTC」と記載されます。 ビットコイン(BTC)は、どの国家や組織にも支配されない「非中央集権」の通貨を作ることを目標にして開発されました。 Peer-to-Peer Electronic Cash System 2008年にインターネット上に公開された「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」と題された英語の論文に、ビットコイン(BTC)の構想が記載されていたのが始まりです。 論文の題を直訳すると「ビットコイン:複数のコンピュータで直接やりとりできる電子通貨システム」になります。筆者として「Satoshi Nakamoto(サトシ ナカモト)」という日本人らしき氏名がしるされていますが、その正体が何者なのかは、いまだにわかっていません。 ブロックチェーン技術 このビットコイン(BTC)論文の中には、「ブロックチェーン技術」というビットコイン(BTC)の根幹に関わるしくみが説明されています。ブロックチェーン技術は特定の管理者がおらず、ユーザー全員で取引履歴を管理するしくみです。 ある一定数の取引記録が1つのかたまり(ブロック)になって管理され、そのブロックが1本の鎖(チェーン)のように管理されていきます。つまり、ビットコイン(BTC)の信頼性を担保しているのは、特定の記録者や管理者ではなく、ブロックチェーンそのもののしくみになります。 ビットコイン(BTC)のメリットとは? ビットコイン(BTC)には、米ドルや日本円といった法定通貨とは違ったさまざまなメリットがあります。 ・中立性と透明性がある ビットコイン(BTC)のメリットとして、国家や企業、金融機関から独立した価値を保てることが挙げられます。ブロックチェーン技術によって管理された取引履歴を、リアルタイムで誰でも確認することができます。ビットコイン(BTC)は、中立性と透明性のある管理を行うことを理想としています。 ・個人間で送金ができる 米ドルや日本円などの法定通貨とは違って、ビットコイン(BTC)は国家や金融機関のような中央機関を経由しません。そのため、ビットコイン(BTC)は、法定通貨よりも手数料が安くなります。また、個人間で直接送金することが可能です。 ・24時間365日取引できる ビットコイン(BTC)をはじめとした仮想通貨は、24時間365日の取引が可能です。時間のあるときに自分のペースで、取引が行えるのは大きな魅力でしょう。 ・買い物ができる 仮想通貨の中で知名度が高いこともあり、ビットコイン(BTC)で決済して買い物ができる店舗が数多く存在します。最近ではオンラインショップだけではなく、リアル店舗でも利用可能な所が増えています。さらに、海外旅行でもビットコイン(BTC)を使用できる店舗があれば、両替することなく、そのままビットコイン(BTC)で決済が可能です。 ビットコイン(BTC)の手数料は? ビットコイン(BTC)をはじめとした仮想通貨の売買や送金には、各種手数料がかかります。 新規の入金もしくは日本円で出金するための「入出金手数料」や、自分のウォレットからほかのユーザーのウォレットに仮想通貨を送る際にかかる「送金手数料」などがあります。 日本円の入金手数料 Coincheckでは、新規の入金を銀行振込で行う場合は、手数料が無料です(ただし、振込手数料はお客様負担となります)。 日本円の出金手数料 Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき400円となります。 日本円出金の上限は、1回あたり5,000万円ですが、手数料は出金額にかかわらず一律となっています。 仮想通貨の送金手数料 また、Coincheckの口座から、Coincheck以外の別の仮想通貨口座へ送金する際の「仮想通貨の送金手数料」は、仮想通貨の種類によって額が異なります。 ビットコイン(BTC)は0.001BTCの負担となります。なお、Coincheckユーザー間の送金手数料は無料です。 現物取引とレバレッジ取引について ビットコイン(BTC)をはじめとした仮想通貨を取引する方法には、「現物取引」と「レバレッジ取引」があります。 仮想通貨の販売所で、仮想通貨を売買するときは現物取引のみになります。仮想通貨の取引所で仮想通貨を売買するときは、現物取引だけでなくレバレッジ取引も可能になります。 現物取引とは 現物取引は、購入した仮想通貨を送金したり売却したりする方法です。元々、現物取引とは、実体のある投資商品を実際に売り買いすることをいいます。 ビットコイン(BTC)は目で見ることも手で触ることもできませんが、口座に入っているビットコイン(BTC)は、他人に送金したり、貸したりすることも可能です。それゆえに、口座内にあるビットコイン(BTC)は「現物」となります。 レバレッジ取引とは 一方、レバレッジ取引とは、口座に入れた現金を証拠金として、その何倍ものビットコイン(BTC)を売買する取引のことです。 3倍のレバレッジをかけて取引をすると、現物取引の3倍の利益を出すことができます。ただし、レバレッジ取引で大きな損失を出せば、現物取引を超えるペースで証拠金が減ってしまうことになりますので、くれぐれもご注意ください。 なお、Coincheckでは、最大で5倍のレバレッジ取引が可能です。また、証拠金が残り50%を下回った時点で自動的にロスカットを行い、強制決済を執行するしくみがあります。 ※現在、Coincheckでのレバレッジ取引は停止中です。 ビットコイン(BTC)を成立させるマイニングとは? ビットコイン(BTC)を成り立たせている要素のひとつに、「マイニング作業」があります。 世界中でやりとりされているビットコイン(BTC)の取引情報は、ブロックチェーンに追記されていきます。この追記の処理を行う作業を、マイニングといいます。 これまでの取引情報と、新たに発生した取引情報の整合性をとりながら正確に追記することが必要で、マイニング作業は、膨大な計算が行われます。そのため、マイニング専用の高性能なコンピュータによって行うことになり、膨大な電力もかかります。 マイニングを積極的に行い、一番乗りで追記作業を終了させたマイニング事業者(マイナー)には、新規発行されたビットコイン(BTC)が報酬として贈られます。このような世界中のマイナーの営みが絶え間なく繰り返されることで、ビットコイン(BTC)は正常に動き続け、安全性が維持されているのです。 詳しくはこちら:ビットコインのマイニングとは?仕組みとやり方は? ビットコイン(BTC)の過去チャートを振り返る ビットコイン(BTC)が最初に商品の支払いに利用されたのは、2010年5月22日でした。 アメリカに住んでいたあるプログラマーが、半ば冗談で「誰か、僕のビットコイン(BTC)10,000枚とピザを交換しないか?」というメッセージを仮想通貨のメーリングリストに投稿しました。 この書き込みを見た別のプログラマーが、ピザ屋でピザ2枚を注文して投稿者の家に届けさせて、10,000BTCを手に入れたのです。この日は、ビットコイン・ピザの日として、仮想通貨ユーザーのあいだでは記念日のような扱いになっています。 その後、2013年からビットコイン(BTC)の価格が上昇したものの、仮想通貨取引所「マウントゴックス」の取引停止や、中国で銀行に対してビットコイン(BTC)取扱禁止令が出されたことから、価格が一気に暴落したことがあります。 その後、ビットコイン(BTC)が一躍、世間の注目を集めたのは、2017年でした。相場は躍進的な右肩上がりを維持して、1年間で20倍以上の価格高騰を見せて、一時期は1BTC=200万円を超えました。 2018年8月のレートでは、1BTC=70万~90万円あたりで推移しています。 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckでは、有効なメールアドレスかFacebookアカウントさえあれば、アカウント登録が簡単にでき、ビットコイン(BTC)の取引を始めることができます。 取扱通貨は、ビットコイン(BTC)以外にも、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)、ライトコイン(LTC)、リスク(LSK)など、選択肢が豊富です。 さらに、チャートがインジケーター(指標)を含めて見やすいコインチェックアプリなら、移動中などでも簡単に仮想通貨の取引ができます。ビットコイン(BTC)の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

仮想通貨の取引を始めたいけれど、「難しそう」「時間がかかりそう」というイメージを持っていないでしょうか。 Coincheckでは、3ステップで仮想通貨の購入が簡単にできます。また、ビットコイン(BTC)、リップル(XRP)、イーサリアム(ETH)など、Coincheckでは多数の仮想通貨を取り扱っています。 ここでは、仮想通貨をすぐに買えるCoincheckの特徴についてご紹介します。 3ステップで仮想通貨を購入できる 仮想通貨の販売所・取引所であるCoincheckでは、簡単なアカウント登録で、ビットコイン(BTC)やリップル(XRP)、イーサリアム(ETH)などの仮想通貨をすぐに購入することができます。 手順は、下記の3ステップになります。 1. アカウント登録 Coincheckで仮想通貨の取引を行うには、公式サイトからのアカウント登録が必須です。 アカウントの登録ページはこちら まずは、Coincheckのサイトから、メールアドレス・パスワードを登録します。 登録したメールアドレス宛に確認メールが送信されますので、記載されたリンクを押してください。メールアドレスが正しいことが確認されたら、アカウント登録は完了です。 また、Facebookアカウントを持っていれば、そのアカウントを紐付けることで、Coincheckのユーザー登録が可能です。FacebookでCoincheckのアカウント登録後は、Facebookアカウントにログインしている状態であれば、Coincheckアカウントにログインが可能となります。 2. 本人確認書類の承認を受ける Coincheckでは、本人確認の一環として、SMS認証を実施しています。 Coincheckにログイン後、サイトに表示される「本人確認書類を提出する」と書かれた緑色のボタンを押し、携帯電話の番号を入力します。 SMS認証 そして、「SMSを送信する」を押すと、携帯電話に「認証コード6桁」の番号が届きます。この認証コードを、Coincheckのサイト上の「送信された認証コード」欄に入力することで、SMS認証が完了します。 SMS認証を行った後は、「本人確認書類」と「IDセルフィー」のアップロードを行います。お客様情報(氏名、性別、生年月日、自宅住所など)を登録してから、免許証やパスポートといった本人確認書類をアップロードします。 IDセルフィー 次に、IDセルフィーを用意します。 IDセルフィーとは、オンライン上での本人確認手段のひとつで、例えば、本人確認書類として運転免許証をアップロードした場合、運転免許証を手に持った状態で、自分の顔を自撮りした写真を登録します。 Coincheck側で本人確認の書類が確認できれば、「本人確認完了」のメールが届きます。 3. 日本円を入金して仮想通貨を購入する 次に、Coincheckで指定されている口座に日本円を振り込みます。日本円の入金方法としては、銀行振込があります。 まずCoincheckにログインして、サイト上の「日本円を入金する」を押してください。すると、Coincheckが指定する銀行口座が表示されますので、こちらの口座に、金融機関から日本円の振込みを行います。 Coincheckのサイト上で、日本円の入金を確認することができたら、仮想通貨購入の手続きに移ります。仮想通貨の購入は、「コインを買う」から可能です。取引に必要な金額やレートを確認の上、仮想通貨を購入します。 なお、本人確認のはがきを受け取っていれば、コンビニエンスストアから入金できる「コンビニ入金」、ペイジー決済を利用した「クイック入金」、クレジットカードによる「クレジットカード決済※」が利用できます。 ※現在、Coincheckにおけるクレジットカード決済は停止中です。 はがきを受け取るとすべての機能が使用できる 日本円の出金・送金を行うなど、Coincheckのすべての機能を使用するためには、アカウント登録後に本人確認を行って、はがきを受け取っておく必要があります。 Coincheck側から「本人確認完了」のメールを受け取ってから、本人確認用のはがきが登録した住所に届けられます。 本人限定受取のはがきが到着すると、Coincheck側に配送データが届きます。すると、データが連携され、Coincheckのすべての機能が利用できるようになります。 詳しくはこちら:仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheckの取扱通貨について Coincheckは、仮想通貨の取扱数が豊富です。 ビットコイン(BTC)をはじめ、取引の経緯や契約内容といった細かい情報を記録できる「スマートコントラクト」という技術を採用したイーサリアム(ETH)のほか、グローバルに資産をやりとりできることを目標に掲げているリップル(XRP)の取引が可能となっています。 また、リスク(LSK)、ライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)といったコインも購入することができます。Coincheckは、取扱通貨が豊富なので、それぞれの仮想通貨を比較・検討しながら、取引することができるでしょう。 詳しくはこちら:Coincheck(コインチェック)の取扱通貨・銘柄は?各仮想通貨の特徴を徹底解説 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckでは、アカウントを登録して仮想通貨を購入することができるようになるまで、3ステップと手軽に行うことができます。 また、ビットコイン(BTC)やリップル(XRP)、イーサリアム(ETH)など、取り扱っている仮想通貨の種類は複数あり、選択肢は豊富です。 さらに、仮想通貨を取引できるCoincheckアプリは、各仮想通貨の価格変動を確認できるチャートも見やすくなっています。仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

ビットコイン(BTC)やリップル(XRP)、イーサリアム(ETH)など、仮想通貨の取引に興味はあるけれど、購入額が高そう…。そう思ってはいないでしょうか。 今回は、Coincheckにおける仮想通貨の最低購入額についてご紹介します。 仮想通貨の通貨単位について 仮想通貨にはさまざまな種類がありますが、それぞれ「通貨単位」があります。 Coincheckで取り扱っている仮想通貨は以下になり、( )内が通貨単位になります。 ビットコイン(BTC) リップル(XRP) イーサリアム(ETH) ※通貨単位の読みは「イーサ」 イーサリアムクラシック(ETC) ※通貨単位の読みは「イーサクラシック」 リスク(LSK) ファクトム(FCT) ネム(XEM) ※通貨単位の読みは「ゼム」 ライトコイン(LTC) ビットコインキャッシュ(BCH) なお、ビットコインには、BTCのほかに、Satoshi(サトシ)という単位もあります。ビットコインのしくみを最初に考案した「サトシ・ナカモト」の名に由来しています。 このSatoshiは、非常に小さな単位です。1Satoshi=0.00000001BTCとなりますので、1億Satoshiで1BTCとなります。 Coincheckでは500円から購入可能 Coincheckの販売所では、取り扱うすべての仮想通貨において、最低購入額は「500円」となります。 また、Coincheckの取り扱う仮想通貨は、日本円のほか、ビットコイン(BTC)でも購入することができます。その場合は、「0.001BTC」が最低購入額となります。 仮想通貨を売却する場合も同様です。売却して日本円に換える場合は、すべて「500円」が最低売却額となります。仮想通貨を売却してビットコイン(BTC)に換える場合も「0.001BTC」からになります。 Coincheckの口座開設はこちら 仮想通貨それぞれの最低注文量は? Coincheckで取り扱っている仮想通貨の、それぞれの最低注文量について、具体的な数値を出しながら確認していきましょう。 ※最低注文量は、Coincheckでの2018年7月31日時点の終値を基準にして算出しています。 ビットコイン(BTC) ビットコイン(BTC)は、仮想通貨に興味がない人でも、その名称ぐらいは聞いたことがあるほど高い知名度があります。 どの国家や組織にも支配されない「非中央集権」の通貨を作るという理想のもとに、ビットコイン(BTC)は開発されました。 <ビットコイン(BTC)のレート> 1BTC=86万5,248円 ※2018年7月31日時点 <ビットコイン(BTC)の最低注文量> 500円=約0.00057787BTC ※2018年7月31日時点 詳しくはこちら:ビットコイン(BTC)とは何か?初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン(BTC)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら リップル(XRP) リップル(XRP)は、ビットコイン(BTC)よりも歴史がある仮想通貨です。 国際送金のスピードが速くなることが特徴で、手数料も低コストになるという利便性の高さから、世界中の金融機関をつなぐ仮想通貨としての実用化が期待されています。 <リップル(XRP)のレート> 1XRP=47.874円 ※2018年7月31日時点 <リップル(XRP)の最低注文量> 500円=約10.44408239XRP ※2018年7月31日時点 詳しくはこちら:リップル(XRP)の特徴とは? リップル(XRP)の口座開設・購入方法までの流れはこちら イーサリアム(ETH) イーサリアム(ETH)は、幼少期から数学や経済学に才能を発揮し、ビットコイン(BTC)の魅力に心酔していた当時19歳の若きロシア系カナダ人、Vitalik Buterinが考案した仮想通貨です。 最大の特長は、取引の経緯や契約内容といった細かい情報を記録できる「スマートコントラクト」というしくみで、ビットコイン(BTC)よりもさらに進んだ機能を持っています。 <イーサリアム(ETH)のレート> 1ETH=48,189円 ※2018年7月31日時点 <イーサリアム(ETH)の最低注文量> 500円=約0.01037582ETH ※2018年7月31日時点 詳しくはこちら:イーサリアム(ETH)とは何か? イーサリアム(ETH)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら そのほかの仮想通貨について そのほかの仮想通貨について、Coincheckでの最低注文量は、以下のとおりです。 イーサリアムクラシック(ETC) 500円=約0.26815403ETC(1ETC=1,864.6円) リスク(LSK) 500円=約0.98724480LSK(1LSK=506.46円) ファクトム(FCT) 500円=約0.51205375FCT(1FCT=976.46円) ネム(XEM) 500円=約27.84894731XEM(1XEM=17.954円) ライトコイン(LTC) 500円=約0.05793676LTC(1LTC=8,630.1円) ビットコインキャッシュ(BCH) 500円=約0.00582161BCH(1BCH=85,887円) ※最低注文量は、2018年7月31日時点の終値を基準にして算出しています。 詳しくはこちら:Coincheck(コインチェック)の取扱通貨・銘柄は?各仮想通貨の特徴を徹底解説 仮想通貨取引の手数料について 仮想通貨の入金には、各種手数料がかかりますので、把握しておきましょう。 Coincheckでは仮想通貨を500円から購入できますが、まずはCoincheckに開設した口座へ日本円を入金しなければなりません。 Coincheckのサイト上でアカウント登録した後に、日本円の入金が可能になります。銀行振込で入金をする場合は、手数料が無料です。(ただし、振込手数料はお客様負担となります) また、コンビニ入金では、30,000円未満の場合は手数料が756円、30,000円以上30万円以下の場合は手数料が1,000円となります。コンビニ入金の1回あたりの入金上限額は30万円となります。 クイック入金では、30,000円未満の場合は手数料が756円。30,000円以上50万円未満の場合、手数料は1,000円となります。さらに日本円の入金額が50万円以上の場合、「入金額×0.108%+486円」が手数料となります。 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは、アカウント登録から口座開設までは簡単に行えますので、気軽に仮想通貨の取引を始めることができます。取扱通貨は、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)、リップル(XRP)など、選択肢が豊富です。 さらに、Coincheckアプリはチャートがインジケーター(指標)も含めて見やすく、簡単に仮想通貨を取引できる機能を備えています。仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

2019-05-23リップル(XRP)

現在、数多くの仮想通貨が存在していますが、リップル(XRP)は、グローバルに資産をやりとりできることを目標に開発されています。 そのため、ほかの仮想通貨とは違う特徴があります。ここでは、リップル(XRP)とは何か?から、リップル(XRP)の特徴、メリットや仕組みなどについて、初心者にもわかりやすく解説していきます。 リップル(XRP)はアルトコインの一種 リップル(XRP)は、アルトコインのひとつです。 アルトコインとは「Alternative Coin」の略称で、すなわち「代替コイン」を意味します。知名度の高いビットコイン(BTC)に対して、それ以外のアルトコインという呼び名が生まれました。 なお、リップル(XRP)は、2004年から開発が始まり、2005年から運用が開始された、歴史のある仮想通貨です。ビットコイン(BTC)の運用が開始されたのは2009年ですが、リップル(XRP)よりもビットコイン(BTC)の注目度が高くなったことで、リップル(XRP)はアルトコインと呼ばれるようになったのです。 リップル(XRP)の総発行枚数について リップル(XRP)の通貨単位は「XRP」で、総発行枚数は1,000億XRPで設定されています。 日本円や米ドルなどの法定通貨は、政府の意向でいくらでも発行できますが、リップル(XRP)はすでに全枚数が発行済みで、これ以上増えることはありません。 仮想通貨の中で総発行枚数を設定しているものを「デフレ通貨」と呼びますが、総発行枚数を設定することにより需要と供給のバランスがわかりやすくなります。リップル(XRP)を欲しがる人が増えれば増えるほど貴重になっていき、リップル(XRP)の価値が自然と上がっていきます。 ただし、あまりにもリップル(XRP)が高騰した場合、リップル社(Ripple Inc.)が保有しているリップル(XRP)を市場に放出することで、価格を正常化させる可能性があるでしょう。 リップルとは決済システムのこと リップルとは、仮想通貨のみを指す言葉ではありません。 リップルは、リップル社が運営する決済システムのことも意味し、「リップル・トランザクション・プロトコル」が正式名称となります。(略称はRTXP) このシステム内で使用できる通貨もリップルと呼ばれ、通貨単位はXRPとなるのです。なお、通貨を指す場合には、決済システムとの違いを明確にするために、「リップルコイン」と呼ぶこともあります。 リップル(XRP)のメリット リップル(XRP)には、さまざまなメリットがあります。 特に国際送金において、低コストになったり、送金スピードが速くなったりします。リップル(XRP)のブリッジ機能とともに、解説していきましょう。 1. 国際送金が低コストになる リップル(XRP)のメリットとして、国際送金が低コストになることが挙げられます。また、送金スピードが速いことも大きな魅力でしょう。 リップル(XRP)は「ブリッジ機能」を備えているため、円やドル、ユーロといった法定通貨だけではなく、仮想通貨のビットコイン(BTC)などの仮想通貨とも交換することが可能です。 これにより、送金や両替もスピーディーになり、手数料が大幅に削減できます。海外のクレジットカード会社や銀行では、送金時に活用されています。 2. 送金がシンプルになる 金融機関で海外への送金を行うときに高額な手数料を徴収されるのは、送金先の国の口座に着金するまでのあいだに、「コルレス銀行」と呼ばれる中継役の金融機関を経由しなければならないからです。 なお、コルレスとは「Correspondent(コレスポンデント)」の略で、日本語では「通信員・特派員」を意味します。 例えば、日本からアメリカへ送金するときには、円がドルに換算されるのですが、その間に、ブリッジ機能を果たすコルレス銀行を経由します。法定通貨を送金する際は、コルレス銀行を経由する度に手数料がかかるため、送金手数料が高額となるのです。 また、コルレス銀行が休業のときには手続きが滞るため、送金が完了するまでに、時間がかかってしまうことがあります。 しかし、日本やアメリカを含む世界中の金融機関が、リップル(RTXP)のシステムを利用することで、リップル(XRP)をブリッジ役にして、海外送金の手続きができるようになります。 つまり、中継する銀行を省いて、両国の金融機関同士で処理ができますので、「日本円→リップル(XRP)→アメリカドル」という、シンプルな流れとなるのです。理論上、送金は数秒単位で終わりますし、手数料は大幅に下がることになります。 リップル(XRP)の口座開設・購入方法までの流れはこちら リップル(XRP)の実用化の動きについて 送金手段として優秀なリップル(XRP)は、アメリカや日本など、世界の金融機関に注目されています。国際送金のためにリップル(XRP)の技術を応用しようと、研究が行われています。 元々、リップル(XRP)は、国際送金の問題点を解決するために開発された仮想通貨ですから、もし金融機関が送金のためにリップル(XRP)を活用することになれば、その目的は達成されることになります。 また、リップル社の理念に共感し、世界を代表する著名な大手企業が、熱い視線を送っています。 実際、リップル社に出資しているのは、アメリカの検索サービス大手のGoogleをはじめ、金融企業や経営コンサルティング企業などです。 リップル(XRP)の特殊なしくみとは? リップルには、借用証明書といえるような「IOU取引」や、取引の信頼を担保する「ゲートウェイ」といった特殊なしくみがあります。続いてはリップル(XRP)のしくみについて解説していきましょう。 IOU取引とは? リップル(RTXP)のシステムでは、リップル(XRP)をそのままやりとりするのではなく、「IOU(アイ・オー・ユー)取引」というしくみが使われています。 IOUとは、借用証明書のこと。英語の「I owe you」(私はあなたに借りがある)という言葉を、アルファベット3文字に略したものとされています。リップル(RTXP)のシステム上では、リップル(XRP)そのものがやりとりされているわけではありません。 このIOUがユーザー間でやりとりされ、残高が書き換えられているのです。従来型の金融のしくみに例えると、IOUは「約束手形」や「借用書」に近いものといえるでしょう。 例えば、AさんからBさんへ1,000XRPを渡すとしましょう。 リップル(RTXP)のシステム上では、リップル(XRP)という仮想通貨をBさんの口座へ送るのではなく、AさんはBさんに「1,000XRPの借りがある」というIOUを送ります。1,000XRPをもらえる権利のみを、Bさんに渡すイメージです。 その後、BさんがCさんに1,000XRPを渡す必要が出てきたならば、Bさんは、Aさんから渡された1,000XRPのIOUをCさんに渡すことによって、精算することができます。 取引の信頼を担保するゲートウェイ IOU取引では、いったいどのように信頼を担保しているのでしょうか? 約束手形は、支払人が定められた期日での支払いを約束する証書で、こちらもお互いの信頼がなければ成立しません。約束手形の裏書きには、支払人の住所、社名、代表者名をしるし、押印することによって、法的な効力が生まれます。 約束手形の支払いには、当座預金口座を開設する必要があり、その際に銀行の審査があります。約束手形を発行できるということは、ある程度の信頼性のある企業ということになります。 さらに、手形の持ち主にお金を支払わない「不渡り」を6ヵ月間に2回繰り返せば、銀行取引停止処分(破産)になるというきびしいペナルティがあります。 IOUの信頼を担保しているのは、このIOUを発行する「ゲートウェイ」になります。 ゲートウェイとは、ユーザーからリップル(XRP)の預金を引き受けて、その代わりにリップル(RTXP)システムの残高を書き換える銀行の窓口のような役割を果たします。日本語では、「玄関口」や「出入口」といった意味です。 ゲートウェイの役割を果たしている企業は、IOUの発行権限があり、裏を返せばIOUをコントロールできる立場にあります。また、万が一、ゲートウェイの役割を果たしてきた企業が倒産した場合には、すでに発行されたIOUの価値がなくなってしまいます。 そのため、ゲートウェイは、リップル社によって厳格な審査のもとに選ばれ、それこそ金融機関並みの信頼が求められることになります。 リップル(XRP)とビットコイン(BTC)の承認作業の違い リップル(XRP)は、ビットコイン(BTC)とは違う思想のもとに開発されています。 リップル(XRP)もビットコイン(BTC)も、ユーザー全員が同じ取引履歴を自動的に管理する「分散型台帳」を利用している点では共通しています。ですが、ビットコイン(BTC)は中央の管理者が存在しない分散型台帳を利用しているのに対して、リップル(XRP)には管理者が存在します。 仮想通貨には取引を承認する作業が発生するのですが、リップル(XRP)とビットコイン(BTC)は、承認作業がまったく違います。ここでは、リップル(XRP)とビットコイン(BTC)の承認作業について、その違いを解説していきます。 ビットコイン(BTC)の承認作業について まず、ビットコイン(BTC)の根幹を支えるしくみは「ブロックチェーン技術」です。 ブロックチェーン技術とは、ある一定数の取引記録が1つの塊(ブロック)として管理され、さらに、そのブロックが1本の鎖(チェーン)のように管理される技術のことです。 すべての取引履歴がブロックチェーンに記録されていますので、誰でも取引が正常に行われているのか確認することができます。 ビットコイン(BTC)では、新たな取引の記録をブロックチェーンにつなげる前に、承認作業を行います。この承認作業は「マイニング」と呼ばれ、基本的には誰もができるものとして設計されています。 マイニングは、コンピューターによる膨大な処理を実行して、取引の前後での矛盾点や、二重支払いといった不正など、おかしなところがないかを確認する作業です。速く正確なマイニングを行うことで、報酬が発生します。 ビットコイン(BTC)は、マイニングが繰り返されることにより、システムを維持しています。マイニング作業は世界中で競い合って行われており、それだけ信頼できる取引になるというわけです。 この承認作業をPoW(Proof of Work:仕事による証明)といいます。誰もがマイニングすることができるので、ある意味で公平な進め方ですが、その分、競争に負けたマイニングの処理は無駄になってしまいます。 ビットコイン(BTC)のシステムを維持するには、マイニングが不可欠なのですが、マイニング報酬を得るためには、巨額な資金が必要になっていますので、マイニング事業への参入障壁が存在しているのが現状です。 リップル(XRP)の承認作業について 一方のリップル(XRP)は、ブロックチェーン技術ではなく、「コンセンサスシステム」という、中央で責任を持って台帳を管理する、独自のしくみを採用しています。 なお、コンセンサスシステムのことを「コンセンサス・レジャー」と呼ぶことがあります。コンセンサス(Consensus)が「合意」や「承認」、レジャー(Ledger)が「台帳」を意味しています。 リップル(XRP)が採用しているコンセンサスシステムは、特定のバリデーター(承認者)だけが、合意された取引記録を追加していくしくみとなっています。ここで重要な役割を果たすバリデーターは、リップル社が信頼できると判断した組織や人物から選出されます。 バリデーターの8割以上が承認に賛成すると、その取引が記録されます。いわば、特殊な多数決のようなもので、しくみとしてはシンプルです。よって、マイニングのように無駄な巨額の資金が必要になりませんし、素早く承認を行うことができます。 この承認作業を、PoC(Proof of Consensus:合意による証明)といいます。もっとも、これは台帳を管理するリップル社が、台帳を勝手に都合よく書き換えるリスクが一切ないという保証や信頼性があってこそ成り立ちます。 つまり、リップル(XRP)の利用者たちが、リップル社が不正を行わないと信頼して初めて、このしくみは維持されるのです。 かつては、リップル社が単独で、すべての承認作業を引き受けて実行してきました。利用者が比較的少なく、まだ本格的に普及する前の段階であれば、リップル社がシステム全体をとりしきる方法でも、通用したのかもしれません。 リップル(RTXP)システムが世界規模の広がりを見せ、社会へ及ぼす影響力を増せば増すほど、リップル社に対する依存度を下げる必要があります。そこで、リップル社がすべての承認権を握ってきた、一極集中の度合いをゆるめて、バリデーター(承認者)にその権限を移したのです。 そして、これまではリップル社がバリデーター(承認者)を管理してきましたが、今後は体制を変えて、バリデーター(承認者)の内部で相互チェックを行う方式に変更されていく見込みです。 つまり、リップル(XRP)は将来的に、さらに非中央集権に近い形へと移行することになるでしょう。それは、ビットコイン(BTC)のような「管理者不在」の非中央集権型ではなく、いわば「管理者多数」で「管理者分散」する非中央集権型になるものと考えられます。 リップル(XRP)の口座開設・購入方法までの流れはこちら リップル(XRP)の歴史について リップル(XRP)は、2004年よりカナダ在住のプログラマーによって開発が開始され、仮想通貨の中では長い歴史があるといえます。リップル(XRP)の歴史をたどってみましょう。 カナダ在住のプログラマーが開発 リップル(RTXP)を開発したのは、カナダ在住のプログラマーであるRyan Fuggerです。彼は、インターネットが普及しているにもかかわらず、電子的な送金方法がほとんど進歩していない状況を改革したいと考えていました。 特に国際送金では、コルレス銀行と呼ばれる中継役の金融機関を複数経由しなければなりません。そして、経由の度に手数料と時間を費やすのです。たった100ドル送金するのに、数日かかってしまいますし、手数料も発生します。 インターネットを通じて、一瞬にして情報が世界中に届くようになりましたが、この時代のスピード感に、送金システムはまだ追い付いていなかったといえるでしょう。 そこで、Ryan Fuggerは、ネット上の約束手形といわれたIOUの技術を応用し、銀行などの金融機関に頼らない送金方法を作り出そうとしたのです。リップル(RTXP)は、国際送金において、決済にかかる時間を短縮し、手間を省くことを目的に開発されました。 ビットコイン(BTC)が開発されて、一部で普及しつつあった2011年には、リップル(RTXP)の共同開発者であるJed McCalebが、現在のPoC取引の原型となったアルゴリズムを開発しました。PoC取引は、ビットコイン(BTC)の抱える問題点を解決するものとして注目されました。 Jed McCalebによる新アルゴリズムを導入したリップル(XRP)でしたが、開発者であったRyan Fuggerは運営から離れることになります。 2015年にバージョンアップについて発表 2015年に、注目のバージョンアップについて発表されました。リップル社の開発者たちが作った「インターレジャー(Interledger)」というシステムを、リップル(XRP)の分散型台帳に接続する構想があるというのです。 インターレジャーは、いわば「通貨間台帳」と呼べるものです。日本円やアメリカドルといった法定通貨やビットコイン(BTC)といった仮想通貨も含めて、異なる台帳で管理している通貨でも直接送金できるようにするシステムです。 例えば、日本からアメリカへ、日本円をインターレジャー上で送金すると、アメリカの口座に着金するころには、すでにドルに換金されています。つまり、インターレジャー上では、ブリッジ通貨ですら必要がないのです。送金手数料もさらに下がると考えられています。 このインターレジャーに、リップル(XRP)も接続されるというのですから、法定通貨と仮想通貨の相互流通も、ますます加速していくでしょう。 リップル(RTXP)のホワイトペーパーを読み解く リップル(RTXP)についてホワイトペーパーが何度か発表されています。ホワイトペーパーは、日本語で「白書」と訳されるものです。 白書は、省庁などの公的機関が統計を公表したり、政策の結果や計画などを報告したりする、政府刊行物のイメージが強いかもしれません。しかし、ホワイトペーパーにはもっと広い意味があり、民間企業が立ち上げる新規プロジェクトの企画書までをも含みます。 そこで2004年版、2018年版のリップル(RTXP)のホワイトペーパーについて解説していきます。 【2004年版】リップル(RTXP)のホワイトペーパー リップル(RTXP)の初めてのホワイトペーパーは、Ryan Fuggerが2004年に発表した「Money as IOUs in Social Trust Networks & A Proposal for a Decentralized Currency Network Protocol」(社会的信頼ネットワークの中で流通するIOUとしてのお金、非中央主権的通貨のネットワークプロトコルについての提案)と呼ばれるものです。 この中で、リップル(RTXP)は「貸し借り」の関係をデジタルの台帳に記録する、IOUを応用した新技術であることが示されています。また、ビットコイン(BTC)より4年も先行して、リップル(XRP)は非中央集権的な通貨であることが、このホワイトペーパー上で明記されています。 非中央集権は、ビットコイン(BTC)やブロックチェーン技術の専売特許ではないことがわかります。ただ、リップル(RTXP)が、ブロックチェーン技術とは異なる発想から生まれ、異なる進化の道をたどってきたにすぎません。 2014年に3名の研究者が連名で出した「The Ripple Protocol Consensus Algorithm」というホワイトペーパーは、処理に時間がかかってしまいがちな分散型台帳の弱点を、リップル(RTXP)システムが克服するとし、取引の承認が短時間で行われていく流れについてまとめられています。 【2018年版】リップル(RTXP)のホワイトペーパー 2018年に、リップル社はホワイトペーパーを新たに2本発表しています。 ひとつは、「Analysis of the XRP Ledger Consensus Protocol」と題し、リップル(RTXP)システムのしくみに関する現状分析についてしるされています。もうひとつのホワイトペーパーは、「Cobalt(コバルト)」というコードネームがつけられた、新しいプロトコルについて言及しています。 Cobaltの導入によって、バリデーターの80%以上が賛同しなければならなかった、承認の「特別多数決」の基準を60%ほどにまで下げて合理化しつつ、リップル(RTXP)システムに異状が生じたときに検出しやすいしくみを整備しました。 また、リップル(RTXP)システムの利用が集中し、送金の速度が一時的に遅くなることがあるとしても、その変化が急ではなく、ゆるやかな形で遅延が起きるようにしています。その結果、リップル(RTXP)システム上の送金時間が、さらに短縮される見込みです。 つまり、リップル(RTXP)が「実際に使える仮想通貨」「人類の生活に貢献する仮想通貨」となるよう、実用性を高めることを意識した変更だといえます。 こうした、新しく導入されるしくみにより、リップル(RTXP)は、送金速度をさらに高めるだけではなく、インターネットを介した不正な攻撃(ハッキング)にも強いものとされており、今後のアップデートにも期待がかかっています。 リップル(XRP)がマイニングを採用していない理由 リップル(XRP)は、ビットコイン(BTC)で採用されている承認作業であるマイニングが不要です。 それには、非中央集権的なバランスを維持したり、市場取引価格をコントロールしたりする目的があります。ここからはその理由について詳細を解説していきましょう。 マイニングとは? マイニングとは、仮想通貨によって行われた取引について、第三者の立場で承認する作業を行い、報酬として仮想通貨を受け取ることです。 非中央集権的な通貨であるビットコイン(BTC)のしくみが、自由参加のマイニングによって支えられていることはよく知られています。ビットコイン(BTC)は、中央で管理する者がいないため、取引が正しく行われていることを承認する作業者は、誰でもなれるのです。 一方で、リップル(XRP)にはマイニングのしくみがありません。その理由について考えていきましょう。 総量が決まっている リップル(RTXP)のネットワーク上で流通する仮想通貨リップル(XRP)は、総量がこれ以上増えないようにプログラムされています。 元々、1,000億XRPが、リップル(XRP)の発行上限数として設計されていますが、2005年にリップル(XRP)の分散型台帳が動き始めた時点で、すべて発行し終えています。 基本的に、マイニングの報酬として支給される仮想通貨は、新規発行されたものですから、新規発行がないリップル(XRP)は、そもそもマイニングの採用を前提にしていないしくみで設計されているのです。 取引の承認は、バリデーターといわれる承認者たちが行っています。このバリデーターは、いわば「一見さんお断り」の世界で、ビットコイン(BTC)のマイニングのように、自由参加はできません。 なぜマイニングを採用していないのか? リップル(XRP)はなぜマイニングを採用していないのでしょうか。おもな理由として2つ考えられます。 非中央集権的なバランスを維持するため リップル(XRP)がマイニングを採用しない理由のひとつは、マイニングによって非中央集権的なバランスが崩れるおそれがあるからです。 マイニングの処理速度を「ハッシュレート(採掘速度)」といいます。ビットコイン(BTC)などでは、このハッシュレートが大きいマイナー(マイニングを行う人あるいは組織)ほど、ネットワークの中での発言力が強くなる傾向があります。 ハッシュレートを大きくするには、専用コンピューターの導入や、それを動かすための電力などに多額の投資をしなければなりませんので、ビットコイン(BTC)の維持に対する貢献が大きいと考えられているからです。 市場取引価格をコントロールしやすくするため リップル(XRP)がマイニングをしないもうひとつの理由は、リップル(XRP)の市場取引価格をコントロールしやすくするためといわれています。マイニングのしくみを取り入れた仮想通貨は、誰もが自由にマイニングに参加することができるので、需要と供給の関係が崩れやすくなります。 現在、発行済みの1,000億XRPのうち、その約半分をリップル社が保有しています。ただし、それはリップル社が富を独占する目的ではありません。リップル(XRP)が人気を集めて価格が高くなりすぎたときに、少しずつ市場へリップル(XRP)を放出して、価格を安定させるためです。 リップル(XRP)は、金融機関が送金に利用するためのインフラとして設計されていますから、送金の前後で価格が乱高下すると、使い勝手が悪くなってしまいます。実用的なネットワークを構築するためには、リップル(XRP)の価格を安定させなければならず、そのためには、ある程度の中央集権的なコントロールが必要だとリップル社は考えています。 また、リップル社は、保有中のリップル(XRP)を、自由に売却できないようロックアップ(凍結)する措置を行っています。リップル社の関係者が私利私欲で大量に売却したり、その影響でリップル(XRP)の市場価格が暴落したりするおそれがないように、自制しているのです。 もし、リップル(XRP)の市場価格が高騰していけば、リップル社は一部のリップル(XRP)のロックアップを解除し、市場に少しずつ流していくことで、相場の過熱を抑えるというわけです。

世界には数百種類を超える仮想通貨があるといわれていますが、リップル(XRP)は、グローバルに資産をやりとりできることを目標にして開発されたなどの特徴があります。 今回は、リップル(XRP)の特徴について解説しながら、金融庁登録済の仮想通貨の取引所Coincheckで口座開設して、リップル(XRP)を購入するまでの流れを見ていきましょう。 Coincheckでリップル(XRP)取引用の口座開設を行う 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設をすることで、インターネット上でリップル(XRP)の取引が可能になります。ここでは、Coincheckで口座開設する流れを簡単にご紹介します。 1. アカウント登録 Coincheckで口座開設するには、まずはアカウント登録が必要になります。 アカウントの登録ページはこちら Coincheckのサイトから、メールアドレスとパスワードを入力します。 そうすると、入力したメールアドレス宛に、メールが送信されます。メールに記載されたリンクを押して、メールアドレスが正しいことをチェックできれば、アカウント登録が完了となります。 また、Facebookアカウントを持っている場合は、そのアカウントを使ってのユーザー登録が可能です。Facebookにログインしている状態で、Coincheckのサイトにある「Facebookで10秒で登録」を押すことで、アカウントが作成されます。 2. SMS認証(電話番号認証) アカウント登録をした後は、本人確認としてSMS認証(電話番号認証)を行います。 Coincheckアカウントでログインするとサイトに表示される「本人確認書類を提出する」と書かれた緑色のボタンを押して、携帯電話の番号を入力します。 そして、「SMSを送信する」を押すと、携帯電話に「認証コード6桁」の番号が届きます。この認証コードを、Coincheckのサイト上の「送信された認証コード」に入力することで、SMS認証が完了します。 3. 本人確認書類のアップロード SMS認証が完了すれば、お客様情報(氏名、性別、生年月日、自宅住所など)を登録し、本人確認書類のアップロードを行いましょう。 次に、「IDセルフィー」を用意します。IDセルフィーとは、例えば、本人確認書類として運転免許証をアップロードした場合、運転免許証を手に持って、自分の顔を自撮りした写真のことです。 このIDセルフィーも、続けてアップロードします。 なお、本人確認を行わなくても、アカウントがあれば入金をして仮想通貨の購入・売買はできますが、日本円の出金・送金などができません。すべての機能を使用するために、本人確認の手続きをしておきましょう。 詳しくはこちら:仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ Coincheckでリップル(XRP)を購入する方法 Coincheckで口座開設が完了したら、日本円を入金することで、リップル(XRP)を購入することができます。 具体的な購入の流れとしては、Coincheckにログインし、画面の上にある「ウォレット」を選択します。ウォレットページから「コインを買う」を押して、リップル(XRP)を選びましょう。 次に、リップル(XRP)の購入数量を指定すると、必要な日本円が算出されます。手持ちの仮想通貨と交換する場合はコインの種類を選択し、支払額を確認してから、「購入する」を押します。 リップル(XRP)の最低購入額は? リップルの単位は「XRP」になります。最小単位は1XRPの100万分の1、「0.000001」となり、この最小単位を「drop」と呼びます。つまり、1XRP=1,000,000dropsです。 Coincheckでのリップル(XRP)をはじめとした仮想通貨の最低購入額は、日本円で500円となります。リップル(XRP)の最低注文量は、9.9673XRPになります(2018年7月23日の終値で算出)。 そもそもリップル(XRP)とは? リップルとは、仮想通貨のみを指す言葉ではないことをご存じでしょうか? リップルは、リップル社(Ripple Inc.)が運営する決済システムのことを意味し、「リップル・トランザクション・プロトコル」が正式名称になります(略称はRTXP)。 このシステム内で使用できる通貨もリップルと呼ばれ、通貨単位はXRPとなります。通貨を指す場合には、決済システムとの違いを明確にするために、「リップルコイン」と呼ばれることもあります。 リップル(RTXP)は、カナダのウェブ開発者であるRyan Fuggerによって、2004年に開発がスタートしました。リップル社は、リップル(RTXP)を通して、グローバルに資産をやりとりできることを目標に掲げています。 つまり、国際送金を簡単に行うことを目指して開発されました。それゆえ、銀行やクレジットカードといった業界でも、リップル(RTXP)は注目されています。 スウェーデンの銀行はリップル(RTXP)を活用して合計数千億円を送金し、クレジットカード大手であるアメリカン・エキスプレスが、リップルを商用化したとされています。さらには、日本の金融系の大企業が実証実験を行うことも話題となりました。 リップル(XRP)の特徴とは? リップル(XRP)は、新たな国際送金の決済システムを構築する目的で生まれたため、ほかの仮想通貨とは違う特徴があります。 ブリッジ通貨としての機能がある リップル(XRP)は、「ブリッジ通貨」としての機能を備えています。 ブリッジ通貨とは、通貨間の橋渡しとなる通貨のことを指します。リップル(XRP)は、円やドル、ユーロといった法定通貨のほか、ビットコイン(BTC)といった仮想通貨との交換が可能です。 国際送金が簡単になる リップル(XRP)がブリッジ通貨であることで、従来の仮想通貨よりもさらに効率的に、グローバルな価値移動を実現することが可能です。 例えば、日本円を日本から国際送金して、ドルにしてアメリカの知り合いに渡すとしましょう。金融機関をあいだに通したとすると、まずは銀行が日本円を受け取ります。 国際送金の場合は、そこから中継銀行を経由しなければなりません。橋渡しを務める中継銀行から、アメリカの銀行にお金が渡り、そこでドルに変換されることで、ようやく国際送金が完了となります。 日本の銀行、中継銀行、アメリカの銀行があいだに入ることになるのです。これにより、送金には少なくない手数料がかかり、日数も数日間を要します。 そこで、金融機関がリップル(RTXP)のシステムを活用すると、日本円をリップル(XRP)に変換し、さらにドルに変換するというシンプルな流れになります。中継銀行を通さない分、送金スピードが上がり、なおかつ手数料を安く抑えることができるのです。 このようにリップル(XRP)は、即座に安い手数料で送金を行うことができる世界を実現する可能性を秘めているのです。 リップル(XRP)の手数料は? リップル(XRP)をはじめとした仮想通貨の売買や送金には、各種手数料がかかります。 新規の入金もしくは日本円で出金するための「入出金手数料」、自分のウォレットからほかのユーザーのウォレットに仮想通貨を送る際にかかる「送金手数料」などがあります。 銀行振込の場合 Coincheckでは、新規の入金を銀行振込で行う場合は、手数料が無料です。(ただし、振込手数料はお客様負担となります) コンビニ入金の場合 コンビニ入金では、30,000円未満の場合は手数料が756円、30,000円以上30万円以下の場合は手数料が1,000円となります。 クイック入金の場合 24時間365日、日本円を入金できるクイック入金の手数料も、コンビニ入金と同様、30,000円未満の場合は手数料が756円、30,000円以上30万円以下の場合は手数料が1,000円です。 クイック入金は、ペイジーという決済システムを使って、金融機関の営業時間に関係なく、インターネットバンキングやATMで入金ができる方法です。 なお、コンビニ入金、クイック入金ともに、1回の入金額の上限は30万円となります。 Coincheckでリップル(XRP)を送金する場合、1回あたり手数料は0.15XRPとなります。ただし、Coincheckユーザー間での各種手数料は無料です。 リップル(XRP)の現物取引とレバレッジ取引について リップル(XRP)をはじめとした仮想通貨を取引する方法には、「現物取引」と「レバレッジ取引」があります。それぞれ、どのような方法なのか確認しておきましょう。 ・現物取引 現物取引とは、そのときの売買代金で取引を行う方法です。 持っている資金の範囲でしか仮想通貨を購入することができず、保有していない仮想通貨を売却することもできません。 ・レバレッジ取引 レバレッジ取引とは、現物取引とは異なり、日本円を証拠金として取引を行うことができる方法です。 少額を担保に大きな額の投資を行うことができます。Coincheckではリップル(XRP)のレバレッジ取引には対応していません。 ※現在、Coincheckにおけるレバレッジ取引は停止中です。 安全性を保つためのリップル(XRP)のしくみ リップル(XRP)は、安全性を保つためにどのようなしくみになっているのか、確認していきましょう。 リップル社が管理者 リップル(XRP)は、リップル社が主体となって管理を行っています。この点は、管理者がいないビットコイン(BTC)とは大きく違うところです。 つまり、リップル社が、リップル(XRP)の取引記録や承認作業をある程度コントロールすることで、バランスをとっているのです。 コンセンサスシステムを採用 リップル(XRP)は、ビットコイン(BTC)と同様に、台帳を使ってユーザーの取引記録を一括管理しています。 ただし、台帳には、多くの仮想通貨に採用されている「ブロックチェーン技術」を使用せずに、中央で責任を持って台帳を管理する、独自の「コンセンサスシステム」を採用しています。 ブロックチェーン技術とは、ある一定数の取引記録が1つの塊(ブロック)になって管理され、そのブロックが1本の鎖(チェーン)のように管理される技術のことです。これにより、ユーザー全員がフラットな立場で、同じ取引履歴を自動的に管理することが可能となります。 リップル(XRP)が採用しているコンセンサスシステムは、特定のバリデーター(承認者)たちだけが、合意された取引記録を追加するというものになります。 バリデーターによる承認 ここで重要な役割を果たすバリデーターは、リップル社が信頼できると判断した組織や人物から選出されます。 バリデーターの8割以上が承認に賛成すると、その取引が記録されます。いわば、特殊な多数決のようなもので、しくみとしてはシンプルです。よって、過重なコストはかかりませんし、承認も素早く出すことができます。 コンセンサスシステムのおかげで、送金スピードも速く、手数料もほとんどかからないリップル(XRP)のしくみが実現できているのです。 ただし、リップル社やバリデーターを信頼しているからこそ成り立っているしくみですが、特定の組織に頼りすぎるリスクを減らすために、今後は段階的に第三者が指定したバリデーターを増やす予定もあるようです。 リップル(XRP)の過去チャートを振り返る リップル(XRP)の過去チャートを振り返ってみましょう。2014年に1XRPは1円未満でしたが、そこから急上昇したのが2017年でした。 リップル(XRP)は、当初は数百種類ある仮想通貨の1つとして考えられていましたが、2017年前半には1XRP=45円台を記録し、短期間のうちに上昇したことで注目されます。 さらに2018年1月に入ると、一時期、1XRP=350円を超えました。2018年10月時点のレートでは、1XRP=50円前後で推移しています。 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは、業界でも最大級の取扱高、業界最大級のユーザー数を誇ります。アカウント登録から口座開設までが簡単なので、気軽に仮想通貨の取引を始めることができるでしょう。 そして、Coincheckアプリは業界最大級の利用者数となっており、チャートが見やすく、簡単に仮想通貨を取引できる機能が備わっています。 また、リップル(XRP)をはじめとして、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)、ライトコイン(LTC)など、コインの選択肢が豊富です。仮想通貨の取引において、Coincheckの利用をぜひご検討ください。

2019-06-12仮想通貨の購入

仮想通貨を購入するには、仮想通貨の口座を開設して、仮想通貨の販売所・取引所を利用することになります。 ここでは、販売所と取引所の違いを踏まえながら、仮想通貨を購入するまでの流れをご紹介します。 仮想通貨の販売所・取引所について 仮想通貨の販売所あるいは取引所を利用することで、仮想通貨を購入することができます。 販売所では、運営会社とユーザーとのあいだで、仮想通貨を購入・売却することができます。運営会社が保有するコインを、ユーザーが提示された価格で売買するしくみです。 取引所では、ユーザー同士が仮想通貨を売買します。ユーザーは売買板を見ながら、仮想通貨の金額を決めて取引をするのです。なお、Coincheckでは、販売所および取引所、どちらでの取引も可能です。 口座を開設してみよう 販売所、取引所、どちらの機能を利用するにも、まずは仮想通貨の口座を開設しなければなりません。以下で、そのための手順について解説します。 1. Coincheckのアカウント登録 まずは、Coincheckのサイトにアクセスし、「アカウント登録」を行います。 アカウントの登録ページはこちら メールアドレスとパスワードを入力し、「アカウント作成」ボタンを押すと、入力したメールアドレス宛に、メールが送られます。 その文面に記載されたURLをクリックすれば、あなたのメールアドレスで間違いないことが確認されますので、アカウントが無事に作成されます。 Facebookのアカウントがある人は、「Facebookで10秒で登録」ボタンを押せば、同様にアカウントが作成される流れとなります。 2. SMS認証(電話番号認証)を行う 次に電話番号を登録します。 Coincheckが指定した番号に、お手元の携帯電話・スマートフォンからSMS(ショートメッセージ)を送ってください。 返ってくるメッセージに書かれた認証コード6桁をCoincheckのサイトで入力すれば、あなたの電話番号が真正なものと認証され、登録完了となります。 3. 本人確認書類を提出してはがきを受け取る 次に、本人確認書類(身分証明書)の画像を送信します。 運転免許証・パスポート・在留カード・特別永住者証明書・運転経歴証明書・住民基本台帳カード・個人番号カード(マイナンバーカード)が、本人確認書類として利用可能です。 加えて、Coincheckでは「IDセルフィー」という画像も、送信していただきます。 先に送信した本人確認書類を手に持った状態で、あなたの「自撮り」写真を撮影してください。このIDセルフィーによって、本人確認書類が確実にあなたの手元にあることが証明できます。 これらの証明画像の送信をもって、口座開設手続きは完了となります。 最後に住所確認として、Coincheckから登録住所へ簡易書留ではがきを郵送いたします。その受け取りを確認した時点で、Coincheckのすべての機能をご利用いただけるようになります。 詳しくはこちら:仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ 仮想通貨購入のための入金・決済方法 Coincheckでは、仮想通貨を購入する前に、日本円を入金していただくことになります。 日本円の入金は、銀行振込のほか、コンビニ入金、クイック入金のいずれかの方法によって可能です。また、日本円を入金せずに仮想通貨を購入できるクレジットカード決済もあります。 ・銀行振込 銀行振込を行うには、まずCoincheckにログインして、サイト上の「日本円を入金する」を押してください。Coincheckが指定する銀行口座が表示されます。 こちらの口座に、金融機関から日本円の振込みを行います。日本円の入金をCoincheckのサイト上で確認できたら、仮想通貨購入の手続きを行うことができます。 ・コンビニ入金 コンビニ入金を利用するには、Coincheckにログインして、サイト上の「コンビニ入金」を選択します。 次に、入金額を入力し、支払先のコンビニエンスストアを選択してください。すると、各コンビニチェーン店の入金方法が表示されますので、店頭にて手続きを行いましょう。 ・クイック入金 クイック入金は、ペイジー決済のシステムを利用した、金融機関での入金となります。Coincheckにログインして、サイト上の「クイック入金」を選択し、入金額を入力して「決済申請」ボタンを押します。 支払金額のほか、手続きに必要な「収納機関番号」「お客様番号」「確認番号」の情報が表示されます。これらの情報を基に、PCを使ったインターネットバンキングやスマホを使ったモバイルバンキング、あるいは金融機関のATMで手続きを行います。 ・クレジットカード決済※ クレジットカード決済での仮想通貨の購入は、5,000円からの受け付けとなります。 日本円で購入するときのレートとは異なる、クレジットカード専用レートでの購入となります。レートは10秒ごとに変動しますので、決済に時間がかかった場合、コインの購入量が多少上下することがございます。 ※現在、Coincheckでのクレジットカード決済は停止中です。 仮想通貨の購入方法 仮想通貨の販売所・取引所、それぞれの購入方法を確認していきましょう。 販売所 販売所を利用して購入するときは、希望する量の仮想通貨を購入できます。 運営会社とユーザーがコインを売買するしくみで、少し手数料が高めに設定されていますが、確実に安心して仮想通貨を購入することができるでしょう。 取引所 一方、取引所では、売買板に出ている価格と数量に応じた取引となります。ユーザー同士のマッチングがうまくいかなければ、取引は成立しません。 仮想通貨の取引所を利用するとき、仮想通貨の売り手は匿名の状態です。もちろん、買おうとしている人も、相手には誰なのかが知られない状態で取引が行われます。 成行注文と指値注文 主な注文方法に、相場で取引が成立している現在の価格で購入・売却する「成行注文」と、購入・売却したい価格と数量の希望を出して、同じ価格と数量で取引したい人が現れるまで待つ「指値注文」があります。 指値注文の場合、不本意な価格で購入・売却しないで済むメリットがありますが、相場の値動きによっては、いつまで経っても購入することができない可能性もあります。 現物取引とレバレッジ取引について 仮想通貨の売買には、「現物取引」と「レバレッジ取引※」の2種類があります。 仮想通貨の販売所で、仮想通貨を売買するときは現物取引のみになります。仮想通貨の取引所で、仮想通貨を売買するときは、現物取引だけでなくレバレッジ取引も可能になります。 現物取引では、購入した仮想通貨を自由に送金したり売却したりことができます。 レバレッジ取引とは 一方、レバレッジ取引とは、口座に入れた現金を「証拠金」として、その何倍もの額の仮想通貨を売買する取引のことです。ただし、レバレッジ取引で購入した仮想通貨を、ほかの仮想通貨取引所の口座に送金することはできません。 あくまでも、特定の仮想通貨取引所の中だけで売買できる権利であり、値動きに合わせて売買の価格差で利益を得る目的に特化しています。 例えば、10万円分のビットコイン(BTC)を購入したとき、その後に10%値上がりして11万円になれば、現物取引なら単純計算で10,000円分の利益が出ることになります。 一方で、3倍のレバレッジ取引を行っていれば、10万円を証拠金として、最大30万円のビットコイン(BTC)を購入することができます。10%値上がりすれば、30,000円分の利益になります。 仮想通貨を保有していない状態から「売る」ことも可能 レバレッジ取引なら、仮想通貨を保有していない状態から「売る」ことも可能です。 その場合は、値下がりするほど利益が出ます。ただし、レバレッジ取引で大きな損失を出せば、現物取引を超えるペースで証拠金が減ってしまうことになりますので、くれぐれもご注意ください。 Coincheckでは、最大で5倍のレバレッジ取引が可能です。また、証拠金が残り50%を下回った時点で自動的にロスカットを行い、強制決済を執行するしくみがあります。 ※現在、Coincheckでのレバレッジ取引は停止中です。 仮想通貨の手数料について 仮想通貨の取引においては、各種サービスを利用するときに、入金手数料や出金手数料などがかかります。 入金手数料 Coincheckでは、「銀行振込」による入金手数料は無料です。ただし、Coincheckが指定した銀行口座へ日本円で振込むことになりますので、利用している金融機関が定める振込手数料が必要になります。 また、「コンビニ入金」「クイック入金」の入金手数料は、以下のように入金額によって変わります。 <コンビニ入金> 日本円の入金額が30,000円未満:入金手数料756円 日本円の入金額が30,000円以上30万円以下:入金手数料1,000円 ※1回あたりの入金上限額は30万円 <クイック入金> 日本円の入金額が30,000円未満:入金手数料756円 日本円の入金額が30,000円以上50万円未満:入金手数料1,000円 日本円の入金額が50万円以上:入金手数料、入金額×0.108%+486円 出金手数料 Coincheckの口座から日本円を出金するときの「出金手数料」は、1回につき400円となります。日本円出金の上限は、1回あたり5,000万円ですが、手数料は出金額にかかわらず一律となっています。 仮想通貨の出金手数料 Coincheckの口座から、Coincheck以外の別の仮想通貨口座へ送金する際の「仮想通貨の出金手数料」は、仮想通貨の種類によって額が異なります。 例えば、ビットコイン(BTC)は0.001BTC、イーサリアム(ETH)は0.01ETHの負担となります。なお、Coincheckユーザー間の送金手数料は無料です。 Coincheckが取り扱う仮想通貨の種類 Coincheckでは、ビットコイン(BTC)をはじめ、さまざまな仮想通貨を取り扱っています。 Coincheckで取り扱いのあるコインには、以下のようなものがあります。 ビットコイン(BTC):仮想通貨界の事実上の基軸通貨 イーサリアム(ETH):契約内容の詳細を記録できる「スマートコントラクト」を実用化させた リップル(XRP):国際送金の速度と手数料を大幅にカットすることで、世界の金融機関が注目している リスク(LSK):プログラマーが独創的にプログラミングできる柔軟性が高い仮想通貨 ライトコイン(LTC):ビットコイン(BTC)よりも処理が速いのが特徴 ファクトム(FCT):独自の方法で大切な記録を公証できるようにしている ビットコインキャッシュ(BCH):ビットコイン(BTC)から分裂してできた仮想通貨 ネム(XEM):仮想通貨の取引における承認作業であるマイニング(採掘)で、高額な資金を持っている一部のマイナー(採掘者)に報酬が偏らないように設計されている イーサリアムクラシック(ETC):イーサリアムから分裂した仮想通貨。非中央集権化を徹底し、特定の機関・組織ではなく、プログラムに沿って管理している 詳しくはこちら:Coincheck(コインチェック)の取扱通貨・銘柄は?各仮想通貨の特徴を徹底解説 「仮想通貨の財布」ウォレットとは? 仮想通貨の財布にあたるのが「ウォレット」です。 仮想通貨の販売所や取引所は、ユーザーの仮想通貨のデータを預かってくれる場ですが、ユーザーのPCやスマホが不正に操作されて、パスワードを盗まれてしまったら、仮想通貨口座が乗っ取られてしまうおそれがあります。 そこで、ウォレットを備えておくことが大切です。仮想通貨の財布として、インターネットのクラウド上にウォレットを作り、仮想通貨のデータを保存します。 Coincheckでもウォレット機能が備わっています Coincheckでアカウント登録を行うことで、ウォレット機能を利用することができます。さらに、本人確認まで終了していれば、Coincheckのすべてのサービスが利用可能になります。 Coincheckのウォレット機能では、以下の操作ができます。 仮想通貨の購入 仮想通貨の売却 取引や売却で得た日本円の出金 仮想通貨の送金 仮想通貨の受け取り ちなみに、仮想通貨の販売所・取引所が備えているウォレット以外にも、PCのデスクトップに専用ソフトをインストールするウォレットや、外付けのハードウェアを使ったウォレットもあります。 ペーパーウォレット また、仮想通貨のアドレス(口座)や「秘密鍵」を、リアルな紙にメモして記録しておく「ペーパーウォレット」と呼ばれる方法もあります。秘密鍵とは、仮想通貨は暗号化されているので、その暗号を解いて送金などの操作ができるようにするための文字列のことです。 ペーパーウォレットは、インターネットとは切り離して保管されるので、ハッキングのおそれはありません。しかし、紙なので紛失してしまう可能性があります。 また、1文字でも読み取れないと使えなくなるので、仮想通貨を失うリスクは否定できません。 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは、アカウント登録から口座開設までは簡単に行えますので、気軽に仮想通貨の取引を始めることができます。 また、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)、リップル(XRP)など、多数の取扱コインがあり、選択肢が豊富です。さらに、Coincheckアプリはチャートが見やすく、簡単に仮想通貨を取引できる機能を備えています。 仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

2019-04-19仮想通貨の取引

仮想通貨には紙幣や貨幣といった現金にあたるものが存在しないこともあり、取引が難しいイメージを持っていないでしょうか。 ですが、仮想通貨の口座は簡単に開設することができますし、それほどハードルも高くありません。 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れはこちら ただし、仮想通貨の取引を始める上で、知っておきたいことがあります。ここでは、仮想通貨の特徴から取引方法、税金対策まで、初心者が知っておきたい仮想通貨の基礎知識をご紹介します。 仮想通貨について 仮想通貨売買の取引について知る前に、まずは仮想通貨とはどういうものなのか把握しておきましょう。 仮想通貨とは、デジタル通貨の一種です。日本円やアメリカドルといった法定通貨のように、目に見えるものではなく、仮想通貨には紙幣や硬貨にあたるものは存在しません。 さらに、仮想通貨は、暗号を使用して交換できるようになっています。 ビットコイン(BTC) 仮想通貨は多数ありますが、最も知名度が高いのは、ビットコイン(BTC)でしょう。 ビットコイン(BTC)は、取引量・時価総額ともにトップであり(2018年7月時点)、仮想通貨=ビットコイン(BTC)というイメージがあるほどです。 アルトコイン ビットコイン(BTC)以外の仮想通貨をアルトコインと呼びます。 アルトコインとは、Alternative Coin(代替コイン)の略で、イーサリアム(ETH)やライトコイン(LTC)など、世界には1,000種類以上あるといわれています。アルトコインは、ビットコイン(BTC)とは違う思想で開発されるなど、さまざまな特徴を持っています。 仮想通貨のメリットとは? 仮想通貨にはさまざまなメリットがありますので、確認していきましょう。 ・送金スピードが速い 仮想通貨のメリットとしては、送金スピードが速いことがまず挙げられます。仮想通貨の決済には、銀行を経由する必要がないため、法定通貨よりも、迅速かつ手軽に送金を行うことができます。 また、24時間365日の取引が可能です。時間のあるときに自分のペースで、取引を行えるのは大きな魅力でしょう。 ・手数料が安い 仮想通貨は、法定通貨よりも手数料が安くなります。これは、銀行などの機関を介していないためで、特に国際送金では手数料に違いが出てきます。 ・現金が必要ない 仮想通貨は取引だけではなく、店舗での買い物も一部で可能です。紙幣や貨幣といった現金を用いずに、仮想通貨のみによる決済が可能です。 ・海外でも両替が必要ない 世界的にキャッシュレスの動きがありますが、仮想通貨での決済ができる店舗であれば、たとえ海外の店舗だとしても、仮想通貨での買い物ができます。 法定通貨であれば、海外の通貨への両替が必要になりますが、仮想通貨では両替が必要なく、そのまま使用できるのです。 ・アップデートされる 仮想通貨は、アップデートすることができます。今よりもさらに利便性を高めたいときや、重大な不具合が生じたときに、アップデートによって対応が可能です。 これは、デジタル通貨であることの強みです。ただし、アップデートされることで、改悪になる可能性もありますので、その点は注意が必要です。 仮想通貨の取引用口座を開設するまでの流れ 仮想通貨の売買を始める方法として、Coincheckの口座開設の流れを確認していきましょう。 1. Coincheckのアカウント登録 まず、Coincheckのサイトからメールアドレス・パスワードを登録します。 アカウントの登録ページはこちら 登録したメールアドレス宛にメールが送信され、記載されたリンクをクリックすれば、登録は完了となります。 Facebookアカウントを持っている場合は、そのアカウントを使ってユーザー登録ができます。 2. SMS認証(電話番号認証)を行う メールアドレスとパスワードの登録が完了した後は、本人確認を行います。本人確認ではまず、SMS認証(電話番号認証)を行います。 Coincheckにログインした状態で、本人確認のページに進んで、「SMSを送信する」を押すと、携帯電話にメッセージが届きます。SMSに送信された「認証コード6桁」の番号を、Coincheckの「送信された認証コード」欄に入力することで、SMS認証が完了となります。 3. 本人確認書類をアップロードする お客様情報(氏名、性別、生年月日、自宅住所など)を登録し、本人確認書類をアップロードします。次に、「IDセルフィー」を用意します。 IDセルフィーとは、例えば、本人確認書類として運転免許証をアップロードした場合、運転免許証を手に持って、自分の顔を自撮りした写真のことです。このIDセルフィーも、続けてアップロードします。 4. はがきを受け取る Coincheck側で本人確認の書類が確認できれば、「本人確認完了」のメールと、確認用のはがきが登録した住所に届けられます。 このはがきを受け取った時点で、すべてのCoincheckの機能が利用可能となります。 詳しくはこちら:仮想通貨の取引所・販売所で口座開設するまでの流れ 仮想通貨を購入するために日本円を入金 仮想通貨を購入するには、まずは日本円を入金する必要があります。Coincheckでの入金方法には、「銀行振込」があります。 ・銀行振込 銀行振込を行うには、Coincheckにログインして、サイト上の「日本円を入金する」を選びます。 そこで、Coincheckが指定する振込先の口座情報を確認してください。金融機関から日本円の振込を行って、日本円の入金をCoincheckのサイト上で確認できたら、仮想通貨購入の手続きを行うことができます。 「購入する」ボタンを押すと、入金金額が表示されますので、ビットコイン(BTC)などの仮想通貨の数量を入力するだけで、購入することができます。 ほかにも、コンビニエンスストアから入金できる「コンビニ入金」、ペイジー決済を利用した「クイック入金」、クレジットカードを利用した「クレジットカード決済※」などで入金ができます。 ※現在、Coincheckにおけるクレジットカード決済は停止中です。 販売所と取引所について 仮想通貨を売買する場として、「販売所」と「取引所」の2種類があります。 ・販売所とは? 販売所では、運営会社からユーザーが仮想通貨を購入・売却することができます。運営会社が保有するコインを、ユーザーが提示された価格で売買するしくみです。 ・取引所とは? 取引所では、ユーザー同士が仮想通貨を売買できます。ユーザーが「売買板」と呼ばれる売買のレートと注文量を示した情報を確認しながら、ほかのユーザーから仮想通貨を購入したり売却したりできます。 ・販売所と取引所の違い 販売所の場合は、確実に売買することができます。取引所では、「売買板」に出ている価格と数量に応じての取引となりますので、ユーザー同士のマッチングがうまくいかなければ、取引が成立しません。 ただし、販売所は取引所よりも手数料がかかってしまうことがデメリットとなります。とはいえ、取引所だと仮想通貨の値動きがどのように反映されているのかわかりづらいため、売買に慣れていないうちは、販売所で取引するほうが安心でしょう。 なお、Coincheckでは、販売所および取引所、どちらでの取引も可能です。販売所と取引所の特徴を活かしながら、ユーザー自身が自分に合った方法を選択して、使い分けることができます。ただし、Coincheckの取引所では、ビットコイン(BTC)のみの取り扱いとなります。 取引の種類について Coincheckへの入金が完了したら、いよいよ仮想通貨の取引が可能となります。取引には、「現物取引」と「レバレッジ取引※」があります。 ※現在、Coincheckでのレバレッジ取引は停止中です。 現物取引とは? 仮想通貨の現物取引とは、手持ちの仮想通貨とほかの仮想通貨とを交換することを指します。取引手数料がかかりますが、時価での売買が可能です。 現物取引では、交換した仮想通貨は自分自身のものになります。そのまま持ち続けて、一定のタイミングで再び取引に使うこともできますし、店舗での決済に現金の代わりとして使うこともできます。 ただし、現物取引は手持ちの資産額の範囲内でしか取引をすることはできません。例えば10万円分の仮想通貨を持っている場合は、同じ10万円分以内の仮想通貨しか購入することができません。 取引によって資産を減らすリスクはあっても、借金を負う心配はないということが、レバレッジ取引との大きな違いといえるでしょう。 レバレッジ取引と違って値上がり時にしか利益を見込めない方法であるため、相場を見極めながら値上がりのチャンスをうかがう必要があります。その一方で、リスクを最小限に抑えて取引をするのには最適な方法といえるでしょう。 指値注文と成行注文とは? また、株式の取引と同じように、現物取引には「指値注文」と「成行注文」が存在します。 指値注文とは、買う値段か売る値段のどちらかを指定して注文する方法です。買い注文の場合は指値以下、売り注文の場合は指値以上の値段にならないと成立しない点が特徴です。 一方、成行注文とは、売買の値段を指定せずに注文する方法です。買い注文の場合は、その時点の最低価格の売り注文に対応します。売り注文の場合は、最高額の買い注文に対応して注文が成立します。 手数料はそれぞれ異なりますが、取引所を使って売買を行う際には、状況をよく見ながら注文する必要があります。 レバレッジ取引とは? レバレッジ取引とは、仮想通貨の取引所の運営企業に、証拠金となる通貨を預けて仮想通貨を借り受けて、それを運用する方法のことです。日本円を証拠金として、買いと売りを両方行うことができます。 Coincheckでは、例えば10,000円を証拠金にして入金すると、最大50,000円分のビットコイン(BTC)の取引が行えます。現在のポジションの取得価格や約定数量などを一目で確認できます。 売りから始めることができる 現物取引では必ず買いから始めなければなりませんが、レバレッジ取引の場合は売りから始めることができます。 現物取引の場合、利益が生み出されるのは仮想通貨が値上がりしたときのみに限られます。シンプルな方法ですが、逆にいえば値上がりしなければ利益が出ることはありません。 一方のレバレッジ取引では、売りから取引がスタートできるため、値下がり中でも利益を出すことが可能となります。レバレッジ取引は価格の変動に合わせて、資産が大きく揺れ動く取引方法でもあります。 24時間常にレートが変動しているため、相場が予想と合わないときには、損失が生じるリスクもあります。 流動性リスクが生じる また、取引価格での取引が不可能な場合、「流動性リスク」と呼ばれるリスクが生じます。 これは、売買数が極端に少なくなることで取引が成立しなくなり、売りたいときに売れなくなるリスクを指します。この流動性リスクにより、希望する取引ができず損益に振れる可能性があるのです。 レバレッジ取引にかかる手数料がある また、レバレッジ取引の場合、取引にかかる手数料のほかに借入手数料がかかり、利益が生じた場合には利益手数料がかかります。 運営企業から仮想通貨を借り受けて取引をするため、期限内に運用した後は、借りた分を返さなければなりません。 仮想通貨を運用するためのポイント 仮想通貨を運用していくには、いくつかの指標を見る必要があります。 また、確実な資産管理をしていくには、安全性に配慮しておくことも重要です。仮想通貨を運用するためのポイントをいくつかご紹介しましょう。 仮想通貨の動向を知っておく 仮想通貨を運用する上では、安定性のある通貨を選んでおきたいところです。仮想通貨の販売所・取引所が扱っている仮想通貨であれば、一定の信頼が担保されていると考えていいでしょう。 ビットコイン(BTC)のように、知名度が高く実績・歴史ともに長い仮想通貨は、名前がほとんど知られていない通貨に比べて信頼できますし、初心者にとっても安心感があります。 ただし、ビットコイン(BTC)が分岐してビットコインキャッシュ(BCH)が誕生したように、さまざまな動きがありえますので、仮想通貨についての動向を知っておく必要があります。 時価総額に注目する 仮想通貨の「時価総額」をチェックしてみましょう。 時価総額とは、発行済みの通貨の数に通貨の単価を掛けたものであり、現在どの仮想通貨に人気が集まっているのか、その度合いを図る指標のひとつとなっています。 流動性を見極める 仮想通貨の取引について、成立しやすさを示す「流動性」をチェックしてみることもおすすめします。 取引高が少なく、売買がほとんど行われていない通貨は、流動性が低いと判断できます。反対に、流動性が高ければ、頻繁に取引が行われている状態なので、相場が安定化しており、売買もしやすいといえます。 分散投資について 仮想通貨を購入し、取引をする際にはさまざまな銘柄から選ぶことになりますが、1種類のみを長く保持し続けるのではなく、資産をうまく分散させていく「分散投資」を検討してみてもいいでしょう。 1種類の仮想通貨で運用する集中投資では、大きく値下がりした際に損失だけを被ることになります。分散投資をすることで、ほかの銘柄に利益が出て、結果的にプラスに転じるということもあります。 ただし、分散投資を行ったとしても、リスクの高い銘柄ばかりだと、一度に出る損失が大きくなる可能性があります。どの仮想通貨にどのくらいの金額を分散投資するかは、慎重に判断しましょう。 アプリでレートをこまめにチェック 24時間変動するレートをチェックするために、スマートフォン向けのアプリを利用する方法もおすすめです。 Coincheckのアプリでは、取引所の「売買板」の情報がリアルタイムで表示されるほか、資産状況を表示させたり、その場で注文を出したりすることができます。 外出先や移動中でもレートをチェックしたいという方や、変動の大きな銘柄を取引する際には、アプリの存在が心強い味方になってくれるでしょう。 仮想通貨はビットコインだけではない Coincheckは取り扱っている通貨の種類も多く、ビットコイン(BTC)だけでなく、ほかのアルトコインについても、取引を行うことができます。 ビットコイン(BTC) イーサリアム(ETH) イーサリアムクラシック(ETC) リスク(LSK) ファクトム(FCT) リップル(XRP) ネム(NEM) ライトコイン(LTC) ビットコインキャッシュ(BCH) ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)など、おもなコインの特徴をご紹介します。 ビットコイン(BTC)の特徴 仮想通貨の中で、知名度No.1なのがビットコイン(BTC)でしょう。 ビットコイン(BTC)は、2008年に考案された暗号技術を利用した仮想通貨です。ブロックチェーン技術によって価値の担保を行う、発行主体を持たないなどの特徴があります。 なお、ブロックチェーン技術とは、ある一定数の取引記録が1つの塊(ブロック)として管理され、そのブロックが1本の鎖(チェーン)のように管理される技術のことです。 ビットコイン(BTC)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら イーサリアム(ETH)の特徴 仮想通貨の時価総額で第2位なのが、「イーサリアム(ETH)」です。(2018年10月現在) イーサリアム(ETH)は、ビットコイン(BTC)が持っていた弱点を「スマートコントラクト」という機能で補強しているのが特徴です。 ビットコイン(BTC)はブロックチェーン技術で取引履歴を管理していますが、スマートコントラクトによってブロックチェーンに契約情報を書き込むことができるので、取引の経緯などの詳細な内容を記録することができます。 イーサリアム(ETH)に導入されているスマートコントラクトには、データ改ざんを防ぐ機能があるだけでなく、決済の承認にかかる時間を短縮する効果もあります。 詳しくはこちら:イーサリアム(ETH)とは何か? イーサリアム(ETH)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら リップル(XRP)の特徴 リップル社(Ripple Inc.)が運営する決済システム・送金ネットワークで使用される通貨を、リップル(XRP)といいます。 リップル社はリップル(XRP)を通して、グローバルに資産をやりとりできることを目標に掲げており、国際送金の迅速化および低コスト化に期待がかかっています。 また、Google社をはじめとする数多くの企業が出資していることでも、リップル(XRP)は注目を集めています。 詳しくはこちら:リップル(XRP)の特徴とは? リップル(XRP)の口座開設・購入方法までの流れはこちら リスク(LSK)の特徴 リスク(LSK)は、どの場所からでも業務処理が可能になる分散型アプリケーションを採用しており、イーサリアム(ETH)に似たしくみを持っています。 契約情報(スマートコントラクト)の記述言語に「JavaScript」を採用しているので、開発に参入しやすいのが特徴です。 詳しくはこちら:仮想通貨リスク(LSK)とは?特徴を初心者にもわかりやすく解説 リスク(LSK)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら ライトコイン(LTC)の特徴 ビットコイン(BTC)を「金」とすると、ライトコイン(LTC)は「銀」を目指して開発されました。 ビットコイン(BTC)の欠点になりそうな部分を改善して、共存を目指しています。具体的には、ビットコイン(BTC)よりも高速で取引ができ、手数料を抑えることも可能になっています。 詳しくはこちら:仮想通貨ライトコイン(LTC)とは?特徴を初心者にもわかりやすく解説 ライトコイン(LTC)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら ビットコインキャッシュ(BCH)の特徴 ビットコインキャッシュ(BCH)は、2017年8月1日にビットコイン(BTC)から分裂して誕生した仮想通貨です。 ビットコインキャッシュ(BCH)は、ビットコイン(BTC)と比較して取引処理能力が最大8倍に拡大されています。これにより、送金の滞留時間の改善、手数料の引き下げが可能になっています。 詳しくはこちら:ビットコインキャッシュ(BCH)の特徴とは?ビットコイン(BTC)との違いを徹底解説 ビットコインキャッシュ(BCH)取引の口座開設から購入方法はこちら 仮想通貨の税金について 個人の仮想通貨の取引で、一定以上の利益を上げた場合には、確定申告をする必要があります。 通常、確定申告とは給与収入だけで2,000万円を超える人、源泉徴収が行われない給与所得者の人に適用されますが、副業で20万円以上の所得がある人も適用となります。 仮想通貨の取引も副業に含まれます。そのため、仮想通貨取引で得た所得と、そのほかの副業での所得を合わせた額が、その年の1月1日から12月31日までに20万円を超えた場合、確定申告が必要となるのです。 ※仮想通貨の税金については、2018年7月時点の情報となります。 ※個人の仮想通貨における税金についての内容であり、法人の場合は異なります。 ※税金の詳細につきましては、管轄の税務署や税理士にお尋ねいただくか、国税庁の 「タックスアンサー(よくある税の質問)」のページをご参照ください。 利益から1年分の所得を算出する 確定申告の方法としては、仮想通貨の売買ごとの所得を計算して、1年分の合計を計上する必要があります。 なお、仮想通貨を保有しているだけであれば、含み益があったとしても、確定申告の必要はありません。仮想通貨の売買、ほかの仮想通貨との交換において、利益が出て換金した場合を対象とします。 算出方法としては、仮想通貨を日本円に換金して、その売却価額から必要経費分を差し引きます。必要経費には、売却した仮想通貨を購入した時点での価額に加えて、手数料も入ります。 移動平均法と総平均法 確定申告における所得の計算方法には、「移動平均法」と「総平均法」の2種類があります。 移動平均法とは 移動平均法とは、仮想通貨を購入する度に計算する方法です。購入額の合計を仮想通貨の数量で割ることで、単価を算出します。 そして、売却時の価額から、購入時の単価を差し引いた金額が所得となります。少し計算が複雑ですが、取引ごとの損益がわかるのはメリットでしょう。 総平均法とは 総平均法とは、1年間に購入した仮想通貨の平均単価をもとにして計算する方法です。平均単価は、1年間に取得した仮想通貨の取得価額の総額を、1年間に取得した仮想通貨の数量合計で割ることで算出します。 総平均法は、計算が非常に簡単ですが、誤差が生じやすい計算法といえるでしょう。なお、国税庁では移動平均法を用いることを推奨しています。 ただし、継続して同じ計算方法を適用するのであれば、総平均法を用いても問題ないとしています。また、一度選択した計算方法は変更することができず、継続して使用するというルールが定められています。 取引記録はこまめに保存を 仮想通貨の所得金額の算出には、取引所の管理画面から取引履歴を確認しながら行いましょう。Coincheckでは、取引履歴をファイルとしてダウンロードすることが可能で、出金・売却・購入・入金などが確認できます。 売却・交換などで利益が出れば、それが1年分の所得に計上されて、確定申告の対象となります。仮想通貨を日本円にして出金した際には、取引履歴を印刷しておくと、1年分の計上が楽になるだけでなく、取引記録を正確に把握することができるでしょう。 取引履歴について 取扱い通貨の終値一覧 仮想通貨は雑所得に区分される 仮想通貨の取引で出た利益に対する課税の区分は「雑所得」にあたります。 課税の区分には、事業所得や給与所得などがありますが、雑所得はどの所得にもあてはまらない所得のことを指します。 株やFXの先物取引によって損失が出た場合は、翌年以降3年間にわたって、損失の繰り越しが可能ですが、仮想通貨の損失は繰り越しができません。1年前に1,000万円の損失があったとしても、今年に入って1,000万円の利益が出た場合に課税される額は1,000万円となります。 株式などは確定申告によって損益を相殺することができますが、雑所得に区分されている仮想通貨にはその制度が適用されません。課税対象額がいくらになるかをチェックし、確定申告に臨みましょう。 雑所得は、金額が増えるにしたがって税率が増えていく累進課税制度の「総合課税」が適用になります。仮想通貨において1,800万円超4,000万円以下の利益に対する累進課税率は40%となり、4,000万円を超える大きな収益を上げた場合には、累進課税率は45%となります。 確定申告に必要な書類 仮想通貨について確定申告を行う際には、国税庁に必要書類を提出します。必要書類は、申告書、源泉徴収票(会社勤めの方など)、仮想通貨の取引に関する書類が挙げられます。 また、国税電子申告システム「e-Tax」も利用可能です。「e-Tax」であれば、インターネット上で、申告や納税を行うことができます。 確定申告は、毎年2月16日から3月15日までの期限内に行うことが義務付けられています。(ただし、申告期限が土曜日、日曜日、祝日の場合は、次の平日が期限となります)毎年、期間が違うので、国税庁のサイトなどで確認するようにしましょう。忘れずに所得を計上し、申告を行うことが大切です。 確定申告を行わないと、無申告加算税と呼ばれるペナルティが発生する可能性があります。また、期限内に納税しなければ、延滞税も加算されてしまいます。 仮想通貨初心者の方や、確定申告をしたことがない方などは、書類の提出時の記入漏れや書類の不備、あるいは疑問点などが出てくる場合もあるでしょう。期限内に確実に申告をするためにも、余裕を持って書類を準備しておきましょう。 Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは、アカウント登録から口座開設まで簡単に行えますので、気軽に仮想通貨の取引を始めることができるでしょう。また、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)、リップル(XRP)など、取り扱われている仮想通貨の種類は多数あり、選択肢が豊富です。 さらに、Coincheckアプリは数ステップで売買ができるなど、簡単に仮想通貨を取引できる機能が備わっています。また、各仮想通貨の価格変動を確認できるチャートも見やすくなっています。 仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

2019-04-05仮想通貨の購入

世界中で取引が行われている仮想通貨。この仮想通貨の取引を行うためには、仮想通貨の取引所・販売所で口座開設を行う必要があります。 仮想通貨の取引所・販売所で口座開設をすることで、インターネット上で仮想通貨の交換・売買が可能です。24時間変動するレートを見ながら、リアルタイムに仮想通貨の取引を行うことができます。 この記事では仮想通貨の取引所Coincheckで口座開設するまでの流れや、メジャーな仮想通貨の特徴などを押さえていきましょう。 仮想通貨の取引の始め方 仮想通貨の取引を始めるまでの流れとしては、まずはCoincheckのアカウント登録を行います。 Coincheckのアカウント登録はこちら そして、SMS認証(電話番号認証)を行い、本人確認書類を提出します。その後、Coincheckから郵送されたはがきを受け取ったら、Coincheckのすべての機能を使うことができるようになります。 1. Coincheckのアカウント登録 仮想通貨の取引所・販売所である「Coincheck」の口座開設には、アカウントの登録が必要です。 アカウントの登録ページはこちら アカウント登録の方法には、下記の2種類があります。 ・メールアドレス、パスワードの登録 Coincheckのサイトから、メールアドレス・パスワードを登録します。パスワードはセキュリティの関係上、半角英数字を交ぜて入力します。数字のみ、アルファベットのみでの設定はできません。 メールアドレスとパスワードを入力したら、画面内の「アカウント作成」ボタンを押してください。登録したメールアドレス宛に、メールが送信されます。 メールに記載されたリンクを押し、メールアドレスが正しいことが確認されたら、アカウント登録は完了となります。 ・Facebookアカウントで登録 Facebookアカウントを持っている場合は、そのアカウントを使って手軽にユーザー登録ができます。登録画面内の「Facebookで10秒で登録」を押すことで、アカウントが作成できます。作成時に使用したFacebookアカウントにログインしている状態であれば、Coincheckアカウントにログインが可能となります。 Facebookアカウントを使用する上での注意点としては、Facebookに登録したメールアドレスを変更した場合には、Coincheckの登録アドレスを手動で変更する必要があることです。 FacebookとCoincheckの登録メールアドレスは連動していないので、FacebookとCoincheckの2つのアカウントで同一のメールアドレスを使用しないと、Coincheckのログインができません。そのため、Coincheckのメールアドレスを変更するか、Facebookのメールアドレスを元に戻す必要があります。 2. SMS認証(電話番号認証)を行う Coincheckのアカウント登録後に、本人確認を行います。 本人確認を行わなくても、アカウントがあれば入金をして仮想通貨の購入・売買はできますが、日本円の出金・送金などができません。すべての機能を使用するために、本人確認の手続きをしておきましょう。 本人確認はまず、SMS認証(電話番号認証)を行います。SMSとは、ショートメッセージサービスのことで、電話番号を宛先に指定して、短いテキストメッセージを送受信するもの。SMS認証とは、このSMSを使って行う本人確認になります。 まずはCoincheckアカウントでログインすると表示される、「本人確認書類を提出する」と書かれた緑色のボタンを押してください。ここから電話番号認証の手続きに入ります。 まずは、登録者の携帯電話番号を入力します。その際、ハイフンの入力は不要です。そして、「SMSを送信する」を押すと、携帯電話にメッセージが届きます。SMSに送信された「認証コード6桁」の番号を、「送信された認証コード」欄に入力します。 6桁の番号を入力した後、「認証する」を押すとSMS認証が完了となります。 なお、「SMSを送信する」を押してから、15分以上経ってもメッセージが届かない場合は、もう一度「SMSを送信する」を押してください。なお、同一番号へのSMSの送信回数の上限は6回となります。 3. 本人確認書類を提出してはがきを受け取る SMS認証が完了すると、お客様情報の登録および本人確認書類の提出を行います。名前や性別、生年月日、住所といった基本情報を、間違いがないように注意して入力します。 次に、本人確認書類をアップロードしますが、使用できる書類は以下のいずれかとなります。Coincheckで書類を受領した時点で、作成日・発行日から6ヵ月以内、あるいは有効期限内の書類に限り有効です。 <登録可能な本人確認書類> 運転免許証(表面と裏面) パスポート(「顔写真ページ」と「住所記載ページ」) 在留カード(表面と裏面) 特別永住者証明書(表面と裏面) 運転経歴証明書(表面と裏面。交付年月日が2012年4月1日以降のもの) 住民基本台帳カード(表面と裏面) 個人番号カード(表面のみ、裏面は提出不要)※「通知カード(写真なし)」は本人確認書類としては利用不可。 次に、「IDセルフィー」(提出書類とご本人がいっしょに写っている写真)を用意します。例えば、運転免許証をアップロードする場合、運転免許証を手に持って、自分の顔を自撮りしてアップロードします。 書類の提出が終わると画面に、「本人確認書類の確認が完了するまで1~2営業日お待ちください」と表示されます。Coincheck側で書類の確認ができれば、「本人確認完了」のメールと、住所確認用のはがきが住所に届けられます。 このはがきを受け取った時点で、すべてのCoincheckの機能が利用可能となります。 登録情報の修正・変更について 登録情報の修正・変更がある場合は、サイトからユーザー自身で手続きを行うことが可能です。 本人確認ページにアクセスし、「登録情報(変更)」を押して、手続きを進めます。 ・住所・氏名の変更 住所・氏名の変更を行う場合は、それぞれ新たに本人確認書類の提出が必要になります。 ・電話番号の変更 電話番号の変更を行う場合は、電話番号認証ページにアクセスして、新しい電話番号を入力します。 まもなくショートメッセージが届きますので、本文に記載されている数字6桁のコードを、Coincheckの画面に入力することで、新しい電話番号に変更できます。 ・メールアドレスの変更 メールアドレスの変更を行う場合は、基本設定の変更ページにアクセスして、新しいメールアドレスを入力します。まもなく、今の登録メールアドレス宛に確認メールが届きますので、本文のリンクを押すと、新しいメールアドレスに変更できます。 セキュリティ強化のために2段階認証を設定する 2段階認証とは、ユーザー自身で設定したログインパスワードだけではなく、メールや認証アプリなどを用いて発行される「認証コード」を使って認証を行うシステムのこと。 Coincheckでは、Google社が提供する認証アプリ「Google Authenticator(iOS/Android)」による認証システムを推奨しています。 2段階認証を設定後、ログインページから登録メールアドレスとパスワードを入力してログインすると(登録したFacebookを通してのログインも可)、2段階認証画面が表示されます。 認証アプリ「Google Authenticator」を起動すると、6桁のパスコードが表示されますので、2段階認証画面でパスコードを入力します。正しいパスコードが入力されるとログイン状態になり、仮想通貨の取引が可能になります。 セキュリティ強化のためにも、2段階認証は必ず設定しておくようにしましょう。 仮想通貨を購入する Coincheckで仮想通貨を購入する際の手順を確認していきましょう。 まず、Coincheckで指定されている口座に日本円を振り込みます。これにより、Coincheckアカウントへの日本円の入金が可能となります。なお、金融機関側で振込みが完了した後、アカウントに反映されるまでに時間がかかる場合があります。 次に、「コインを買う」のページから、仮想通貨の数量を指定することで、必要な日本円が算出されます。確認の上「購入する」ボタンを押せば、購入した仮想通貨の金額が反映されます。 Coincheckのアカウント登録はこちら 仮想通貨とは? そもそも仮想通貨とは、特定の国家から価値の保証がされていない通貨であり、デジタル通貨の一種です。 日本円やアメリカドルといった法定通貨のように、目に見えるものではなく、仮想通貨には紙幣や硬貨は存在しません。仮想通貨は、暗号を使用して交換できる電子データです。仮想通貨と法定通貨を交換することや、店舗によりますが仮想通貨を使った買い物も可能です。 ビットコイン(BTC) 代表的な仮想通貨といえば「ビットコイン(BTC)」でしょう。 ビットコイン(BTC)は、世界で初めて分散化された仮想通貨といわれており、現在では取引量・時価総額ともに世界一を誇ります。 さらに、ビットコイン(BTC)に続いて、イーサリアム(ETH)やライトコイン(LTC)など、多くの仮想通貨が登場しました。 アルトコイン ビットコイン(BTC)以外の仮想通貨は「アルトコイン」と呼ばれています。 アルトコインは「Alternative Coin」の略称で、すなわち「代替コイン」を意味します。ビットコイン(BTC)の注目度が上がっていったことで、ビットコイン(BTC)とそれ以外のアルトコインという呼び名が生まれました。 仮想通貨それぞれの特徴について Coincheckでは、ビットコイン(BTC)をはじめとした、多くの仮想通貨を扱っています。 ビットコイン(BTC) イーサリアム(ETH) イーサリアムクラシック(ETC) リスク(LSK) ファクトム(FCT) リップル(XRP) ネム(NEM) ライトコイン(LTC) ビットコインキャッシュ(BCH) ここでは、その中でも人気の高いビットコイン(BTC)、リップル(XRP)、イーサリアム(ETH)、リスク(LSK)、ライトコイン(LTC)についての特徴をご紹介します。 ビットコイン(BTC) ビットコイン(BTC)は、2008年に考案された暗号技術を利用した仮想通貨です。 ブロックチェーン技術によって価値の担保を行い、発行主体を持たないなどの特徴があります。仮想通貨の中では、ビットコインの知名度はNo.1でしょう。 なお、ブロックチェーン技術とは、ある一定数の取引記録が1つの塊(ブロック)として管理され、そのブロックが1本の鎖(チェーン)のように管理される技術のことです。 詳しくはこちら:ビットコイン(BTC)とは何か?初心者にも分かりやすく解説 ビットコイン(BTC)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら リップル(XRP) リップル社(Ripple Inc.)が運営する決済システム・送金ネットワークで使用される通貨を、リップル(XRP)といいます。リップル(XRP)は、低コストで国際送金できるという特徴を持っています。 詳しくはこちら:リップル(XRP)の特徴とは? リップル(XRP)の口座開設・購入方法までの流れはこちら イーサリアム(ETH) イーサリアム(ETH)は、ブロックチェーン技術によって取引履歴を管理しているビットコイン(BTC)から、さらに進んだ機能を持っています。 ブロックチェーンに契約情報(スマートコントラクト)を書き込むことができるので、「取引の経緯」や「契約内容」といった細かい情報を記録することが可能です。 詳しくはこちら:イーサリアム(ETH)とは何か? イーサリアム(ETH)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら リスク(LSK) リスク(LSK)は、どの場所からでも業務処理が可能になる分散型アプリケーションを採用しており、イーサリアム(ETH)に似たしくみを持っています。 契約情報(スマートコントラクト)の記述言語に「JavaScript」を採用しているので、開発に参入しやすくなっています。 詳しくはこちら:仮想通貨リスク(LSK)とは?特徴を初心者にもわかりやすく解説 リスク(LSK)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら ライトコイン(LTC) ビットコイン(BTC)を「金」とすると、ライトコイン(LTC)は「銀」を目指して開発されました。ビットコイン(BTC)の欠点になりそうな部分を改善して、共存を目指しています。 具体的には、ビットコイン(BTC)よりも高速で取引ができるので、手数料を抑えることが可能になっています。 詳しくはこちら:仮想通貨ライトコイン(LTC)とは?特徴を初心者にもわかりやすく解説 ライトコイン(LTC)取引の口座開設から購入方法を解説はこちら Coincheckが選ばれる理由 Coincheckは、業界でも最大級の取扱高、業界最大級のユーザー数を誇っています。アカウント登録から口座開設までは簡単に行えますので、気軽に仮想通貨の取引を始めることができるでしょう。 また、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)、リップル(XRP)など、多数の取扱コインがあり、選択肢が豊富です。さらに、Coincheckアプリは業界最大級の利用者数となっており、チャートが見やすく、簡単に仮想通貨を取引できる機能が備わっています。 仮想通貨の取引には、Coincheckの利用をぜひ検討してみてください。

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