「モナコインの次の半減期っていつ？」 モナコイン（Monacoin/MONA）を買い増ししたい、または保有しているモナコインをベストなタイミングで売却したいと考えている方にとって、モナコインの半減期は気になるポイントかと思います。 結論からお伝えすると、現状のペースであればモナコインの次の半減期は「2020年9月9日午前中」になる見込みです。 この記事では、半減期に関する詳細情報と、半減期に向けて何をすべきなのかについて解説します。 モナコインの半減期が近くまで迫る今、できるだけ早く手を打つことが大切です。 半減期前後の動向をしっかり予測し、事前に適切な対策をしておけば、利益を出したり、または損を最小限に抑えたりすることが可能だからです。では、さっそく見ていきましょう。 また、半減期後のモナコイン価格について気になる方は「半減期後のモナコインはどうなる？」を読んでみてください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 モナコインの半減期とは？仕組みを解説 そもそもモナコインとは？ 半減期とはマイニング報酬が半分になるタイミング 半減期の役割は発行量のコントロール 投資家が半減期に注目すべき理由 次のモナコインの半減期は2020年9月9日頃になる予測 モナコインの半減期周期は約3年半（1,051,200ブロック） モナコインの前回の半減期は2017年7月16日 モナコイン半減期で相場への影響は？ 前回の半減期前は価格が上昇 今回も希少性が高まり価格上昇の可能性あり コミケ・オリンピック中止により高騰の期待は薄い モナコイン半減期に向けてやるべきこと 半減期の数ヶ月前から値動きを細かくチェックする 価格が上がった場合・下がった場合の行動を決めておく 半減期後のモナコインはどうなる？ 価格変動を繰り返しながら上昇の兆しあり 使用できる場所は徐々に増えている コミケで使えるようになれば需要が高まる可能性あり まとめ モナコインの半減期とは？仕組みを解説 モナコイン半減期の時期や対策についてお伝えする前に、「モナコイン半減期の基礎知識」をお伝えします。 「半減期に向けて、何をするべきか」を考える上で、基礎を理解していることが重要になるためです。 もう十分に理解できているという方は、この章は飛ばして、次の『2. 次のモナコインの半減期は2020年9月頃になる予測 』からお読みください。 そもそもモナコインとは？ モナコインとは、日本で初めて生まれた仮想通貨です。 2ちゃんねる（現5ちゃんねる）の掲示板上でアイデアが生まれ、2ちゃんねるのアスキーアート「モナー」をモチーフにしています。 モナコインは、以下の特徴を持つユニークなコインといえます。 世界で初めてSegwit（セグウィット）を採用し、多くのデータを短時間で処理することが可能 海外送金、ネットショップ、投げ銭などさまざまな形で使われる珍しい存在の通貨 2ちゃんねる（現5ちゃんねる）発祥であり、モナコインを盛り上げるコミュニティが存在する モナコイン（Monacoin/MONA）とは？日本生まれの仮想通貨の特徴や今後の将来性を解説 Coincheck 半減期とはマイニング報酬が半分になるタイミング ユニークな特徴を持つモナコインですが、「モナコインの半減期」とはマイニング報酬が半分になるタイミングのことです。 モナコインには、特定の発行者や管理者はいません。ユーザーがモナコインのマイニング（採掘）を行う、非中央集権型の仮想通貨です。 マイニングによって新しいブロックを生成したユーザーには、報酬としてモナコインが支払われます。 このマイニングの報酬として支払われるモナコインが半分になることを「半減期」といいます。 具体的には、モナコインのマイニング報酬は、最初は1ブロック生成するごとに「50MONA」でした。 それが1回目の半減期で25MONAになり、2回目の半減期で12.5MONAになり、3回目の半減期で6.25MONAとなり…と減っていき、最終的には限りなくゼロに近づいていきます。 半減期の役割は発行量のコントロール このように半減期が設けられている理由は、モナコインの発行量をコントロールするためです。 モナコインには1億512万MONAという発行上限数が定められています。もし半減期がなければ、マイニングが急速に進み、早い時期に発行上限に到達してしまうかもしれません。 世の中の需要を上回る量が流通すればインフレとなります。インフレとなればモナコインの価値が下がるリスクがあり、モナコインにとってネガティブな状況になります。 そこで、モナコインの発行スピードをゆるやかにコントロールするために、半減期が設けられているというわけです。 Coincheckの無料登録はこちら 投資家が半減期に注目すべき理由 半減期は、マイニングを行っていない投資家にとっても、注目すべきタイミングとなります。それは「半減期の前に仮想通貨の価格が上がる」ケースが多いためです。 その理由としては、「半減期を迎える＝発行上限が近づいた」ことを示しているので、希少性の高まりを期待して購入する人が増えることが挙げられます。 これは、店頭で販売されている商品でも、「残りわずか！」と言われると、途端に買いたくなる心理に似ています。 例としてビットコイン（BTC）の前回の半減期の状況を見てみましょう。2016年7月10日に半減期を迎えましたが、このときの相場は以下の通りでした。 6月初旬〜月末まで：価格が上昇 7月以降：上下を繰り返しつつ全体的に下降して安定 つまり、2016年7月の半減期では、予測される時期の1ヶ月ほど前に値上げのピークが来て、その後、徐々に値を下げていることがわかります。 さらに詳しく半減期について学びたい方は、以下のページも参考にしてみてください。 仮想通貨の漫画【第10話】ビットコインの半減期とは？ Coincheck ビットコインに半減期がある理由と半減期が近い仮想通貨一覧を解説 Coincheck 次のモナコインの半減期は2020年9月9日頃になる予測 本章では「モナコインの次回の半減期」について、具体的に見ていきます。 冒頭でも触れた通り、モナコインが次の半減期を迎える時期は2020年9月9日頃の見込みです。その背景を解説します。 モナコインの半減期周期は約3年半（1,051,200ブロック） モナコインは「1,051,200ブロックごと」に半減期を迎える周期で設定されています。 年数への換算は、マイニングのスピード次第で変動するものの、「約3年半」が目安とされています。 モナコインの前回の半減期は2017年7月16日 モナコインの前回の半減期は2017年7月16日でした。 ちょうど3年半後の日付は2021年1月13日。しかし、今はこれより早いペースでマイニングが進んでいるため、注意が必要です。 最新データでは、2020年9月9日に半減期を迎える見込みとなっています。 出典：モナコイン情報サイト 最終更新：2020-09-08-15:05 ※すべて日本時間です 半減期の正確な時期は、マイニングのペースで前後します。最新情報はカウントダウンページを小まめにチェックしましょう。 モナコイン半減期で相場への影響は？ 2020年9月に予想されるモナコインの半減期。相場への影響はどうなるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。 前回の半減期前は価格が上昇 まず、前回の半減期前後の相場を確認します。 2017年7月16日に半減期を迎えましたが、その前後のチャートは以下の通りです。 出典：CoinMarketCap 約3ヶ月前の4月半ば頃から値が上がり始め、2週間前の7月初旬にピークを迎え、その後いったん値を上げてから徐々に下落していったことがわかります。 今回も希少性が高まり価格上昇の可能性あり 2回目となる今回の半減期も、希少性が高まり価格上昇の可能性は十分にあります。 ただ、前回と異なり気になるのは、新型コロナウイルスの影響ではないでしょうか。 そこで、コロナ渦のまっただ中である2020年5月11日（日本時間5月12日）に3回目の半減期を迎えたビットコイン（BTC）の例を見てみましょう。 出典：CoinMarketCap 3月11日のWHOによる新型コロナウイルス感染症パンデミック宣言を受けて、3月12日に世界同時株安となりました。ビットコインも急落しています。 しかしその後、半減期に向けて価格は上昇したことがわかります。 コミケ・オリンピック中止により高騰の期待は薄い 当初は「モナコインの半減期と、コミケやオリンピックの時期が重なることで、急騰もあり得るのでは？」と見立てる人もいました。 残念ながら、両方とも中止になりましたので、大きく値が跳ね上がる可能性は低いでしょう。しかし、急騰の可能性は薄くなりましたが、しっかり準備すべきことには変わりありません。 具体的にやるべきことは、次の章をご覧ください。 モナコイン半減期に向けてやるべきこと モナコインの半減期に向けて、具体的に何をしたら良いのでしょうか。しっかりと見極めて、早めに準備しておきましょう。 半減期の数ヶ月前から値動きを細かくチェックする 半減期に関連する価格の変動は、半減期の数ヶ月前から始まる可能性があります。 次回のモナコインの半減期が2020年9月だとすると、2020年6月〜7月から気を付けて見ておく必要があります。 仮に、前回とまったく同じ値動きで2020年9月3日に半減期を迎えた場合、以下の通りとなります。 参考：CoinMarketCap 2020年6月から徐々に値が上がり始めることも予想され、買うと決めたならできるだけ早く買っておいた方が良いでしょう。 価格が上がった場合・下がった場合の行動を決めておく すでにモナコインを保有している人は、価格が上がった場合・下がった場合の行動をあらかじめ決めておきましょう。 半減期の前後には、大きな価格変動が起きる可能性があります。先にどうするか決めておけば、慌てずに適切な対処ができるでしょう。 価格が●円を上回ったら利益確定（利確）する 価格が●円を下回ったら損切りする と、ルールを決めておくようにします。 その上で、価格が●円を上回ったら（または●円を下回ったら）価格アラートを受け取る設定をしておくと、素早く対応できるのでおすすめです。 半減期後のモナコインはどうなる？ 最後に、半減期を迎えた後のモナコインはどうなっていくのか、今後の将来性について、見ていきましょう。 価格変動を繰り返しながら上昇の兆しあり まず、2019年1月〜2020年5月のチャートを見てみましょう。 出典：CoinMarketCap 他の仮想通貨と同様に価格の変動を繰り返しながらも、2020年5月以降は値が上がっていく可能性も考えられます。 ※画像は2020年5月現在のモナコインのチャート。最新情報が知りたい方は出典のCoinMarketCapからチェックすることができます。 使用できる場所は徐々に増えている 仮想通貨は、使用できるシーンが増えるほど価値が上がりやすくなります。 日本国内で決済手段として使える仮想通貨としては、ビットコインの次に多いのがモナコインであるといわれています。 今後も使用できるシーンが増えれば、モナコインの知名度が上がり、保有する人が増えていくでしょう。 モナコイン(Monacoin/MONA)の使い道4選！今後どう使われるか動向を解説 Coincheck コミケで使えるようになれば需要が高まる可能性あり 2ちゃんねる（現5ちゃんねる）から誕生したモナコインは、ネット文化やアニメ・漫画ファンとのつながりが強いのが特徴です。 クリエイターへの「投げ銭文化」を根付かせたのも、モナコインです。 そこで注目されるのが「コミケ（コミックマーケット）」での導入。経済効果100億円以上ともいわれるコミケで使えるようになれば、モナコインの需要は大幅に高まることが予想されます。 コミケ開催時期の前には、モナコイン関連の情報がないか、念入りにチェックしておきましょう。 そして、今後のモナコインの将来性について知りたい方は以下の記事を必ずチェックしておきましょう。 モナコイン(MONA)の今後は明るい？将来性に期待が持てる5つの理由 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら まとめ モナコインの次回の半減期は、2020年9月頃になる見込みです。 前回2017年7月の半減期と同じ値動きと仮定すると、6月頃から価格が上昇する可能性があります。それぞれどう対応するかを決め、早めに行動していきましょう。 具体的には、以下の準備をしておくことをおすすめします。 買い増しすると決めた人はできるだけ早く買う モナコインを保有している人は価格が変動したときにどうするか決めておく（価格アラートを設定しておく） モナコインの将来性が期待できる要素としては、次の3つが挙げられます。 価格変動を繰り返しながら上昇の兆しあり 使用できる場所は徐々に増えている コミケで使えるようになれば需要が高まる可能性あり 2ちゃんねる（現5ちゃんねる）発祥で「モナー」がモチーフになっていることから、愛着を感じる人も多いモナコイン。3年半に1度の半減期を、万全の体制で迎えましょう。
ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコインから分岐して誕生して以来、独自の進化を続けている暗号資産です。2024年の半減期を経てもハッシュレート（採掘速度）は安定しており、開発・利用の両面で新しい動きが出てきています。 「ビットコインと何が違うの？」「今後の価格はどうなる？」と気になっている方も多いのではないでしょうか。 本記事では、ビットコインキャッシュの将来性を「技術」「実用性」「市場環境」の3つの視点から整理し、2026年、そして2030年を見据えた展望について解説します。価格変動だけでなく、新しい機能「CashTokens」や、ビットコインとの関係性など、長期的な投資判断に役立つポイントをわかりやすく紹介します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ビットコインキャッシュ（BCH）とは ビットコインキャッシュ（BCH）の将来性を左右する3つの軸 ① 技術面：ネットワークの安定性とアップグレード ② 実用性：決済・送金インフラとしての利用拡大 ③ ビットコイン（BTC）との相関と差別化 2026年に注目したい動向 2024年半減期後の価格安定とハッシュレートの推移 CashTokensを軸とした新アプリやDeFi連携の拡大 海外を中心とした採用実績の進展 2030年に向けて想定される展望 「世界的な決済手段」として定着するか ルールの整備や「デジタル通貨（CBDC）」と共存できるか 他の暗号資産との「使い分け」は進むか ビットコインキャッシュ（BCH）の今後・将来性についてのまとめ ビットコインキャッシュ（BCH）とは ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年にビットコインから分岐（ハードフォーク）して誕生した暗号資産です。 当時、ビットコインは人気が高まるにつれて「送金が遅い」「手数料が高い」という問題（スケーラビリティ問題）に直面していました。そこで、「もっとたくさんの取引を、安く、速く処理できるようにする」ために作られたのがビットコインキャッシュです。 誕生後もアップデートを重ねており、2023年には「CashTokens（カッシュトークン）」という機能が追加されました。これにより、ビットコインキャッシュのブロックチェーン上で、他のアプリを作ったりトークンを発行したりすることが可能になり、単なる決済通貨以上の広がりを見せています。 ビットコインと同じルーツを持ちながら、「日常的に使える便利な通貨」を目指して独自の進化を続けているのが特徴です。 項目 内容 通貨単位 BCH 時価総額（2025年10月15日時点） 約9,000億円前後（※変動あり） 発行上限枚数 2,100万枚 コンセンサスアルゴリズム Proof of Work（PoW） ホワイトペーパー Bitcoin Cash: Peer-to-Peer Electronic Cash 公式サイト bitcoincash.org ※ 出典：CoinGecko「仮想通貨時価総額ランキング」 ビットコインキャッシュ（BCH）の将来性を左右する3つの軸 ビットコインキャッシュの将来性を見るには、開発状況だけでなく、利用分野や市場環境など複数の要素を押さえておく必要があります。ここでは、その中でも重要な「技術面」「実用性」「市場環境」の3つの視点を整理します。 ① 技術面：ネットワークの安定性とアップグレード 開発が順調に進んでいるか、ネットワークが安全に保たれているかは、通貨の信頼性に直結します。 半減期後のマイニング安定性 ビットコインキャッシュは、ビットコインと同様におよそ4年ごとにマイニング報酬が半減する設計になっています。半減期のたびに報酬が減るため、マイナーの採算性やハッシュレートの変動が起こりやすく、ネットワークをどの水準で維持できるかが問われます。報酬が減ってもマイナー（採掘者）が離れずにネットワークを支え続けているか、ハッシュレートが安定しているかは、セキュリティの面で非常に重要な指標です。 CashTokensの進化による新ユースケース創出 2023年に導入された「CashTokens」により、BCHチェーン上でDeFi（分散型金融）や独自トークンの発行ができるようになりました。これまでは「決済」が主な役割でしたが、今後はイーサリアムのように「アプリの基盤」として使われるケースが増えるかもしれません。新しい使い道が増えれば、それだけ需要も高まる可能性があります。 ② 実用性：決済・送金インフラとしての利用拡大 「決済に強い」という特徴が、実際に社会でどれくらい使われているかも重要なポイントです。 海外の商業導入や取引所での流通 ビットコインキャッシュは、海外の一部地域で商業利用が進んでおり、決済手段として受け入れる企業や店舗が増えています。 とくに米国では、世界最大手の暗号資産決済プロセッサーであるBitPay（ビットペイ）において、ビットコインキャッシュが主要な決済通貨の一つとして採用されています。これにより、AMCシアターズ（米国大手映画館チェーン）でのチケット購入や、Newegg（PCパーツ通販大手）でのショッピングなど、誰もが知る有名企業での支払いにBCHを利用することが可能です。 また、カリブ海のセントクリストファー・ネイビスなど、観光業を中心に暗号資産決済の導入に積極的な地域もあり、一部のレストランやスーパーマーケットではBCHが決済手段として利用されています。 このように、BCHは単なる投資対象にとどまらず、実際の経済圏の中で「使えるお金」としてのインフラ整備が着実に進められています。 国内でも安定的に利用できる環境整備 日本では、ビットコインキャッシュを取り扱う登録済みの取引所が複数あり、Coincheckでも売買・保管が可能です。 国内基準に沿った管理体制のもとで利用できるため、価格データやチャートの確認を含め、日常的に安心して取引できる環境が整っています。現状、国内で直接支払いができる店舗は限られていますが、海外での普及やインバウンド需要の高まりに合わせて、今後国内でも利用シーンが広がることが期待されます。 ビットコインキャッシュのリアルタイムチャート はこちらをご覧ください ③ ビットコイン（BTC）との相関と差別化 ビットコインキャッシュの将来性を考えるうえで、やはり無視できないのが本家であるビットコイン（BTC）との関係性です。「ビットコインが上がればBCHも上がる？」「どう使い分ければいいの？」といった疑問に対するポイントを整理します。 価格はビットコインに連動しやすい傾向 暗号資産市場全体において、ビットコインキャッシュの価格推移は、市場のリーダーであるビットコイン（BTC）の動きと強い相関関係にあります。 一般的に、ビットコインが上昇トレンドにあり市場全体が盛り上がっている局面では、主要アルトコインであるビットコインキャッシュにも資金が流れやすくなります。ただし、ビットコインに比べて市場規模（時価総額）が小さいため、価格の上昇幅や下落幅がより大きくなりやすい点には注意が必要です。「動きの方向は似ているが、値動きはより激しい」とイメージしておくとよいでしょう。 「デジタル・ゴールド」と「決済手段」のすみ分け かつてはビットコインと競合する関係にありましたが、現在ではそれぞれの強みを活かした独自のポジションを確立しつつあります。 ビットコイン（BTC）は、発行上限に向けた半減期を経て、「価値の保存」に適した「デジタル・ゴールド」としての地位を確立しました。大きな金額を安全に、長期で保有する用途に向いています。 一方でビットコインキャッシュ（BCH）は、ブロックサイズを大きくすることで、一度に大量の取引を処理できる仕組みを維持しています。安価な手数料と高速な処理を活かし、日常的な買い物や送金に使われる「決済手段」としての実用性を追求しています。 今後、ビットコインが「貯めておくための資産」としての地位を固めれば固めるほど、逆に「使うためのお金」として、ビットコインキャッシュ独自の立ち位置が再評価される可能性があります。 2026年に注目したい動向 ビットコインキャッシュは、技術的なアップグレードや市場の環境変化によって、数年単位で評価が変わりやすい通貨です。2026年頃までの中期的な視点で、とくに注目しておきたいポイントを整理します。 2024年半減期後の価格安定とハッシュレートの推移 ビットコインキャッシュは、2024年にマイニング報酬が 6.25 BCH から 3.125 BCH へと減少する「半減期」を迎えました。 報酬が半分になるということは、マイナー（採掘者）にとっては収入減となるため、セキュリティを支える「ハッシュレート（採掘速度）」が落ち込むリスクがあります。そのため、半減期から時間が経過した2025年から2026年にかけて、マイナーが撤退せずにネットワークの強さが維持されているかどうかが、将来性を判断する重要な指標となります。 また、ハッシュレートの安定は価格の安定にもつながります。極端な乱高下を繰り返さず、一定の範囲（レンジ）で底堅く推移していれば、長期的な運用にも適した環境が整っているといえるでしょう。 CashTokensを軸とした新アプリやDeFi連携の拡大 2023年のアップグレードで導入された「CashTokens（カッシュトークン）」により、ビットコインキャッシュ上で独自トークンの発行やアプリ構築ができるようになりました。 今後は「機能がある」という段階から、実際に「使われる」フェーズに入ります。具体的には、CashTokensに対応した使いやすいウォレットが登場したり、ゲーム内通貨やコミュニティのポイントとして実際に流通し始めたりするかどうかがカギを握ります。 もし、BCHチェーン上で多くのユーザーを抱える人気アプリやサービスが誕生すれば、単なる決済通貨としてだけでなく、プラットフォームとしての価値も大きく向上するはずです。 海外を中心とした採用実績の進展 ビットコインキャッシュの最大の武器である「決済利用」が、海外でどこまで広がっているかも引き続き注目です。 BitPayなどの主要サービスを通じて対応店舗やオンラインサイトが増加傾向にあれば、それは通貨としての信頼性が高まっている証拠です。投機的な売買だけでなく、給与支払いや海外送金など、実際のニーズに使われるケースが増えてくれば、さらなる価格の安定につながると期待されます。 2030年に向けて想定される展望 さらに先の2030年を見据えたとき、ビットコインキャッシュはどのような立ち位置にあるのでしょうか。今後5〜6年の間に予想される大きな変化と、注目すべき展望について解説します。 「世界的な決済手段」として定着するか 2030年に向けての最大のテーマは、ビットコインキャッシュが世界的な送金・決済インフラの一角を担えるかどうかです。 ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを大きくすることで、オンチェーン（ブロックチェーン上）で大量の取引を処理できる仕組みを持っています。この強みを活かし、銀行口座を持たない人々への金融サービスや、安価な国際送金の手段として、ビットコインよりも使い勝手が良いと広く認知されることが重要です。 もし、「手軽な海外送金といえばBCH」という認識が定着すれば、独自の地位を確立できるでしょう。 ルールの整備や「デジタル通貨（CBDC）」と共存できるか 2030年には、世界各国で暗号資産に関するルール（規制）がより明確になっているはずです。 規制が整うことは、一見すると自由が制限されるように思えますが、長期的に見れば「怪しいもの」から「信頼できる決済手段」へと変わる大きなチャンスでもあります。ルールが明確になれば、大企業も決済導入に踏み切りやすくなるため、BCHの利用シーンがさらに広がる可能性があります。 また、中央銀行が発行するデジタル通貨（CBDC）の導入も各国で進むでしょう。しかし、政府が管理するCBDCと、管理者がいない分散型のビットコインキャッシュは、対立するものではなく共存する関係になると考えられます。「公的な支払いはCBDC、国境を超えた自由なやり取りはBCH」というように、役割分担が進んでいくことが予想されます。 他の暗号資産との「使い分け」は進むか 2030年には、ビットコインやライトコイン、あるいはソラナなどの新しいチェーンとの関係性も、よりはっきりしているでしょう。 すべての機能で一番になる必要はありません。ビットコインが「資産」としての地位を固める一方で、ビットコインキャッシュは「普段の買い物や送金ならこれが便利」という実用的なポジションを確固たるものにできるかがカギとなります。 他の通貨と争うのではなく、それぞれの強みを活かした共存関係を築くことが、長期的な需要を維持するポイントになるはずです。 ビットコインキャッシュ（BCH）の今後・将来性についてのまとめ ビットコインキャッシュは、「決済のしやすさ」と「アプリ基盤」としての機能を進化させ、独自の地位を築きつつある暗号資産です。 今後の将来性は、ネットワークが安定して維持されるか、海外を中心に「実際に使える場所」が増えていくか、そして「使うための通貨」としてビットコインといかに差別化できるかにかかっています。 価格変動には注意が必要ですが、決済インフラとしての成長は大きな注目ポイントです。まずは最新の価格やニュースをチェックし、ご自身の投資スタイルに合わせて検討してみてはいかがでしょうか。 ビットコインキャッシュの価格や最新ニュースは、CoincheckのBCH/JPYリアルタイムチャート で確認できます。今後の動向を追いながら、自分に合った方法で暗号資産との向き合い方を検討してみてください。
「イーサリアム（ETH）とXRP（エックスアールピー）の将来性はどうなんだろう？」「ビットコイン以外の暗号資産（仮想通貨）も買ってみたい。イーサリアムとXRP（エックスアールピー）なら、どっちがおすすめ？」 暗号資産はビットコインから入る人が多いですが、次のステップとして他の通貨を買いたいと考えたとき、選択肢として挙がりやすいのが「イーサリアム（Ethereum/ETH）」と「XRP（エックスアールピー）」の2つ。 結論からお伝えするとイーサリアムもXRP（エックスアールピー）も将来性が期待できる銘柄です。それぞれの暗号資産の特徴を学び、将来性を見極めた上で購入を検討してみてください。 そのための参考情報として、今回はイーサリアムとXRP（エックスアールピー）の主たる特徴を解説します。実は、この2つの暗号資産は、まったく異なる顔を持っているのです。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 イーサリアム（ETH）とXRP（エックスアールピー）は両方ともに将来性に期待できる イーサリアム(ETH)の特徴 スマートコントラクトが実装されている DApps（分散型アプリケーション）の開発プラットフォームを提供している ブロック作成時間が短い 発行上限・半減期がない EEA（イーサリアム企業連合）の存在 イーサリアムの最新チャート XRP（エックスアールピー）の特徴 リップル社が管理しマイニングを採用していない 決済スピードが速い ロックアップが発表されている 世界中の金融機関と提携している XRP（エックスアールピー）の最新チャート イーサリアムとXRP（エックスアールピー）の違い比較表 イーサリアムとXRP（エックスアールピー）の特徴比較まとめ イーサリアム（ETH）とXRP（エックスアールピー）は両方ともに将来性に期待できる それぞれの特徴を解説する前に、暗号資産全体の中で、イーサリアム（Ethereum/ETH）とXRP（エックスアールピー）がどのような位置にいるのか、確認しておきましょう。 下の図は、暗号資産の時価総額トップ10を表示した図です。 出典：CoinMarketCap 時価総額で圧倒的な1位をひた走るビットコインは別格として、イーサリアムが2位をXRP（エックスアールピー）が6位と追い掛ける形になっています。（※2022/7/22時点 ） 初めての暗号資産はビットコインを買う人が多く、次にイーサリアムやXRP（エックスアールピー）にチャレンジしたいと考える人が多いのも納得の結果といえるでしょう。 このイーサリアムとXRP（エックスアールピー）は、ユニークな特徴を持っています。詳しく解説してきます。 イーサリアム(ETH)の特徴 最初にイーサリアム（Ethereum/ETH）の特徴から解説します。 イーサリアムには、大きく分けて5つの際立った特徴があります。 ① スマートコントラクトが実装されている ② DApps(分散型アプリケーション)の開発プラットフォームを提供している ③ ブロック作成時間が短い ④ 発行上限・半減期がない ⑤ EEA(イーサリアム企業連合)の存在 順に見ていきましょう。 スマートコントラクトが実装されている イーサリアムの1つめの特徴は「スマートコントラクトが実装されている」ことです。 スマートコントラクトは「既存の社会システムを変えるかもしれない」と期待される技術です。それが実装されているイーサリアムへの期待も、おのずと大きくなります。 スマートコントラクトとは、ごく簡単にいえば「契約の自動化」。 ブロックチェーン上に複雑な情報を記録する仕組みを利用し、時間や手数料などのコストをかけずに、自動的に契約することが可能になります。 具体的には、ネット投票の実現や保険の支払いの自動化など、生活の中での活用を目指して実証実験が行われています。実現すればその影響力は計り知れないでしょう。 DApps（分散型アプリケーション）の開発プラットフォームを提供している 2つめの特徴は「DApps（ダップス、分散型アプリケーション）の開発プラットフォームを提供している」ことです。 イーサリアムが提供するDAppsからヒット商品が出れば、それに引っ張られる形でイーサリアムの成長も見込めます。 DAppsは、Decentralized Applicationsの略語。中央管理者やベンダーが存在しないアプリケーションのことを指します。オープンソースで提供され、仕様変更や改良は利用者の合意によって行われます。 イーサリアムは金融以外のサービスでも容易にDAppsを開発できるプラットフォームを提供しており、数多くのDAppsがイーサリアム上で開発され、さまざまなヒット商品も出ています。 一例として、ゲームの「くりぷ豚レーシングフレンズ」があります。 くりぷ豚って何？ 『くりぷ豚（トン）』は、日本初のブロックチェーンゲーム（DApps）です。 およそ3京6,000兆通りのパターンがある不思議な生き物「くりぷトン」をお見合いして新しいトンを収集したり、育成して他のオーナーとレースで競いあいます。 従来のゲームとは異なる点は、イーサリアムを利用してつくられたプラットフォーム内で使われている暗号資産イーサ（Ether）を用いた事により、キャラクターやアイテムが「オーナー制」「資産性」「改ざん耐性」を持ったことです。 例えば、所持している「くりぷトン」をイーサリアムを介して、他のオーナーとトレードすることが可能です。 出典：くりぷ豚レーシングフレンズ イーサリアム上で開発されたゲームでは、ゲーム内で使用される通貨がイーサリアムであったり、プレイすることでイーサリアムを得られたりします。 これは、イーサリアムの普及に一役買っており、今後もヒット商品が出る度に、イーサリアムの認知度が上がっていくでしょう。 ブロック作成時間が短い 3つめの特徴として「ブロック作成時間が短い」ことが挙げられます。 利用者にとっては決済が早いというメリットがあるため、イーサリアム普及の強みとなります。 具体的なイーサリアムのブロック作成時間は、約12秒。ビットコインの約10分と比較すると、かなりブロック作成にかかる時間が短いことがわかります。 ブロック作成時間が短いことで、処理スピードが早くなり、スピーディーな決済が可能になっています。 発行上限・半減期がない 4つめの特徴として、イーサリアムには「発行上限・半減期」はありません。 安定した価格を維持しやすいので、暴落するリスクが少ないといえます。 他の暗号資産と比べると、例えば、ビットコイン（BTC）は2,100万枚と発行上限が決められています。また、およそ4年に1度のペースで半減期（マイニング報酬が半減するタイミング）を迎え、半減期の前後では価格が変動しやすくなります。 一方、発行上限・半減期がないイーサリアムでは、半減期による相場の影響を受けることがないので、安定した価格を維持しやすいといえます。 EEA（イーサリアム企業連合）の存在 5つめの特徴として「EEA（イーサリアム企業連合）」の存在にも注目です。 簡単にいえば、イーサリアムのバックには、強い力を持った企業が付いているということです。 EEAとは、イーサリアムの技術を開発している企業連合のことです。EEAには、マイクロソフト、インテル、トヨタ自動車の子会社TRI、三菱UFJフィナンシャル・グループなど、そうそうたる企業が参画しています。 イーサリアムにそれだけ期待が寄せられていることの証でもありますし、大企業にサポートされていることで、これからも安定的な運用の継続を見込むことができます。 イーサリアムをもっと知りたい方は、以下の記事をご覧ください。 【初心者向け】イーサリアムとは？仕組みをわかりやすく解説！ Coincheck イーサリアムの最新チャート 最後に、イーサリアムのリリースから現在までのチャートを確認しておきましょう。 出典： CoinMarketCap 2017年末〜2018年初頭の暗号資産ブーム以降は価格が下落しましたが、その後は安定的な価格推移をしていることがわかります。 特に2020年以降は上昇傾向も見られ、期待をかけている人も多いと思われる状況です。 イーサリアムの今後が気になる方は、以下の記事をご覧ください。 【イーサリアム】今後はどうなる？将来性は？過去の価格推移や重要イベントを基に考察!! Coincheck Coincheckの無料登録はこちら XRP（エックスアールピー）の特徴 次に、XRP（エックスアールピー）の特徴を見ていきましょう。こちらも、イーサリアムに負けず劣らず、魅力的な通貨です。 ① リップル社が管理し、マイニングを採用していない ② 決済スピードが速い ③ 発行上限1,000億枚が発行済み ④ Google Venturesなどが出資し、世界中の金融機関と提携している リップル社が管理しマイニングを採用していない 1つめの特徴は「リップル社が管理している」こと。 一般ユーザーはXRP（エックスアールピー）のマイニングに参加できず、XRP（エックスアールピー）が許可した特定のバリデーター（承認者）だけが取引記録の追加ができます。 マイニングを採用していないため、マイニングの影響で価格が変動するリスクがありません。価格が安定していれば、その分、XRP（エックスアールピー）の使い勝手は良くなり、利用者が増えていくことになります。 さらに、マイニングを採用していなメリットには以下が挙げられます・マイニングにかかるコストが不要（コンピューターなどの設備費、電気代、手数料など） ・マイナーの意図による影響がない ・管理者がいることで改良が早く、ネットワークが安定する 決済スピードが速い 2つめの特徴は「決済スピードが速い」ことです。XRP（エックスアールピー）は、もともと高速な国際送金の実現を目的に開発された暗号資産です。 国際送金に利用するインフラとしての使い勝手が良いことは、XRP（エックスアールピー）が普及している大きな理由の一つです。 リップル社の公式発表によれば、1件あたりの送金にかかる時間はわずか4秒ほど。ビットコイン（BTC）は1件の送金に約10分かかるといわれているのでので、その早さはダントツです。 XRP（エックスアールピー）は1秒あたりで1,500件のトランザクション処理が行えるとされ、非常に処理能力の高い暗号資産であるといえます。 ロックアップが発表されている 3つめの特徴は「ロックアップが発表されている」ことです。 ロックアップが発表されていることにより、XRP（エックスアールピー）は暴落の危険性が低いと考える投資家が多く、XRP（エックスアールピー）の成長に寄与しています。 ここでいうロックアップとは、リップル社が保有するXRP（エックスアールピー）を、一度に大量放出しないようにすることを意味します。 XRP（エックスアールピー）の発行上限枚数は1,000億枚で、すべて発行済みです（追加の発行は行わないことを、リップル社が表明しています）。 1,000億枚のうちリップル社が半分以上を保有しているのですが、これはロックアップにより、少しずつしか放出されません。 通貨が大量に放出されないことから、「XRP（エックスアールピー）は急激な価格の変化は起きにくい」といえます。安定志向の人にとっては、投資しやすい通貨でしょう。 世界中の金融機関と提携している リップル社が世界中の金融機関と提携していることは、今後の普及が大きく期待できる要因です。 2019年3月末時点では、国内外の100を超える銀行と提携しています。日本からは三菱UFJ銀行、みずほ銀行などのメガバンクがリップル社と提携しているのです。 世界的に有名なクレジット会社であるアメリカン・エキスプレスなども、XRP（エックスアールピー）の技術を利用した実証実験に関するリリースを出しています。 さらに、Google VenturesやAndreessen Horowitzなどの有名ベンチャーキャピタルが出資していることからも、期待値の高さがうかがえます。 XRP（エックスアールピー）をもっと知りたい方は、以下の記事をご覧ください。 XRP（エックスアールピー）とは？初心者向けに特徴やメリット、今後の動向を簡単解説！ Coincheck XRP（エックスアールピー）の最新チャート 最後に、XRP（エックスアールピー）の最新動向として、チャートを確認しておきましょう。 出典： CoinMarketCap 暗号資産ブームで高騰した後は値を下げていますが、2020年に入ってから上昇の兆しを見せています。 XRP（エックスアールピー）の今後が気になる方は、以下の記事をご覧ください。 XRP（エックスアールピー）の今後はどうなる？将来性について紹介 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら イーサリアムとXRP（エックスアールピー）の違い比較表 イーサリアムとXRP（エックスアールピー）の特徴を見てきましたが、ここで違いを比較表にまとめておきましょう。 イーサリアムとXRP（エックスアールピー）の特徴比較まとめ イーサリアムとXRP（エックスアールピー）は両方とも将来性が高いといえます。 イーサリアム（ETH）の特徴は以下の通りです。 ① スマートコントラクトが実装されている ② DAppsの開発プラットフォームを提供している ③ ブロック作成時間が短い ④ 発行上限・半減期がない ⑤ EEA（イーサリアム企業連合）の存在 XRP（エックスアールピー）の特徴は以下の通りです。 ① リップル社が管理しマイニングを採用していない ② 決済スピードが速い ③ 発行上限1,000億枚が発行済み ④ 世界中の金融機関と提携している それぞれの特徴を見定め、自分が期待できると感じる方の暗号資産を購入しましょう。将来性を考えると両方保有しておくというのも、賢い選択といえます。
「ビットコインとブロックチェーンの関係性は？ どういう仕組みなの？」 最近、暗号資産取引を始めた方や、興味をお持ちになった方の中には、そのような疑問を覚えた方もいるのではないでしょうか。 この記事では、ビットコインとブロックチェーンの関係性に焦点を当て、両者の違いと仕組みを基礎からわかりやすく解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 ブロックチェーンとは ブロックチェーンとビットコインの意味の違い ビットコインを意識した狭義のブロックチェーンについて ブロックチェーンとビットコインの関係性 ビットコイン開始以降のすべての取引を記録してきたブロックチェーン ブロックチェーンの暗号理論について ブロックチェーン技術とビットコインのこれから ブロックチェーンとは ブロックチェーンとは、情報を「ブロック」という単位で鎖状に分散して保管・管理する技術のことです。日本語では「分散型台帳技術」とも呼ばれ、次世代のインターネットのあり方を指す「Web3.0」という考え方の根幹となっています。 ブロックチェーンは、ノードと呼ばれる多くのネットワーク参加者が、同じ台帳を分散して保存し、相互に検証し合う仕組みを持っています。 ブロックチェーンの特徴のひとつとして、高度な暗号化技術が使われている点が挙げられます。それにより、これまでの帳簿管理では難しかったことが実現できるようになり、NFTやステーブルコインといった、ブロックチェーンを土台とした新しいデジタル資産が生まれています。 ブロックチェーンとビットコインの意味の違い ブロックチェーンとビットコインは、同じ文脈で語られることの多い言葉ですが、意味としてはまったく別のものです。 ブロックチェーンは、さきほど説明したとおり「情報を分散して管理する技術」のことです。一方、ビットコインはその技術を活用した暗号資産を指します。 【初心者向け】ビットコインとは？仕組みをわかりやすく解説！ Coincheck ビットコインを意識した狭義のブロックチェーンについて 一般社団法人日本ブロックチェーン協会は、ブロックチェーンという言葉が広く使われ始めた2006年に、その定義を「広義」と「狭義」の2つに分けて提示しました。 広義のブロックチェーンは、「電子署名とハッシュポインタを使用し改竄（かいざん）検出が容易なデータ構造を持ち、かつ、当該データをネットワーク上に分散する多数のノードに保持させることで、高可用性及びデータ同一性等を実現する技術」というものです。これは、今説明しているような「技術としてのブロックチェーン全般」を指します。 一方、狭義のブロックチェーンは「ビザンチン障害を含む不特定多数のノードを用い、時間の経過とともにその時点の合意が覆る確率が0へ収束するプロトコル、またはその実装」とされています。 この表現だとかなり難しく感じますが、実はこの狭義の定義は、「ビットコインのためにつくられた元祖ブロックチェーンそのもの」を指しているのです。これには、ブロックチェーンの歴史が関係しています。 ブロックチェーン技術は、Satoshi Nakamoto氏の論文が誕生のきっかけです。Satoshi Nakamoto氏が考えたブロックチェーンのアイデアは、「パブリックであること」「無許可で参加できること」などを前提として設計されていました。その思想をそのまま形にしたのがまさにビットコインなのです。 その後、アイデアの「核」だけを受け継ぎながら、用途や仕組みを変えた派生技術が増えていき、現在の「広義のブロックチェーン」につながっています。 今ではブロックチェーンというと広義の意味で使われることが多いですが、ビットコインが原点であることを示すために、オリジナル寄りの定義として「狭義のブロックチェーン」も残されている、というわけです。 ブロックチェーンとビットコインの関係性 ビットコインはブロックチェーンという技術の上に成り立っている暗号資産です。 これはイーサリアムなどの他の暗号資産でも同じですが、ビットコインは「ブロックチェーン」という概念そのものが生まれるきっかけとなった存在であり、歴史的にも中心的な位置づけにある特別な暗号資産だといえます。 ビットコイン開始以降のすべての取引を記録してきたブロックチェーン ビットコインは2009年の誕生以来、すべての取引がブロックと呼ばれる単位にまとめられ、連続的にチェーンにつながれてきました。この「途切れずに積み上がる仕組み」そのものが、ビットコインの正当性や信頼性を支える土台です。 ブロックチェーンの暗号理論について ブロックチェーンでは、ハッシュ化や電子署名など複数の暗号技術が使われています。その中でも、改ざん耐性の中核となるのがハッシュ化です。 詳しくはこちらの記事で解説していますが、ブロックをつくる際にはデータ全体をハッシュ化し、そのハッシュ値を次のブロックにも含める構造になっています。 ひとつ前のブロックの要素が次のブロックにも埋め込まれるため、どこか一部でも書き換えると連鎖的に不整合が起き、すぐに見破られてしまうのです。このブロックをつなげる作業にはPoWと呼ばれる仕組みも使われており、ネットワーク全体で正しいブロックを選び取る役割を果たしています。 こうした暗号技術の組み合わせによって、ビットコインのブロックチェーンは長期間にわたり高い安全性を維持しています。 ブロックチェーン技術とビットコインのこれから この記事では、ビットコインはブロックチェーンという技術が生まれる起点となった暗号資産であり、両者は強く結びつきながらも別のものである点を整理してきました。では、これからブロックチェーン技術とビットコインはどのように進んでいくのでしょうか。 ビットコインは、記事執筆時点（2025年11月）において、直近の2025年10月にも市場最高値を更新するなど、高い関心を集め続けています。PoWをはじめとする強固なセキュリティや長い運用実績から、暗号資産の中でも特に存在感のあるプロジェクトとして位置づけられています。 一方で、ブロックチェーン技術そのものは暗号資産の枠を越えて応用が進んでおり、さまざまな分野で実証実験や事業化が行われています。しかし、ブロックチェーンを使ったサービスがすべてうまくいくわけではありません。特に日本国内では、話題性の高いブロックチェーンゲームが相次いでサービス終了を発表するなど、新しいモデルならではの難しさも明らかになっています。取引手数料やUX面の課題、「遊んで稼ぐ」という概念の扱い方など、一般のゲームとは異なる考慮点の多さが背景にあります。 このように、ビットコインは「もっとも堅牢なブロックチェーン」として独自の進化を続けながら、ブロックチェーン技術全体は用途ごとに枝分かれしつつ発展しています。今後は、両者がそれぞれの強みと役割を持ち成長していく流れが続いていくでしょう。 ビットコイン(BTC)の今後は明るい？最新の動向と将来性 Coincheck
「ホットウォレットって何？」「ホットウォレットのセキュリティ対策は安全？」 暗号資産（仮想通貨）を個人で保有したい方や取引所の安全性を確認したい方はこのような疑問を抱えている方もいるのではないでしょうか。 この記事で解説する「ホットウォレットのメリット・デメリット」と「コールドウォレットとの違い」を読むことで、ホットウォレットの必要性について理解することができます。 ぜひ最後まで読んでみてください。解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産取引に欠かせないホットウォレットの基礎知識 ホットウォレット3つの種類 ホットウォレットとコールドウォレットの違い ホットウォレットのメリット・デメリット ホットウォレットを用途に応じて活用しよう 暗号資産取引に欠かせないホットウォレットの基礎知識 まずはウォレットについて解説しましょう。ウォレットとは「財布」のことで、暗号資産を保管しておく場所を指します。また保存だけではなく、送金、受金の際にも必要となります。 現金の場合、少額を頻繁に出し入れするなら財布、まとまった額は銀行口座といったように保管場所を使い分けるでしょう。同じように、暗号資産のウォレットにもいくつかの種類があり、用途によって使い分けられます。 暗号資産ウォレットを大きく2つに分類すると、ネットに接続された環境にあるホットウォレット、ネットから遮断されたコールドウォレットの2種類が存在します。 ここではまずホットウォレットの種類について解説します。 ホットウォレット3つの種類 ホットウォレットには3つの種類があります。いずれもセキュリティには万全を期していますが、ハッキングの危険性などは少しずつ違いますから、用途に合わせて使い分けるといいでしょう。 ①取引所ウォレット 取引所ウォレットとは、取引所が管理しているウォレットです。暗号資産取引にはウォレットが必要不可欠ですが、ハッキングされる可能性は残ります。売買や取引を行うときは、使う分だけを一時的に取引所ウォレットに保管するといいでしょう。 ②ウェブウォレット 取引所とは関係のない、独立したサーバー上に開設されているのがウェブウォレットです。専用サイトにログインして使う形式なので、自分のPCやスマホでなくても利用することができます。ただし、セキュリティレベルは管理会社次第になるので、事前に情報を集め、どのウォレットを選ぶか慎重に見極めることが必要です。 ③ソフトウェアウォレット ソフトウェアウォレットは、PCやスマホにアプリをインストールすることで利用できます。自分のデバイスで管理することになりますから、ハッキングのリスクは下がります。使いやすさと安全性という点では、バランスのとれたウォレットといえるでしょう。 ホットウォレットとコールドウォレットの違い ホットウォレットとコールドウォレットの違いは、インターネットに接続された状態かどうかです。 ホットウォレットは常にネットに接続された状態で、取引所や外部のウェブサーバー上で暗号資産を管理します。 手軽に利用できる反面、オンラインであるため、セキュリティ上のリスクはあります。 一方コールドウォレットは、さまざまな方法を使ってオフラインで暗号資産を管理します。USBメモリのような専用デバイスで管理したり、紙に記録して管理したりする方法があります。手間がかかりますが、ネットから隔離されているコールドウォレットは、ホットウォレットよりも安全性が高いといえます。 コールドウォレットとは？対応済の取引所やホットウォレットとの違いを紹介 Coincheck ホットウォレットのメリット・デメリット ホットウォレットにはメリットとデメリットがあります。ホットウォレットの特徴をしっかりと理解して利用しましょう。 メリット：送金や取引のスピードが早い ホットウォレットのメリットは、送金や取引のスピードが早いなどの手軽さになるでしょう。 ホットウォレットは常にインターネットに通じているため、すぐに入出金、暗号資産の売買を行うことができます。 暗号資産は1日のうちに大きく価格が変動することがあるので、チャートの値動きを見ながらタイミング良く取引したり、頻繁に取引を繰り返す方は取引所のホットウォレットを活用するといいでしょう。 デメリット：セキュリティ面のリスクがある ホットウォレットはオンライン上に保管されているため、ハッキングのリスクがどうしても残ります。しかし、取引所側でも万全を期しており、二段階認証のほか、生体認証も使われるようになっているため、セキュリティ強度は向上している傾向にあります。 ホットウォレットを活用する場合は、どのようなセキュリティ体制になっているのかを確認しておきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら ホットウォレットを用途に応じて活用しよう 最後にホットウォレットについて振り返りましょう。 ホットウォレットとは 暗号資産を保管しておく財布のようなもので、保存だけではなく、送金、受金の際にも必要となります。 ホットウォレットは大きく分けて3種類あります。 取引所ウォレット ウェブウォレット ソフトウェアウォレット ホットウォレットのメリットとデメリットは次の通りです。 メリット：「送金や取引のスピードが早い」 デメリット：「セキュリティ面のリスクがある」 ホットウォレットはスピーディーな取引を行うには欠かせない存在ですが、セキュリティという面ではリスクもあります。あくまで可能性ですが、ハッキングや情報流出はデジタルコンテンツの全般で起こりうることです。 必要なだけの暗号資産をホットウォレットに入れておき、取引することをおすすめします。 また、国内の暗号資産取引所大手であるCoincheckでは、暗号資産の取引や送金がスピーディーにできるホットウォレットに加え、一定額を上回る分の暗号資産については隔離運用されたコールドウォレットで管理するシステムをとっています。 そのため、万一不正アクセスを受けた場合でも、コールドウォレット内に保管された通貨への影響を避けることができます。Coincheckのウォレットは、Coincheckのアカウントを作成することで利用できます。 「これから暗号資産を始めたい」という方は、まずCoincheckのアカウントを作り、オンラインウォレットがどのようなものかを体験してみるのが良いでしょう。
イーサリアム（ETH）は、現在マイニングを行うことができません。 かつてはビットコインと同様にマイニングが行われていましたが、2022年9月に仕組みが変更され、現在は別の方法でネットワークが運営されています。 この記事では、「なぜイーサリアムはマイニングできなくなったのか」「ビットコインとの違いは何か」といった疑問を中心に、現在の仕組みと注意点を解説します。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 マイニングとは イーサリアムはなぜマイニングできなくなったのか ビットコインとイーサリアムの仕組みの違い イーサリアムはすでにPoSへ移行している イーサリアムのマイニングについて押さえておきたいポイント マイニングとは マイニングとは、仮想通貨の取引データを確認・承認し、ブロックチェーンに記録する作業のことです。ビットコインでは現在もマイニングが行われていますが、イーサリアムはすでに別の仕組みに移行しています。 マイニングの仕組みを詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。 仮想通貨のマイニングとは？仕組みと実践方法について解説 Coincheck イーサリアムはなぜマイニングできなくなったのか イーサリアムは、2022年9月に大型アップデート（The Merge）を実施し、取引の承認方法をPoW（プルーフ・オブ・ワーク）からPoS（プルーフ・オブ・ステーク）へ変更しました。 この変更により、ビットコインのようなマイニングは廃止され、現在は通貨の保有者がネットワークを支える仕組みとなっています。 イーサリアム（Ethereum/ETH）とは？分かりやすく解説します Coincheck Coincheckの無料登録はこちら ビットコインとイーサリアムの仕組みの違い ビットコインは現在もPoW（プルーフ・オブ・ワーク）を採用しており、マイニングによって取引が承認されています。 一方、イーサリアムはPoS（プルーフ・オブ・ステーク）を採用しており、マイニングは行われていません。この違いから「イーサリアムはマイニングできるのか？」と疑問に思う人が多いものの、現在のイーサリアムではマイニングは行われていません。 イーサリアムとビットコインの違いを動画付きで分かりやすく解説 Coincheck イーサリアムはすでにPoSへ移行している イーサリアムは、2022年9月に実施された大型アップデート（The Merge）によって、PoWからPoSへ移行しました。 これにより、マイニングは廃止され、現在はイーサリアムを保有・ステーキングする参加者がネットワークを支える仕組みとなっています。 コンセンサスアルゴリズムの基礎と初心者が抑えておきべき5種類のアルゴリズム Coincheck なお、現在のイーサリアムではマイニングは行われていません。取引や保有など、別の関わり方を検討する場合は、各仕組みやリスクを理解したうえで判断しましょう。 Coincheckの無料登録はこちら イーサリアムのマイニングについて押さえておきたいポイント イーサリアムは現在マイニングを行っておらず、ビットコインとは仕組みが異なります。「イーサリアム マイニング」で検索した場合は、まずこの点を理解しておくことが重要です。 スマートコントラクトとは？仕組みやイーサリアム（ETH）との関係を理解する Coincheck
「テクニカル分析って何？」 「テクニカル分析のやり方を知りたい」 投資の世界でよく聞く言葉ではありますが、どのような方法があるのでしょうか？ この記事では、暗号資産（仮想通貨）のテクニカル分析がどういったものなのか解説していきます。 さらに記事後半で解説するテクニカル分析の3つの種類を把握することで、仮想通貨トレードがさらに楽しくなるでしょう。 テクニカル分析は、初歩的なものから高度なものまでさまざまな方法があり、多くの投資家に活用されています。テクニカル分析について知り、これからの投資に活かしていきましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 仮想通貨のテクニカル分析とは テクニカル分析でどのような仮想通貨チャートを見ればいい？ 値動きがひと目で分かる「ローソク足」 反転のポイントを探れる「抵抗線と支持線」 仮想通貨テクニカル分析の3つの種類 種類①値動きの流れをつかむ「トレンド系分析」 種類②投資家の心理を読む「オシレーター系分析」 種類③チャートを形で捉える「フォーメーション分析」 テクニカル分析とファンダメンタルズ分析の違い 複数の手法を組み合わせて計画的な運用を 仮想通貨のテクニカル分析とは テクニカル分析とは、過去の値動きを記したチャートからさまざまなパターンを読み取り、今後どのように動くかを予測する方法です。 チャートに何らかの特徴的な動きが見られたら、同じような値動きをした過去の記録を参照して、予測に反映させるのです。 テクニカル分析は、過去のチャートをベースにしているので、相場や経済についての知識がなくても把握しやすい方法です。チャートだけ見ていればいいので、情報収集の必要もありません。仮想通貨の価格が上下したとき、人間心理は共通するので、同じような状況だと同じような売買が起こる可能性があります。 ただし、過去のパターンが常に同じ結果を生み出すわけではありません。テクニカル分析で過去のパターンと同じだとしても、別要因でまったく違う値動きをすることもあるでしょう。 大きな事故や災害、経済政策の転換など、予想外の出来事には対応できない点はデメリットといえます。 テクニカル分析でどのような仮想通貨チャートを見ればいい？ 仮想通貨のテクニカル分析で見る基本的なチャートとなるのが、「ローソク足」および「抵抗線と支持線」です。それぞれどのようなチャートなのか、確認していきましょう。 値動きがひと目で分かる「ローソク足」 1時間、1日、1週間、1カ月など、特定期間における値動きを示したチャートがローソク足です。形がろうそくに似ているところから名づけられました。 上記のCoincheckのチャートを見ると分かる通り、ろうそくの胴にあたる太い線と、その上下から伸びる細い線「ヒゲ」によって描かれます。 太い線は、始値と終値を示します。赤などの明るい色（陽線）は、終値が始値より高かったことを示し、青や黒などの暗い色の場合（陰線）は、終値が始値より安かったことを表します。線の上に伸びるヒゲは最高値、下のヒゲは最安値を表しています。 ローソク足から、その期間中の仮想通貨の値動きをつかむことができます。 反転のポイントを探れる「抵抗線と支持線」 抵抗線（レジスタンスライン）と支持線（サポートライン）は、刻々と変化する価格がどこまで上がるか、あるいは下がるかの目安になります。上値抵抗線・下値支持線とも呼ばれます。 仮想通貨に限らず投資において価格が上昇した後、ある一定のラインで反発して、下落に転じることがあります。この下落に転じたポイントを直線で結ぶと、上昇を抑えるようなラインが見えてきます。このラインが抵抗線です。 しばらく下落したチャートはどこかで上昇に転じますが、この上昇に転じたポイントを直線で結ぶと、下落を底支えするようなラインが見えてきます。これが支持線です。 この二つの直線を想定すると、今後価格がどこで上下するか、どこで反転するか、予測をつけやすくなります。 仮想通貨テクニカル分析の3つの種類 テクニカル分析にはさまざまな手法があり、いくつかの系統に分類することができます。それぞれについて説明していきます。 種類①値動きの流れをつかむ「トレンド系分析」 トレンド系分析とは、チャートに見られる値動きの傾向を分析する方法です。 値動きが右肩上がりで推移していけば「上昇トレンド」、右肩下がりなら「下落トレンド」、一定の幅のあいだで上下を繰り返している場合は「レンジ相場」と呼びます。 トレンド系分析では、まず上昇トレンドなのか下落トレンドなのか、それともレンジ相場なのかを見分けていきます。勢いがある上昇トレンドにうまく乗ることができれば、初心者でも利益を得やすいでしょう。 種類②投資家の心理を読む「オシレーター系分析」 オシレーター系分析とは、特定の仮想通貨への買い注文・売り注文の偏りに注目する、投資家の心理を読む方法です。 投資家の心理として、「このコインは値上がりしそうだ」と思えば、少しでも多く買っておこうとします。反対に、「値下がりしそうだ」と思えば、売っていこうとする心理がはたらきます。 オシレーター系分析では、チャート上で買い注文あるいは売り注文が殺到しそうな予兆をつかんでいきます。トレンドが見られない場合に有用とされています。 種類③チャートを形で捉える「フォーメーション分析」 フォーメーション分析とは、チャートに表れる特徴的な形から、その後の値動きを予測する分析法です。 値動きを示すチャートは取引の結果であり、それを起こすのは投資家の心理状態です。そこには一定の共通性があるとされ、過去に起こったチャートの形を現在のチャートにあてはめることで、今後の動きが予測できるという分析法です。 Coincheckの無料登録はこちら テクニカル分析とファンダメンタルズ分析の違い チャートの分析法としてはもう一つ、「ファンダメンタルズ分析」というものもあります。これはテクニカル分析とは対照的に、仮想通貨に関する情報を幅広く集め、それを分析して値動きを予測する方法です。 仮想通貨全体についてのニュースや、自分が保有している仮想通貨の関連情報など、ポジティブ・ネガティブな情報の両方を常に収集し、素早くアクションを起こしていきます。 仮想通貨におけるファンダメンタル分析とは？メリット・デメリットやテクニカル分析との違いを解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 複数の手法を組み合わせて計画的な運用を テクニカル分析にはさまざまな種類があり、それらを組み合わせて分析・予測することになります。ただし、完璧な予測をすることはできません。取引の際には無理をせず、計画的な運用を心掛けてください。 Coincheck（コインチェック）で短期トレード！口座開設から取引まで徹底解説 Coincheck
ICOやIEOで新しい暗号資産（仮想通貨）やトークンが販売されているのを見ると、発行元がどうやって暗号資産やトークンを作っているのか気になりませんか？ 実はトークンならば、簡単に自分で作ることができるといったら驚くのではないでしょうか。専門知識がないと難しそうというイメージがあるかもしれません。 この記事では、トークンの意味、作り方と使い方について解説します。 作ったトークンは、ポイントを貯めたり謝礼として使ったりと、サービスの向上に役立てることができます。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 暗号資産とトークンの違いを知っておこう 暗号資産とトークンの作り方 トークンを発行するプラットフォームを利用して作る 1. 独自トークン発行の準備を行う 2. 独自トークン発行時に必要な設定を行う イーサリアム上でのトークンの発行方法 暗号資産にはさまざまな使い道がある 暗号資産とトークンの違いを知っておこう 暗号資産を作る場合には、ゼロから暗号資産そのものを作る、あるいはトークンを作るという、大きく二つの選択肢があります。暗号資産とトークンは、人によって定義があいまいですが、明確な違いがあります。 暗号資産の世界では、独自のブロックチェーンを持つものが暗号資産といわれ、既存の暗号資産のブロックチェーン上で作られるのがトークンといわれています。ゼロから暗号資産を作るのか、既存の暗号資産を利用して作るのかに違いがあります。 トークンは、「代用通貨」「しるし」という意味があります。例えば、クレジットカードのポイント、ラーメン店のスタンプ、商品券、図書券はトークンです。これらは、日本円と同じように商品やサービスと交換することができ、その点では法定通貨と同じ機能を持ちます。クレジットカードのポイントはキャッシュバックすることができますし、商品券や図書券は金券ショップで日本円に換金することができます。 通貨ではないけれど、通貨との互換性を持つ代用通貨、それがトークンといえるでしょう。 トークンとは？暗号資産との違いと主な4つのトークン・購入方法を解説 Coincheck 暗号資産とトークンの作り方 暗号資産の作り方は大きく分けて2つあります。 1.ゼロからブロックチェーンプログラムを構築する方法 2.既存の暗号資産を改変して作る方法 まず、ゼロからブロックチェーンプログラムやDAGのプログラムを構築する方法があります。しかし、膨大な時間や労力、高度な知識、プログラミングのスキルなどが必要になるため、素人が作るのは現実的ではありません。 次に、既存の暗号資産のプログラムを複製したあとに改変して作る方法があります。ビットコインやイーサリアムなど多くの暗号資産は、オープンソースと呼ばれるプログラムが誰でも自由に閲覧・利用できる方法で公開されています。オープンソースとして公開されているプログラムの多くは自由に改変・公開することが可能であるため、現在流通している多くの暗号資産がこの方法で誕生しました。 例えば、日本生まれの暗号資産モナコインは、ビットコインのプログラムを改変して作られています。改変されている点の一例としては、モナコインのマイニングアルゴリズムが「Lyra2REv2」と呼ばれるものであり、ビットコインのマイニングアルゴリズムである「SHA-256」とは異なる点などが挙げられます。このように、暗号資産とプログラミングの専門知識が必要ですから、誰でもできるものではありません。 そこで注目したいのが、既存の暗号資産のブロックチェーンをそのまま利用して、トークンを生成する方法です。金融プラットフォームとして機能している暗号資産であれば、ブロックチェーン上で新たなトークンを発行できます。専門知識は不要ですし、誰でも簡単に新規トークンを作ることができます。 トークンを発行するプラットフォームを利用して作る イーサリアム（ETH）やネム（NEM）などは、暗号資産であると同時にトークンを発行するプラットフォームとしても機能します。 ここではネムを例に、独自トークンの発行について説明しましょう。 暗号資産ネム（NEM/XEM）の仕組みは？ハーベスティングも解説 Coincheck 1. 独自トークン発行の準備を行う まず、ネムの公式ウォレットアプリ「NanoWallet」と、120XEMを用意します。 自分のウォレットに120XEMを送金したら、サービスメニューから「ネームスペースを作成」を選び、新規トークンに関する設定事項を入力します。 2. 独自トークン発行時に必要な設定を行う コインの名称、初期発行量、取引単位、手数料、譲渡の可否、供給量変更の可否などを設定していきます。承認されれば、新たなトークンが発行されます。 このように、ネムを代表とした暗号資産は比較的容易にトークンを発行できるため、トークンをポイントやアイテムなどとして簡単に活用することができます。実際に活用された事例としては、モナコインを基に作られたモナパーティーで、「モナカード」と呼ばれるデジタルカードを作ったケースがあります。モナカードはモナーアイランドなどのゲームで使うことができたり、イベント時やオフ会に参加者に配られたりしました。 イーサリアム上でのトークンの発行方法 多くのIEOやICO、NFTなどのトークンは、イーサリアムを利用して発行されています。主に流通しているイーサリアムのトークンは多くは、ERC20やERC721、ERC1155、ERC725というフォーマットで作られており、同じフォーマットのトークンはプラットフォームやウォレットを横断した取引が可能です。 イーサリアム上でトークンを発行するには、ネムなどと比べて難易度が高いですが、今日までに利用されていた期間が長いため、信頼性が高く、情報を手に入れる難易度は比較的低いです。また、簡単にトークンを発行するアプリケーションに比べて高度な設定をしやすく、既存のプラットフォームの利用ができる可能性があるというメリットもあります。 イーサリアムを利用してトークンを作る場合、主にSolidityというプログラミング言語が使用されます。このプログラミング言語はイーサリアムのスマートコントラクトを扱うことを前提に設計されたもので、C++やPython、JavaScriptといった言語を参考に設計されています。 トークンの制作時には基本的にはそのままイーサリアムの本番環境へ公開するのではなく、テストネットと呼ばれる動作確認のための試験用ネットワークでテストをしてから、本番環境へデプロイする傾向です。 そのため、イーサリアムで高度なトークンを発行する場合には、Solidityなどのスマートコントラクトを扱えるプログラミング言語を理解したうえで、さらにテストネットの利用方法などの幅広い知識が必要になってくるでしょう。 Coincheckの無料登録はこちら 仮想通貨の使い道8選！通貨別に投資以外の具体的な使い方を徹底解説 Coincheck Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産にはさまざまな使い道がある 暗号資産そのものを作るには専門知識が必要ですが、既存の暗号資産から発行したトークンなら作ることができそうです。 しかし、ICOやIEOなどのトークンを用いた資金調達については、自身で販売する場合は暗号資産交換業登録が必要になり、暗号資産交換業者に販売を委託するにはそれなりの手続きが必要となります。個人でこのハードルを越えるのはなかなか難しいため、関連法令などをよく確認しましょう。
皆さん、こんにちは。東京都に拠点を置く暗号資産取引所Coincheckの社長をしております蓮尾聡と申します。 今日はこのような特別な機会にプレゼンをさせていただけることを大変光栄に思います。 本日は、3つの重要なトピックをお話ししたいと思います。1つ目は、昨今のルールや規制の変化に伴う日本の暗号資産ビジネスの市場概要、2つ目は、日本市場における当社の優位性、そして最後に、当社がこの市場で何をしようとしているのかについて、少しだけお話ししたいと思います。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 日本における暗号資産市場の概要 日本は世界で最初に暗号資産規制を実施した国 日本の暗号資産取引所であるCoincheckについて 豊富な暗号資産の品揃え マネックスグループという信頼のブランドに支えられている 使いやすい直感的なUI/UX 日本市場におけるCoincheckの特徴 コインチェック株式会社の経営と今後の方向性 最後に 日本における暗号資産市場の概要 まずは、日本における暗号資産市場の概要から見ていきたいと思います。 日本は600万人以上の仮想通貨トレーダーがいる比較的大きな暗号資産市場で、アメリカに次ぐ世界第2位の規模を誇っています。 ビットコインの出来高チャートを見ればわかるように、日本円は米ドルに次いでビットコインと交換される第2位の不換紙幣です。日本政府が消費者保護のために、業界と密接に連携してしっかりとした規制を行っていることが、このような暗号資産の大量購入の背景にあると考えられています。 日本は世界で最初に暗号資産規制を実施した国 ご存知の方もいらっしゃるかもしれませんが、日本は資金決済に関する法律、略称「資金決済法（Payment Services Act）」と呼ばれる暗号資産規制を最初に施行した国です。この規制は昨年改正され、今年の5月から施行されました。今回の改正では、3つの重要なアップデートがあります。 1つ目のアップデートは、通貨のネーミングです。最近まで日本では "仮想通貨 "という名称が一般的でしたが、世界との整合性を図るために、法的には暗号資産という名称に変更されました。 2つ目のアップデートは、カストディサービスです。改正された資金決済法では、カストディサービスは暗号資産交換業者のみが提供できるように制限されました。 3つ目のアップデートは、暗号資産取引所はより厳しい規制に従わなければならなくなったということです。 日本には資金決済法に加えて、金融商品取引法（Financial Instrument and Exchange Act）、略称FIEAと呼ばれる規制があります。 こちらの法律も昨年改正され、今年の5月から施行されました。この改正では、セキュリティートークンと暗号資産デリバティブの規制が金融商品取引法の管理下に置かれました。 これらの資金決済法/金融商品取引法は、暗号資産のビジネスに新たな制約を加えてはいますが、規制がより明確化したことで、日本でのビジネスがしやすくなったとも言えます。 また、日本仮想通貨・暗号資産取引所協会（JVCEA）では、新規コインやICO(Initial Coin Offering)の上場に関するルールが定められました。そのため、今年は日本でもICO案件が増えてくることが予想されます。 Coincheckの無料登録はこちら 日本の暗号資産取引所であるCoincheckについて 2020年5月時点、日本では20社以上の暗号資産取引所があり、Coincheckは2019年1月にライセンスを取得した暗号資産取引所です。 Coincheckは日本を代表する暗号資産取引所で、 モバイルアプリは約300万ダウンロードを誇る日本で最も人気のある暗号資産取引のアプリを提供しています。 私たちの強みは、第一に「豊富な暗号資産の品揃え」、第二に「マネックスグループという信頼のブランドに支えられている」、第三に「使いやすい直感的なUI/UX」であると考えています。 豊富な暗号資産の品揃え 「Coincheck」は豊富な暗号資産取り扱い数を誇っています。 また、暗号資産で利息を得る貸暗号資産サービスや、毎日もしくは毎月一定額の暗号資産を購入して積み立てることができる自動積立サービスの提供も行っております。 そして、昨年からはLiskのステーキングサービスの提供を開始しました。当社は、世界で初めてLiskのステーキングサービスを提供した会社です。 また、大量の暗号資産を取引する大口投資家向けのOTC(Over The Counter)サービスも提供しています。 マネックスグループという信頼のブランドに支えられている 次に、当社の信用力について。当社は東京証券取引所に上場している総合金融グループ「マネックスグループ」の子会社です。公に認められた企業が提供しているプラットフォームで暗号資産の入金や取引を行えるため、お客様はより安心して取引を行うことができると感じています。 使いやすい直感的なUI/UX 最後に、当社のモバイルアプリは、見やすさと使いやすさで高い評価を得ています。私たちのUIはシンプルで直感的に使えるようになっており、数回クリックするだけで暗号資産を購入することができます。 使いやすいモバイルアプリを心がけ日々進化を続けており、若い世代や金融に詳しくない方にも魅力的なアプリを提供致します。 日本市場におけるCoincheckの特徴 それでは、当社のビジネスモデルが日本市場でどのような特徴を持っているのかについてお話ししたいと思います。 先ほども述べたように、当社の強みは直感的に操作できるモバイルアプリです。当社のプラットフォームでは、お客様との取引を仲介する「マーケットプレイスモデル」を提供しています。 WEBサイトでも取引サービスを提供していますが、ユーザーの多くはモバイルアプリのマーケットプレイスを経由して、より迅速に購入手続きを行いたいと考えています。ちなみに、世界中の様々な取引量のデータベースにCoincheckの名前が定期的に出てこないのはこのためです。 また、Coincheckに新規上場した暗号資産が市場にどのような影響を与えたのかと言いますと、上場時にモナコインの価格が上場以前より約380％上昇、ステラルーメンの価格も約150％上昇しています。 コインチェック株式会社の経営と今後の方向性 最後に、当社の経営と今後の方向性について簡単に触れておきたいと思います。 マネックス証券の共同創業者である松本大は、元ゴールドマン・サックスのパートナーであり日本のオンライン証券会社の草分け的存在です。また、私、蓮尾聡は、就任前はマネックスグループのCFOを務め、昨年11月からCoincheckを経営しています。 コインチェックは6年前に暗号資産交換業を開始し、暗号資産の価格が急上昇した時に事業が大きく成長しました。 ちょうど2年ほど前にマネックスグループがCoincheckを買収しました。 マネックスグループは、20年前に設立されたオンライン証券会社の持ち株会社です。現在、マネックス証券は主に日本、米国、香港でオンライン証券会社を運営しています。また、米国子会社のトレードステーション社は、TradeStation Crypto, Inc.という名称で暗号資産サービスを提供しています。 当社のプラットフォーム上には、2020年5月時点で12種類の暗号資産が上場されています。 前述したように、当社では、これらの資産のための市場や交換サービスを提供していますが、それに加えてお客様には、ステーキング、レンディング（貸暗号資産）、その他多くのサービスを提供しています。 今後はサービスを拡大し、より多くのお客様にサービスを提供できるようにしていきたいと考えています。 現在のお客様は個人投資家が中心です。しかし、我々は、企業、機関投資家、および他の暗号資産取引所に私たちの顧客基盤を拡大することを計画しています。カストディサービスも、現在検討されているサービスの一つになるかもしれません。 先ほどもお話しましたが、日本での暗号資産のカストディサービスは、私たちのようなライセンスを持った暗号資産取引所の業者にしか認められていません。ですので、日本でのカストディサービスが必要な方は、お気軽にご相談ください。 Coincheckの無料登録はこちら 最後に 最後に、私たちの究極の使命は、シンプルさを念頭に置いた新しい価値交換の方法を提供することです。 革新的で直感的なサービスを通じて、日本の暗号資産エコシステムの持続的な成長を目指しています。 ご説明したように、私たちは日本の暗号市場をさらに成長させるために、常に革新を続けています。日本で最大級の成長を遂げている暗号資産市場に参入するためのビジネスチャンスについてご相談されたい方は、お気軽にお問い合わせください。 今日はビットコインピザの日です。この歴史的な日を記念して、ピザを手に取って楽しみましょう。 以上です。ありがとうございました。 仮想通貨取引所（暗号資産取引所）9社を比較！手数料やCoincheckがおすすめな人について解説 Coincheck
「積立投資に興味はあるけど、危なくない？」 「メリットばかり見かけるけど、デメリットをちゃんと知りたい」 そんな方へ結論からお伝えすると、積立投資には負の側面（デメリット、リスク）が存在します。 ＜積立投資のデメリット＞ 右肩上がりの相場では不利になる 資産形成に時間がかかる 見直しせず放置しがちになる 手数料がかかる 元本割れリスクがある さらに、以下の失敗をする人が後を絶ちません。 ＜積立投資の失敗事例＞ 値下がり時に我慢できず早期売却→大きなチャンスを逃す 勧められて安易に購入したまま放置→損失がどんどん膨らむ 無理な積立金額で続けられず解約→家計が火の車に… では、積立投資はやるべきでないのでしょうか？いいえ、そんなことはありません。積立投資は、失敗しなければ大きな資産を形成できる有益な方法です。 失敗しないために必要なのは、“積立投資のマイナス面”をあらかじめ知っておくこと。そこで今回は、積立投資のデメリットと失敗事例を徹底的に解説します。 最後までお読みいただくと、「積立投資に取り組むなら何に注意したら良いのか」がわかるようになります。必要な対策を事前に打てますから、積立投資で成功する確率がグーンとアップするでしょう。 ぜひ最後までご覧ください。 Coincheckの無料登録はこちら 目次 積立投資の5つのデメリット 右肩上がりの相場では不利になる 資産形成に時間がかかる 見直しせず放置しがちになる 手数料がかかる 元本割れリスクがある 積立投資で失敗した人の事例 積立失敗事例①値下がり時に我慢できず早期売却 積立失敗事例②勧められて安易に購入したまま放置 積立失敗事例③無理な積立金額で続けられず解約 積立投資の3つのメリット 分散投資がリスクを軽減する 預貯金より高いリターンが見込める 長期的な資産形成がしやすい 積立投資のメリットとデメリットのまとめ 積立投資がおすすめな人・おすすめではない人 暗号資産でも積立投資ができる 暗号資産で積立投資をするなら「Coincheckつみたて」 毎月プランと毎日プランから選択可能 まとめ 積立投資の5つのデメリット 冒頭でも触れましたが、積立投資には5つのデメリットがあります。 右肩上がりの相場では不利になる 資産形成に時間がかかる 見直しせず放置しがちになる 手数料がかかる 元本割れリスクがある それぞれ詳しく見ていきましょう。 右肩上がりの相場では不利になる 1つめのデメリットは「右肩上がりの相場では不利になる」ことです。相場が右肩上がりでも利益を出すことはできますが、一括投資と比較すると利益が少なくなってしまいます。 一般的に、積立投資は一括投資よりもリスクが低くなるといわれています。購入するタイミングを分散するからです。 しかし、万能ではありません。一括投資よりも積立投資が不利になるケースがあることを知っておきましょう。 資産形成に時間がかかる 2つめのデメリットは「資産形成に時間がかかる」ことです。 積立投資は毎月少しずつ積み立てるので、累計投資額の上昇はゆるやかです。例えば同じ100万円の投資額でも、毎月1万円ずつ積み立てるとすると8年以上かかります。 また、積立投資では、毎月の積立金額は一定です。一括投資であれば、タイミングを見計らって資金を一度に投資し、短期間で大きな利益を得られる可能性があります。しかし積立投資では、そのような短期間でのハイリターンは見込めません。10年、20年、30年…という長期的な観点で捉える必要があります。 見直しせず放置しがちになる 3つめのデメリットは「見直しせず放置しがちになる」ことです。 積立投資は自動的に投資が行われていくため、チェックを怠りがちになります。 「積立投資はほったらかしでいい」と聞いたことがある人もいるかもしれません。確かに、適切な金融商品であれば、“ほったらかし”にしておいても、利益を生み出せるでしょう。 一方、不適切な金融商品は、定期的に見直す必要があります。例えば、価格の下落が継続している金融商品に投資を続ければ、損失がどんどん大きくなってしまいます。 見直しをせず放置すれば、早く売却すれば免れた損失を出してしまうこともあるため、注意が必要です。 手数料がかかる 積立投資では、さまざまな手数料が発生することも知っておきましょう。手数料の種類や金額は、どんな種類の積立投資を行うかによって変わります。 例えば、投資信託で積立投資をする場合に発生する手数料は、以下の3つです。 ＜投資信託で発生する手数料＞ 購入手数料 投資信託を購入するときにかかる手数料（購入金額の1〜3%） 信託財産留保額 投資信託を売却するときにかかる手数料（運用資産の0.05〜3%） 信託報酬 投資信託を保有している間かかる手数料（保有資産の0.5〜2%／年） ※（）内は目安 例えば、投資金額が100万円で信託報酬が2%（税込で2.2%）の場合、年間の信託報酬は100万円×2.2%＝22,000円です。運用益が出なかった場合、単に信託報酬が差し引かれて、元本割れしてしまいます。 なお、これらの手数料は、一括投資でも積立投資でも同じようにかかります。「手数料がかかるのが嫌」という人は、手数料が発生しない積立（財形、定期預金、保険など）を選んだ方が良いでしょう。 元本割れリスクがある 積立投資は「投資」である以上、元本割れのリスクがあります（元本割れとは、投資した元のお金よりも減ってしまうことです）。 同じ“積立”でも、例えば金融機関に積立する定期預金には「元本保証」があります。 元のお金よりも減ってしまうリスクはありません。万が一、預け先の金融機関が破綻したとしても、預金保険制度によって元本1,000万円とその利息は保護されます。 しかし、積立投資に元本保証はありません。特に投資初心者の方は、この点をしっかり理解しておきましょう。 以上が、積立投資のデメリットになります。「予想よりたくさんある…」と思った方も多いかもしれませんね。 次章では、この数々のデメリットが実際にどんなリスクを引き起こしてしまうのか、積立投資における失敗事例を見ていくことにしましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 積立投資で失敗した人の事例 積立投資でで失敗してしまう事例としては、どんなものがあるのでしょうか。ここでは以下3つのケーススタディを取り上げます。 ＜積立投資で失敗した人の事例＞ 値下がり時に我慢できず早期売却 勧められて安易に購入したまま放置 無理な積立金額で続けられず解約 同じ失敗を繰り返さないために、先人たちの失敗から学んでいきましょう。 積立失敗事例①値下がり時に我慢できず早期売却 1つめの事例は、「値下がり時に我慢できず早期売却」して損をしてしまったAさんのケースです。 積立投資を始めてみたけれど、運用残高が気になって仕方がない。せっかく相場を気にしないで済むように積立にしたのに、毎日のように相場をチェックしてはイライラしたり不安になったり。 下落相場に入ったときには、積立投資のことで頭がいっぱいに。「このまま積立を続けても、マイナスが膨らむだけでは？」「一刻も早く売却して、損失を抑えなければ！」と不安に駆られて、結局、早期に売却してしまう。 値が下がる度に売却を繰り返しているので長期的な運用ができず、運用益が得られない。 このケースを見る上で理解しておきたいのは、積立投資は長期で保有したときに利益が出るタイプの投資ということです。 【保有期間5年 VS 20年】の運用成果実績を比較したグラフを見てみましょう。 出典：金融庁 保有期間20年の方が、元本割れをするリスクが低くなっていることがわかります。積立投資は、長期間続けることで結果的に元本割れする可能性が低くなるのです。 途中で売却して積立投資をやめてしまうと「積立投資の本来のうまみ」が実感できません。金融商品の価格は上がったり下がったりしますが、相場は常に変動するのが当たり前です。 下落相場に入ると「下がっていては積み立てる意味がない。損する前に売ってしまおう」と考えがちですが、持ち続ければ得られたはずの運用益を失うのも損失です。 積立投資をやめたくなったときには「積立投資は長期で運用してこそ利益が得られる」傾向があることを思い出してください。「本当にやめるべきタイミングなのか」、慎重に見極めることが大切です。 積立失敗事例②勧められて安易に購入したまま放置 では、積立投資は、長く継続すればするほど良いのでしょうか？それは、一概にはいえません。 不適切な金融商品であれば、早めに見直して損失を最小限に押さえることも必要です。2つめの事例として、証券会社の担当者に勧められるまま購入したBさんのケースを見てみましょう。 お世話になっている知人から、証券会社の営業担当者を紹介された。しかし、話を聞いても、投資の知識がないのでよくわからない。 知人への義理もあって、営業担当者の「これがおすすめですよ」という言葉をうのみにして、言われるがままに積立投資を始めた。 そのまま放置していたが、あるとき家族の指摘で確認してみると、大きな損失が出ていた。 これは、投資初心者の方に多いケースです。 投資の知識がないため、営業担当者のおすすめ商品が妥当なのかどうか判断できず、言われるがままに投資をスタートしてしまうのです。 その後、自分で勉強して知識をつけていけば見直しもできるのですが、怖いのは自動積立の申込みをしたまま放置してしまうケースです。気付いたときには、大きな損失が出ているかもしれません。 営業担当者は、（会社に入る利益である）手数料が高い商品を勧めたり、営業成績に反映されやすい商品を勧めたりすることもあります。 あくまでも、最終的な判断をするのは自分自身。自分で責任を持って判断ができないのなら、投資自体を見送った方が賢明です。 積立失敗事例③無理な積立金額で続けられず解約 最後に3つめの事例として、無理な積立金額で続けられず解約したCさんのケースをご紹介しましょう。 積立投資に興味を持って、銀行のサイトでシミュレーションをしてみた。最初は無理のないように「毎月1万円」と入力してみたが、3万、5万、10万…と金額を試してみると、莫大な資産を築けるという結果に…！ これならぜひ早く始めたいとワクワクして、毎月の積立額を限界の金額に設定。2年目までは、節約しながら何とか継続していたが、3年目に結婚。その後、子どもが生まれると月々の出費がかさんで、積立どころではなくなってしまった。 結局、4年経過したところですべての積立投資を解約してしまった。 これもよくある失敗例です。先ほど「値下がり時に我慢できず早期売却」の項でもお話した通り、積立投資は長期で運用してこそ、うまみがあります。 積立投資を始めるとき、シミュレーションの数字を見ると、誰しもテンションが上がってしまうものです。営業担当者が、とてつもない金額を試算して見せてくれることもあるでしょう。 しかし、それらはあくまで仮の数字。気分が高揚したまま積立金額を決めるのはやめましょう。 シミュレーションを行うのであれば、プラス面だけでなく「マイナス面」もしっかりシミュレーションすることが大切です。結婚、出産、教育費、マイホーム、いざというときの出費など、「これから発生するコスト」も予想するようにしましょう。 その上で、10年、20年と継続できる積立金額を設定しましょう。繰り返しますが、積立投資で資産を形成するためには、長期で継続することが必須条件です。 積立投資の3つのメリット ここまで、積立投資のデメリットや失敗事例をご紹介していきました。 「そんなに負の側面が多いなら、積立投資やめようかな…」 と思った方もいるかもしれませんね。 しかし、冒頭でもお伝えした通り、デメリットや失敗しやすいポイントさえ理解していれば、積立投資は資産形成の強い味方となります。 というより、低金利のもとでは、預貯金だけでは資産は増えません。本章では、積立投資の3つのメリットをご紹介します。 ＜積立投資の3つのメリット＞ 分散投資がリスクを軽減する 預貯金より高いリターンが見込める 長期的な資産形成がしやすい 分散投資がリスクを軽減する 本稿の前半で「相場次第では一括投資より損失が大きくなる」というデメリットをお伝えしました。しかし、総合的に見れば、積立投資でリスクを軽減させることができます。 積立投資は「投資する時期を分散する」タイプの分散投資です。「リスクは分散させた方が低くなる」ことは感覚として理解できると思いますが、もう少し具体的に見てみましょう。 例えば、以下は「4万円分の投資信託を最初に一括で買った場合」と「4ヶ月間、毎月1万円ずつ買った場合」を比較した図です。 出典：金融庁 積立投資では、価格が高いときは少なく、価格が安いときは多く購入することになります。結果、平均的な購入単価は安くなる傾向にあるのです。 預貯金より高いリターンが見込める 現代は、超低金利時代といわれます。銀行の定期預金の金利は年率0.01%〜0.2%程度です。銀行に資産を預けておいても、増えることはほとんどありません。 一方、積立投資には元本割れリスクはあります。しかし、積立で投資時期を分散しつつ金融商品も分散すれば、リスクを軽減しながら預貯金よりも高いリターンが期待できます。 以下は、積立投資の実績例です。 出典：金融庁 この積立投資の実績例を見ると、預貯金から得られる利息より、投資から得られる運用益が高いことがわかります。 長期的な資産形成がしやすい 積立投資は「長期的な資産形成」を目的とするなら最適な方法のひとつです。 理由として、以下が挙げられます。 自動引き落としで、手軽に継続できること 買うタイミングを考える手間が省けること 継続するほど運用益が大きくなりやすいこと 積立投資は子どもの教育費や老後資金など、10年単位の将来に必要になるお金を見据えて資産形成したい人に適した手法といえるでしょう。 積立投資のメリットとデメリットのまとめ ここで、積立投資のメリットとデメリットをまとめておきましょう。 何事も「ゼロリスク」ということはありません。積立投資にも当然リスクはあります。 ですが「一括投資よりもリスクが低くて、預貯金よりも高いリターン」が狙えることは、積立投資の大きなメリットです。 積立投資がおすすめな人・おすすめではない人 最後に、積立投資がおすすめな人・おすすめではない人について、お伝えしておきましょう。自分の状況と照らし合わせて、確認してみてください。 ＜積立投資がおすすめな人＞ 預貯金よりも高いリターンが欲しいけれど一括投資のリスクを取るのは嫌 10年単位の長い視点で資産形成を見守りたい 口座に眠っている預貯金の低リスクな運用法を探している 老後の資金をつくりたい 積立投資を行う上では、資金と心の余裕が必要です。ある程度、すでに現金の預貯金は持っていて、次のステップとして運用を行いたい人に、積立投資はおすすめできます。 ＜積立投資がおすすめではない人＞ まとまった預貯金がない 長期的な運用を見守る自信がない（我慢できない、不安になりやすい、短気な性格など） 一括投資で運用益を出す投資スキルがある 元本割れするのは絶対に嫌 また、まとまった預貯金がない人は、積立投資をスタートする前に現金を貯めるところから始めましょう。一般的な目安は「300万円〜500万円（または給与の6ヶ月分〜12ヶ月分）」といわれます。 性格的に「すぐにやめたくなってしまうかも」と不安がある人も、積立投資には向きません。積立投資は、長期的にコツコツと育てる必要があります。 リアルタイムに相場を見ながら一括投資で利益を出す自信のある人は、わざわざ長期的な積立投資にするメリットは少ないでしょう。 一括投資に比較すれば低リスクとはいえ、積立投資で元本割れするリスクはあります。「絶対に元本割れするのは嫌」という人にも、積立投資はおすすめできません。元本割れがどうしても嫌なら、元本保証のある財形貯蓄や定期預金を検討しましょう。 Coincheckの無料登録はこちら 暗号資産でも積立投資ができる 暗号資産（仮想通貨）は、デジタル上に存在する、管理している国家がない通貨です。この暗号資産を用いた積立は「コイン積立」と呼ばれ、毎月一定額の暗号資産を購入して積み立てることができます。 ドルコスト平均法を用いてリスクを軽減する、少額から始められるなど、その特徴は一般的な積立投資とほぼ同じです。 ドルコスト平均法のデリット・メリット一覧と暗号資産積立の始め方 Coincheck 暗号資産で積立投資をするなら「Coincheckつみたて」 暗号資産取引所であるCoincheck（コインチェック ）では、ドルコスト平均法を用いた積立サービス**を提供しています。 「Coincheckつみたて」では以下の通貨を含む15種類以上の通貨を購入することができます。 「ETC」の積立は、現在停止させていただいております。詳しくはこちら 毎月1万円から始めることができるため(上限は100万円。1千円単位での設定が可能)、株式投資のようにある程度まとまった金額を用意する必要もなく、気軽に始めることができます。 Coincheckつみたてはドルコスト平均法を利用しているため、相場の急騰、急落の影響を受けにくいといったメリットがあります。 暗号資産の積立とは？メリット・デメリットなど基本から解説します！ Coincheck 毎月プランと毎日プランから選択可能 Coincheckつみたてでは、「毎月いくら」の設定に加えて「1日いくら」の設定をすることも可能です。暗号資産は短期間での値動きが大きい通貨です。短いスパンで小刻みに投資することで、リスクを抑えることができるでしょう。 毎日つみたてプラン 毎日つみたてプランは、最初に1カ月あたりの積立金額と投資する暗号資産を指定し、その月の日数で割った金額分を毎日自動で積み立ててくれます。 月イチつみたてプラン 月イチつみたてプランは、1カ月あたりの積立金額と投資する暗号資産を指定すると、毎月自動積み立てをしてくれます。月に1度の取引となるため、市場の動きによる影響を受けやすいのが特徴です。 まとめ 積立投資にはデメリットがあります。 ＜積立投資のデメリット＞ 右肩上がりの相場では不利になる 資産形成に時間がかかる 見直しせず放置しがちになる 元本割れリスクがある 手数料がかかる 特に多い失敗事例として以下が挙げられます。 ＜積立投資の失敗事例＞ 値下がり時に我慢できず早期売却 勧められて安易に購入したまま放置 無理な積立金額で続けられず解約 これらを踏まえて積立投資を行えば、積立投資のメリットを最大化することができます。 ＜積立投資のメリット＞ 分散投資がリスクを軽減する 預貯金より高いリターンが見込める 長期的な資産形成がしやすい 「自分は積立投資をやるべきか？」を迷ったら「おすすめな人・おすすめではない人」を参考に判断してみてください。 デメリットを知ってなお、「積立投資にチャレンジしてみよう」と決めた方は、大きな利益を得られる可能性が高いのではないでしょうか。ぜひ、積立投資で大きな資産を形成してください。