「仮想通貨は、もうオワコンでしょ！」…なんて声を聞いたことがあるかもしれません。
しかし結論からいえば、仮想通貨はオワコンとはいえないのが実情です。実際に多くの投資家たちが、「これからやってくるビッグチャンス」をつかむための仕込みを続けています。
詳しくは本文にて解説しますが、仮想通貨市場の急拡大が予測されるタイミングとして、以下の6つが挙げられます。
＜急拡大が予測される6つのタイミング＞
①仮想通貨ETFの承認
② Facebookのリブラ（Libra）の発行
③ 仮想通貨に関する法改正
④ICOの法整備
⑤スケーラビリティ問題の改善
⑥海外の政治的状況の変化
さらに長期的な視点に立てば、以下の3つの理由から、仮想通貨はオワコンではないことがわかります。
＜仮想通貨はオワコンではない3つの理由＞
① 市場規模から見て大きな伸びしろが残されている
②新たなムーブメントは初期のブームが過ぎた後に定着する
③ 仮想通貨は数億人が使うようになる可能性が高い
「仮想通貨って、本当にオワコンなの？今から儲けられないかな？」と考えている方は、この記事をお読みいただくことで、「仮想通貨がオワコンとはいえない理由」「これから投資していく上で知っておきたい重要なポイント」がわかるようになります。
「仮想通貨はオワコン」と決めつけて手を引くよりも、正しい知識を身に付けて、投資を成功させられるようになりましょう。さっそく続きをご覧ください。
仮想通貨はオワコンではない？未来が明るい3つの理由
冒頭でも触れましたが、仮想通貨はオワコンどころか、大きなポテンシャルを秘めています。まずは、その理由からお話しましょう。
理由①市場規模から見て大きな伸びしろが残されている
「仮想通貨が今後どれほど伸びる可能性があるのか？」を予測する方法のひとつが、仮想通貨に流入する可能性がある他の金融市場との比較です。
以下の図は、仮想通貨市場と他の金融市場の規模を比較したものです。仮想通貨の時価総額は2019年5月時点で約2,624億ドルです。
出典：クレディ・スイス、日経新聞、Global Charts
世界の総資産360兆ドル（2019年10月）、株式の時価総額86兆ドル（2019年12月）と比較すると、仮想通貨の市場規模はまだまだ小さな市場であることがわかります。
実際、仮想通貨の時価総額は、世界の株式時価総額のわずか0.3%しかありません。
仮に株式市場の3%が流入したなら、仮想通貨市場は一気に10倍になります。“何らかのきっかけ”さえあれば、20倍、30倍……と爆発的に急拡大しても不思議ではない状況なのです。
この“何らかのきっかけ”については、後ほど「2. 仮想通貨市場の急拡大が予測される6つのタイミング」にて詳しく解説します。
理由②新たなムーブメントは初期のブームが過ぎた後に定着する
「仮想通貨はオワコンなのでは？」と疑っている人は、2017年末の熱狂的なブームが過ぎ去った後、急降下した印象を強く持っているようです。
実際にGoogleトレンドで「仮想通貨」と検索された数の推移を見てみましょう。
確かに、2018年1月頃にピークを迎えた後に下降した後、現在までほぼ横ばいで推移しています。
しかし、ここから「仮想通貨は終わり」と結論づけるのは早計です。なぜなら、このグラフの形は、世の中に新しいモノが現れたとき特有の動きを示しているからです。
例えば、類似例として「FX」の検索数の推移を見てみましょう。
現在ではすっかり定着したFXですが、初期の頃には急上昇ブームからの急下降を経験しています。そして幾度となく上下を繰り返しながら、定着していきました。
仮想通貨には、FXよりも革新的で、人々の常識をはるかに越えたテクノロジーが使われています。定着するまでに、FX以上に激しい乱高下を繰り返すのは、自然の成り行きといえるでしょう。
投資に限ったことではありませんが、テクノロジーが革新的で素晴らしいものであるほど、その黎明期には混乱が起きやすくなります。
近年、世界中の人々が経験した革新的なテクノロジー「インターネット」も、そうでした。
人々の熱狂的なブーム、それを狙った犯罪者の登場、改善を試みる技術者、法整備に奔走する政治家……
現代において「仮想通貨」が経験している動乱は、仮想通貨それ自体のポテンシャルを証明しているともいえるのです。
理由③仮想通貨の未来は明るいと言われている
仮想通貨の未来は明るいと言われています。
仮想通貨・ビットコインのニュースサイト「コインテレグラフジャパン」が紹介するYouTubeでは多くの著名人が仮想通貨の未来に関して前向きなコメントをしています。
関連動画一覧：コインテレグラフ チャンネル 仮想通貨とビットコインの未来
「明るい」の定義は様々ですが、長期的な視野で考えればビットコインは投資・投機以外の決済といった手段でも活用される可能性があります。
ですので、長い目線で仮想通貨の未来を期待しても良いでしょう。
（補足）著名人たちもポジティブな予想をしている
仮想通貨の世界でその言動が注目を集める著名人たちも、ポジティブな予想をしています。その一部をご紹介しましょう。
世界最大のビットコイン所有者といわれる兄弟 ウィンクルボス兄弟
「ビットコイン（BTC）の時価総額は、いずれ金の時価総額約7兆ドルをいずれ超えるだろう」（2019年）
仮想通貨専門調査会社ファンドストラット・グローバル・アドバイザーズの代表 トム・リー
「ビットコイン（BTC）の最高値更新は2020年頃になる」（2019年4月）
「仮想通貨はオワコン」と諦める一般人がいる一方で、「まだまだこれから」「オワコンなわけがない」と捉える専門家は多いのです。
詳しくは こちらをご覧ください。
仮想通貨市場の急拡大が予測される6つのタイミング
仮想通貨市場の拡大が予測される6つのタイミングを解説します。
＜急拡大が予測される6つのタイミング＞
①仮想通貨ETFの承認
②Facebookのリブラ（Libra）の発行
③仮想通貨に関する法改正
④ICOの法整備
⑤スケーラビリティ問題の改善
⑥海外の政治的状況の変化
①仮想通貨ETFの承認
まず「仮想通貨ETFの承認」が大きなタイミングとなります。
ETFとは「上場投資信託」のこと。「仮想通貨ETF＝上場投資信託の仮想通貨」という意味になります。
「投資信託」には、“上場されているもの・されていないもの”の2通りがありますが、ETFは上場されている投資信託を指す言葉です。上場されていると、株式のように市場の動きに合わせて購入できるのがポイントです。
現在、米国ではビットコインETFが承認されますが、日本では2020年4月時点で不可となっております。
ただし、今後国内の政治家の体制が変わるなど大きな変化があれば日本でもビットコインETFが承認されるかもしれません。
「ビットコインETF」にアンテナを張って、情報収集しておきましょう。
②Facebookのリブラ（Libra）の発行
次に、Facebook独自の仮想通貨であるのリブラ（Libra）発行のタイミングも重要です。
Facebookは、世界中に20億以上のユーザーを抱えています。この巨大なユーザーたちにリブラが普及すれば、仮想通貨市場は急激に拡大するでしょう。
Facebookは「銀行口座を持たない世界17億人の人々に金融サービスを提供する」というビジョンを語っています。
最初の計画では2020年6月にローンチ予定でしたが、現在は米規制庁局の認可を待って延期されています。今後、いつローンチするのかは不透明ですが、注視しておくべきポイントです。
なお、2020年4月時点でfacebookがリブラの新たな計画書を公開しているので常に最新情報をキャッチしておきましょう。
③仮想通貨に関する法改正
仮想通貨に関する法改正も、仮想通貨の動向を大きく左右します。特に、税制メリットとなる法改正があれば仮想通貨ブームの到来が予測されます。
今後の見通しとして考えられるのが、株などの金融商品と同じく「申告分離課税」が選べるようになることです。
現在は、仮想通貨への投資で得た利益にかかる所得税は「総合課税」で計算します。
一方「申告分離課税」とは、利益の所得税を他の所得とは分離して計算する制度。税率が一律です。
所得の総額にもよりますが、「申告分離課税」によって、利益にかかる税額が半分以下になる人もいるでしょう。
税金等の詳細につきましては管轄の税務署や税理士等にお訊ねいただくか、または国税庁タックスアンサーをご参照ください。
④ICOの法整備
企業や事業プロジェクトの新たな資金調達の方法として、注目されているのがICO（イニシャル・コイン・オファリング、Initial Coin Offering）です。
各国でICOの法整備が整い利用者が増えれば、仮想通貨市場の拡大に結び付くことが予想されます。
ICOとは、簡単にいえば“IPO（株式公開）の仮想通貨版”。資金調達したい事業者が「トークン」と呼ばれるデジタル権利証を発行し、投資家がトークンを購入する仕組みです。
ICOは各国によって、状況が異なります。禁止している国、既存の規制のなかで対応している国、ICO専用の規制を構築する国…と、さまざまです。
順次、法整備が整っていけば、仮想通貨市場の拡大の後押しとなるでしょう。
⑤スケーラビリティ問題の改善
仮想通貨は新しいテクノロジーです。発見された課題を改善しながら、ここまで進歩してきました。
そのなかで、知っておきたいのが「スケーラビリティ問題」です。スケーラビリティ（scalability）とは、利用者の増大に適応できる能力・度合いを意味する言葉。
仮想通貨におけるスケーラビリティ問題とは、簡単にいえば仮想通貨の取引量の増大に処理が追いつかない問題のことです。送金の遅れ、処理速度の低下などのマイナスな影響が出ます。
特にビットコインでは、この問題が深刻化しています。
今後、技術の進歩とともにスケーラビリティ問題が改善されれば、仮想通貨の実用性が増していくことが考えられます。
⑥海外の政治的状況
仮想通貨をめぐっては、考え方が国によって、また政党・政治家によってさまざまです。政況の変化に伴い、仮想通貨に一気に追い風が吹く可能性があります。
大きな選挙のある年には、政権を取るのは仮想通貨にどんなスタンスを取る政党か、注意してみておく必要があります。
特に、世界に対して強い影響力を持つアメリカ、中国、ロシアの動きはチェックしておきましょう。
将来性のある銘柄を見極める3つのチェックポイント
仮想通貨市場の未来は明るいと考えられますが、当然のことながら仮想通貨の銘柄によっては衰退するものもあります。
投資する銘柄を選ぶときには、将来性のある銘柄かどうか見極めることが大切です。
本章では、将来性のある銘柄を見極める上で、特に重要な3つのチェックポイントをご紹介します。
①知名度はあるか？
まず「知名度」をチェックしましょう。誰も知らないニッチな銘柄が、後で大化けする可能性もあります。ですが、それはハイリスク・ハイリターンな投資法。
基本的には、ある程度の知名度がある銘柄を選ぶとリスクを軽減できます。特に初心者のうちは、知名度のある銘柄を選ぶように意識しましょう。
その知名度を見極める基準の一つとして各通貨の時価総額を参考にすると良いでしょう。時価総額分の資金がそのコインに流入していることを示します。coinmarketcapというサイトの『Market Cap』が時価総額になるので参考にしてみましょう。
②実用性はあるか？
次にチェックしたいのが「実用性」です。
仮想通貨を購入しても、使い勝手が悪ければ普及しません。逆に、実用性が高くて生活のさまざまなシーンで使いやすければ、支持を集める可能性が高くなります。
決済や送金の手段として使えるかどうかはもちろんのこと、その処理速度や手数料の安さも実用性を見る上で確認しておきたいポイントです。
③信頼度はあるか？
仮想通貨のなかには「詐欺コイン」と呼ばれる危険なコインもあります。詐欺の被害に遭わないためには、信頼度の高いコインを選ぶ必要があります。
具体的には、以下の特徴があれば「信頼度が低い」「詐欺コインのリスクがある」と判断する目安になります。
- 仮想通貨の取引所から購入できない
- 最低購入金額が高い
- 価格保証や買取保証がある
- セミナーで勧誘される
- 代理店から買わされる
- 有名人の名前を使って宣伝している
詳しくは「仮想通貨詐欺に注意！手を出すと危険な詐欺コインの見分け方」をご覧ください。
銘柄別の将来性が解説された記事のリスト
最後に、銘柄別に将来性がわかる記事のリストをご紹介します。「この銘柄に投資して大丈夫かな？」と気になったときには、チェックしてみてください。
▼ ビットコイン
▼ リップル
▼ ネム
▼イーサリアムクラシック
▼ モナコイン
▼ ライトコイン
▼ ステラルーメン
▼ リスク
▼ クアンタム
まとめ
仮想通貨は、表面的な部分だけ捉えていると、オワコンと感じられるかもしれません。しかし、仮想通貨の本質は、現在進行形で進化を続けるテクノロジーです。
黎明期にあるため課題が多くあるのは確かで、そのためにマイナス面ばかりクローズアップされがちです。しかし、私たちは、新たなテクノロジーが普及していく過程を目撃しているのです。
本文中では、仮想通貨がオワコンではない理由を解説しました。
＜仮想通貨はオワコンではない3つの理由＞
①市場規模から見て大きな伸びしろが残されている
②仮想通貨は数億人が使うようになる可能性が高い
③オワコンといわれるのは熱狂的なブームが去っただけ
今後、以下のポイントが、仮想通貨の大きな転換点となるでしょう。
＜急拡大が予測される6つのタイミング＞
①仮想通貨ETFの承認
②Facebookのリブラ（Libra）の発行
③仮想通貨に関する法改正
④ICOの法整備
⑤スケーラビリティ問題の改善
⑥海外の政治的状況の変化
将来性のある仮想通貨の銘柄を見極めるためには、以下の3つのポイントをチェックしてください。
＜将来性ある銘柄を見極めるポイント＞
①知名度はあるか？
②実用性はあるか？
③信頼度はあるか？
これから訪れるであろう仮想通貨時代を有利に生き抜くために、いま仮想通貨に投資しておくことは、決して悪い選択肢ではないでしょう。
目先の市場に一喜一憂するのではなく、もう少し先の未来を見据えて、判断してみてください。未来の自分は、「あのとき、仮想通貨を諦めずに仕込んでおいて良かった！」と思っているかもしれません。