日本で買える暗号資産(仮想通貨)の銘柄16種類と特徴を紹介します

暗号資産(仮想通貨)には、さまざまな種類があります。暗号資産取引を行う場合は、銘柄の種類やそれぞれの特徴について理解しておくことも大切です。

そこで、暗号資産の銘柄にはどんなものがあるかや特徴、日本で買える比較的時価総額の高い銘柄などについて解説します。

目次

暗号資産の数や主な種類はどうなっている?

ビットコイン(BTC)
暗号資産は、ビットコイン(BTC)とアルトコインに大別されます。

ビットコインは、世界で初めて登場した暗号資産です。そのため、暗号資産の元祖ともいわれています。

アルトコインについて

アルトコインは、ビットコイン以外の暗号資産のことです。

アルトには、「代替」という意味があります。つまり、ビットコインの代替になるかもしれない暗号資産がアルトコインです。

アルトコインは、2020年時点で世界に2000種類以上あるともいわれています。毎日のように、新しい通貨が誕生している一方で、人気がなくなったり問題が生じたりして、消えていく通貨もある状況です。

また、アルトコインのなかには、ほとんど価値が認識できない詐欺のようなコインもあります。さらに、セキュリティや取引承認の仕組みに脆弱性を抱えているコインの存在も否定できないのが実態です。

そのため、取引する暗号資産を選択する場合は、詐欺のようなコインや仕組みに脆弱性があるコインを避ける必要があります。

国内の暗号資産の取引所への上場

そこで一つの判断基準となるのが、国内の暗号資産取引所に上場されているかどうかです。

取引所は、取り扱う暗号資産を選定するにあたって、コインの仕組みなどをチェックします。日本の取引所では、新たな種類の暗号資産を上場するにあたって、JVCEAの審査に通ることも必要です。

そのため、日本の取引所で取り扱いがある暗号資産は、詐欺などの問題がある暗号資産ではないと判断する一つの材料となります。

アルトコインの数が多いのはなぜなのか?

アルトコインの多さ
数多くのアルトコインが存在しているのは、ICO(イニシャルコインオファリング:Initial Coin Offering)が活発化したことが、理由の一つとしてあげられます。

ICOとは

ICOとは、「Initial Coin Offering」の頭文字をとった略称です。資金調達したい企業が、独自の暗号資産を発行して投資家に販売し、資金調達を行うことをいいます。

各企業が独自仕様の暗号資産を発行したため、アルトコインの種類が増加したのです。

分散型アプリケーションの台頭

また、アルトコインの種類が多くなった他の理由としては、分散型アプリケーションの開発が活発化したこともあげられます。

簡単にいうと、誰でも自由に使えるようにオープン化されたソースコードを利用して、多くの人がアプリケーションを作れるようになったということです。

分散型アプリケーションはソースコードが1カ所で管理されているわけではないため、非中央集権的である点が特徴です。このように自由に暗号資産システムを設計できる環境になったことも、数多くのアルトコインの誕生につながりました。

【日本で買える銘柄1】ビットコイン(BTC)

暗号資産を理解するにあたっては、まずはビットコインについて知っておくとよいでしょう。

ビットコインは、世界で初めて登場した暗号資産として知られています。2009年にサトシ・ナカモトと呼ばれる匿名の人物によって考案されました。

最高値は2021年4月に記録した6.4万ドルです。

暗号資産の世界での基軸通貨

2019年1月時点では、日本のすべての暗号資産の取引所で取り扱われています。

アルトコインを購入する場合は、ビットコインで購入する形がとられることも多く、暗号資産の世界では基軸通貨としての役割を果たしているといえます。

また、ビットコインの特徴は、多くのアルトコインにも引き継がれています。

マイニングの仕組みがある

数ある特徴のなかでも、円やドルなどの法定通貨との違いとして注目を集めたのが、マイニングによる新規コイン発行の仕組みです。ビットコインは、取引検証行為であるマイニングによって新規発行されます。

マイニングは誰でも参加することができ、最も早く取引検証計算を終えた人が報酬としてビットコインを受け取ることのできる仕組みです。鉱山から鉱物を掘り出す行為に似ているため、取引検証行為は鉱物採掘を表す言葉である「マイニング」と呼ばれるようになりました。

【日本で買える銘柄2】リップル(XRP)

リップル(XRP)は、時価総額が大きく、代表的なアルトコインの一つとして知られています。

リップルの特徴は、管理者が存在することです。米国のリップル社(アメリカ)がコインとしてのリップルを管理しています。

決済スピードが早い

また、ビットコインよりも決済スピードが速いことも特徴**です。ビットコインの場合は、送金などの処理が完了するまでに10分程度かかります。

一方、リップルは数秒程度で決済を完了させることが可能な通貨システムです。リップルは、もともと世界をつないで素早く送金できる仕組みを提供することを目的として開発されました。

世界の有名企業と提携

リップル社という管理者が存在するため、リップルの送金システムの活用を企業に提案する活動も盛んに行われています。

世界の有名企業との提携が進んでおり、三菱UFJ銀行など日本の大手銀行も提携に参加しています。金融機関に限らず、多くの事業会社がリップルを活用したサービスの導入を検討しています。

【日本で買える銘柄3】ライトコイン(LTC)

ライトコイン(LTC)は、ビットコインに次いで2番目に世に出た暗号資産として知られています。

ビットコインが暴落したときに唯一価格が高騰して、代替通貨であるアルトコインとしての存在感を示したこともありました。

ビットコイン(BTC)のソースコードを利用

ビットコインのソースコードを利用しているため、ビットコインと似ている点も多いです。ビットコインと同じようにマイニングの仕組みがあります。

ビットコインとの主な違いとしては、取引承認スピードの違いがあげられます。

ブロック生成間隔が異なる

ビットコインの場合、取引が格納されるブロックが生成されるのは約10分間隔です。一方、ライトコインの場合は、約2.5分間隔でブロックが生成されます。

そのため、取引承認スピードがビットコインの約4分の1で済むことが特徴です。取引時間の短縮は、通貨システムとしての利便性向上につながります。

ただし、取引承認の時間が短いデメリットは、承認作業の難易度低下です。ビットコインよりも安全性に劣るという意見もあることは認識しておきましょう。

【日本で買える銘柄4】イーサリアム(ETH)

イーサリアム(ETH)も代表的なアルトコインの一つとして知られています。ブロックチェーン技術を、通貨システムとしてだけでなく、広い範囲で応用することを目的に創設されたプロジェクトから誕生した暗号資産です。

通貨名称はイーサ

イーサリアムは、正式には暗号資産の名称ではなく、プロジェクトの名称です。正式な暗号資産名称はイーサですが、通貨システム名称としてのイーサリアムという言葉が一般的にも使われています。

スマートコントラクトが実装

ビットコインでは、取引データを格納した各ブロックが時系列に連なっていくブロックチェーン技術が使われています。しかし、ブロックに書き込めるのは、今のところ暗号資産取引データに限られる仕様です。

一方、イーサリアムは、ブロックチェーン上にサブプログラムを書き込めるスマートコントラクトと呼ばれる機能が実装されています。

一定の条件を満たすかどうかをシステムが判断し、自動的にコイン発行などを行えるため、応用範囲が広いことが特徴です。保険契約管理や不動産売買に伴う所有権移転管理など、多くの分野への応用が期待されています。

【日本で買える銘柄5】ビットコインキャッシュ(BCH)

ビットコインキャッシュ(BCH)は、ビットコインからのハードフォークによって誕生した暗号資産で、2017年8月に登場しました。

ハードフォークによって誕生

ハードフォークは、一定の時期以降に関して暗号資産システムの仕様変更を行うことで生じる現象です。

もともとの仕様に基づくブロックチェーンと新仕様に基づくブロックチェーンの両方が伸びていくことで、暗号資産が分岐します。そのためビットコインキャッシュは、ビットコインとの共通点も多いです。

ブロックサイズが大きい

ビットコインキャッシュの特徴は、取引データを格納する各ブロックのサイズがビットコインよりも大きいことです。

ビットコインのブロックサイズが1MB(メガバイト)であるのに対して、ビットコインキャッシュの場合、分岐時は8MBとなっていました。

ブロック容量が小さいと、取引データを格納しきれず取引処理速度が低下することが問題になります。ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを大きくすることで、この問題を解決しようとしています。

【日本で買える銘柄6】ネム(XEM)

正式にはネムはプロジェクトの名称であり、暗号資産の正式名称はゼム(XEM)といいます。ただし、暗号資産名称としてネム(XEM)という言葉を使っていることが多いです。

ハーベスティングを採用

ネムは、取引検証行為について、マイニングではなく、ハーベスティングと呼ばれる方法を採用しています。ハーベストは「収穫」を意味する言葉です。

マイニングでは、多くのマシンパワーを投入することが報酬獲得につながります。マシンパワーを重要視するPoW(プルーフオブワーク)と呼ばれる仕組みです。

一方、ハーベスティングは、一定のネムを保有しているなどの条件を満たすと取引検証に参加できる権利が与えられます。

ネムのシステムを支える重要度(Importance)によって取引検証への参加権が与えられるため、コンセンサスアルゴリズムはPoI(プルーフオブインポータンス:Proof of Importance)と呼ばれています。

NEM JAPAN(ネム・ジャパン)の誕生

また、2018年11月には、ネムのブロックチェーンテクノロジーを普及促進するための非営利組織である、NEM JAPAN(ネム・ジャパン)の創設が発表されました。

以前に東京にはnem barも誕生したりと、ネムは日本でも根強い人気を誇っている暗号資産の一つです。

【日本で買える銘柄7】リスク(LSK)

リスク(LSK)の特徴としては、イーサリアムと同じスマートコントラクトが実装されていることがあげられるでしょう。

スマートコントラクト機能により、ブロックチェーン上で契約管理などができるプログラムを動作させることが可能です。さまざまなビジネスの局面で利用されると期待されています。

サイドチェーン上にもう一つのブロックチェーンが存在

また、本流のブロックチェーンの外側にあるサイドチェーン上に、もう一つのブロックチェーンが存在する仕様になっていることも大きな特徴です。

この形にすることによって、セキュリティレベルを上げられるといわれています。他にも、リスクは、マイクロソフトがパートナーシップを組んでいることでも注目されました。

【日本で買える銘柄8】IOST

IOSTはInternet of Services Token(インターネット・オブ・サービス・トークン)の略称です。

クレジットカードが利用されるのと同様のレベルで、ブロックチェーン技術が様々なサービスで活用されることを目指し、2018年1月にシンガポールのIOST財団によって開発されました。

IOSTの特徴として、独自のコンセンサスアルゴリズ「PoB」、スケーラビリティ問題を解決するEDSというった技術が挙げられます。

独自のコンセンサスアルゴリズム「PoB」

PoB

IOSTは、非中央集権性をより担保できる独自の「PoB(Proof of Beliebability)」というコンセンサスアルゴリズムを用いています。

コンセンサスアルゴリズムとは、ブロックチェーン上で行われる暗号資産の取引の整合性を確認する際のルールのことをいいます。

PoBは、SERVIというネットワークへの貢献度をブロック生成権の一つの基準にしており、この貢献度が高ければ高いほど、ブロック生成権(さらに報酬の高い処理)を行える確率が高くなります。

「PoB」のこの仕組みは、ビットコインやイーサリアムが採用する「PoW(Proof of Work)」と比べて高い処理能力を持つ要因の一つと言えます。

スケーラビリティ問題を解決するEDS

IOSTは、「EDS(Efficient Distributed Sharding)」(効率分散型シャーディング)と呼ばれる技術を用いています。

この技術は、トランザクションにかかる時間や手数料を削減することを目的とし、作業を分割、並行することによって、ネットワークの作業速度を飛躍的に向上しました。

シャーディング技術

IOSTが「EDS」を実装した背景には、「スケーラビリティ問題」があります。

「スケーラビリティ問題」とは、取引量が膨大になった時に発生する問題のことで、取引の承認時間が長くなってしまったり、手数料(ガス代)が高騰する弊害が生じてしまいます。

スケーラビリティ問題

IOSTが実装する「EDS」は、この問題を解決するための有効な手段であると言えるでしょう。

さらに、IOSTは他にもサーバーの負担を軽くする工夫をしています。

例えば、IOSTは特定のブロックにマイクロステート・ブロックと呼ばれるチェックポイントを設定し、チェックポイントから最新のブロックだけを保存する仕組みを採用しています。

この仕組みにより、データを保持するノードのストレージを削減することができるため、サーバー側の負荷が軽減し、新たなノードが参加しやすくなっているのです。

【日本で買える銘柄9】イーサリアムクラシック(ETC)

イーサリアムクラシック(ETC)は、その名称からも想像できる通り、イーサリアムと深い関係があります。イーサリアムのハードフォークによって誕生したアルトコインです。

ハードフォークによって誕生

分裂前のイーサリアムは、The DAO(ザ・ダオ)事件と呼ばれているコイン盗難事件がきっかけで、仕様変更が決まりました。

しかし、もともとの仕様でよいとする人たちの支持によって、ブロックチェーンの分岐が生じて誕生したのがイーサリアムクラシックです。

スマートコントラクト機能も実装

ただし、特徴はイーサリアムと大きな違いがなく、ほとんど同じ仕様です。スマートコントラクト機能も実装されています。

また、コイン盗難事件の教訓を活かして、セキュリティレベルを上げる改善も行われました。

知名度はイーサリアムのほうが高く、イーサリアムクラシックの時価総額はイーサリアムよりも小さい状況です。しかし、将来的にはIoTに利用されることが期待されるなど、引き続き一定の成長を続けています。

【日本で買える銘柄10】モナコイン(MONA)

モナコイン(MONA)は、日本で初めて作られた暗号資産です。

2ちゃんねる(現在は5ちゃんねる)内のソフトウェア掲示板でそのアイディアが示され、2013年12月に開発され、翌年初頭から流通が始まりました。2ちゃんねるを象徴するアスキーアートのキャラクター「モナー」を名称のモチーフとしたことから、当初は「モナーコイン」と呼ばれ、公式サイトにもその表記があります。

しかし、語呂の良さもあって、モナコインという名称のほうが広く定着しています。モナコインのイメージイラストに描かれている、猫のような愛嬌のあるモナーのイメージが強いため、「ジョーク半分で作ったもの」と思われる方もいるかもしれません。

しかし、モナコインはいくつかの特徴的な性質を持っており、実用性に優れたコインといわれることもあるのです。多くの暗号資産が投機目的で取引されることが多い中で、モナコインはユニークな存在といえるでしょう。

【日本で買える銘柄11】ステラルーメン(XLM)

ステラルーメン(XLM)は2014年7月に開発され、ステラと呼ばれます。通貨単位はルーメンです。

リップル(XRP)との関係

ステラルーメンとリップルの価格変動は酷似している傾向があると言われています。なぜなら、ステラルーメンはリップル基盤で開発されているからです。リップルが企業間向けに開発されたのに対し、ステラルーメンは個人間の送金・決済向きです。

手数料が安く決済スピードも早い

送金手数料は0.00001XLM(約100万分の1ドル)と、とても安いです。また決済スピードが速く、ビットコインは10分程度かかりますが、ステラルーメンはおおよそ2~5秒で済みます。

透明性と信頼性が高い中央集権体制

ステラルーメンでは中央集権体制が採用され、非営利団体のステラ開発財団が開発・運営しています。この団体は給与の合計や四半期予算など開示する必要があり、利益を得る活動は一切禁止されています。

そのため、ステラルーメンは透明性と信頼性が高いといえます。リップル社のリップル保有率が25%であるのに対し、ステラ開発財団は5%と低めです。開発者の保有率が低いことで価格が安定しやすいといわれています。

【日本で買える銘柄12】クアンタム(QTUM)

クアンタム(QTUM)

クアンタム(QTUM)は、ビットコインの通貨機能とイーサリアムのスマートコントラクトを持ち合わせているという、両者のいいとこ取りなところが特徴です。公式サイトには、ロードマップが掲載されています。プロジェクトの進行予定が示されているので、信頼性が高いです。

クアンタム(QTUM)がCoincheckで国内初上場

2020年3月12日、国内取引所のCoinchecでクアンタムが日本初の上場を果たしました。Coincheckは、マネックスグループの大手暗号資産取引所なので、安心して取引できます。

ビットコイン(BTC) とイーサリアム(ETH)との関係

クアンタムはビットコインとイーサリアムの特徴を併せもつ通貨です。そのため、ビットコインとイーサリアムから強い影響を受け、引きずられる可能性があります。

PoS採用で個人のマイニングが可能

クアンタムはPoS(プルーフ・オブ・ステーク:Proof of Stak)を採用しています。PoSでは、マイニング報酬が「クアンタムの保有量と年数」で決められます。したがって、個人レベルでもマイニングに参加しやすいです。

【日本で買える銘柄13】ベーシックアテンショントークン(BAT)

BAT

ベーシックアテンショントークン(Basic Attention Token)は、2017年5月にBrave Software, Inc. によって公開された暗号資産で、イーサリアムブロックチェーン上のERC20トークンとして発行されています。

ブロックチェーンを基盤とするDappsの特性をいかし、透明性の高いデジタル広告取引の実現を目指して開発されたウェブブラウザ「Brave」上で、パブリッシャー、広告主、ユーザーの三者が利用できる新しい種類のユーティリティトークンです。

ベーシックアテンショントークン(BAT)がCoincheckで国内初上場

2020年7月21日、国内の暗号資産取引所Coincheckでベーシックアテンショントークンが上場を果たしました。ベーシックアテンショントークンは、Coincheck貸暗号資産サービスCoincheckつみたてにも対応しています。

【日本で買える銘柄14】エンジンコイン(ENJ)

エンジンコインは2021年1月26日にCoincheckで日本に初上場しました。

2009年シンガポールで創業したEnjin(エンジン)が、同年に立ち上げたブロックチェーン資産発行プラットフォーム「Enjin Platform」で発行される資産(NFT)の裏付けとなる暗号資産です。

Enjin Platformについて

エンジンコインを扱う上で理解しておきたいのが「Enjin Platform」。

Enjin Platformは、EthereumのERC-1155トークン規格を用いた、ブロックチェーン資産発行プラットフォームです。開発者は同サービスを使用して、単一のスマートコントラクトでファンジブルトークン、およびNFTを発行することができます。

ゲーム開発者は「Enjin Platform」を利用することで、既存のゲームや新たに開発するゲームに、ゲーム内アイテム(武器や防具など)としてその資産を統合することができます

Enjin Platformでは、ブロックチェーンゲームの開発やローンチに必要な、一般的なインフラの構築や維持に伴う複雑な作業をする必要がありません。そのため、専門の言語を持たないブロックチェーン未経験者でも、通常の開発言語を利用してブロックチェーンゲームの作成や管理を行うことができます。

【日本で買える銘柄15】オーエムジー(OMG)

オーエムジーはOMG Network上で使用される独自の暗号資産(仮想通貨)です。イーサリアム(ETH)のスケーラビリティ問題を解決することが目指されています。

MoreViable Plasma(MoreVP)

OMG Networkは、「高速で安価、そして安全でオープンな金融サービスの提供」を掲げています。

そこで開発されたのが、「MoreViable Plasma(MoreVP)」と呼ばれるネットワークです。

MoreVPは、OMG Network独自のブロックチェーン技術です。サイドチェーンを使用することで、複数のトランザクションをグループ化します。通常1つずつ処理されるトランザクションを、まとめて1つのトランザクションとして扱うことが可能なので、処理スピードが高まり、そのうえ低コストで済みます。

MoreVP

出典:OMG Network

【日本で買える銘柄16】パレットトークン(Palette Token / PLT)

パレットトークンは、エンターテインメント領域に特化したNFTプラットフォーム「パレット」で利用される暗号資産です。

パレットトークンは、NFT(Non-Fungible Token)市場の拡大に伴って顕在している3つの課題の解決を目指しています。

1つ目は、スケーラビリティ問題です。

スケーラビリティ問題とは、ブロックチェーン上で起こる渋滞のことです。取引量が増えることで発生し、承認時間が長くかかってしまうなどの障害を伴います。

2つ目は、ガス代問題です。

ガス代問題は、イーサリアムネットワークの混雑に伴って、手数料(ガス代)が高騰する問題です。1つ目に挙げた、スケーラビリティ問題の弊害として発生します。

3つ目は、著作権問題です。

NFTを用いたサービスを提供する際、コンテンツの著作権上NFTを一定の制限下で流通させないといけないケースがあります。しかし、現状ではこの場合の管理が困難となっています。

以上3つの課題の解決を目指して、「パレットトークン」がつくられました。

パレットトークンは、パレット上での投票やNFT発行手数料、さらにはNFTを購入する際の通貨単位などに使用されます。

次世代ブロックチェーンプラットフォーム「Palette(パレット)」

パレットとは

出典元:HashPalet 公式HP

「パレット」とは、複数企業によって構成されるPalette Consortium(パレットコンソーシアム)が運営するデジタルアイテムを発⾏・管理・流通するためのブロックチェーンネットワークです。

NFTは、これまで唯一性や所有権の観点から、デジタル上での価値を認めにくい、マンガ・アニメ・スポーツ・音楽といったエンターテイメント領域のコンテンツから、新たな価値を引き出すポテンシャルを秘めています。

暗号資産別の特徴を把握して取引に役立てよう

投暗号資産の特徴を把握
暗号資産といえばビットコインが有名ですが、1,000を超える種類があるアルトコインも取引対象として目を向けてみるのもよいでしょう。

アルトコインも取引対象に入れることで、分散投資が可能になります。多くの銘柄から取引対象となる暗号資産を選ぶときの考え方の一つとして、それぞれの暗号資産が持っている特徴を比較する方法があげられます。

暗号資産は、種類が異なれば特徴も大きく変わってきます。取引対象のコインを選ぶ場合は、スマートコントラクト機能の有無や決済スピードの違いなど、それぞれの特徴を踏まえて選ぶのもよいでしょう。

他にも、例えば取引量が多い暗号資産を選ぶことも一つの選択方法になりますし、時価総額の高い暗号資産を選ぶというのも一つのやり方です。

しかし、ご紹介した暗号資産は、日本で購入できる銘柄です。これらの中から、まず取引対象を見つけるのもよいでしょう。そして取引に慣れてきたら、さらに別のアルトコインを研究してみるのもよいかもしれません。